マスコミに騙されるな！

日本人になれなかった、「筑紫哲也」〜“朗報”筑紫哲也死す

アメリカ大統領選挙で、民主党のフセイン・オバマ候補が当選したり、正義の主張を貫いた自衛官が更迭されるなど暗いニュースが多い中、ひとつ朗報が飛び込んできました。筑紫哲也が死んだというのです。死者がどのように下賎な人物であっても、その死者の名誉を重んじることが日本人の美徳ではあります。その点から言えば、「朗報」とは言い過ぎかもしれない、とは思ったものの、私としては自らの心情に嘘を吐いても始まらないので、あえて嬉しいと申し上げます。私の人間としての成熟度は低いのかもしれません。

ですが、公共の電波を使って、日本中に反日自虐思想を広めたこの男の罪は断じて許せません。拉致被害者を誹謗し、北朝鮮に肩入れし続けたこの男は断じて許せません。サヨクや創価学会を後ろ盾にして、日本人を貶めたこの男の罪は断じて許せません。そのような男が死んで、朗報と言わずにおられましょうや！

筑紫は在日朝鮮人であるという噂があります。戸籍上の真偽の程は判りません。ですが、私が断言できるのは、筑紫は精神的には決して日本人ではないということです。彼の思想は完全に朝鮮人のそれであり、よって彼は朝鮮人と認定されて当然なのです。

本来なら、筑紫は自らの行いを悔い改め、拉致被害者やその家族、日本人に土下座して許しを請うてから死ぬべきでした。彼は最後まで、日本人になれなかったのです。

詐欺師・小室哲哉は、支那人（中国人）の犯罪の被害者だった。支那人やマスコミの甘言に騙されるな！

小室哲哉容疑者　世界進出で挫折…借金も１５億円超
毎日新聞

数々のミリオンセラーを世に送り出した希代の音楽プロデューサーが地に落ちた。著作権譲渡をめぐる５億円の詐欺容疑で４日午前、大阪地検に逮捕された小室哲哉容疑者（４９）。９０年代、Ｊポップ界に「小室ブーム」を巻き起こし、長者番付にも名を連ねた小室容疑者だが、最近は１５億円以上の借金を抱えていたという。転落の原因の一つとなったのは世界進出の挫折だった。【藤田剛、林田七恵】

【小室容疑者の全盛期から逮捕までを写真で見る　目に涙も…】 

　４日午前７時５０分ごろ、小室容疑者は大阪市淀川区のホテルから、地検の係官が運転するワンボックス車に乗り込んだ。明るい茶色に染めた長髪、ジーンズにパーカーという若々しい身なり。終始無言で、伏し目がちの目にはわずかに涙が光った。約２０分後、同市福島区の地検庁舎に到着。大勢の報道陣を前に、体を前かがみにしながら視線を左右に動かし、落ち着かない様子だった。そして逮捕。かつての栄光は完全に消えた。

　９８年１月、小室容疑者は「アジアに総合娯楽事業を」との触れ込みで、香港に音楽制作会社「ロジャム・エンターテインメント」を設立した。中国や香港、台湾などのアーティストをプロデュースし、アジアでの市場開拓が狙いだった。

　当時、小室容疑者はＪポップ界の頂点をすでに極めていた。ＴＲＦや安室奈美恵さん、華原朋美さんらの曲を次々にミリオンヒットさせ、９６年の高額納税者番付は芸能界トップの全国４位。推定年収は２０億円と言われた。次の目標はアジア、欧米へと向き、ロジャム社がその足がかりとなるはずだった。

　ロジャム社は０１年５月、香港の新興市場に上場。小室容疑者は会見で「アジアの国々に質の高い音楽コンテンツを提供していく」と高らかに宣言した。ところが、株価はわずか２週間で売り出し価格の半値を割り込み、その後も下落。０２年度決算は約１２億円の赤字となり、海外でのＣＤ販売やプロデュースも伸び悩んだ。

　結局、小室容疑者は０４年、持ち株をすべて売却し、会長職を辞任。経営からの撤退を余儀なくされた。「小室は香港の事業に数百億円をつぎ込み、ばく大な損失をこうむったらしい」と話す関係者もいる。

　海外に重点を置いてからは、国内の小室人気も陰りを見せる。００年以降は目立ったヒット曲が生まれず、消費者はすでに「小室サウンド」に飽き始めていた。０１年には吉本興業と契約したが、大きな実績も残せず、０７年に契約を解消した。

　一方、小室容疑者の派手な生活や事業への投資は続き、借金ばかりが増えていった。小室容疑者関連のイベント企画会社「トライバルキックス」が、サッカーＪ１「大分トリニータ」のスポンサー料を滞納したり、離婚した前妻への慰謝料の未払いが発覚するなどスキャンダルも続発。最近ではロサンゼルスの豪邸や高級外車などをすべて売却し、年間２億円を超えるヒット曲の印税収入も、大半が債権者に差し押さえられていたという。

私は小室哲哉が嫌いだったので、小室の名が地に堕ちたことは全然残念ではありませんし、彼の起こした詐欺行為は非常に悪質なので、厳罰に処すべきだと考えています。ワイドショーのコメンテーターなどは、「小室には音楽の才能はあったが、経営に関しては全くの子供だった」などという声が支配的ですが、正確に言えば、彼もまた支那人の不正行為の被害者だったのです。

小室が９８年に香港に設立した「ロジャム・エンターテインメント」は、支那でのＣＤ販売などを事業にしていました。

ですが、肝心のＣＤ販売は、支那人の作る海賊版ＣＤ（違法コピー）によって大打撃を受けていたようです。ロジャム社は７０億円を超える債務を背負ったのです。その間、小室がロジャム社につぎ込んだ資産は数百億円に上ると見られています。

　　　　　ロジャム・エンターテインメント社の株価推移

特許庁によれば、支那で作られた日本製品のコピーによる日本企業の被害総額は、年間９兆円にも達するそうです。

小室哲哉は支那人による犯罪の損害を穴埋めするために、国内で詐欺行為を働きました。本来ならそのような行為の代わりに、日本経済新聞など、日本企業に対して対中（支那）進出を煽った、大手メディアを訴えるべきでした。

過去には、ヤオハン百貨店など、支那に進出したばかりに消滅した企業があり、これを反面教師にしなければならないのです。ですが、日本のマスコミはことさら支那のイメージを悪くする報道を控え、日本人に対して底なし沼のような支那への投資を呼びかけてきました。日本人の財産を奪い、支那人に与えるがごときマスコミは日本人の敵でしかないのです。

今日は、明治節です。国旗を掲げて祝いませう。

　　　今日は明治節です

　　国旗を揚げて祝いませう

　　　　　これからも　　　　　　　　　偉大なる明治陛下の　　　　　　お導きがありませう

田母神論文の全文…は無理なので要約。浜田は田母神幕僚長の更迭を撤回せよ！インチキ村山談話を破棄せよ！

「侵略国家はぬれぎぬ」＝空幕長が懸賞論文で独自史観−日中戦争正当化、反発必至
10月31日17時50分配信 時事通信
　航空自衛隊トップの田母神俊雄航空幕僚長が「日本が侵略国家だったとはぬれぎぬだ」などと主張す
る論文を民間企業の懸賞論文で発表したことが31日、分かった。論文は同日最優秀賞を受賞し、企業の
ホームページ（HP）に公開されている。一貫して日中戦争を正当化する内容で、中国などアジア諸国の
反発が高まることは必至だ。
　論文は「日本は侵略国家であったのか」という題で、全国にホテルを展開する「アパグループ」（東
京都港区）が、第1回「真の近現代史観」懸賞論文として募集した。最優秀賞の懸賞金は300万円。同社
はHPのほか、11月5日発売の自社発行の雑誌にも掲載、英訳も含めた論文集も出版するという。

以下は、田母神空自幕僚長の論文を私が要約したものです。

http://www.apa.co.jp/book_report/images/2008jyusyou_saiyuusyu.pdf

・戦前の日本軍による朝鮮半島や中国大陸への駐留は、条約に基づいたものであるが、意外に知られていない。
・（中国大陸及び朝鮮半島に対して）日本軍は相手国の了承を得ないで一方的に軍を進めたことがない。
・日本が圧力をかけて締結した中国との条約は無効だと言う人もいるが、昔も今も圧力の伴わない条約など存在したことがない。
・蒋介石国民党は、日本軍に対し頻繁にテロ行為を繰り返し、邦人に対する大規模な暴行、惨殺事件も繰り返した。
・日本政府は辛抱強く和平を追及したが、その都度蒋介石に裏切られた。
・１９３６年の第二次国共合作により、コミンテルンの手先である毛沢東共産党のゲリラが国民党内に多数入り込んだ結果、蒋介石はコミンテルンに動かされていた。
・コミンテルンの目的は、日本軍と国民党を戦わせ、最終的に毛沢東共産党に中国大陸を支配させることであった。
・日本は国民党の度重なる挑発に遂に我慢しきれなくなって戦争に引きずり込まれた被害者なのである。
・１９２８年の張作霖列車爆破事件も関東軍の仕業であると言われてきたが、近年、ソ連情報機関の資料が発掘され、少なくとも日本軍がやったと断定できなくなった。（文献を挙げ）最近ではコミンテルンの仕業と言う説が有力になってきている。
・１９３７年の盧溝橋事件に関しても日本の中国侵略の証のように言われてきたが、東京裁判の最中に、中国共産党の劉少奇が西側との会見で、「盧溝橋の仕掛け人は中国共産党で、現地指揮官は私だった」と証言している。
・もし日本が侵略国家だというなら、当時の列強と言われる国で侵略国家でなかった国は何処かと問いたい。日本だけが侵略国家だと言われる筋合いはない。
・日本は満州も朝鮮半島も台湾も、日本本土と同じように開発しようとした。当時の列強国の中で、植民地の内地化を図ったのは日本だけである。日本の統治は他の列強国に比べて極めて穏健だった。
・満州帝国の人口は、成立時の３千万人から、終戦時には５千万人まで増加したが、それは、満州が豊かで治安が良かったからである。侵略行為が行われた場所に人が集まるはずはないからである。
・満州は日本統治下で、農業国から工業国家になった。朝鮮半島は日本統治下において人口が２倍になった。日本軍によって生活が破壊されたように言われているが、実際は日本政府と日本軍の努力によって、現地人は圧政から解放され、生活水準が格段に向上したのである。
・日本は満州や朝鮮半島や台湾に多くの学校を造り、現地人の教育に力をいれた。道路・発電所・水道など、現地のインフラの整備にも力を入れた。
・日本は満州や朝鮮などの王侯諸侯を厚遇を持ってもてなし、日本の高貴な身分の女性を后とし、また日本の士官学校で学ばれた。イギリスとその植民地の関係からは考えられないことである。
・１９１５年の対華２１箇条についても、袁世凱との４ヶ月にわたる交渉の末、中国の言い分も入れて合意したものである。これを日本の中国侵略の始まりだと主張する人がいるが、当時の国際常識に照らしてもおかしいものではない。４年後にアメリカに唆された中国が、この対華２１箇条に不満を述べたが、その際もイギリスとフランスは日本を支持した。
・日米戦争はコミンテルンの工作を受けたアメリカによって慎重に仕掛けられた罠であったことが判明している。
・アメリカの公式文書であるヴェノナファイルによれば、フランクリン・ルーズベルト政権には３００人のコミンテルンのスパイがいた。その中の一人、ハリー・ホワイトは財務次官になり、日本に対する最後通牒ハル・ノートを書いた。ハリー・ホワイトはコミンテルンの指示でモーゲンソー財務長官を通じてルーズベルトを誑かし、アメリカに蒋介石を支援させた。
・非戦を公約にして当選したルーズベルトにとって、日本に第一撃を引かせる必要があった。罠にかかった日本は真珠湾攻撃を決行した。
・もし日本がハル・ノートを受け入れ、戦争を回避した場合、アメリカから第二第三の要求があったことは容易に想像がつく。結果として、私たちは白人国家の植民地・日本の住民である可能性が大である。
・大東亜戦争の後、多くのアジア、アフリカ諸国が白人の支配から独立した。人種平等の世界が到来し国家間の問題も話し合いによって解決されるようになった。それは、日露戦争、大東亜戦争を戦った日本の力によるものである。もしあのとき、日本が大東亜戦争を戦わなければ、現在のような人種平等の世界が来るのがあと百年、２百年遅れていたかもしれない。
・東京裁判は戦争の責任をすべて日本に押し付けようとしたものである。そしてそのマインドコントロールは戦後６３年を経てもなお日本人を惑わせている。日本の軍は強くなると必ず暴走し、他国を侵略すると思っている。
・アメリカに守ってもらえば、日本のアメリカ化が進行する。経済も商慣行も雇用も司法もアメリカのシステムに近づいている。日本では文化大革命が進行中なのではないか。
・アジア地域の安定のためには良好な日米関係が必須である。だだし、日米関係は必要なときに助けあう良好な親子関係が望ましい。子供がいつまでも親に頼り切っているような関係は改善の必要があると思っている。
・多くのアジア諸国が、大東亜戦争での日本の戦いを肯定的に捉えている。直接日本軍に関わった人たちの日本軍の評価は高く、日本軍を直接見ていない人が日本軍の残虐行為を吹聴している。日本が侵略国家であったというのは正に濡れ衣である。

この論文の何処がいけないというのか！浜田防衛相は田母神幕僚長を更内容迭すると言っているが、この内容を把握しているのか！浜田は田母神氏の更迭を撤回せよ！

横浜事件なるものが言論弾圧だというなら、今回の更迭措置は紛れもない言論弾圧である。大江健三郎の言論暴力が許されるというのに、正論が弾圧される世は、正に常軌を逸している。なぜ、河野談話・村山談話などの虚構に政府が囚われるのか？田母神氏の言う「マインドコントロール」が尚根強く多くの日本人の精神を蝕んでいるからに他ならない。

村山談話など糞食らえだ！

支那・韓国人の偽装結婚、不法入国を阻止せよ！支那人工作員を斬る胆力を！

老舗韓国クラブのママを逮捕　入管難民法違反の疑い　警視庁
10月29日14時20分配信 産経新聞

　留学や短期滞在のビザで来日した韓国人女性をホステスとして働かせたとして、警視庁保安課と赤坂署は２９日、入管難民法違反（不法就労助長）の疑いで、東京都港区赤坂の老舗韓国クラブ「ポンジュ」経営者、姜奉珠（カン・ポンジュ）容疑者（５９）＝同区元麻布＝ら韓国籍の男女３人を逮捕した。また、同法違反（資格外活動）の疑いで従業員の韓国籍の女５人を逮捕、２０人を東京入国管理局に引き渡した。

　調べでは、姜容疑者らは今年１月９日ごろから１０月１６日までの間、留学などの在留資格で日本に来ていた韓国人の女５人を従業員として働かせた疑い。

　ホステスの一部は、同店専務の尹炯植（ユン・ヒョンシュク）容疑者（３４）＝同法違反で逮捕＝が韓国でスカウトしていたという。

　同店は昭和５７年に営業を始め、老舗クラブとしてスポーツ関係者らに人気だった。昨年８月から今年７月までに４億７０００万円を売り上げたとみられる。

偽装結婚し子供に国籍＝「定住者」資格取得目的か−中国人の女ら逮捕・警視庁
10月27日13時5分配信 時事通信

　日本人の男と偽装結婚したとして、警視庁に逮捕、起訴された中国人の女が、中国人の男との間に生まれた子供を日本人の男の実子として届け出て、日本国籍を取得させていたことが27日、分かった。
　同庁組織犯罪対策1課は、子供に日本国籍を取らせることで、「定住者」などの在留資格取得を容易にし、日本で働き続けようとしたとみて捜査。こうしたケースが確認されたのは初めてという。　 

支那人や韓国人の留学生の多くは不法就労者と看做して間違いありません。日本人女性を食い物にする韓国人レイプ学生も存在しました。

そして来日する支那人や韓国人の多くは、あの手この手を使って、日本での永住権を得ようとしています。一番手っ取り早いのが、日本人と結婚して、永住権を得ることです。年間に２万人以上の支那人と韓国人が日本人と結婚し、永住権を得ていると言われています。

有名な時代劇「子連れ狼」の中では、こんな設定になっています。登場人物の一人で主人公・拝一刀の宿敵・柳生烈堂は江戸幕府総目付、公儀刺客人の総帥として、全国各地の藩に“草”と呼ばれる密偵を配し、諸大名が幕府に叛意を抱かぬように監視していました。“草”は、諸藩の藩士やその娘と結婚し、生まれてきた子を、自分に代わる“草”として教育し、柳生の秘密を伝え続けるのです。ひとたび変事があれば、自身の家族を皆殺しにしたうえで、柳生のために工作活動に従事するのです。

この柳生の手口を支那共産党が取り入れているとしたらどうでしょうか？決して架空のフィクションではありません。毎年２万人の支那人や韓国人が、合法的に日本の永住権を獲得しています。その中の何人かが、“草”であっても何の不思議もないのです。

特に支那人の場合、合法的な入国者（非結婚）の殆どが“工作員”であることは常識です。勿論、日本人の配偶者の中にも“工作員”が紛れていることもまた事実なのです。

■イージス艦情報漏洩事件　神奈川県警が平成１９年１月、海上自衛隊の護衛艦「しらね」の乗組員の２曹の中国人妻を入管難民法違反容疑で逮捕、自宅の家宅捜索で、「特別防衛秘密」に当たるイージス艦情報を含むハードディスクを発見した。防衛省は米側から情報管理の徹底を迫られ、防衛相が米国防長官に陳謝するなど外交問題に発展。県警と海自警務隊は同年１２月、「特別防衛秘密」を漏洩したとして、日米相互防衛援助協定等に伴う秘密保護法違反容疑で、海自３佐の松内純隆被告（３５）を逮捕。自衛官４人を書類送検した。検察側は松内被告を起訴し、４人を起訴猶予処分とした。防衛省は今年３月、事件の調査結果を公表し、漏洩事件に関与した計５８人を懲戒処分にした。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081028-00000559-san-soci

日本に潜む“草”（＝支那工作員）を斬れ！