春の散歩道といわれた危機 ( 国際経済 ) - 記事つっこみ

本当の金融危機はこれから

皆さん、春の散歩道という言葉を聞いて何を連想しますか？

厳しい寒さが少しづつ遠のき、麗らかな陽気を想わせる、またのどかで平穏な感じがしますよね。しかし

この言葉を金融不安を評して言った言葉だったらどうしますか？

「えっこの一連の金融工学の負の連鎖の真っ最中に何をいってるんだ？！」
「昨年リーマンショックが発生し、ダウも軒並み損失を被りたがｆ、もうこれで一段落したのか」

しかしこのセリフを使った金融派生のプロ＝チャールズモリスはまだまだこの経済不況は序の口で、これから大不況の波がやってくるというのです。

つまり今はまだのどかな春の散歩道だが、これから向かう金融不安は大台風になるというのです。

元来こんなバカげた金融不安を仕掛けた大バカ者が言える台詞ではありませんが、この危機はまだ実体験では湧いてこないのが本音の部分だとも思います。

世界同時株安が、一段と深刻になる恐れが強まって、ニューヨーク市場のダウ平均は6800$割れとなり、12年ぶりの安値をつけたし、東証も、バブル崩壊後の最安値にまで下落しました。

シティグループやＡＩＧなど大手金融機関への米政府の追加支援にもかかわらず、市場への不安をぬぐえなかった。昨年末のＧＤＰが落ち込んだことも、懸念を深めたようです。金融不安と景気後退の悪循環が断ち切れなければ、さらに株安が進むのは避けられない。外需への依存が高い日本経済は、回復からますます遠のいてしまうのです。

オバマ政権は、より踏み込んだ金融システム安定化策を迫られている形ですがどうも有効打にはならない気がします。危機的な現状に対し、貸し渋りなどによるさらなる景気悪化を警戒するのはもちろん、経済再生に総力を挙げるという明確なメッセージを発し続ける必要があるのですが。

シティグループへの追加支援が発表されたのは先月末。米政府が保有する優先株の一部を普通株に転換し、議決権を握る大株主になることで合意した。巨大金融機関を破綻させず、政府の主導で再建する決意を示したもので、事実上の「政府管理」に踏み込む救済策である。さらに、今月に入り米保険大手ＡＩＧに対する300億ドル（約2兆9000億円）の追加増資も決まった。傘下の保険事業などを政府に譲渡し、見返りに債務を削減するという内容です。

こうした米政府の追加対応にも、市場の反応は冷ややかだったことがはっきりしました。両グループが巨額の赤字を計上し、再建の見通しがなお厳しいことが分かったためだす。

要は大きすぎて救えないと言う事です。

シティは日本で事業展開する日興コーディアル証券などを、ＡＩＧは日本で生保事業を展開するアリコを傘下に持つが、今後、売却や事業再編も必要不可欠なだけに、日本国内の首切りはほぼ間違いないでしょう。

米国は、この金融不安をどう収束させるのか。

注目されるのは、大手十九行を対象に米政府が始めた特別検査です

大手行の不良債権を厳密に把握し、その上で資本の不足分を公的資金の追加注入で確実に補う。もはや責任論だけでは済まされないのです。

自動車大手のＧＭとクライスラーについても、政府は追加支援の是非を決めるといってますが、両者は必ず泣きを見る事になりそうです。