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「死ぬ権利」の推進運動に携わってきたJean Davies さん(86)は
もと数学の先生。

終末期ではないが、腰痛や失神などがあり、
メディアに対して次のように語っていた。

「もう地獄ですよ。どんなに辛いか、語りつくせません。
自分の生活がこれほど酷いことになると思わなければ、
こんなことを決断したりしませんよ。
もう耐え難いんです」。

9月16日に水分摂取をやめ、
数日で死ねないことに苛立ちつつも
5週間かかって10月1日にVSED(自発的飲食停止)による自殺を達成した。

VSEDについては、こちらのエントリーに ↓
C&Cの「VSED(自発的餓死)で死にましょう」キャンペーン(2014/4/25)

その他の方法は「違法行為になるか、あとはスイスへ行くか」しかなく、
「自分のベッドで死にたい」ので、それ以外に方法がない、とも
メディアに語っていた。

Daviesさんの4人の子どもと2人の孫は
その決定を支持していたとのこと。





それにしても、
この記事、すごく不思議なのは末尾にある以下の一文。

Anyone seeking confidential support on suicide can call the Samaritans on 08457 90 90 90.


ここで紹介されている the Samaritansとは、⇒ http://www.samaritans.org/about-us

60年前に出来た苦しい人の話を聞くヘルプ・ライン(支部からアウトリーチも)で、
つまり、自殺予防に向けた活動をしているチャリティ。


実は7月3日のメモでも、
同じような不思議を拾っている ↓

自殺は合法的な権利なのに、どうしてそれを手伝う人にはその権利が認められないのか? と、自殺する権利から自殺幇助の合法化を説くWPの論考の最後に、自殺予防のヘルプラインのサイトがリンクされていて、悪い冗談かと思った。
http://www.theguardian.com/commentisfree/2014/jun/26/suicide-legal-assistance-kill-themselves


WHOの「自殺予防 メディア関係者のための手引き」には、
例えば、以下のような項目がある。

●自殺を、センセーショナルに扱わない。当然の行為のように扱わない。あるいは問題解決の方法の一つであるかのように扱わない。


こういう記事は明らかに自殺を「問題解決の方法の一つ」として扱っており、
このガイドラインに反する報道ではないかと私は思うのだけれど、

実はこのガイドラインには、以下の項目もある。

●どこに支援を求めることが出来るのかということについて、情報を提供する。


最後に、自殺予防のヘルプラインの「情報を提供」することが、
本文で自殺を「問題解決方法の一つ」として扱うような報道の免罪符になるとでも?




で、この記事の後半は
何年も前から英国で頻繁に自殺ワークショップを開いて回っていた
オーストラリアのDr. DeathことNitschke医師が
ついに英国に自殺方法を指南するオフィスを開いた、という話。

この話題については次のエントリーで。

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