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大佐・大尉・・・・
現在はそれぞれ「たいさ」「たいい」と呼んでいると思うし、実際呼ばれていると思う。
ところが、太平洋戦争を扱ったアニメ・映画などで、海軍では「だいさ」「だいい」と呼称しているのを耳にすることが有る。この点調べると下記のようなものが出てきた。
「NHK放送文化研究所」からのものである。以下引用
タイイかダイイか
2002.09.01
.毎年夏が来るたびに、戦争を考える番組が登場します。戦後50年あまり、一再に戦争を体験した人々は少なくなり、身をもって経験を語り継ぐ「語り部」も隠退することも多いと聞きます。
体験がないとことばを間違えてしまうことがあります。
将兵の階級もその一つです。きちんとした制度があったのですが、呼称は「俗称」の部分もあり、今となってはどのようにすればいいか悩むことがあります。
旧軍の階級はドイツやイギリスなどの先進国にならったもので、いわば世界共通の部分があるといっても良いでしょう。ところが日本は、陸軍と海軍で呼称が違っていたのです。「大尉、大佐」は陸軍が「タイイ、タイサ」、海軍は「ダイイ、ダイサ」でした。
「大」は一般のことばでも「タイ、ダイ、オオ」とさまざまな変化を見せます。
どちらが正しいかはさて置き、実際には違う呼び方をしていたこと、外国軍隊の相当将校を呼ぶ場合は「タイイ、タイサ」であることが問題の根底にあります。
「ダイイ、ダイサ」という呼び方は、日本海軍の特別な慣用であったようです。陸海軍の競い合い（時により相互非協力）が呼称の違いに出たものではないでしょうか。
このような階級、呼称の区別は厳格で、体験者にとっては一大事です。そのため、海軍の「大尉」は「ダイイ」と言うという意識を強く持っている人も多いのです。
軍人を育てるための学校もそうで、「陸軍士官学校」に対し「海軍兵学校」でした。海外の軍隊に当てはめ「アメリカ海軍兵学校」とすることも考えられますが一般的には内容を表す「アメリカ海軍士官学校」と表現しています。
現在の日本がこのような軍隊の慣習と縁遠くなっていることを考えますと、「海軍では違う呼称をとっていた」という認識を持って、「タイイ、タイサ」としても良いのではないかとも考えられます。
このほか、指摘されかねないことばを3つあげます。
部隊指揮官になる士官は「将校」と呼ばれましたが、俗に軍医将校、主計将校と呼ばれる、兵科以外の士官は「将校相当官」「各部将校（陸軍の呼称）」が正式な呼称でした。
大将の上の「元帥」は階級ではなく称号で、天皇の軍事最高顧問でした。「元帥になる」という表現は、正式には「元帥府に列せられる」と言ったそうです。
また、兵員を補充するための方法も、兵役義務に基づく「徴兵検査」によるものは「徴集」、予備役、後備役を兵役に復させる「召集」の区別がありました。後者がいわゆる「赤紙」による召集で、これに応ずるのが「応召」でした。
ことばの裏側を知る人が少なくなった語だと思われます。
（メディア研究部・放送用語 柴田 実） 陸軍と海軍、こんなところまで、いがみ合っていたと思うと悲しくなります。
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ペリリューの戦いは、大戦末期、1944年（昭和19年）9月15日から1944年11月25日にかけペリリュー島（現在のパラオ共和国）で行われた日本軍守備隊（守備隊長：中川州男陸軍大佐）とアメリカ軍（第1海兵師団長：ウィリアム・リュパータス海兵少将、第81歩兵師団長：ポール・ミュラー陸軍少将）の陸上戦闘をいう。
おりしも戦後70年の節目を迎えるに当たり、陛下がこの地を慰霊を目的に行幸されており、脚光を浴びているエリアでもある。
ペリリュー島（Peleliu Island）は、パラオの島の一つであり、パラオ諸島の主要な島のひとつで、パラオの主要諸島の南西部に位置する。
参考であるが、パラオの位置関係は下記のようである。
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1945年4月7日、14時23分北緯30度43分 東経128度04分
総員退去命令が出て間もない14時20分、「大和」は転覆を開始。14時23分、完全に転覆すると大爆発を起こした。この爆発は弾薬庫の誘爆または、機関室の水蒸気爆発によるものと考えられている。 戦艦「大和」の沈没によって連合艦隊は完全に洋上行動能力を失い、その後艦隊として出撃することはなかった。
まさに、この日を持って、帝国海軍「最後の日」ともいえる。
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上記の記事がYahooニュースに本日アップされている。
この中で「『水中文化遺産保護条約』では、沈没艦を保護すべき文化遺産と定義しており、遺物の引き上げや売買を禁じています。」と書かれており、少々興味があり調べてみた。
以下はWikipediaからの引用である。
水中文化遺産保護条約
水中文化遺産の保護に関する条約（水中文化遺産保護条約 すいちゅうぶんかいさんほごじょうやく、Convention on the Protection of the Underwater Cultural Heritage）は、2001年の国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）総会で採択された、沈没船や海底遺跡などの水中文化遺産の保護を目的とした条約である。批准国の数が所定の数に達し、2009年1月より発効された。 日本は、いまだ批准はしてない。
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