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世に送り出す責任

みのもんたさんが
次男の窃盗容疑での逮捕
(起訴猶予処分になったようですが)
の責任を取って、番組を降板したという
ニュースで、会見の文字起こしがあります。
(リンク先はこちら
 
第一印象としては、自分の息子とはいえ
31歳にもなった子の、被害回復が可能な犯罪の責任を
父親が取らなければいけないのか、
という疑問を持ちましたが、
この次男が日本テレビ社員、
長男はTBS社員、という話を聞き、
少し考えが変わりました。
 
みのさん曰く(以下、引用)
何であのバカ息子が、一体俺は
どうしたらいいんだという迷いも
生じてまいりました。
女房と懸命に育てたつもりだったのに、
何かが狂った、おかしくなった、
そんな思いが強くなった。
確かにあの子は私の子です。
しかし、大人になって家庭を持ったはずなのに、
こんな事をしでかす。
どこか教育で、何か間違っていたんじゃないのか、
不完全な形で世に送り出してしまったのか、
だとしたら父親としての責任があるなと思い至りました。
親子の縁は切れない、間違いなく我が子として社会に送り出した。
その責任は、父親である私にあります。
申し訳ありません!(深く頭を下げる)
(引用、終わり)
 
私自身、大学卒業後に父親の会社で勤め始め、
コネ入社のような状況ですし、
社内では、特別な存在で見られていました。
司法試験に合格していなかったら、
親の七光り、という世間からの目に
耐えきれなかったかもしれません。
 
親の影響力が及んでしまう場所で
子供を働かせるのは、
身分保障や金銭面では有利かもしれませんが、
世間からの(本当の)評価は厳しいものになりがちで、
その人自身が自分の実力を試す機会は
少なくなり、そもそも
何かに挑戦しようという気持ち
(プラス周囲からの信頼)を持つこと自体が難しくなります。
レベルはかなり違いますが、
政治家の二世に近い苦しみ・葛藤があります。
 
みのさんの会見にあった
「どこか教育で、何か間違っていたんじゃないのか、
不完全な形で世に送り出してしまったのか」
は、コネ入社に耐え得る精神力
(世間からの目を気にしないか、又は
それを跳ね除けるくらいに努力する)を
持っていないのに、コネ入社の道を与えてしまった点
にあると感じます。
 
このネタは自分にとって地雷に近いな
と自覚はしていますが、
芸能人の子供がテレビ局入社、というニュースに対して、
コネで給与が高い会社に入れていいな、
と気楽に言う人が多いと思うので、
ちょっとコメントしたくなりました。
例によって、いくつか気になった
ニュース、記事を紹介します。
 
最初は、FOXニュースから。
FOXは、Facebookページが充実していて、
重めの政治ネタから、
エンタメ、話の種に近いものまで、
幅広く網羅されているので、
時々見るようにしています。
 
Grocery Store Samaritanという動画は、
ある女性がスーパーで財布を盗まれたことに
気付き、すぐにスリ犯を見つけたが、
警察に通報したり、ガードマンを呼んだりせずに、
「神様は毎日、私の罪を許してくれているの。
私も、あなたの罪を許してあげるわ。
財布を返してくれれば、そのカートの代金を
私が払ってあげるわ」
と言って、スリ犯の代金を払ってあげた、という話です。
 
この話の面白いのは、
彼女はそもそも財布に少しの現金しか
入れていない人で、28ドルしか入っていなかったのが、
代金もちょうど、27ドル何セント、という
ぴったり支払える位だった、という点に
神の意志を感じた、という「落ち」です。
 
ただ、少し疑問なのは、
アメリカでは、大半の人がスーパーの
数ドルの買い物でもクレジットカードで払うので、
彼女はカードを持っていなかったのか、という点です。
 
ちょっと深読みして、彼女がカードを持っていない、
つまり、貧困状態で、カードの審査が通らないような人だった、
と考えると、そういう人ですら
慈愛の精神を発揮して、
罪を犯した人に再度のチャンスを与えている、という点が
この話の一番すごいところかな、とも思います。
 
 
次は、AmazonがTenMarksという、ネット上で
小中高校生対象に算数・数学を教えるサービスの会社を
買収した、というニュースです。
 
iPad等のタブレットを学校で使ってもらい、
電子教科書を広めようという動きは
だいぶ前から、アップルだけでなく
マイクロソフトも熱心に進めています。
この買収によって、ネット上の「教室」インフラを手に入れた
アマゾンが、Kindleの教育分野での活用をより一層
積極的に進めていくのではないか、
という憶測が書かれています。
 
日本でも、東洋経済オンラインのコラムで、
この買収について書かれています(リンク先はこちら)。
このコラムでは、先月、
アマゾンCEOがワシントンポストを買収した際に、
その傘下にあったカプランという大手の教育機関を
買収対象に入れなかったことと比較して、
アマゾンは、
リアルの教室には魅力を感じないが、
ネット上で、無料(正確にはfreemium
と呼ばれる手法で、基本部分は無料だが、
プラスαの内容を受講するにはお金がかかる)
の授業を展開しているサービスを
Kindleと組み合わせることによって、
教育市場への参入(=主に電子教科書の分野。
生徒1人1人がタブレットを持ち、それを
教科書、ノートとして活用してもらう)
を本格化させる、という内容で、
大筋ではその通りだと思うのですが、
3ページ目で
 
アマゾンは、タブレットデバイス、
教科書を含む巨大なデジタル蔵書とレンタル、
そしてテンマークスが持つ学習環境の3つを揃えている。
タブレットはノートと鉛筆、
アマゾンの書籍やビデオや音声のライブラリは教科書と図書館、
そしてテンマークスのバーチャルな教室。
学校全体をデジタル化するには充分のツールが揃った。
 
と書かれている部分は少し疑問です。
教育の「付加価値」は、膨大にある情報から
生徒・学生にとって本当に必要なものを
適宜(良いタイミング)で、
理解しやすいよう咀嚼して提供する、という
「絞り込み」「カスタマイズ」にあると思うので、
いくらアマゾンが膨大に電子書籍レンタルのラインナップを
持っていても、それ自身はあまり意味がないです。
 
TenMarksのシステムがどの程度優れているか
は分かりませんが、
こういったシステムは、基本的に
勉強をしようという能動的な生徒にしか
機能しないことが多く、
受動的な生徒に、無理やり勉強させ、
かつ、それなりに継続させていくノウハウ
(←私の意見では、これが教師の役割の中で
最も重要かつ、個人差があるもの)は
現時点ではネット上には存在しないのではないか、
と思っています。
 
個人的には、Kindleなどのタブレットが
活用されるべきなのは、
教育市場よりも、まずは、
新聞・雑誌の流通システムを抜本的に
改革する起爆剤として、の役割を期待しています。
 
LinkedInの記事で、Systems Blindnessという、
出版業界のジレンマを扱ったものがあります。
短いので、(英語ですが)ぜひ読んで欲しいですが、
要は、アメリカで印刷されている雑誌の
約65%は読者の手元には届いておらず、
書店に並んだままか、大半は在庫の状態で、
最終的には処分(リサイクル)される、という現状について
これを解決するには、
関係者が個々に活動しても無力であり、
出版社、流通(卸・輸送)、本屋(販売店)、
そして、広告主などが全員でシステムの全体像を把握し、
短期的視野ではなく長期的観点で、
さらに、システムは刻一刻と変化していく
(Project Managementの授業でも、
システムは生き物organismだと言われます)、
という認識を共有することが必要、と強調されています。
 
部分最適で凝り固まってしまった
出版のシステムを抜本的に改革するには、
Kindleなどの電子書籍の脅威が
外部からの動機付けとして必須、ということも
書かれています。
共通の敵が現れると、システム関係者全員が
協力する(せざるを得ない)、という好例です。

Is Higher Education a business?

先日、15日に、スタンフォードの教育大学院の
プロジェクト「Education's Digital Future」
が開催した公開セミナーを聴きました。
この記事のタイトルにあるように、
Is Higher Education a business?
がテーマで、まさに、
LEC大学で行おうとしたことに関連します。
 
4人のスピーカーとして
・コミュニティカレッジの校長(CEO)
・ベンチャーキャピタリスト(Mohr Davidow Ventures
・オンラインで社会人教育のコンテンツを
提供しているNovaEDの創設者
・比較文学の研究者
 (正直、なぜこの人が「デジタル技術の教育に与える影響」
 について語れるのか、話を聞いても謎でしたが)
が1人15分で短めのスピーチを行って、
その後、30分間の質疑応答、というプログラムで、
かなり濃密な内容でした。
 
ネットで当日の講演・パネルディスカッションを
見ることができます(リンク先はこちら)。
 
改めて聴き直したので、
共感した点を書き留めておきます。
 
<Linda(コミュニティカレッジの校長)>
教育機関の場合、学生はcustomerなのか、
というのが根本的問題で、
その点を最初に指摘しています。
 
学生に一定の教育を与えて、または
学習の機会を与えて、
社会へ送り出す、という側面から見ると、
raw materialという側面もあります。
 
私が理解したレベルでは、
彼女のメッセージは比較的単純で、
曰く、
non-profitの教育機関であっても、
通常の会社(ビジネス、For-profit)で行われている
教育機関に学ぶべき点がいくつかあって、
例えば、
ターゲット・マーケティング(=とりあえず
学生をcustomerと見た上で、どのようなカテゴリーの
学生を主な顧客層としてカリキュラムを作るのか、
をマーケティングの発想で考える)、
Expediency(日本語に訳しにくいのですが、
「方便、臨時の処置」といった意味合い。
真実の追求も大事だが、Sustainableになるような
値付けであったり、コスト意識であったり、
ということも意識しましょう、という意味だと理解しました)
などが最後に紹介されています。
 
<Jonathan(ベンチャーキャピタリスト)>
教育ビジネスの特殊性について述べている
2枚目のスライドが参考になります。
(最後の方は、「@Stanford」や「edX」など
オンライン大学の話に入ってしまうので、
我田引水のようになってしまっています)
 
2枚目のスライドに挙がっている項目について
少しコメントしていきます。
・for-profitかfair valueか?
→大半のビジネスが、お金儲けが主たる動機ではなく、
 何らか社会に貢献しよう、という気持ちで
 始まっていると思いますが、
 教育ビジネスの場合、特に、
 自分の持っている知識・経験などを
 他の人に伝えて、その人に成長してもらおう、
 という動機から始まっていることが多いように思います。
 
・Higher Education more frquently
 discussed as an "investment" with ROI
 - for whom? whose investment it?
→経済学で人的資本や大学進学の費用対効果が
 議論される際には、学費や機会費用(高卒で
 4年間働く分の給与を失う)などをコストと見て、
 大卒者が高卒者に比べて、どれだけ高い給与
 を得ているか、もしくは付加価値を生み出しているか、
 をアウトプットと見て、計算されます。
  こういうInvestment的な発想が一般的になっていますが、
 本人の給与が上がったことを中心に考えるべきなのか、
 社会全体への利益(教育によって、民主主義を支える
 基本理念、知識が身に付く、という側面もあります)も
 考慮すべきではないか、という話がfor whom?、
 そして、学費は親が出していたり、または、
 卒業後に就職できることを前提としたローンであったり
 しますし、公立の大学では政府も投資していることになります。
 これが、whose investment it?の問題です。
 
・Lots of entrants, pretenders, competitors
→塾をイメージしてもらえば分かるように、
 教育業は、比較的に初期費用の少ない、
 かつ、参入に当たって特別の資格・経験などが
 要求されないので、多くの新規業者、
 詐欺まがいの業者、まともな競争相手などが
 参入してきます。
 だからこそ、ブランド構築が重要ですし、質を維持していく
 努力は何よりも優先すべきです。
 
・"Open Systems" destorys entrenched business models
- it's Higher education turn?
→上のブランド構築の話とも関連するのですが、
 技術の世界で言われる"Open Systems"
 (Linuxを想像してください)の発想が、
 古臭い(Entrenchedは、古い伝統などに凝り固まった、
 という意味合い)ビジネスモデルを破壊するだろう、
 という見方が、「デジタル技術の教育に与える影響」を
 語る際にはまず登場します。
 ネットでの音楽配信がCD業界に与えた影響、 
 ネット広告の増加、ユビキタス技術の発達等によって
 新聞・雑誌等の紙媒体がますます存在価値を失っていること等、
 他の業界で起きた「破壊的影響」が教育業界、
 特に、大学にも起きるのではないか、という予想は
 日増しに強まっているように感じます。
 1人1人の教員が教えるのではなく、
 ある分野について集合知のような形で
 知識・カリキュラムが形成され、日々、更新されつつ、
 学生へ提供される(この場合、学生自身も
 情報を提供して、教材の更新に貢献することが多い)
 というWikipediaのような、もしくは
 まとめサイトNAVERのような存在を高等教育に活用するのが
 Open Systemかな、と感じました。
 ちなみに、過去の記事で
 そういう方向をイメージしてました。
 
<Amin(オンライン教育機関の創設者)>
彼が創設した、NovoEDの特色や、
スタートアップ時の戦略などが中心なので、
既存の大学教育が将来どうなるか、
については、非常に抽象的な話しか出てきませんが、
最後のスライドでは、今後5年間で起こる変化
について触れています。
 
①Content will become commoditized
→コンテンツ(教材、講義)そのものは
 最先端のものであっても、
 ネット上で簡単に入手できる(MOOCsやedXなど)。
 学生と教員の結びつき(social)や
 クラス内リサーチ・研究などの経験に基づく(experiential)
 学習が大事になる。
 
②A few Universities will enbrace the technology and
 grow their programs at the cost of many others
→ネット上で授業が共有できるようになると、
 少数の優れた教員・講義、そして、WEB学習システムが
 生き残り、他の多くは負け組になる、という見立て。
 
③Data will help measure outsome: the best pedagogy will win
→生徒・学生の学習度合いを数値化して測定しよう、
 という話は、教育学における古典的研究テーマですが、
 ネット上のアーキテクチャを利用して、
 BigDataの解析のような形で「効果測定」が
 簡易にできるようになれば、the best pedagogy
 (最も費用対効果の高い教育方法)が自然と
 生き残るだろう、という楽観的な見立て。
→ただ、この話には私自身は懐疑的で、
 pedagogy研究が一番進んでいそうな幼児教育や
 語学教育の分野でも、画期的な、他を圧倒する
 メソッドが確立されているようには感じません。
 教育は、そのサービスを受ける人の個人差が
 非常に大きく、かつ、その人の精神状態(信頼感)が
 効果に大きく影響するので、言葉は悪いですが、
 若干、宗教に近い側面もあり、
 the best pedagogyが生き残る、というのは
 正しい宗教だけが信者を増やしていく、
 という夢物語のような印象を受けてしまいます。
 
④Education will become a big export of US
→これは説明が不要な位、明らかな話ですね。
 
⑤Professional education will be disrupted completely 
→大卒後に、働きながら受ける職業教育では、
 短期的な(目に見える)効果を、しかも安価で
 求めるニーズが強くなるので、オンラインでの授業提供
 (前述のように、一方的なコンテンツ提供ではなく、
 social/expereintialなLearning)が主流になっていく
 スピードが速く、伝統的な教育機関は競争に負けていく
 
<David(比較文学の学者)>
彼は全くパワーポイントを使わず、
Notesを読み上げる、大学の講義のような感じだったので、
聴き直しても、あまり内容が把握できませんでした。
 
金融危機後、教育(特に、大学)へ支払われるお金が
減ってしまうことが、大学教育に破壊的影響を与える、
という話が登場しています。
 
必要なお金を確保するために
外部資金を獲得しようとすると
ベンチャーキャピタルが行っているような
新規性・利益生の高い事業の絞り込み、
スター性のある教員の獲得、
周辺部分のコストカット、利益の確保などが
教育業界でも行われるのではないか、
という主張の文章を読み上げている感じなのですが、
もう少し自分の英語力が上がったら
聴き直して、感想を書いてみたいと思います。
 
<質疑応答>
こちらも、残念ながら、現時点での私のリスニング力の
キャパを超えていますので、後日。

Berkeley Public Library

タイトルにあるように、公立図書館へ
行ってきました。
パスポートが必要ですが、一時滞在でも
貸出のカードを作ることができました。
 
一番驚いたのは、
オンライン上の資料の充実度です。
カード番号を入力する必要がありますが、
LearningExpressLibraryというサイトがあり、
様々な学習コンテンツを
無料でオンラインで利用できます。
 
小学校から大学レベル(TOEFLもあります)、
パソコンソフトの使用法、
さらに、職業別の試験対策(20以上の業種が
並んでいます)など、幅広く用意されています。
 
物理的に本を借りるシステムは
日本とあまり違いはないですが、
期限(普通の書籍は3週間)を過ぎると、
1日当たり25セントの罰金(延滞料)を
支払う必要があります。
レンタルDVD屋とは違って、上限が
1点につき5ドル、と定められていますが、
この延滞料システムは
日本の公共図書館にもぜひ導入すべきだと思います。
ただ、オンライン上でカード決済できることが
大前提なので、カード決済に対する抵抗感を
減らさないと導入は難しいですが。
 
上記2点は日本よりも優れている点ですが、
劣っている点は閉館時間が早いことです。
Berkeleyの場合、月曜と火曜だけが午後8時まで、
で、水曜から土曜は午後6時には閉まります。
そして、日曜は午後1時〜5時まで、です。
 
世の中全体が、朝8時から働き始めて、
遅くとも5時半には仕事をあがる、
という時間間隔で回っている社会だからこそ
成り立つ営業時間だと感じました。

Not multiplying, but adding up

今年3月に、ユニクロがブラック企業か否か
の論争について記事を書きました。
 
その際、堀江貴文氏の
仮釈放後の記者会見をお勧めしましたが、
cakesという定額課金サイトで
彼が書き始めた連載がとても良かったので、
紹介します。第0章と第1章は無料で読めます。
(リンク先はこちら
 
<以下、引用>
人が新しい一歩を踏み出そうとするとき、
次へのステップに進もうとするとき、
そのスタートラインにおいては、誰もが等しくゼロなのだ。
 つまり、「掛け算の答え」を求めている
あなたはいま、「ゼロ」なのである。
 そしてゼロになにを掛けたところで、ゼロのままだ。
物事の出発点は「掛け算」ではなく、
必ず「足し算」でなければならない。
まずはゼロとしての自分に、小さなイチを足す。
小さく地道な一歩を踏み出す。ほんとうの成功とは、そこから始まるのだ。
(中略)
 僕は働くことを通じて、自分に足し算していった。
仕事という足し算を通じて、つまらない常識から自由になり、
しがらみから自由
になり、お金からも自由になっていった。
掛け算ができるようになったのは、ずいぶんあとになってのことだ。
 そんな僕には、確信がある。
 どんなにたくさん勉強したところで、
どんなにたくさんの本を読んだところで、人は変わらない。
自分を変え、周囲を動かし、自由を手に入れるための唯一の手段、
それは「働くこと」なのだ。
<引用、終わり>
 
ゼロの自分、という表現は
極端かもしれませんが、
気分が落ち込んでしまうと、
世の中で自分がいてもいなくても同じじゃん、
という「世界(社会)マイナス自分=世界(社会)」式発想
に囚われてしまう場合もあります。
 
この場合、自分はゼロ、となります。
そして、何もする気が起きない時に、
テレビやネットで取り上げられている「すごい」人を見て、
掛け算で追いつかなきゃ、と焦ったり、
リア充な人たちに嫉妬して、その人たちを
傷つけるような犯罪行為(引き算)に走ったり、
という極端な反応も時には起きます。
 
地道に働け、というのは
ありきたりなアドバイスではありますが、
彼の人生、特に、刑務所内での経験を
踏まえて語られると、説得力があります。
 
若干、長いですが、ぜひ読んでみてください。

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反町 雄彦
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