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しきしまの 大和心のをゝしさは ことある時ぞ あらはれにける

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今日発見したのですが、すごい記事だったので、ご紹介いたしますね。

内容は 政治関連なのですが、シートがどんどん変わる 「スライドショー形式」なっている記事です。
私は、テクニックがあまりない方ですから、これを見て、「え! どうやって作ったんでしょう!!」
ととても驚きました。

タイトルは   
「公職選挙法違反も やったもん勝ち?」スライドショー


次々場面が変わるので、全然飽きません。
もしよかったら、記事をご覧になってみてください。
きっと、その テクニックを教わりたくなります。


 ↓   ↓   ↓

ダヴィンチの小部屋
 さん

http://blogs.yahoo.co.jp/sonosono159/61043456.html


完成度の高い記事を、ぜひ見たい! という方

ぜひ、ご訪問ください!


success   えらい、驚きました

朝から 癒される、すばらしい記事をご紹介いたします。
これを見たとたん、幸せな心持(こころもち) になりました。

タイトルは   『英霊は今も日本を護ってくださっている。

私もそのような気持ちになったことがあり、特に いつもうかがう靖国に参拝するときは
実は、いつもそうなのです。

よかったら、ぜひ 記事をご覧になってみてください。
なんとも言えぬ、やすらかな ありがたい 気持ちになります。


 ↓   ↓   ↓

朱雀 さん
http://blogs.yahoo.co.jp/yomigaerunippon/5566174.html


珠玉の記事の 一部分だけ 記載させていただくと…

英霊は肉体的には死しても、決して霊魂まで消滅してしまったわけではありません。
英霊は今でも本当に霊的実在として、護国の鬼となって生き続けていらっしゃいます
今、日本が支那に併呑されるかもしれないという危機にありながら、
英霊は天皇国日本を守護してくださっているのです。
中川昭一先生も共に護国の鬼となられて・・。
(私は、大学のフォーラムに先生をお招きしたとき、案内係をさせて頂いたことがあります。すごいオーラのある先生でした。)


ぜひ、ご訪問ください!


success

本のご紹介

【オイルシーレーン防衛ハンドブック】
海の生命線(シーレーン)
日本に原油・天然ガスが届かなくなる日
北村 淳 (きたむら じゅん)  



天然資源に乏しく、四方を海に囲まれた日本は、これらの需要を外国からの
輸入に頼っており、その99%は、海路により運ばれている。
通商破壊戦によって、エネルギー資源の供給線(=オイルシーレーン)が
寸断されれば、国民生活はおろか、国家の主権まで奪われる。
日本のオイルシーレーンの安全を確保し、国民生活を破滅の危機に直面させないためには、どのような手段があるのか。 "国防常識"を喚起する手引書。


■主な内容

・中国共産党中央軍事委員会『対日通告』
・はじめに
01  シーレーンとは
02  「海賊」・「海洋テロ」の脅威
03  島国を窮地に陥れる通商破壊戦
04  南西航路帯は"日本生命線"
05  極めて危険なシーレーンの一本化
06  
ペルシア湾は誰が護っているのか?
07  原油供給地の安全確保は日本自身の防衛
08  ホルムズ海峡を圧迫する対艦ミサイル
09  哨戒部隊を派遣し外交的発言力を強化せよ
10  インド洋を警戒する米国海軍
11  国際社会が待望する海自P?3C部隊
12  狙われるマラッカ海峡
13  アンダマン海の中国海軍に備えよ
14  "中国の海"南シナ海
15  バシー海峡波高し
16  「戦わずして勝つ」中国海軍
17  南シナ海シーレーンの間接防衛戦略
18  日本防衛と台湾防衛は表裏一体
19  迂回航路帯に迫る中国海軍攻撃原潜
20  国防システムの抜本的再編こそが急務

■補注  ○1号型ミサイル艇  ○P3C海洋哨戒機  ○潜水艦 
<キーポイント> 
・ペルシア湾 ・ホルムズ海峡 ・インド洋 ・マラッカ海峡 
・南シナ海  ・バシー海峡  ・南西航路帯迂回ルート





http://www.nkcenter.jp/bookimg/uminoseimeisen.jpg 北村 淳 (きたむら  じゅん)

東京学芸大学卒業。警視庁公安部勤務後、平成元年に渡米。情報
システム管理修士ならびに社会学修士取得後、ハワイ大学ならびにブリティッシュ・コロンビア大学で助手・講師などを務める。満州事変
勃発過程を通しての戦争発生メカニズムの研究によってブリティッシュ・コロンビア大学でPh.D.(政治社会学博士)取得。専攻は戦略
地政学、戦争&平和社会学、国家論。
現在、Cubic Defense Applications-Virtual Analysis Center 米国海軍テクニカルアドバイザー、ならびにCentre for Navalist Studies 取締役。バンクーバー在住。
日本語著作には『海の生命線:日本に原油・天然ガスが届かなくなる日』(明成社、2008年)、『アメリカ海兵隊のドクトリン』(芙蓉書房、2009年、共著)などがある。


定価: 税込550円 (本体524円)
発売:
 平成20年4月

日本会議HP  
http://www.nkcenter.jp/jikyoku/uminoseimeisen.html


http://www.teamrenzan.com/archives/writer/mineyama/sealane1.JPG


OPRF 海洋政策研究財団 人と海洋の共生をめざして|ニューズレター|178号
わが国のシーレーン安全確保政策 http://www.sof.or.jp/jp/news/151-200/178_3.php


シーレーンは日本の生命線である


success


以前、オノコロさんからのブログから転載させていただいた記事の再掲載です。
http://blogs.yahoo.co.jp/umayado17/60629002.html
最近の中国情勢と動きとあわせて読むと、動きの意味がすごくリアルに見えてきます。

ここから引用です。


ハト内閣が仕掛けた「日米離間」計画と連動して、
中国は、着々と手を打ち、
軍事的にそれを活用する戦略を立てている。
 
このまま放置すれば、
日米離間の加速(東シナ海のガス田や尖閣諸島への軍事的アクセスや挑発、不法上陸、占拠など)
日韓・日台の離間(東シナ海での中韓共同訓練や台湾と尖閣諸島近海での擬軍事的協調行動など)
をしかけてくるだろう。

 

4/29日付  4月の朝雲ニュース (自衛隊の新聞)
 
金田秀昭 元護艦隊司令官に聞く
遠洋での能力誇示 接近阻止戦略の
構築目指す


 駆逐艦や潜水艦など計10隻の中国海軍水上部隊が沖縄近海を南下し、大規模な海上演習を展開
したことについて、岡崎研究所理事で元護衛艦隊司令官の金田秀昭元海将に、中国海軍の意図や
今後予想される動向について聞いた。
× × ×


金田元海将は、ここ数年、日本周辺海域で中国海軍の活動が活発化していることについて、「中国の
海軍力の増強、近代化、海洋への進出が顕著」とした上で、今回の活動は長期構想や計画に基づく
漸進的なアプローチの中の「確かな一歩」と指摘。

中国海軍は、
●「絶対防衛線」である第1列島防衛線の内側となる南シナ海を自国の絶対的な影響力下に置く
「聖域」
●東シナ海を自己のコントロール下に置く「制域」
●第1列島防衛線の外側のバッファーとして、実力に応じて拡縮する「相対防衛線」である第2列島
防衛線に至る西太平洋を「征域」
とする「三域」の構築を企図、と分析する。

イメージ 1























今回、第1列島防衛線を通過して「征域」で訓練を行った意図については、「中国海軍は沿岸から
近海、外洋へと行動範囲を拡大しており、今回の訓練は、中国の接近阻止・領域拒否(Anti-Access,Area Denial)戦略の構築プロセスの一つといえる。また国内外に向けた遠洋での
行動能力や総合戦闘力の誇示
、あるいはEEZ(排他的経済水域)基点を巡って日中の争点と
なっている沖ノ鳥島周辺での示威行動もあるだろう」と指摘。
米国や日本の軍事的な対応を研究し、データの蓄積と分析、彼我の強・弱点の把握、教訓を
取り込み、今後の戦略・戦術構築に反映させる意図がある」という。

 
  今回の駆逐艦2隻、フリゲート3隻、潜水艦2隻、補給艦、潜水艦救難艦、艦隊航洋曳船各1隻の
部隊構成から導き出される訓練内容についても言及。「補給艦や曳船、潜水艦救難艦を空母などのHVU(重要防護対象)に見立て、彼我の機動部隊を模した演習もできる」として、対潜戦などでの
HVU護衛、敵機動部隊に対する潜水艦攻撃、遠洋での作戦行動に不可欠な洋上補給などの演練
が可能との見方を示し 「米国や日本が容認、または黙過する姿勢を見せれば、西太平洋、特に沖ノ鳥島を含む日本のEEZ全域、尖閣諸島周辺、東シナ海などで同様の活動をますます活発化させる」として、艦載ヘリの異常接近など、国際規範を無視した危険な活動の再発防止要求を含め、
日本政府の毅然とした対応が必要と指摘。特に中国が展開する三戦(宣伝戦、法律戦、心理戦)に適切に対応する必要性を強調。

今回の演習、あるいは軍拡のペース、これまでの活動などから導き出される中国海軍の日本周辺海域における今後の行動や戦略については、

  1. 日米関係の停滞を好機として、東シナ海のガス田や尖閣諸島への軍事的アクセスや挑発、不法上陸、占拠などの日米離反を企図した行動を取る
  2. 東シナ海での中韓共同訓練や台湾と尖閣諸島近海での擬軍事的協調行動などを画策し、日韓、日台関係の離反を図る
  3. 訓練を通じて、外洋海軍型の作戦行動の技術・運用力を計画的、継続的に蓄積し、戦力を増強する

――と分析。

 
「将来的には、中国の西太平洋を含む日本周辺海域の海空軍(陸戦隊を含む)による海洋覇権の獲得や、中国による常続的な海上優勢・逆監視活動もあり得る。
日米の出方によっては、なし崩し的な台湾軍事統一の達成も考えられる」
 
と警鐘を鳴らしている。

  その上で、日本が取るべき今後の対中戦略については、
  • 米、豪、NATOなどの海洋先進国とEEZの管理に関する国際法解釈の合意形成を進め、
  • 偶発的な海上事故の防止を図りつつ、
  • 海洋航行の自由を最大限確保するための国際規範を再確認する
 一方、中国に対しては
  • これら国際規範の下に行動するよう強くアピールする。
  • さらに、中国の接近阻止・領域拒否戦略の既成事実化を容認しない姿勢を外交や協議の場で 明示し、
  • 監視活動の強化や対応軍事行動を取る、
といった対処が必要なことを強調。
防衛力整備の面では、防衛計画の大綱や中期防衛力整備計画の改訂において、
 
「日米が対接近阻止・領域拒否戦略で共同歩調を取るため、米国防省が本年2月に公表した『QDR2010』で示された新統合海空戦闘コンセプトの導入や長距離打撃、対水中戦(対潜戦・機雷戦)の強化等の運用・技術面での共同開発推進が緊要」
 
としている。

注=
接近阻止・領域拒否戦略 敵戦力が作戦戦域に入ることを阻止(接近阻止)し、作戦戦域に
おける敵の行動の自由を一定期間拒否(領域拒否)することを目指す戦力及び作戦構想。



転載ここまで


この記事は、4月のものである
しっかり近づいてきている
確実に近づいてきていることが手にとるようにわかる








今回は、中国のメディア戦略についての 海外のニュースからのご紹介です。 5月に掲載したものですが
動きが顕著になってきたようなので、再掲載いたしました。 どうぞご覧ください。


英文記事からみる
中国が推し進める「世界メディア戦略」は年間予算6600億円

■英文(原文)
China's $6.6B global media strategy includes AM station in Galveston 

Cruise southeast out of Houston, past the NASA exits and toward the Gulf of Mexico, and you pick up something a little incongruous on the radio, amid country crooners, Rush Limbaugh, hip-hop and all the freewheeling clamor of the American airwaves.


■訳文  (中略) 
スペイン系キリスト教ネットワークと地元スポーツ局とに挟まれたAM1540は、アメリカ人が所有し運営するガルベストンKGBC局である。 しかし、その放送内容は、中華人民共和国の巨大な国営放送局から提供されたコンテンツである。

 このテキサス州の小さなラジオ局は、中国政府の影響力(言論統制)を世界に広めようと
する数千億円規模の活動の一環である。中国が世界パワーとして力をつけるなか、
首脳陣は
中国が日常的に間違ったレッテルを貼られ、誤解されていると考えている。
そのため、中国は、欧米諸国の影響力に対抗するために、経済から芸術まで、すべてについて自分の考えを広める必要があるとしている。 

北京の新しい戦略は典型的に巨大であり野心的である−西欧のメディアジャイアントである、CNNBBC、ルパート・マードックのNews Corpに挑戦する 巨大なメディアを創造するという$6600億円の世界戦略を打ち上げた。

西欧のメディアが縮小する中、中国は政府が運営するニュースサービスはアメリカから
ジンバブエ(アフリカ)まで拡大しつつある。
すべての大陸において テレビネットワークを作り、英字新聞に投資し、ラジオ局をリースし、6カ国語で世界中の人にTVニュースを放送している。
 
 放送局は明白なプロパガンダは放送しないが、地元の人向けに中国の考えや、中国風の、味付けをしたプログラムを放送している。ガルベストンでは、チャイナラジオインターナショナル(CRI)は、豊富なハードコア・ラップ音楽とか、中国の女性地位問題についてのトークショー、それに中国よりの国際ニュースをうまく混ぜて放送している。それもすべて英語で。
 
 ニューヨークでは、中国の国立Xinhua報道機関が北米本部をクイーンズにあった小さなビルから、タイムズスクウェアにある巨大なオフィスコンプレックスへと移転した。もうすぐ中国に展開する欧米のニュース局の倍以上の局をアメリカに展開することになるだろう。

Xinhuaニュースエージェンシーは、現在の130局から200局へと拡大する計画であり、それぞれの局にビデオ編集員を配置する予定である。また、昨年から、英語と中国語のテレビニュースチャンネルを立ち上げた。
 
中国中央テレビ(CCTV)は、中国の中心的な国営テレビ局であり、ワシントンに海外で最大の支局を運営している。拡大しつつある、その野心の表れとして、CCTVは月曜日よりニューヨーク証券取引所より、ライブのファイナンシャルニュースを英語で放送する。
 

■世界に影響力をひろげる  Influencing the world
 
 このような拡大の裏には、共産党上層部が、中国の新しい至高の目標である「世界のスーパーパワー」という座を射止めるための模索において、ソフトパワーというアイデアに着目したことがある。  (中略)

 中国は、1989年の天安門事件によって中国のイメージが世界中で最悪となってから、世界が中国をどのように意識するかを帰るためのイメチェンキャンペーンを開始した。

 最初は、中国経済にとり重要な投資家である海外在住の中国人に焦点をあてた。1992年、中国中央テレビは、最低でも年間4億円以上使う、CCTV-4と呼ばれる中国語衛星放送を開始した。
 
 同時に北京は、海外の中国語メディアに影響を及ぼすためのキャンペーンを開始した。
中国
の国営ニュースメディアは、台湾、中国内の民主主義を支援するメディアを買収するか、競合することに成功し、法輪功のような精神活動を行う団体を禁止した。




■関連記事

カントリーミュージックが中国語放送に 中国当局、66億ドルで世界メディアに拡張
大紀元  2010.05.15    http://www.epochtimes.jp/jp/2010/05/html/d69197.html

中国市場で求められる戦略的広報
http://www.nri.co.jp/opinion/chitekishisan/2005/pdf/cs20051104.pdf


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