マスコミに騙されるな！

金融危機、日本なら乗り切れる！−経済破綻は韓国：これ以上韓国に援助するな！−

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先月２９日のアメリカ議会下院で、金融安定化法案が否決され、ダウ平均株価が過去20年で最大の下げ幅を記録して以来、世界の株価は一気に値を崩している。アメリカドルに対する信用不安からドルが売られ、円は一時、１ドルあたり１００円を切る水準まで円高が進んだ。米ドルが下落しているのだ。日本の輸出メーカーもかなりの打撃を受けるだろう。

金融安定化法案は、修正されたうえで米議会を通過・成立したが、市場の混乱は収まらなかった。そこで、米欧各国の中央銀行は７日、政策金利の協調利下げを行ったが、効果の程はどうだろう。日本は既に０に近い低金利状態なので利下げはしなかった。だが米国発の金融恐慌から免れるために、あらゆる手を打つ必要がある。

しかし、日本には３００兆円を超える安定財源・郵便貯金もあり、危機を乗り切れるはずである。やはり郵政三事業のうち、郵便貯金（郵貯銀行）の民営化だけは凍結するべきだと思う。

ところが、ドルが下落しているというのに、そのドルよりもさらに激しく価値を下げている危険な通貨がある。韓国ウォンである。

韓国ウォン大幅続落、一時１ドル＝1380ウォン台
　【ソウル＝島谷英明】8日のソウル外為市場では対ドルのウォン相場が大幅に続落し、取引時間中に一時、1ドル＝1380ウォン台をつけた。通貨危機が起きた1998年10月以来ほぼ10年ぶりの安値水準となった。米国株の値下がりが止まらず、金融システム不安の解消に時間がかかるとの見方から、金融機関や企業によるドル確保の動きが一段と加速した。(15:04) 
日経ネット

韓国に関しては、１１年前に深刻な通貨危機を起こし、韓国自体が破産状態に追い込まれ、ＩＭＦ（国際通貨基金）の管理下に入るという屈辱を演じている。その際は、結局我が国も尻拭いをさせられたが、それについて日本に感謝している韓国人は皆無である。

１１年前の通貨危機は、格付け会社によって韓国の格付けを下げられたことが発端になったが、今回も格付け会社・米Ｓ＆Ｐは、韓国通貨の格下げを検討しているようである。韓国の李明博（イ・ミョンバク）大統領は6日、自国の金融危機に対応するため日支韓3カ国首脳会合の開催を提案していたが、あっさりと支那に断られた。日本の財務大臣は中川昭一なので、韓国の呼びかけに簡単に応じるとは思われないが、財務省内の親韓派の突き上げが心配である。絶対に韓国の思惑に乗ってはいけない。朝鮮人にその身の程を知らしめるべきである。

宇宙実験施設「きぼう」を韓国が無償使用！

ソース：宇宙開発委員会議事録
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/uchuu/gijiroku/h20/honiin/08021519.htm

2chより
文部科学省が公開している平成20年1月23日の第三回宇宙開発委員会の議事録から 
JAXA側が日本が建造した初の有人宇宙実験施設「きぼう」を韓国側の”日本と共同で実験 
・利用したい”という申し出を元に無償で利用してもらうことを検討していることが分かった。 

これは議題2の『韓国人宇宙飛行士が国際宇宙ステーションに搭乗する際の活動に関する 
日本韓国間の協力について』の中で青江委員とJAXA側の田中氏とのやりとりが行われた 
際に言及されている。 

議事録によれば、青江委員より韓国側が「きぼう」を利用する際に有償となるか、との質問 
に対しJAXA側は”韓国側は独自での実験でなく、無償で日本と相互利用できないかと打診 
してきた”ことを明らかにした。 

これに対し日本側が予定している数々の実験への影響や、それに対する費用の発生。また 
韓国側が提案する実験内容が日本側との研究競争に勝てるものかどうか、韓国側開発の 
小型実験装置が未決定であることなどから宇宙委委員より懸念の声があがっている。 

そのため韓国が独自で実験利用する場合や、日本と共同で利用するだけのバリューが無け 
れば日本の税金を用いて作った施設である以上、有償にすべきといった指摘を受けている。 

一方で宇宙開発委員の中でも池上委員は韓国側の施設利用に対し肯定的な立場をとって 
おり、逆にJAXA側に対しカメラの使用規定は不要ではないかという指摘や今回韓国初の 
宇宙飛行士となる人物が、韓国で評価されるような施設の利用をしてもらうよう配慮すべき 
といった意見も出している。 

なお、これは日韓で宇宙飛行士に関する協力合意の際に、「きぼう」の利用についても協力 
合意をしたことを今回の会議で報告したとのことで、まだ正式な決定ではないとのこと。 

ただし議事録の内容から施設を利用させる是非についてではなく、有償か無償かについて 
が焦点となっており、仮に有償となっても韓国側が応じれば「きぼう」は利用されることとなり 
そうだ。 

（議事録より記者が記事を書き起こしています。当該議事録や参考資料もあわせて読まれて 
ください） 

　日本の有人宇宙実験室「きぼう」を、なんと韓国が無償で使用しようと企んでいることが明らかになりました。宇宙開発委員会委員の池上徹彦は韓国のスパイです。断じて許されません。そもそも韓国は日本から様々な技術を盗み続けています。造船技術、液晶パネル、農作物の品種…そんな連中と実験を行えば、我が国の血税で獲得した様々な実験データが韓国側に流出してしまいます。なにより、無償で利用させるなどもっての他です。有償であっても拒否すべきです。コソ泥韓国人に日本の施設を我が物顔で使われてはたまりません。

抗議先↓

宇宙航空研究開発機構（JAXA）[e-mail]

竹島、歴史改竄しているのは韓国である

　

今日、２月２２日は島根県が定めた竹島の日です。これは本来、国を挙げてのものであるはずですが、なぜだか国は前面に立たず、島根県だけを矢面に立てています。国が前面に立ち、韓国の歴史改竄を改めさせるのは無理かもしれませんが、間違っていることを指摘することは必要です。こんな武力で一方的に領土を奪うやり方が真っ当なやり方なのか、仮に日本の植民地政策が無理やり武力を背景にしたものだと言い張っているのなら、なぜそれと同じようなことをするのでしょうか？全く説得力がありません。

韓国側の竹島領有根拠の主張は、１５世紀に歴史書『太宗実録』に出てくる「于山島」が竹島（昔は松島と呼ばれた）であるとしていますが、于山島は竹島ではありません。上の画像にある「八道総図」を見ても位置が全然違います。于山島は恐らく、鬱陵島の別名か本来の名前だと考えられます、又は竹嶼島であると思います。それに、于山島の様子が『太宗実録』には「按撫使の金麟雨が于山島から還ったとき、大きな竹や水牛皮、芋などを持ち帰り、3人の住民を連れて来た。そして、その島には15戸の家があり男女併せて86人の住民がいる」との記述があり、現在の竹島の状況とはあまりにも異なりますから、于山島＝竹島でないことは明らかです。

竹島を巡る争いで必ず出てくる安龍福という漁民が出てきます。韓国の竹島を巡る歴史改竄はこの男から始まります。そういう意味ではこの男は、ある意味韓国人らしいと言えます。彼は国禁を犯して、鬱陵島に渡り、日本人に捕えられて連れて行かれますが、後に強制送還されて、その時に自分の罪を逃れようとしての嘘証言「于山島が日本人が呼ぶ松島である」を韓国は竹島領有の根拠にしています。嘘を根拠にしているあたり韓国らしいとも言えます。例に漏れず、犯罪者であるこの漁民も英雄に祭り上げられています。

韓国政府が国際司法裁判所への提訴を同意しないで逃げ回っているのも、本来は自分たちの領土ではないことを知っているやましさの証拠でしょう。そうとは知らずに、何も知らない若者はそれを信じて興奮して騒いでいます。ある意味可哀相ではありますが、韓国の歴史改竄は許されざる大罪です。真実を韓国民にも知らしめるのが外務省の役割であるでしょう。

転載元: 御意見番日記

支那産の馬肉に針で脂を注入した肉を「国産霜降り馬刺し」と表示していた【白木屋】【魚民】【笑笑】【月の宴】のモンテローザ（在日企業）などに公正取引委員会が排除命令・「在日」税金減免問題

[[attached(1)]]

在日企業モンテローザの居酒屋チェーン『白木屋』と『笑笑』

脂身注入馬肉を「霜降り」

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071214-00000130-jij-soci

赤身に脂注入「霜降り馬肉」＝大手居酒屋チェーンに排除命令−公取委

12月14日18時30分配信 時事通信

馬の赤身肉に脂を注入し、「霜降り馬肉」と称して販売したのは、景品表示法違反（優良誤認）に当たるとして、公正取引委員会は14日、居酒屋チェーンなど5社に再発防止を求める排除命令を出した。
命令の対象は居酒屋「白木屋」「月の宴」などを運営するモンテローザ（東京）、「村さ来」の村さ来本社（同）、「酔虎伝」や「八剣伝」のマルシェ（大阪市）。ほかに食肉製造販売のファンシー（東京）と業務用スーパーのトーホー（神戸市）も命令を受けた。
公取委によると、5社は2005年から今年にかけ、居酒屋のメニューやチラシで、馬のたてがみ脂を注入した馬肉を「霜降りとろ桜刺し」「国産霜降り馬刺し」などと記載し、天然の霜降り馬肉のように表示した。
居酒屋チェーンは、加工肉であることを認識していた。3社合わせて約1000店舗で、計約7億2000万円を売り上げた。また、ファンシーとトーホーの売り上げは計約8億7000万円だった。
居酒屋では1皿600円程度で販売していたが、馬産地の天然霜降り肉は2000−3000円するという。

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NHKニュース(12月14日 18時26分)

“霜降り”馬肉 表示中止命令

中国産などの赤身の馬の肉に針で脂を注入した馬肉を「霜降り」や「とろ」などと表示していたとして、公正取引委員会は、大手居酒屋チェーン店や加工業者など５社に対し、こうした表示をやめるよう命令しました。いずれの業者もすでに表示を変更したということです。

――――――

脂を注入したのであって支那人のように毒を注入していたわけではない。

しかし、この白木屋のメニュー（写真）のように、【支那産の馬肉に針で脂を注入した肉】を、【国産霜降り馬刺し】というのは極めて悪質だ。

[[attached(2)]]

在日企業モンテローザの『白木屋』のメニュー・【針で脂を注入した支那産の馬肉】を【国産霜降り馬刺し】と表示

この【白木屋】や【魚民】や【笑笑】や【月の宴】などを展開している株式会社モンテローザは在日朝鮮人の会社だ。

直接は関係ないが、この在日企業の悪事を契機に在日朝鮮・韓国人の住民税減免問題を知ってほしい。

税の平等を踏み躙る大罪を無視し続ける既成政党の政治家ども、関係省庁、マスコミなど・・・

絶対に許せない！

「在日」税金減免問題

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転載元: 正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現

ノーベル賞も捏造するニダ！韓国人の捏造体質

ヒトの皮膚から万能細胞　京大チーム成功
11月21日5時46分配信 産経新聞

　ヒトの皮膚細胞から、あらゆる細胞に分化できる「万能細胞」を作ることに、京都大再生医科学研究所の山中伸弥教授らが初めて成功した。ヒトの胚（はい）性幹細胞（ＥＳ細胞）とほぼ同等の能力があり、受精卵を使わないため倫理的な問題も回避できる。患者の皮膚から移植用の臓器を作れる可能性があり、拒絶反応のない新たな再生医療の実現に道を開く画期的な成果だ。２０日の米科学誌「セル」（電子版）に発表した。

　ＥＳ細胞は神経や筋肉、臓器などあらゆる細胞や組織に分化させることができ、再生医療への応用が注目されてきた。しかし、生命の萌芽（ほうが）である受精卵や卵子を壊して作るため、倫理的な問題が実用化研究に立ちはだかる厚い壁だった。

　受精卵などの生殖細胞ではなく、皮膚などの体細胞からＥＳ細胞と同じ性質を持つ万能細胞を作る研究で先陣を切ったのが、山中教授らの京大チーム。昨年、マウスの皮膚細胞に、万能性に関係する４つの遺伝子を導入して万能細胞の作成に成功。ヒトの細胞での実現に向けて、激しい国際競争が展開された。

　山中教授らは、マウスで成功した技術を応用して成人の皮膚細胞に同じ４つの遺伝子を導入し、ヒトの万能細胞を作ることに成功。「人工多能性幹細胞」（ｉＰＳ細胞）と改めて命名した。タンパク質を作る主要な遺伝子が、ヒトＥＳ細胞とほぼ一致し、肝臓や心筋、神経、筋肉など約１０種類の細胞に分化できることを確認した。

　米ウィスコンシン大などの研究チームも２０日の米科学誌「サイエンス」（電子版）に、胎児などの皮膚から作った類似の万能細胞を発表した。

　今回の成果は、脊髄（せきずい）損傷や糖尿病、心臓病など多くの病気で再生医療への応用が期待される。患者と同じ遺伝子を持つ臓器細胞を作れるため、薬の効き目や副作用の診断などにも役立つ。
　山中教授は「再生医療というマラソンのゴールが見えてきた。１０年以内に実現できるだろう。今後は研究体制の充実と適切なルールづくりが必要だ」と話している。
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　中内啓光・東大医科学研究所教授（幹細胞生物学）の話　「（体細胞クローン羊の）ドリーに匹敵する非常にすばらしい世界的な研究業績だ。ＥＳ細胞の倫理的、技術的な問題をクリアでき、理想的な再生医療の実現につながる。腫瘍（しゅよう）の可能性など安全性が課題だが、実用化までに１０年もかからないだろう。今後は何らかの研究指針が必要かもしれないが、ＥＳ細胞のような厳しいルールはいらないと思う」

　今回、京都大チームが「万能細胞」を作り出すことに成功したことは、ノーベル賞の受賞に値する画期的な成果です。この「万能細胞」は、これまでの研究の主力であった「ＥＳ細胞」と異なり、人の受精卵を使わずに済むために倫理上の問題が無く、自分の皮膚などを培養して使うことから拒絶反応を起こす危険も無い、まさにいいコトずくめの技術を言えます。山中教授以下京都大チームに敬意を表します。

　ＥＳ細胞と言えば、２年前の１１月、某捏造大国の研究者による研究成果の捏造が発覚しました。

黄禹錫博士のES細胞国際特許、すべて「不適正」
2007年8月8日11時11分配信 YONHAP NEWS

【ソウル8日聯合】論文ねつ造などでソウル大学教授の地位を追われた黄禹錫（ファン・ウソク）博士が出願していた体細胞複製胚性幹細胞（ES細胞）に関する特許について、世界知的所有権機関（WIPO）が8日にウェブサイトを通じ、「全面不適正」との見方を示した意見書を公開した。
　この特許出願は、ねつ造発覚で掲載が撤回された2005年のサイエンス誌論文の内容を根拠としたもの。2006年に出願しているが、現在までに実際に特許登録した国はない。一時は300兆ウォンの経済価値があるとされた黄博士の特許だが、まったく認定されない可能性が高まった。

　報告書は、特許出願に記されたES細胞の作製方法に関する説明が、41の請求項を十分裏付けるものではないと指摘しており、またこのES細胞が「特許手続上の微生物の寄託の国際的承認に関するブダペスト条約」に従い寄託されていないとも指摘した。

　この報告書は、大韓民国特許庁が特許協力条約（PCT）上の国際調査当局として昨年5月17日に作成し、WIPOと今回の特許出願を担当していた国内代理人に送付したとされる。

　特許庁関係者によると、この報告書は予備調査であり、特許登録の可否は出願を受け付けた国が個別に決定するものだという。各国の審査官が参考にすると思われるが、報告書の内容そのものが特許登録の可否を直接決定するものではないと説明した。しかし、ある特許専門家は「特許出願の根拠となった論文がねつ造であり、ES細胞も存在しなかったことが明らかになっている以上、常識として特許登録はありえないのでは」と話している。 

　黄禹錫教授は２００４年に、ヒトクローン胚からＥＳ細胞を作りだすことに世界で初めて成功したと発表しました。とたんに、韓国社会は熱狂し、同教授を英雄に祭り上げてしまいました。同教授には

・「最高科学者」「韓国国家イメージ広報大使」「誇らしい韓国人大賞」認定

・研究費として年間30億ウォンの支援

・２４時間体制の警備

・「黄禹錫バイオ臓器研究センター」設立

・大韓航空のファーストクラスに10年間乗り放題

・巨大銅像の建立

などの特典が与えられました。韓国人は黄教授を賞賛し、彼を題材にした「道徳」の副読本・絵本などが作られ、韓国人初の自然科学部門ノーベル賞受賞の期待が高まりました。

　しかし、黄教授の「卵子」不法入手問題や捏造疑惑を韓国文化放送テレビの情報番組が報じると、韓国国民は憤激し、同番組のスポンサー商品の不買運動、同テレビの視聴拒否運動などを展開し、情報番組を放送中止に追い込んでしまいました。中には、抗議の焼身自殺を遂げる者まで現れる始末でした。しかし、情報番組の報道は事実であり、韓国国民の憤激は根拠の無いもの言わざるを得ません。

　　　　　　　　　　イメージ

　韓国人は、日本人がノーベル賞を受賞する度に激しい劣等感や焦燥感に苛まれ、「日本に追いつき、追い越せ」とばかりにノーベル賞に対しては異常ともとれる執着を見せます。それが韓国人の間では、ノーベル賞の“受賞”自体が目的となり、研究成果の発展やその真偽には全く興味が無いという、「本末転倒」な論調がまかり通っている現実です。

　ここで奇妙な現実に気づかされます。韓国社会では、韓国人の名誉になることであれば、たとえ捏造であってもそれを妨げてはいけないという空気が常にあります。韓国マスコミも当然捏造が多いし、２年前の例のように、韓国社会のあまりに行き過ぎた“捏造容認主義”を批判する例などは極稀なケースです。この事実は、実は我が国と対極をなしています。

　つまり韓国社会では、捏造の要求は常に国民の側にあり、韓国マスコミは韓国人全体が欲するままの報道を続けているのです。対して日本社会では、国民の側には捏造や歪曲を好む空気など無いのに、マスコミが意図的に捏造を行っています。この日本マスコミの捏造はむしろ韓国人の要求に沿った形で報道されることが少なくありません。マスコミが捏造を行っても、従順な日本人はマスコミ報道を妄信して、彼らマスコミを批判することは決してありません。

　結論づければ、捏造報道を喜び、真実を嫌うのが韓国人。韓国寄りの捏造報道に無批判な日本人ということになりましょうか。