日本の誇り

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　今回で「近現代史検証」シリーズは一旦終わらせたいと思います。
　理由はリアルタイムの話題にも書きたいのものがあるということです。　
　たくさんの貴重且つ博識なるコメントをお寄せいただきありがとうございました。
　
　ただ、今後は当ブログの記事における歴史資料として引用・活用したいと思います。
　最後の回は大東亜共栄圏について御紹介したいと存じます。
　

　　　　　　　　　　　大東亜共栄圏
　昭和16(1941）年12月8日、ついに日本軍が米英軍と戦闘状態に入った。戦争の当初、日本軍が連合国軍を驚くべき強さで打ち破り、欧米列強国の植民地を次々と落としていったことは、数百年に渡る白人の植民地支配を受けていたアジアの人々を勇気付けた。日本軍の捕虜となったイギリス軍インド人兵士の中からインド国民軍が結成され、日本軍と協力してインドに向けて進撃した。インドネシアやビルマ(現ミャンマー）でも、日本の援助で軍隊組織が創設された。
　昭和15(1940）年に成立した第2次近衛内閣は、従来唱えられてきた「東亜新秩序の建設」を「大東亜新秩序の建設」と言い換えた。「東亜」とは、日本、満州、支那を根幹とする発想だが、「大東亜」はこれに南方を加えたものとされた。しかし、「大東亜新秩序の建設」といわれたところで、それが具体的に何を意味するのか、国民には分かりづらかった。そこで、松岡洋右がこれを「大東亜共栄圏の確立」とという戦時スローガンに置き換えたことにより、国民大衆にも分かり易くなり、急速に浸透していくことになる。米英連合国を敵とするこの戦争は、この戦時スローガン「大東亜共栄圏に確立」の影響を受け「大東亜戦争」と正式に呼称されるようになるが、日本政府の指導者層にとってみれば、戦争目的はＡＢＣＤ包囲網の政治的、経済的圧力によって一方的に追い込まれての、自存自衛のためのものであった。この自存自衛と認識されてきた戦争目的は、積極的理念に欠いており、戦争の動機ではあっても目的としては弱かった。この自存自衛の戦争目的に、アジア解放という公明正大なる理念を導入したのは、当時駐中華民国大使、後に外務大臣に就任する重光葵だった。
　昭和17(1942）年、重光は日本と中華民国との関係を改善すべく、これまでの「日華基本条約」を廃し、完全な平等関係を樹立すること、日本が内政干渉を行なわず中華民国の自主的な立て直しを支援する事で、日華新協定、日華同盟条約を次々と結んだ。重光はこの政策を大東亜地域に拡大し、昭和16(1941）年に署名された、民族自決の原則を謳う連合国の大西洋憲章に対抗することを目指した。重光には日本の敗戦が予測出来ており、日本が戦後のアジアで生きていくためには、アジアの植民地支配からの解放と独立に貢献しておかなければならないと考えていた。一方、重光の大東亜地域に対する政策に共感した東條英機首相にとっては、究極の目的は当然米英戦の勝利であったから、アジア諸国の独立と交換に物的、人的協力を得て、アジア総力戦という形に持っていきたかったのである。
　昭和18(1943）年、東條首相は精力的に共栄圏外交を繰り広げ、遂に11月、大東亜地域の代表を東京に集めて大東亜会議(冒頭写真参照）を開催した。会議に出席した各国の代表は
日本の東條首相、ビルマのバー・モウ首相、満州国の張景恵総理、中華民国の汪兆銘院長、タイのワイワイタヤコーン殿下、フィリピンのラウレル大統領、自由インド仮政府のチャンドラ・ボーズ首班であった。会議では、大東亜各国の自主独立、提携による経済発展、人種差別撤廃を謳う大東亜共同宣言が発せられ、ここに日本の戦争理念が明らかにされた。この大東亜共栄圏は戦争のプロパガンダに使われた側面がないとは言えないが、決してそれだけではない。幕末には、横井小楠がすでに列強と対抗するためにアジア地域にて同盟を結ぶことを提唱しており、また明治14年に明治大帝と謁見したハワイ国王・カラカウア一世が日本を盟主とする「大アジア連邦」の創設により列強に対抗することを提唱している。岡倉天心も「アジアは一つ」と言って、インドのチャンドラ・ボーズの思想に影響を与えた。
　第一次近衛内閣は、日満華による「東亜新秩序」建設の声明を出し、第二次近衛内閣では、これに東南アジアを含む「大東亜共栄圏」構想を提唱した。当時の情勢を一言では語れないが、多くの日本国民や将兵達もこの崇高な思想「大東亜共栄圏」実現のために闘った。それがゆえに、占領地において教育制度の普及等をしたのであった。また、敗戦後も日本兵が赴任地に残り独立のために命を捧げたのである。
　その犠牲と努力の上に、今日の日本の繁栄も、中華圏を除くアジア諸国の親日感情にあると思われる。
　　　　　　　　　（原文のまま引用）

　「大東亜共栄圏」の意義については様々な議論がありますが、ヨーロッパの列強が17世紀に領土拡大と経済政策を目的に、スペイン・ポルトガルが中南米、イギリス・フランスを中心にアフリカとを植民地化していき、最後にアジアをも植民地化して、中国はアメリカも参画して各列強が群雄割拠して分割統治のような状況において、被支配者の負け犬であったアジア諸国とは別に、唯一アジアの中で日本だけが白人支配主義に敢然と闘いを挑んだのは日本に生まれた者として誇りに思うことはあっても何ら恥じることは無いと考えるのが日本人として自然の誇りと私は思っています。

　むしろ、日本が中国や朝鮮をはじめとするアジア諸国に「侵略」あるいは「多大な迷惑」をかけたなどと考える日本人は、日本人では決してありません。

　当時の白人達の「有色人種への蔑視」は相当なものであったと推測できますし、今でも「人種差別」がどれだけ軽減されているかは疑問の余地が大いにあります。

　結局、当時のアジアの実態から考えるとアジア人にとってある意味理想的ともいえる「大東亜共栄圏」構想を裏切ったのは「白人(米英）に魂を売った」中国国民党政府でした。

　私は、中国が今でも「南京大虐殺事件」を声高に捏造でっち上げるのは、日本を悪者にする事により、中国が実は「アジアの裏切り者」であった事実を消し去り、自らの正当性を確立したいがための「方策」に過ぎないと確信しています。

　それは、韓国が日本の併合時代「日本がいかに残酷であったか」を宣伝鼓舞することによって、自らの何ら正当性の無い日本への数々の裏切り行為と大国に虐げられるだけの歴史しか持ち得なかった民族の恥辱を浄化したいのと自負心を保ちたいだけの心理と共通していると考えます。

　中国・朝鮮にしろ「中華主義(小中華主義」をアイデンティティーに国をまとめてきたわけですが、しかし、いざ、西洋の列強が侵略してきてもなす術もなく「民族自決」を簡単に失った中華民族と「属国」という形でしか存続することができなかった朝鮮民族の劣等根性の裏返しとも思っています。

　私は「特亜からの脱却」を常に主張する立場にあります。対米自立も主張する立場にあります。
　
　何故なら、日本は地政学的には東アジアに所属しますが、およそ東アジアとは相容れない高度な文化文明を持っていると考えるからです。

　つまり、日本は「本来」は次元が違うのです。

　アメリカに対しても何も遠慮することは全く無い国家であると考えています。

　朝鮮半島のような「事大主義」は日本には全く必要がないのです。

　次回は、「日本が自覚・志向すべき本来の姿」を生意気にも独断と偏見で記事に上梓させて頂きます。

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『ブロック経済と世界恐慌』　第一次世界大戦後、アメリカは世界一の経済大国となったのだが、その後、農業の機械化による過剰生産と相次ぐ異常気象から農業恐慌が発生し、ヨーロッパ復興の進展、社会主義化によるロシアの世界市場からの離脱などによりアメリカ国内の生産が過剰になっていった。こういった国内状況の中、実業家でもあった、ホーリー議員とスムート議員は、従来を上回る高率関税法(ホーリー・スムート法）案を議会に提出した。輸入品に高関税率をかけ、国内製品を相対的に安く売れるように考えた、保護貿易思想である。　昭和4(1929）年10月24日の木曜日にニューヨーク株式市場は売り一色となり、株価は大暴落した(暗黒の木曜日）。こうした中、アメリカではホーリー・スムート法が可決する。　アメリカ経済への依存を深めていた脆弱な各国経済も連鎖的に破綻することになる(世界恐慌）。昭和7(1932）年にはイギリスがカナダのオタワで帝国関税会議を開いた。こうして、欧米列強は自国の利益のみを考え、自国を中心とした勢力圏とその圏外との間に高関税をかけることにより、自国の勢力圏外へ需要が漏れ出さないようにしていく仕組みを作り上げた。これをブロック経済という。これによって、大打撃を受けたのが、日本やドイツ、イタリアなどの、自国に資源を持たない工業国であった。日本は現在と同様に石油やゴムといった資源を輸入して、造った製品を輸出することで経済を成り立たせてきた国であり、その貿易の相手は、ほとんどがアメリカやイギリスだった。　この資源と市場を持つ国と持たざる国という構図が、後々の第二次世界大戦の背景となった。　『アメリカの排日移民法』　20世紀に入ると、ハワイから米本土のカリフォルニアへ移住する日系人が増加した。移民した日系人たちは勤勉で粘り強く仕事をこなし、ある程度の成功を収める者も現れた。　しかし彼らは一般的に「日系人だけで閉鎖的コミュニティーを形成し地域に溶け込まない」、「稼いだ金は日本の家族に送金してしまう」などとアメリカ人から見られ、人種不平等政策に発展していく。　1906年、サンフランシスコ市の日本人学童隔離問題が発生した。サンフランシスコ地震により多くの校舎が損傷を受け、学校が過密している事を口実に。市当局は公立学校に通学する日本人学童(100人程度）に東洋人学校への転校を命じた。翌年、セオドア・ルーズベルト大統領の干渉により撤回されるが、ハワイ経由での米本土移民は禁止されてしまった。　1913年5月19日、カリフォルニア州では外国人の土地所有を禁止する外国人土地法が成立した。これによって市民権を持たない日本人移民は土地の所有を禁止され、3年以上の借地も不可能となった。農業労働者あるいは借地農としてなら日本人もカリフォルニアの農業に携わることは認めるが、それ以上は認められなくなる。これ以後、市民権のある自分の子供や白人の友人を入れた会社組織で土地を購入、あるいは借地するというような方法が取られていった。　大正8(1919）年、第一次世界大戦後のパリ講和会議(ベルサイユ会議）で、国際連盟が設立されることとなった。日本はその規約に「人種差別撤廃条項」を盛り込むことを提案する。委員会では11対5で賛成多数となったが、イギリス及びオーストラリアの猛反対とアメリカのウイルソン大統領が全会一致を主張し、日本の提案は否決されてしまう。その後、1920年にカリフォルニア州で排日土地法が制定され、日系人は二世まで土地所有が禁止された。1922年には、米最高裁が「黄色人種すなわち日本人には帰化権がない」という判決を出した。そして1924年、連邦政府はついに「排日移民法」を成立させ、日本人の移民を国家として排除した。アメリカは「門戸解放・機会均等」を掲げていたが、日本人をはじめ有色人種は差別の対象にあったのだ。　　『アメリカの対日戦略』　日露戦争が終結すると、明治37(1904）年アメリカでは「カラープラン」といって、ドイツは黒、イギリスは赤、日本はオレンジというように、国ごとの戦略が作られていく。そして大正2(1914）年には、日本を仮想敵国とする対日戦略「オレンジ計画」を策定した。この計画は日本の脅威から太平洋の米領土を防衛することを中核とし、カラープランの中で圧倒的な比重と現実感を持っていた。このように、日露戦争以降、アメリカは太平洋戦略を着々と進めていった。日本は資源が少なく拡大政策を取る可能性が高いと判断され、地政学上いずれ、アメリカと日本が対立する事を予想していたのである。対して日本は、明治40(1907）年に制定された「帝国国防方針」という国防方針の中で、ロシア・アメリカ・フランス・ドイツを仮想敵国とし、これらの国に対抗するため陸海軍備の充実をはかっていった。　　　　　　　　（原文そのまま引用）

『日本の歴史教科書』　「南京事件」について東京裁判で取り上げられた後は、長い間問題になることはなかった。ところが昭和46(1971）年、本多勝一氏が朝日新聞に「中国の旅」を連載し、日本軍から被害を受けたという中国人の話をまとめた。　ここで「南京事件」も取り上げられたが、中国政府があらかじめ用意した人物ばかりに取材して、ただ言われるままに書き、その内容の信憑性に疑問が生じたことに対し、本多勝一氏自身が「中国でそういう証言をした人がいるのは事実だ。　事実を書いたのだから、抗議は中国にして下さい。」と開き直り、記者としてその情報の信憑性を確認することすら怠った取材であったことを証明している。　昭和57(1982）年教科書検定において、中国・華北への「侵略」が「進出」に書き改めさせたという新聞記事を受け、中国や韓国が反発し外交問題に発展していく。　実はこれは誤報で、そのように書き改めさせたという事実はなかったことが判明したが、この頃から「歴史問題」が外交問題化し、昭和60(1985）年には、南京市に「南京大虐殺記念館」が開設された。　昭和58(1983）年3月発行までの歴史教科書は、全てが「南京事件」を取り上げているわけではなかった。　昭和57(1982）年に前述の「教科書誤報事件」で、日本政府は、『「歴史教科書」に関する宮沢喜一内閣官房長官談話』を発表して決着をはかるが、同談話をもとに多くのかこんを残すこととなる。　いわゆる「近隣諸国条項」が日本の教科書検定基準に制定されることで、以後、中国や韓国が日本の教科書問題に介入するきっかけを作ってしまった。　これ以降、「南京事件」はほとんどの教科書が「南京大虐殺」として取り上げるようになり、中国共産党のプロパガンダである30万人虐殺説まで記述する教科書が現れた。　最近の研究により、南京攻略をめぐっては、戦闘による死者は万単位であっても、民間人の大量虐殺はほとんどなかったことが判明しつつあるが、平成19年度版の検定に合格した高校歴史教科書19種類のうち4種類が中国政府の政治的宣伝である「30万人」や「20万人」という誇大な数字を記述している。　　学者の主張も「大虐殺派」、4万人説の「中間派」、ゼロだったとする「否定派」など、南京事件の犠牲者数の論争は続いており、結論が出ていないのが現状である。　しかし、「大虐殺派」といわれる学者達でもここ10年程の間に10～20万人に下方修正しており、30万人説を唱える人はほとんどいない。　また、一般戦死者を虐殺に含めて考えている学者もいる。　少なくとも城壁で囲まれた南京で、人口は陥落数時間前も10日後も20万人と変わっておらず、30万人を虐殺することは不可能である。　　　　　　　　　　　　（全文掲載引用）

『日本の石油戦略』　日本の中国進出に反対するアメリカは日本への経済制裁のフリーハンドを確保するため、昭和14(1939）年7月、日米通商航海条約の破棄を通告した(昭和15(1940）年1月失効）。これによりアメリカはいつでも対日貿易を合法的に制限できるようになり、自国内の地下資源が乏しく、石油をはじめ多くの資源をアメリカからの輸入に依存していた日本は、重大な衝撃を受けると共に経済封鎖によりしだいに苦しい立場に追い込まれた。　また重慶にある中国の抗日政府(蒋介石政府）に対しての援助ルートを断ち切りたい日本政府は同盟国ドイツによるフランス占領に伴い、フランスヴィシー政府と交渉し、昭和15(1940）年9月、北部仏印(フランス領インドシナ、現在のベトナム北部）にフランス政府同意のもとに進駐したが、アメリカはそれを認めず、日仏印協定不承認声明を発すると共に鉄屑の対日全面禁輸を発表した。　それでも鉄・石炭・電力については日満支の円ブロック内にて何とか自給自足の目途が立つに至ったが、致命的なのは石油であった。日本における原油生産量は年間40万㌧以下で、当時円ブロック内においても石油資源の増産の見込みはなかった。石油需要は約500万㌧以上であり、その1割さえも自給することはできない状態であったのである。　日本は石油の輸入先を求めて、インドネシアを領有するオランダと交渉したが断られ（もともと米英資本のメジャーが石油会社を領有しており交渉の余地はなかった）、昭和16(1941）年4月、悪化した日米関係を打開するための日米交渉がワシントンで始まったが交渉は遅々としてまとまらなかった。石油を始め各種工業農業資源の供給を絶たれた日本はまさにジリ貧状態であり、石油・ゴム・アルミ等の資源確保の為フランス政府と交渉し、同年7月南部仏印に対する進駐を平和的に断行した。日本は武力進出も容易であったが、仏政府の主権を尊重するなどの条件を認めつつ外交ルートに則って慎重に行動していた。　現在では、当時の日本は軍国主義で侵略に侵略を重ねたという史観が蔓延しているが、事実をみる限り明らかに合法的かつ道義的に進駐を行なっていた。　しかしアメリカは即非難声明を発表すると共に在米日本資産の凍結と対日石油輸出の全面禁止を発表し、英・蘭も同調した(ＡＢＣＤ包囲網）。これにより遂に日本は石油が一滴も輸入できなくなり、国内備蓄燃料のみに依存する状態となってしまった。備蓄が尽きれば全ての産業が停止に追い込まれることになる訳で、まさに死活問題だった。　この石油禁輸措置妥当なものであったのか、(フランクリン）ルーズベルト自身これが戦争の引き金となることを充分承知しており、それを知りながらあえて断行したものといえる。表向き米国は日本の南部仏印進出を南方進出の第一歩と捉え禁輸措置に踏み切るとしたが、その実、日本に南方進出をさせ戦争の口火を切らせる為に禁輸に踏み切ったとも考えられる。

インドネシア編　こんな歌を知っていますか？インドネシアで５０年間歌い継がれてきた「祖国防衛義勇軍（ＰＥＴＡ＝ペタ）マーチ」です。　　　“アジア、すでに敵に向かい、蜂起せり　己を捨てて全力を尽くす　　　連合国を粉砕せんと　玉散ることもいとわず　　　進め　進め　義勇軍　アジアとインドネシアの英雄　清き東洋に幸あれ　　　古きアジア　不幸に苦しむ　烈しき圧制に　幾世紀も忍ぶ　　　大日本　雄雄しく立てり　アジアを救い　我らを守る　　　進め　進め　義勇軍　アジアとインドネシアの英雄　清き東洋に幸あれ・・” 　３５０年間の長きに渡って、オランダの植民地にされてきたインドネシアが独立を勝ち取ったのは、昭和１７年(１９４２）３月の日本軍進攻がきっかけでした。３５０年間の植民地政策によって、有色人種であるアジア人は白人の支配を脱することは不可能だと思い込まされていました。　しかしそこに白人より小さな身体の日本人が突然やってきたかと思うと、何とたった９日間の戦闘でオランダ軍は全面降伏してしまったのです。　自分達と肌や髪の色が同じ小柄な日本人が、絶対にかなうはずもないと思っていた白人をあっという間にやっつけてしまったのです。　この様子を目の前で見たインドネシアの人々は、そうだ！自分達もやればできるんだという勇気を持ったのでした。　現地の人々に大歓迎された日本軍は、オランダによって流刑にされていたインドネシア独立運動の指導者スカルノとハッタを獄中から救出し、日本軍への協力を求めました。　こうして昭和２０年８月に日本が敗戦するまでの３年半、オランダ時代とはまったく違う軍政が実施されました。　インドネシアの中学３年生用の歴史教科書から引用　「日本の占領は、後に大きな影響を及ぼすような利点を残した。　第一に、オランダ語と英語が禁止されたので、インドネシア語が成長し、使用が広まった。　日本軍政の３年半に培われたインドネシア語は驚異的発展をとげた。　第二に、日本は青年達に軍事教練を課して。竹槍、木銃によるものだったとはいえ、きびしい規律を教え込み、勇敢に戦うことや耐え忍ぶことを訓練した。　第三に、職場からオランダ人がすべていなくなり、日本はインドネシア人に高い地位を与えて、我々に高い能力や大きい責任を要求する、重要な仕事をまかせた・・・」　インドネシアの子供達はこういうふうに、この間の戦争について習っているのです。