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(真珠湾攻撃に向かう海軍戦闘機) < 良識ある方々からのお言葉から > まずお一人目 韓国 朴 鉄柱氏 (日韓研究学者) 「現在の日本の自信喪失は敗戦に起因しているが、そもそも大東亜戦争は決して日本から仕掛けたものではなかった。平和的外交交渉によって事態を打開しようと最後まで取り組んだ。それまで日本はアジアのホープであり、誇り高き民族であった。最後は(※注1)ハル・ノートを突きつけられ、それを呑むことは屈辱を意味した。“事態ここに至る。座して死を待つよりは、戦って死すべし”というのが、開戦時の心境であった。それは日本の武士道の発露であった。 日本の武士道は、西欧の植民地勢力に捨て身の一撃を与えた。それは大東亜戦争だけでなく、日露戦争もそうであった。日露戦争と大東亜戦争ーーこの二つの捨て身の戦争が歴史を転換し、アジア諸国民の独立をもたらした。この意義はいくら強調しても強調しすぎることはない。 大東亜戦争で日本は敗れたというが、敗けたのはむしろイギリスをはじめとする植民地を持った欧米諸国であった。彼らはこの戦争によって植民地をすべて失ったではないか。 戦争に勝った負けたかは、戦争目的を達成したかどうかによって決まる。というのはクラウゼビッツの戦争論である。日本は戦争に敗れて戦争目的を達成した。日本こそ勝ったのであり、日本の戦争こそ、“聖なる戦争”であった。ある人は敗戦によって日本の国土が破壊されたというが、こんなものはすぐに回復できたではないか。二百数十万人の戦死者確かに帰って来ないが、しかし彼らは英雄として靖国神社や護国神社に永遠に生きて、国民崇拝対象となるのである。 ハル・ノート」
次お二人目1.米国と日本は、英中日蘭蘇泰米間の包括的な不可侵条約を提案する 2.日本の仏印(フランス領インドシナ=現在のベトナム)からの即時撤兵 3.日本の中国からの即時撤兵 4.日米が米国の支援する中国国民党政府以外のいかなる政府も認めない 5.日本の中国大陸における海外租界と関連権益全ての放棄 6.通商条約再締結のための交渉の開始 7.米国による日本の資産凍結を解除、日本による米国資産の凍結の解除 8.円ドル為替レート安定に関する協定締結と通貨基金の設立 9.第三国との太平洋地域における平和維持に反する協定の破棄、日独伊三国軍事 同盟の破棄を合意する インドネシア アリ・ムルトフ准将(インドネシア軍幹部) だいぶ前に、アジア各国の軍部代表がマニラに集ったときのことだ。例によって韓国軍の代表が、延々と戦争当時の日本軍と日本民族と現在の日本企業を罵倒する演説を打った。列席のアジアの親日家たちは韓国代表の演説は痛烈無残聞くに耐えなかった。だが列席の日本の自衛官はひと言も発しなかった。 そこで列席していたインドネシアのアリ・ムルトフ准将は韓国の軍人に向かって次のように日本を擁護した。彼はASEAN結成の仕掛け人である。 「日本はアジアの光である。大東亜戦争は欧米人にアジア人の勇敢を示したもので、チンギス・ハーンと共にアジア人の誇りである。ここでインドネシアの日本民族の価値について申し上げる。今、忽然として日本民族がこの地球上から消えたら、アジアとアフリカは非常に困る。その時に韓国が一番困ると思う。韓国は工業大国の日本と競争したから、立派な工業国(!?)になれたのである。近くに強力な競争相手がいることは素晴しいことだ。つまり日本の近くに位置していることは幸運なのだ。経済的支援を積極的に受けているといって良いくらいだ。 (中略) つまり、我々インドネシア人は「日本は何もしてくれなくてもよい。」と考えている。 日本は欧米と肩を並べて進歩しているだけで充分アジア・アフリカに尽くしている。 だから、我々アジア人は外交面に弱い日本を支援したいと思っている。日本から援助をもらうだけで応援しないのでは運命共同体の一員とは言えないし、対等のパートナーとも言えないのではないか?日本の戦後はそれまでの日本の歴史を否定する『自虐史観』を元に教育・言論・政府の外交方針が形成されてきたと言っても過言ではないと思います。 しかし、それはあまりにも一方的なものの見方であり、かえって外国はその姿勢を本音のところでは認めませんでした。 「日本の首相は、訪韓するたびにお詫びをするが、口先だけのお詫びはもうたくさんだ。そこには謝罪しておけば済む、という安易さがる。韓国をなめているのではないか。日本人に誠意があるのなら、当時の日本の立場はこうだった。しかしこの点は気付かず行き過ぎもある、申し訳なかった、具体的に言えば、我々も納得いくのに。 日韓関係は基本条約(日韓基本条約)の締結以来、好転しつつあった。それなのに日本の首相が全面的に謝罪するようになっておかしくなった。そんなに謝罪するのなら条約で決めた補償金にさらに上乗せして、多額の資金を支払わなければ筋が通らないではないか? 「そんなに謝罪するのなら・・・・・・」が彼らの本音なのです。これが外交舞台における常識なのです。 つまり、外交舞台においては「謝る、謝罪する」はこちらが一方的に非を認めたことになるので、相手は増長し、(補償金に上乗せされた)謂れも無い金額までも支払うはめになるのです。 戦後60年に及び、そろそろ学習能力が無いと本当に朝鮮半島や中国の植民地になってしまう事を危惧するものであります。 弱腰外交の行く先は相手に付け込まれ「追い詰められた末の戦争」か「無条件降伏」しかないのです。 やはり、言うべきは言うの精神に持っていかないと軽くあしらわれ国益の損失と国体の毀損となり非常に危険と考えます。 |

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