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しきしまの 大和心のをゝしさは ことある時ぞ あらはれにける

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原子力の専門家にも色々な意見や判断があると思いますが、一つの情報として下記サイトより転載致します。
  ↓
武田邦彦 (中部大学)
http://takedanet.com/
ショート警報  かけ算のできない東大教授 3月22日
http://takedanet.com/2011/03/post_7405.html
食品で、危険な兆候が見られましたので、言葉足らずですが短い警告を出したいと思います。

福島原発事故の最初の段階に福島市で1時間に20マイクロ(シーベルト、後は省略)の放射線が観測されました。

これに対して、テレビに出ていた東大教授が、「1回のレントゲンで600マイクロだから、それの30分の1。まったく問題がない。」と発言しました。

東大教授は「かけ算」ができないのです。

20マイクロは1時間あたりですから、30時間たつと600マイクロになります。従って、福島市に住んでいる赤ちゃんは1ヶ月に24回のレントゲンを受けることになります。

このようなことをコメントするというのは、わたくしはやや犯罪とも言える気がします。

・・・・・・・・・

本日、似たような事が民放でありました。

民放のある解説者がほうれん草の汚染について解説をし、「ほうれん草の汚染が基準値を超えているといっても、100ミリになるまでには80キロ程のほうれん草を食べなければいけない。」

といってほうれん草の安全性を強調していました。

もともと100ミリ等という基準値はありませんし、ほうれん草等の食品中の放射性物質の規制が厳しいのは、原発から放射線が漏れるような時にはほうれん草だけが汚染されているわけではないのです。

また、ほうれん草の中にはヨウ素だけではないので、30年の半減期を持つものが多く、ヨウ素の半減期を言っても意味がないのです。この解説者の言うことを信じれば、放射線の疾患になる人が出てくるでしょう.規制値は規制値なのです。

東大の先生が「かけ算ができない」とすれば、この解説者は「足し算ができない」といえます。

・・・・・・・・・

このところ情けない解説が続くので原子力の技術者としてのわたくしの信念を申し上げます。

科学技術は人類に貢献するために行うのであって、決して人類の健康を損なっては、やるべきではないのです。

わたくしたち原子力に携わる技術者は原発から出る放射線を絶対に基準内に収めなければなりません。むしろ、自然放射線と違わないぐらいに減らして十分に安全な状態で原子炉を運転し、エネルギーを供給することこそが、わたくしたち技術者のプライドなのです。

この期に及んで、放射線の規制値の解釈をごまかし、被曝する量があたかも少ないようなことを言う原子力関係者がいることは本当に恥ずかしいことです。

わたくしたちは福島で失敗し、信頼を裏切ったのです.

せめて正しい情報を伝えるべきです。また、農作物が売れなくなって農家の方は大変でしょうが、魂のある農家の方なら自分の作ったもので消費者が健康を害することを望むでしょうか?

農家は被害者、技術者は加害者ですが、共に与えられた天職に対してプライドがあります。

(平成23年3月22日 午後5時 つい執筆)

武田邦彦



原発 緊急情報(17) 医療行為と放射線 違うものの比較 3月20日
http://takedanet.com/2011/03/17_8eec.html
今回の福島原発の事故でいわゆる専門家の発言がいかにいかがわしいかことがはっきり証明されました。

例えば、福島市の放射線の汚染が1時間当たり20マイクロシーベルトという値がでたとき、専門家は一斉に「レントゲンでは1回で600マイクロシーベルトの被曝をする」などの例を出して20マイクロシーベルがいかに小さい数値で問題でないかのごときにコメントしていました。

しかし20マイクロシーベルトというのは1時間あたりですから、その家に1日いたら(外とほぼ同じ環境で)、それだけで24倍、さらに放射線漏れが1週間続いたら24の7倍ですから168倍になります。

これは、約3.4ミリシーベルトになり、一般人が1年に被爆する限度とされている1ミリシーベルトを遙かに超えます。また1日12時間は別のところにいたり、換気をしない部屋の中にいても1.7ミリシーベルトですから、「安全」とは言えません.

しかも、1年間の限度量などはコメントしている人たちが決めたものですから、無責任きわまりないと思います。

・・・・・・・・・

さて、今回は別の視点からこの問題を見てみます。

福島原発に近い農地で取れたホウレンソウからかなりの量の放射性物質が見つかり食品として不適切かという問題が生じました。

また、1回のレントゲンとかCTスキャンとの比較をして「安全だ」という専門家だけがテレビに登場しました。

しかしCTスキャンというのは医師のもとで行われる医療行為の一つです。医療行為は直接、医師が行う場合と、医師に準じた専門職がやる場合がありますが、いずれにしても、その人の健康状態などを見て監視のもとで行われるのです.

医療行為は通常の意味の「安全」でもなく、「健康に良い」分けではありません。

例えば、医師は必要に応じて足を切断することもあります。足を切断するのが「健康に良い」はずはないのですが、なぜ医師は足を切断するのでしょうか?

それは、医療行為で医師はその人の全てを考えてベストなことをするからです。このままではもっと悪化して命を失うというときには、あるいは医師は悩み、判断し、そして足を切断することもあるわけです。

だからといって、普通の人が足を切断していいというわけではありません。

つまり医療行為の際に被曝する放射線は全く一般と関係がないのです。もちろんCTスキャンをするときには、医師は患者さんを考え、被曝をできるだけ少なくし、その後も患者さんを観察することは欠かせません。

このような医療行為での被曝と福島原発から出た放射線で福島県に住んでいる普通の人に与える影響とは全く違うのです。

・・・・・・・・・

私の経験では、放射線の専門家はこのことを何回も教えられます。

たとえば、放射線の作業をする人はかなりの放射線をあびることが許されますが、その代わりに健康診断もするし、人生を通じて過去にどのくらい被爆したかという記録も提出しなければなりません。

さらに、作業するときには線量計やフィルムをバッチをつけて、一つの作業をした時にどのくらいの被曝をしたかということをしっかりと記録しておきます。

放射線の被曝の危険は、量も問題ですが、同時に被曝した量がわかっているということです。専門家は記録があるということによって安全を保てることを知っています.

福島県発ではメディアを中心として、原発の事故処理に当たっている人たちに対して「大変な放射線を浴びて苦労している」という報道が続きました。もちろんそれ自体は間違っていませんが、作業する人は被曝の量を厳密に計りながら作業をしているのです。

それに対して、福島県の人は被爆も量も分からず、健康診断もしていないのです。

わたくしが放射線の管理者として考えるならば、危ないのは福島原発で復旧作業をしている人よりも福島県に住んでいる普通の人の方が心配です。

放射線と人間の健康というテーマの専門と言われる方々が、これらの基礎的なことを、もう一度思い出し間違ったことを国民に呼びかけないようにして欲しいのです.

このことがあるので、今日の最初のブログに「被曝量を自分で計算しよう」というのを出したのです。

また続いてほうれん草の被曝を取り扱いたいと思います。

(平成23年3月20日 12時 執筆)

武田邦彦



原発 少し落ち着いたので・・・「保安院という化け物」 3月15日
http://takedanet.com/2011/03/post_0cc6.html
原発は2号機の格納器が破壊されたことで一段落した。周辺の放射線は徐々に上がっていくだろうが、福島県民をはじめ、付近の方が逃げることもできる状態になった。

その意味ではやや私も気持ちがおさまった。

そこで、政府やマスコミなどからの情報をより正しく理解するために関連のことを書いておきたいと思う.

・・・・・・・・・

【なぜ、保安院の人は謝らずに威張っているのか?】

日本の原子力行政は、原子力委員会が推進、原子力安全委員会が抑制ということになっていたが、政府がいつの間にか、原子力安全・保安院というのを作り、「抑制機関無しの原子力行政」を始めた。

そのため、安全を考えて抑制する立場だった「原子力安全委員会」は国民に代わって、直接、原子力の安全を守ることができなくなった。

原子力安全・保安院は全権を持ち、電力会社や原子力安全委員会などに強い影響を持つようになった。これがテレビで見た保安院の人の傲慢な態度にあらわれていた。

保安院は常に原発に口を出し、俺の言うことを聞かなければ認可しないぞと言い、そして現場を知らないという状態で推移していた。

このことが「地震で破壊する原発」を作ってきた原因であり、さらに「震度6など想定していなかった」とか「地震対策はしてきたが、津波が起こるとは知らなかった」などという奇妙な言い訳を作り出す原因にもなっている.

・・・・・・・・・

テレビにでた保安院の人は謝りもせず、傲慢な態度に終始した.これは「事故は俺が起こしたのではない」ということだが、「原発の安全に責任を持つ」という気持ちが無い人が、「原発の安全規制の権力を持っている」ということだからだ。

彼らは規制について強い権限を持っている.だから電力会社は認可をもらうためにペコペコしなければならない。でも事故が起こったら知らない顔をする・・・役人が入るとこのようになる。

今、事故が進行中だが、保安院は登場しても混乱するだけだ。東京電力と政府だけで進めてもらいたい。

また気象庁は全力を挙げて風向と、原子炉からのガスがどのように流れるか、コンピュータを使用して早く全力で計算して欲しい.

気象庁はこのような時にこそコンピュータを国民の安全のために使い、何時、どこに放射線物質が移動するのか、ハッキリして欲しい.

(平成23年3月15日 執筆)

武田邦彦



転載は以上です。
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武田邦彦 (中部大学)
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「ムダを無くす(仕分け)」はトリックではないか?  平成23年1月17日
http://takedanet.com/2011/01/post_09b5.html
最近、「税金のムダ使いを無くそう」と盛んに言われます.すでにいわゆる「仕分け」も2年目になり、少しの成果がでる時期です。

そして、もし税金のムダを無くしたら、国家予算が減るはずなのに、90兆円を超える史上最高の予算が審議されようとしています.

国民総生産(GDP)が上昇しているなら、国家予算もある程度、増えるのは妥当ですが、経済政策の失敗からGDPは低下しているなかでの増税(当面は増税せずに赤字で国家を運営する)ですから、このことは慎重に考えなければならないと思います.

実は民主党が進めている「ムダを無くす(仕分け)」というのは、私には一種の「目くらまし」に見えます.

つまり、もともと国家の運営ですから数%のムダは生じるのですが、ムダを排除しているように見せるのが、増税への第一歩と考えているのでしょう.

そして「ムダを排除してもダメだから増税する」というのは、なかなか巧妙な作戦です.

考えてみても、もしムダを排除できても国家予算90兆円の内、1兆円も捻出できません。そして、「あんなに一所懸命やってムダが無くなったからもうやることはない」と言うでしょう.

さらに「ムダを無くしても赤字だから、税金を増やすしかない」とくるはずです.

でも実は国家や自治体というのは「いくらでも仕事を増やせる職場」なのです。

普通の会社なら、赤字になる事業はできませんから、なかなか新しい事業を計画することや、今の事業を拡大することは難しく、社長はそれに苦労し、技術者も営業も黒字にする努力を通じて成長します.

ところが、国家や自治体の行う事業の94%が赤字ですから、「赤字の事業をする」という実に簡単なものなのです。

高級官僚や政治家がまるで学校を卒業したばかりの新人のようなことを言うことがありますが、一生、赤字事業だけをしている彼らが成長するのは奇跡とも言えます



だから、実は「増税をしない」ということは「ムダを省く」のではなく「国や自治体はやらなくても良いことをやらない」という事なのです。このままでは、ここがすり替えられると思います.

・・・・・・・・・

おそらく、これから数年「ムダをなくせ、ムダをなくせ」と政府と評論家が合唱し、そのうち、「ムダは無くなったが、予算が足りない」と言って増税することになると予想しています。

繰り返しますが、国庫や自治体が赤字になるのは「お役所のムダ」ではなく、「やらなくて良いことをしている」からです。国や自治体がやることはすべて赤字なのですから.

そうなると増税を止めるには「何がやらなくて良いか」と言うことになりますし、それには議論が必要です.

ところが、五箇条のご誓文にあるように、国政とか自治体のように「公的」なことは「万機公論に決すべし」で、個人的に儲かるというようなことを議論してはいけないのですが、かつて国会は「族議員の抵抗が激しい」、霞ヶ関(中央官僚)は「省益」と言わたように、残念ながら「万機公論に決さない」ということを公に認めていたのです。

「政治に金がいる」というのも同じです.

少しでも「個人的利益」の臭いがすることは徹底的に追求するぐらいの厳しさ日本社会に生まれないと、これまで続いた国家レベルのトリック(年金、貯蓄、健康、人の和、環境など)のようにまた痛手を被るでしょう.

・・・・・・・・・

大人は自分で考え、選挙権を持っていますが、子供やこれから日本に生まれる人は自分の将来を決められません.民主党政権はひどい状態で、いかに日本の産業がシッカリした基盤を持っていると言っても、このまましばらく続いたら崩壊する危険性すらあると思います.

(平成23年1月17日 執筆)

武田邦彦



「相手の身になって考える」とはなにか?  平成23年1月7日
http://takedanet.com/2011/01/post_6c94.html
若い頃、ある化学会社の開発部長をしていた。そのころ、電子機器が大きく伸びているときで、それに合わせた材料が次から次へと求められた時期だった。

販売の前線にいる営業部隊は、お客さんから「こんな材料が欲しい」と言われて、それをすぐ私の開発部の担当課長に連絡する。

そうすると、担当課長は「そんなものはできませんよ」とそっけなく返事をしている。私はそれを聞いていて「どうしたら「技術系課長が相手の身になって考える」ことができるかな」と思っていた。

新しい材料が欲しいと言うお客さんは材料の専門家ではない。自分が希望しているのができるかどうかが分かって言っているのではない、できるかどうかは分からないけれど「欲しい」と言っているだけだ。

一方、素っ気ない課長が電話口で言っているのは、「おまえは材料の専門でもないのに、そんなのができるはずが無いじゃないか」と言っている

.

課長は「科学」というものを知らないからこのように答える

.

それから30年。ほとんどの電子機器の材料は当時「欲しい」と希望していたお客さんの通りになっている

.

材料の専門家は「今、自分が正しいと考えていることは間違っている」という科学の原理原則を知らなかったのだ。

・・・・・・・・・

大東亜戦争で日本はアメリカの負け(正しく言えばアメリカ、イギリスなどのいわゆる連合国に負け)、マッカーサーが占領軍司令官として日本に赴任してきた。

マッカーサーのもっとも大切な任務は「破壊された日本を復興させる」ことではなく、それとは正反対の「破壊された日本を二度と立ち上がらせないように、軍事は破壊し、精神は堕落させる」ということである。

「相手の立場に立つ」ということはそういうことだ。

マッカーサーがやったことの一つの「食塩が高血圧を招く」というアメリカ医師団の勧告だが、この勧告が「日本人をふぬけにする」という作戦の一部で行われたという説はあながち否定しない方が良い。

人間は希望や目的を持っている.そしてその希望や目的は「自分のため」、「任務のため」であり、決して「自分や自分の任務を軽視して、相手のために」という言動は尊敬されない。

マッカーサーは日本人の精神を政治、教育、精神、体などの点で、徹底的に破壊した。でもそれは彼の任務であって、彼を非難するなどおかしいとある識者も言っていた.

尊敬するある軍人が「占領軍司令官のもっとも重要な任務は二度と再び、敵国が自国に戦争を仕掛けないように徹底的に破壊することだ。」とおっしゃっていた。軍人が任務に忠実であるのは間違っていない。私たちが相手の身になってものを考えていないだけのことだ。

・・・・・・・・・

尖閣諸島事件で、「中国はもともと尖閣諸島が日本の領土と認めていたのに、海底に石油や天然ガスがあると分かって領有権を主張し始めた.許せない!」という意見が多かったけれど、「役に立たないところの領有権」を主張する方が私には奇妙に思える。

また中国人が本当にどういう人たちかは不明だが、多くの中国専門家は「中国人は損得しか考えない」と言っている

.

だから、まずは損得を考える中国人が、得になると分かったら尖閣諸島の領有権を主張するのは当たり前だ

.

そうなると、「そんなことを知っているのに、なぜ今まで俺たちは尖閣諸島を放りだしていたのか?」とか、「石油がないと言っているのだから、なぜ尖閣の資源を確認しないのか?」という話になり、かなり議論は前進することになる。

これも「中国」という「相手」の立場に立つということで、さらに中国の主席が交代期にあるとか、中国が海洋に関心を寄せてきたという政治的な背景も考えると納得できることが多い

.

それに加えて、自民党末期政権や民主党政権では到底、日本国自体がやるべき事をしていないので、当然といえば当然のできごとだった。

・・・・・・・・・

会社の技術職、占領軍司令官、領土問題・・・ことの内容はまったく違うけれど、相手の立場に立つということがいかに難しいかを骨身に感じる今日この頃だ。

(平成23年1月7日 執筆)

武田邦彦



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同じ過ち

チャイナの獄中にいる08憲章の劉暁波氏にノーベル平和賞が授与されるようです。
チャイナにひれ伏す日本政府は早速、お祝いの一報でも送ってはどうか・・・。
 
チャイナに行った人は感じることでしょうが、
チャイナで歩行していると車や自転車、人がいっぱいで、
そのような中で信号はあってもないと一緒で、
たとえ信号が赤でも車が来なければ渡るのが当然です。
日本でもそういう人は見かけますが、ほとんどの人は信号が青になるまで待っています。
しかし、この光景はチャイナ人からすると不合理であると思えるらしい。
 
また、日本で自動車同士の事故があると互いに話し合い、警察を呼ぶでしょう。
しかしチャイナでは相手に対してではなく、通行人に対して大声で訴えかけ、
それに対して通行人たちは「お前の方が悪い」と言いたてる。
つまり大衆に訴えて巧みに自分に有利なようにもっていく方が勝ちというわけです。
 
このように決められたことでも不合理であれば守らない、
正しいことが勝つわけではなく、ねじ伏せた方が勝つ。
日本とチャイナはこれだけでも随分と違います。
だからこそチャイナに対しては何か言われたら、気を使って謝るのではなく、
それ以上に言い返し、主張すべきは理路整然と主張することが必要です。
これが国家間ともなれば何でもかんでも謝るというやり方では見くびられるだけです。
・・・・・・
 
 
さて、日本の教師は反戦、自衛隊反対、敵が攻めてきたら手を挙げて逃げろ、
と教えているからかどうかは定かではありませんが、
数年前の国際世論調査で若者に対して、
「もし自国に敵が攻めて侵略してきたら銃を執って戦うか?」
との質問に
戦うと答えたアメリカの若者は80%、
それに対して日本の若者で戦うと答えたのは13%でありました。
 
もちろん戦争はあってはならないことではありますが、
この結果からすると日本が侵略されて、愛する人が次々に虐殺されたとしたら、
ほとんど誰も戦わずに逃げるのかもしれない。
もしこれがチャイナの侵略であれば、逃げても捕まれば、
目を覆うような残虐な殺され方をされることは明らかです。
これは歴史から学べばわかることですし、今もチャイナは変わっていません。
 
20096月、広東のおもちゃ工場に強制移住させられたウィグルの人たち600人のうち200人が
宿舎に帰る途中に数千人の中国人労働者に襲われ、
鉄パイプや中華包丁などで2〜3時間もの間、死ぬまで殴られ続けた。
また10名ほどのウィグル人女性などは集団レイプされ、
その後に頭を真っ二つに切断されて工場の敷地の木に吊るされて発見されました。
チャイナに侵略されればこういうことが日本でも起こることはあり得るのです。
・・・
 
中東で起きた湾岸戦争を見たチャイナは装備や兵器の時代遅れを痛感し、
最も衝撃を受けた国だと言われています。
この時、日本とは相当の差がありましたが、
その後、チャイナは軍拡を突き進み、強大な軍事力構築に邁進しています。
その間、我が国は年々防衛費を削減し、チャイナへの優位性はなくなっていく一方です。
さらに経済的優位や資源を利用して日本に圧力をかけて日本経済を封じようとするその姿勢も、
今回の尖閣衝突事件で明らかになりました。
 
このことは大東亜戦争前の日米の関係にも似ており、非常に危険であることです。
戦前、アメリカが不戦条約で戦争はしないと言いつつも、世界で最も軍拡を進め、
逆に日本は財政負担減のために軍縮をし、日本が優位であった軍事力をアメリカが抜いていきました。
それとともに日本に対しての経済や資源での包囲網もご存じの通りです。
 
今や国と国の国境線においてはすみ分けが出来ており、戦争が起こることは少ないでしょうが、
島嶼の帰属についての紛争の火種は非常に高いものがあります。
東アジア、そして日本も他人事ではありません。
スプラトリー(南沙)をはじめ、日本には尖閣、竹島、北方領土の問題があります。
 
日本人の中にはスイスのような永世中立国がいいと言うような人がいますが、
スイスは国民皆兵の国であります。
敵に侵略されれば全国民が銃を執って戦うのです。
だからこそドイツもフランスもスイスの中立を侵せませんでした。
その国民皆兵を無視して、非武装中立で永世中立国宣言をすれば、
日本も永遠に平和であると語っていたのだから平和ボケも鉄人の域に達しているかもしれない。
・・・・・・
 
今回の尖閣諸島の衝突事件では
多くの日本国民はぶつかって来たチャイナ漁船に怒り、
乗組員全員を帰したことに怒り、
漁船をも返したことに怒り、
船長を満足に取り調べずに帰したことに怒った。
 
また、マスコミというものはチャイナの少数の反日デモや、
普天間の基地反対闘争のような左翼デモは大きく取り上げるのに、
今回の尖閣の主権を守る大勢のデモは全く報じなかった。
デモは名古屋、岡山、秋田、栃木、札幌、仙台、横浜、京都、兵庫、愛媛、香川などで
行なわれたそうですが、ニュースでは取り上げてももらえませんでした。
しかもこのデモはチャイナや韓国と違って、他国の国旗を踏みつけたり焼いたりはしないし、
誰が指示せずとも整然とデモ行進を続けていたといいますから、
いかにも日本人らしい毅然としたデモであり、これこそぜひ報道してもらいたかった。
おとなしいと言われる日本国民が自らこれほど怒りの抗議をしているにもかかわらず、
何一つ報道しないとは、一体何のための報道なのか、頭にくるばかりである。
 
 
このような今の日本には大切なものが抜けていたのかもしれない。
六十数年前、日本は戦争に敗けました。
それは、なぜ敗けたのか?
 
核を落とされたとか、ソ連の条約違反とかという次元ではありません。
日本人はこの「屈辱である歴史」の教訓を知ろうとはせずにいるからこそ、
いまだに外交で国益を損じており、経済も抑え込まれているのかもしれません。
 
日本という国は、時代は変われども本質的に同じ過ちを繰り返していないか。
これは過去に学ばない、学ばせなかったから繰り返すのではないでしょうか。
 
欧米列強が植民地獲得に血眼になっていた時代、
彼らは民主主義だ、自由経済だ、と都合のいいことを言っていましたが、
資源のある列強は許されても、資源のない日本には許されないという状況に追い込まれ、
このままいけば日本は衰退か植民地化か、それが嫌ならば戦うしかない、
というところまで追い込まれました。
国際社会の理不尽に翻弄され、日本の言う正論と正義だけではとても対抗できるものではない。
 
ご存じのとおり、当時の日本には太平洋戦争なんて言葉はなかったのです。
これは敵国であるアメリカが使っていた言い方を、戦後の日本人がそのように言わされているのです。
こんな呼び方を今も使うのは、何も知らない日本人やマスコミや教科書です。
あの当時は大東亜戦争と言って、ほとんどの国民が挙国一致して戦いました。
そんな中、反国家の治安維持法で捕まっていたアカい連中はぬくぬくと牢の中で生きていた。
戦後、国家存亡の危機に命を捧げた多くの国民がいる中、
戦うことをせずに生きながらえたこの非国民たちが我が物顔で世に出てきて、日本の主導を握り、
戦争中に多くの国民が命を捧げて戦ったことをことごとく「悪」とした。
 
しかし戦後の日本にとって本当の「悪」は彼らであった。
靖国神社は戦時中、多くの国民の心の支えでありましたが、
戦後、戦前とはま逆の状態になり、多くの国民の心の支えを少数の彼らが「悪」と決めつけ、
国のために命を捧げた真の勇者が悪者扱いにされているのです。
 
彼らにとっては日本の戦った大東亜戦争を正当化すると自分たちが非国民になる。
だからこそ目をそらすために軍部や軍人を悪者にし、非難し、
歴史の本質を学ぶことをずっと怠ってきたのではないか。
 
戦前の日本と軍の悪口を言っていれば正しいかのような教え方や報道は日本人をダメにし、
お国のために命を捧げた先人たちを「悪」だと決めつけた国に、
どうして真の平和や幸せなどあり得るのか。
 
 
日本の軍隊は強かった。
特に陸軍は強かった。
だからこそソ連は東清鉄道事件で張学良を破っても満州には入ってこなかった。
明治末期から日本に来て日露戦争の日本陸軍を体験した蒋介石は、
「日本の強さは日本人そのものに備わっている習慣や道徳心にある」と言った。
 
戦争というのは極限の状況でその民族性、特に人間性が出るといいます。
つまり殺すか殺されるかの状況の中で、死者や負傷者、捕虜、そして一般住民に接する時にこそ、
その人間性や、仁徳が備わっているかで相手に与える印象は違ってきます。
日露戦争での捕虜の扱い、大東亜戦争でのアジア諸国の戦後の日本兵の勇敢さや紳士的態度を讃える高い評価はそれを物語っています。
・・・・・・
 
戦後日本は台湾を見捨ててチャイナと国交回復した経緯があります。
日中平和友好条約の時に尖閣諸島の帰属を議論したら、
チャイナ漁船が大量に尖閣諸島に押し寄せてきたこともありました。
この時、日本は戦後賠償を放棄してもらう代わりにODAという貢ぎをするようにしました。
さらに細川、村山が侵略や謝罪を述べ、日本はチャイナの朝貢国だとみなされました。
その朝貢国である日本が対等なことを言うのは不遜である、と思われても当然です。
「チャイナ船長を逮捕するなど朝貢国がやることではない」
日本のやってきた外交の結果がこれです。
チャイナの増長は日本外交の結果であり、
朝貢国・日本が強く出れば出るほどチャイナは宗主国として力で抑えつけてくるのです。
このチャイナの傲慢さと増大な軍事力がいかに戦争を誘発することであることか、
日本人は肝心なことを歴史で教えられていない。
 
現在の日本とチャイナの関係を対等であると思っている日本国民がいるかもしれません。
しかし実際には従属関係であるといえるのではないでしょうか。
友好や互恵という対等のような言葉でチャイナの従属関係にされていても、
全く気づかない日本の政治家や財界人たち。
チャイナの友好とか互恵とはその昔の朝貢の意味のようなものと受け取るべきではないか・・・。
 

転載元転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

イメージ 1

記念艦「三笠」艦内において「日露戦争に見る武士道」特別展を平成22年10月24日()から23年3月21日(月)まで開催予定です。

>>>ポスターを見る

記念館「三笠」公式ホームページ

転載元転載元: 電脳工廠・兵器(武器,弾薬)庫


優れた記事を書き続けていらっしゃる 「のの夫人」さんのブログからの転載です。
真珠湾攻撃のいきさつ についての記事
「はじめまして」 

http://blogs.yahoo.co.jp/raindoropblue/15512736.html

こちらのブログは、非常に優れた 史歴を扱うものが多く、貴重なものが多いです。
ぜひ、一度ご来訪ください。 すばらしいです。

日本軍 真珠湾攻撃前のいきさつ

転載ここから
   


  時々、この方は国士だと思う方でも、日本の軍人は戦争をするべきではなかった。昭和天皇の御意志はアメリカとの戦争を避けろ! だったと思うと発言されることがあります。尊敬する青山?晴さんもそのお一人でした。
 
 私は、彼のブログにコメントを入れましたが、ここでも同じことを申し上げたいと思います。
 
 
 アメリカは真珠湾攻撃の1時間20分前に公海上で日本の潜水艦を撃沈していた。
 
 
 驚くようなお話ですが、本当です。
 
 12月7日午後0時10分=現地時間、アメリカ海軍司令部に暗号電報。「ワレ、日本潜水艦ヲ撃沈セリ」米軍艦が、公海上において日本海軍の潜水艦を攻撃、撃沈した事を報告したものだった。(米国海軍ヒューウィット調査機関提出書類75(1945年06月07日)みすず書房『現代史資料35巻』)
 アメリカは、日本による「真珠湾攻撃」の1時間20分も前に「宣戦布告」もなく公海上で日本の潜水艦を攻撃、撃沈しました。相手国の領土内ではなく、公海上です。日本は交戦命令がなかったので、無抵抗でした。 これこそ、「騙し討ち」ではないでしょうか?
 
 それ以前に、ハル・ノートの存在。
 
 これは事実上の降伏勧告、もっと言えば、「お前らを餓えさせ殺してやる」と言うアメリカ側の一方的な皆殺し宣言です。どうぞ、内容をお調べください。日本に必要な食料も燃料も一切、輸入を認めないと宣言しているはずです。アイゼンハワー大統領はこのハルノートを見て非常に驚いたそうです。また、戦勝国側の政治家も「これなら、どんな小国でも戦いを挑む」と言ったそうです。

 
 戦争は避けられたと言うのは嘘です。アメリカは、と言うより、ルーズベルトは戦争したくてたまりませんでした。どうか、イラク戦争を思い出してください。「国連の核査察を受け入れる」と何度も表明していたイラクの声明をかき消し、まるで、イラクが国連の査察を拒否しているかのような印象操作でブッシュは戦争に突入しました。それと同じことが65年前にあったのです。
 
 この事実は、憲法9条があるから日本は平和だと言う幻想に対するよい警鐘になります。日本が戦争を望まなくても侵略国家が戦争をしたがっていたら、何をしても戦争になると言う良い実例だからです。
 私たちは、これ以上、ご先祖様に戦争の責任を負わせるのを止めるべきではないでしょうか? もっとこの事実を世間に知らしめ、ご先祖様が血を流しても国家と家族友人子孫を守ろうとしたことに感謝するべきだと思います。
 
当時の軍人を非難する人は不可能を求めています。
 
 また、日本が従軍慰安婦の強制連行をしたなんて嘘っぱちです。それは、アメリカ軍の公式資料でも認められていることです。
 
 
 ここに、米軍資料のリンクとその和訳を載せてあります。どうか、ご自身で何が真実か見極めてください。
 
 
イメージ 1
  この写真を見ると、清らかな強い意志が私の中に流れ込んできて、畏敬の念に打たれます。ありがとう、英霊たち。ありがとう後先祖様。皆様方の犠牲はけして忘れません。命や人生をお返しすることはできませんが、生きているあいだに英霊たちの名誉を絶対に回復します!
 
 それが、私たちの使命だと思うし、英霊方のご恩に報いることだと思うのです。そして日本をもっともっと美しく人道的な国家にします。ありがとうございました。次の世でひざまずいてお礼を言う時まで安らかにお休みくださいませ。


転載ここまで

優れた記事です。

アメリカでは、国内法により 「自国への攻撃等の理由なく、戦争に参加することができない」ことに
なっていました。
第2次世界大戦、ヨーロッパでは、ドイツ対イギリスが戦っています。
当時、世界№1の称号をドイツによって奪われたイギリスは、なんとしても対ドイツ戦に勝つために、
アメリカの力を必要としていました。
しかし、アメリカには、参戦の理由がない。

一方、列強によるアジア進出に立ち遅れた アメリカは、アジアによる領地を求めていました。
アジアはほぼ、列強により分割され、ほとんど領地は残っていない。
白人による列強の領土を脅かしていた 日本と戦うことで、アジア圏の進出も同時に可能になる。

真珠湾攻撃の前、この公海上の攻撃のほか、日本にはさまざまな状況が迫っていました。
イギリスは最先端の暗号を読解する機械を、アメリカに提供しています。
また、アメリカは、日本と対立する中国・国民党へ、最新兵器を送って、戦いの支援をひそかに
行っていました。
中国国内では、日本軍への 中国軍による執拗なテロ的攻撃が頻発していました。
その中での、公海上の攻撃。 早くしろという、攻撃だったのでしょうか。


戦いを決めた日本は、事前に、宣戦布告する旨を、電報か何かでアメリカに送っています。
アメリカの言い分は「その電報は見ていない」。

電報が届いた日、クリスマスパーティーか何かで、全員が外出していなかった、また翌日、電報を
見たが、「日本から来た その電報が重要なものとは思わず、そのままにしておいた」 というのが
アメリカの言い分です。 軍に人がいなかった、というのはあり得るのかでしょうか。

イギリスの機械によって、暗号がすでに読解されており、日本軍の真珠湾攻撃は、事前に完全に
わかっていました。
宣戦布告に電報の知らせを出した日本は、当然、問題なしとして攻撃を開始した。
これが、真珠湾攻撃の 一面です (ごくごく一面だと思いますが)。
まだ知られていないことが 多いのではないかと思います。


戦後日本は、ビジネスでも プライベートでも誠実で信頼がおける、と受け取られていながら、
一面 「何かで出し抜くのではないか」という印象をもたれるのは、この真珠湾攻撃があったからだと
いわれています。

真珠湾攻撃の真を知れば、これが 1つのプロパガンダ ではないかとも思われます。

この写真に乗っている日本人は規律正しく、正直に誠実に戦っていかれ、亡くなられた。
お盆を前に、貴重な記事を ご紹介することができました。
感謝です。



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