「北信戦史研究会」及び「北信歴史同好会」ブログ版

参謀本部14 「参謀の職務3」

　参謀部もひとつの組織である。
　参謀会議を開く前、作戦・情報などの主任参謀は参謀会議が開催される前に各々の部署の意見をまとめておく必要も出てくる。結果、参謀本部事態が巨大組織に膨張して行くこととなる。

　さらに指揮官の決済の後、命令は指揮下の部隊に伝達られる。この命令の起案・文書化も参謀たちの職務である。さらにこの命令を伝達することも参謀の仕事である。
　電話一本で済ませることが出来ない自体が多々発生するのが、現実である。命令書のみでは充分指揮官の意図が伝わらないこともあり、文章と供に参謀が足で直接伝える形とならざろう得ない。

　伝達することは大変難しい、理論的には現場の指揮官たちも理解できると思う。しかし、相手は人間である。ともすれば、「囮」を命じられる部隊もあれば、撤退時「殿（ｼﾝｶﾞﾘ）」を命じられることもある。当然ここで生まれる様々な摩擦を回避するテクニックが必要とされる。命令の伝達とともに、調整役も兼ねているのである。

　ちなみに旧陸軍大学校でも「参謀は足で働け」と教育したそうです。さらに米国統合軍のマニュアルにも「調整でもっとも望ましいのは足で行うことである」と書かれているそうです。

　一件参謀というと「作戦」を起案し、命令を伝える点ばかり強調されているが、本当に優秀な参謀は司令官と現場を調整して歩いた人間とも言えるのではなだろうか？

　例として、米国陸軍におけるベデル・スミスがあげられる。彼はアイゼンハワーの参謀であった。何かと問題の多いパットンに対して様々な形で調整役を行っている。
　太平洋戦争時点で海軍のミニッツと陸軍のマッカーサーが各々、台湾攻撃・フィリピン奪回を主張するも、統合作戦本部議長であった、ウイリアム・D・レリヒにより調整されフィリピンを奪回することを優先した。実際参謀本部は台湾作戦を指示していたのであるが、レリヒは参謀サイドが折れる形でフィリピンへ全軍を差し向けたことになる。

　大日本帝国大本営では陸海軍が日夜火花を散らし、事実上「海軍大本営」と「陸軍大本営」が並立していた日本とは対照的てきである。

参謀本部13 「参謀の職務2」

　計画を立てる場合、参謀たちが協議をすることとなる。これが参謀会議（幕僚会議と呼ぶ国もある）である。

　参謀の中にも様々な作戦・通信・情報・兵站などの各担当参謀がいるため、各々の立場から意見を戦わすこととなる。
　例えば作戦参謀から大胆な作戦が提案されても、兵站に不備があれば成功するわけもない。情報そのものが貧弱であれば、作戦そのものは机上の空論となる。
　補給軽視の旧日本陸軍であっても補給計画は立てられいたのである。

　情報に関しても、情報部の報告に従うのみならず、重要な局面では情報参謀自ら偵察に赴くことは当然の措置とされ、より精確な情報を得る努力を怠るわけには行かなかった。

　実際のところ、大本営直轄の情報参謀もたびたび前線に赴いて偵察を行っている。

　有事のみならず平時であっても「研究」は重要なかれら参謀たちの任務である。仮想敵国や予想戦場である地域を視察し、地形把握を怠ることはない。

　基本構想そのもので対立することもしばしばであろう、それをまとめるのが参謀長の仕事となる。数々の研究から様々なプランだ出され、指揮官に決済（決心）を仰ぐこととなる。
　もちろん、必ず複数プランの提出が必須である。そうでなければ、指揮官の選択の余地をなくす結果となる。もちろん、全てのプランに対し指揮官から再検討を求められることも多々ある。

参謀本部12 「参謀の職務1」

　参謀の基本的職務はといえば、「指揮官の補佐官であり頭脳である」と答える人も多いと思う。
　たしかに、間違ってはいないのであるが、これはある意味旧日本陸軍の作戦参謀たちがある意味勝手に行動し、戦局を大きく左右してきたところから来るイメージでもある。

　確かに参謀は作戦に大きく関わる。しかし、これが参謀の仕事の全てではない。それよりも重要なものが存在する。

　参謀の基本的役割は、指揮官の「決心」を命令として起案し伝達することである。当然であるが「決心」をするにはその根拠も必要である。
　そこで参謀たちが指揮官の要請・命令などを受け、あるいは事前に指揮官の意図を察知する形で情報の収集・整理をおこなる。さらに、彼我の戦力・行動能力などの見積もりも実施する。

　この一連の作業を「研究」と呼ばれることが多いのであるが、研究こそが参謀の基本的な任務である。

参謀本部11 「参謀本部誕生」

　参謀などスタッフは基本的に補佐をする機関である。

　しかしながら、軍隊という組織の中で前出のととおり多種多様な分野を任されており一人の人間のみで行うことは到底無理である。そこで、スタッフのためのスタッフや、スタッフの部下が生まれてくる。
　当然の処置でスタッフの組織がなされていくことなり、これが「参謀部」として一種独立の様相を見せるようになった。

　軍全体では「参謀本部」、師団司令官に対し師団参謀本部となる。司令官の下には実務を実施するための副官、下士官が存在することとなる。そのため、各々を作戦参謀などと呼ぶこととなる。作戦のみならず通信・情報・兵站などの分野も必要であり、各々「部」もしくは「科」がが存在することとなる。

　現在の参謀本部には様々な職種と人材が集められる。
　時には政治的・経済的なものを要求される場面も出てくるので、文民であるはずの経済・政治・外交・治安などの専門かも招聘される場合もある。現代の戦いでは様々な要素があまりにも複雑であり、「宗教」の専門家もさらに必要かもしれない。

　本来裏方の参謀本部であるが、現実には裏方に納まらない事態が多く生まれることも歴史が物語っている。組織事態が肥大化し一種の権限を持ち始めるところから出てくるかもしれない。

　本来参謀の職務は司令官（ライン長）が発する命令を実務として作成することである。司令官のアイデアを具現化し実行する補佐をするのが参謀の職務であるのである。
　ところが現実、作戦を立案・作成・文書化をし、さらには大本営のような中枢組織の意向を指導していくことが参謀の職務である。旧日本陸軍流に言い換えれば「司令部大綱を決し、参謀細部を実行する」となる。その中で、階級が上であってもエリート軍官僚ともいえる参謀将校が階級が上のはずである将官クラスを指導するような事態が制度的に発生することとなる。

　この様な自体は別段悪名高い旧大日本帝国軍大本営ばかりの問題ではない。現実米国統合軍参謀マニュアルにも「決して威張りちらさない」とかかれており、制度そのものの問題点ともいえる。　

参謀本部10 「ラインとスタッフ２」

　ラインはあくまでも直下の組織に命令を下すこととなる。

　元帥は将官へ将官は左官へといった具合である。そして、直属の上司以外に命令を聞く必要はない。つまり、兵卒に命令が出せるのは、この兵卒が所属する部隊の長（例えば軍曹など）であり、部隊長を飛び越え左官や将の命令を兵卒は聞く必要はないのである。
　これで命令がどこから発せられたか判らなくなる事態を理論的には避けることも出来るはずである。

　さて、軍隊では当然であるが、指揮官が命令を出せなくなる場合がある。戦死もしくは負傷という状況である。その際は指揮権委譲という措置が当然とられる。この最重要なのことは、あくまでもライン上でこれが行われるということである。スタッフ（参謀）がその指揮権を移譲されることはない。

　ちょっと話題をそれる、そういえば、銀英伝でパエッタ中将が負傷しヤン少将がその指揮権を移譲されるというエピソードが出てくる。ヤンはあくまでもパエッタの作戦参謀であったはずである。現実は、たとえ准将や大佐であってもあらかじめ決められたライン上で指揮権が移譲されるということである。

　さらにそれるが、数年前小渕首相が倒れた際、その首相としての指揮権（指揮権という言葉は正しくないかもしれないが）の委譲先が政府内で明確化されてない事態があった。幸にも当時わが国は「平時」であり、問題はあまり起こらなかったが、あきれて物も言えなかったことを記憶している。

　ラインには明確な「位」が規定されており、それが階級にも反映されている。ある意味そのために階級が存在するわけでもある。

　因みに、太平洋戦争終戦時、近衛師団の参謀がクーデターを画策するも、命令を受けた師団長はその命令を拒否した。階級が上であっても、参謀には命令権は存在しないのである。師団長の直接の命令以外を聞く必要は連隊長には無かったのである。そして、これによりクーデターは未遂となった。

　ライン−スタッフ制がうまく機能した事例とも言える。つまり、ラインとスタッフが別々の命令を出したら、現場は混乱するだけなのである。これを防止するためにライン−スタッフ制がひかれているともいえる。命令の一元化は、ある意味軍隊という組織のみならず、会社・学校・官僚組織などでも重要視されているものである。

　ライン−スタッフ制の基では、当然ながら参謀は裏方である。裏方が表に出てくると石原莞爾・辻政信のような悪例が出てくることとなる。