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介護・福祉の資格･･･視能訓練士

■介護・福祉の資格･･･視能訓練士

視能訓練士は、医療分野でリハビリに関する専門職です。

視能訓練士の仕事は、見るという人間の基本的な機能に障害を持つ人に対し、
眼科医の指示のもとでその度合いを検査したり、機能回復のための訓練を行います。

以前は、斜視や弱視などの障害を持つ人の機能回復のための訓練を行なうときに必要な国家資格でした。

しかし、１９９３年の法改正によって、眼科一般分野で検査などもできるようになりました。

有資格者はまだ少なく、特に男性の割合は１０％以下で、現在は女性が多い分野になっています。



視能訓練士の仕事内容は、検査業務とリハビリ業務に分かれており、
検査業務として、視力検査、視野検査、眼底カメラ撮影、超音波検査など、
目に関する様々な検査を行ないます。

眼鏡やコンタクトレンズをつくる時に必要な、視力検査や眼圧検査を行ない処方箋を書くのも
視能訓練士の検査業務です。

リハビリ業務は、矯正訓練が主で、視覚が発達する小学校低学年までに正しく矯正し、
視力や視機能の回復を目指し、一般的には何年もかかるものです。

最近では、老化による疾患や糖尿病などによって視力が低下した人に対するリハビリ指導も増えてきており、
訓練対象が乳幼児からお年寄りまでと幅広くなっているため、
視能訓練士の仕事は、幅広い年齢層の人とのコミュニケーションとっていくことも大切になってきます。



視能訓練士の職場としては、総合病院、国立病院、大学病院など
規模の大きな病院の眼科が多いようですが、
高齢化に伴い白内障や糖尿病性の網膜症などが増えてきていることにより、
福祉の分野でも視能訓練士が行なうリハビリに期待が高くなっています。

視能訓練士の視覚を取得するには、国家試験に合格する必要があります。

国家試験の受験資格には、高校卒業後に指定の視能訓練士養成施設で３年以上専門知識や技術を学ぶ、
大学、短大、看護士養成所等で２年以上修業し、指定科目を履修したのち、
厚生労働大臣が指定する養成施設で１年以上専門知識や技術を学ぶ、
海外で視能訓練士に関する学校を卒業するか、免許を取得し、
厚生労働大臣から日本で学んだと同じ技術があると認定を受ける、などとなっています。

介護・福祉の資格･･･心理判定員

■介護・福祉の資格･･･心理判定員

心理判定員とは、障害者や児童の自立を助ける専門職で、
心理状態を調べて判定し、援助計画を立てる仕事をしています。

主な職場は児童相談所で、相談所内の相談、措置、判定部門に心理判定員が配置されています。

また、身体障害者更生相談所、知的障害者更生相談所で、
訪れる本人や家族と面談し、本人の心理判定も行ったり、
少数ですが、身体障害者更生施設、精神障害者社会復帰施設などの福祉の分野でも、
心理判定員の専門知識が必要とされ、
今後は高齢者のいる福祉の分野でも活躍することでしょう。



心理判定員の仕事内容は、まず、対象者の心理状態の把握とそのための検査をします。

心理療法担当職員、精神科医、小児科医と相談しながら検査を実施し判定を行ない、
その判定に基づき、レクリエーションやクラブ活動を通じた集団療法、面接による個別療法などを行なっていきます。

児童相談所などでは、心理判定員が各種の心理検査や面接などで児童の心理判定をし、
臨床心理士など心理療法の専門家が児童への指導や両親へのカウンセリングを行ないます。

しかし、実際には、両方を同じ職員が兼務しているのが一般的となっているようです。



心理判定員が国家資格ではないため、一般の職員が心理判定員の仕事を行なっていることも多くなっています。

心理判定員になるための条件は、精神保健に関する学識経験を有する医師、大学で心理学を専攻したか、
これに準ずる資格を有する者、となっています。

臨床心理士の資格を持っていると、採用に有利になる場合があるようです。

介護・福祉の資格･･･義肢装具士

■介護・福祉の資格･･･義肢装具士

義肢とは、事故で体の一部を失った人や、病気のために体のどこかがうまく機能しなくなってしまった人など、
そのような人の体の欠損部分の代わりをしたり機能を補ったりする義手や義足などのことです。

装具は、体の機能に障害を持つ人の機能回復を図り、機能低下を防ぐために装着する器具です。

近年の義肢や装具は、最新の医療理論に基づき、高度な技術が用いられるようになり、
性能の向上や適合精度の高さには目を見張るものがあります。



義肢装具士の仕事は、義肢や装具を医師の支持に基づいて製作し、患者に対して適合を行ないます。

製作の多くは手作業で行なわれ、義肢や装具を身につけた人が
苦痛や違和感なくスムーズに行動できるような義肢や装具を作ることが大切です。

義肢装具士は医師の指示のもと、障害を持つ人に適合する義肢や装具を作りますが、
開発を通じて義肢や装具を利用した医療の普及や向上にも貢献しています。



義肢装具士は、製作の知識や技術だけでなく、
設計、製図、デザイン、工作機械の操作技術、整形外科、
システム工学、生体力学、人間工学、
リハビリテーションなど、様々な分野での知識が求められます。

他のリハビリテーション関係の職種である理学療法士や作業療法士などは、
医療機関や福祉の職場で働いていることが多いのですが、

義肢装具士は、ほとんどが民間の義肢製作所に勤め、
その製作所が契約を結んでいる医療機関やリハビリテーション施設、
その他の福祉の施設などの治療現場に出張して業務を行なっています



義肢装具士になるためには、国家試験に合格する必要があります。
高校卒業後、義肢装具士養成校または養成施設において
３年以上必要な専門知識や技術を修得することで、
国家試験の受験資格を得ることができます。

介護・福祉の資格･･･福祉住環境コーディネーター

■介護・福祉の資格･･･福祉住環境コーディネーター

福祉住環境コーディネーターは、高齢化社会の今、
お年寄りがちょっとした段差につまずいたり、
浴室などで転んだりする家庭内の事故が大きな問題となっており、
住む人の体力の衰えや障害に合わせた住環境作りが求められている中、
注目されている福祉の仕事です。

福祉住環境コーディネーターの仕事は、
家の構造に不便があって、お年寄りや障害のある人が家の中で動くのに不自由したり、
福祉機器や介護道具が活用できなかったり、という不都合を解消するために
医療や福祉、建築などの専門家と連携して、個々のニーズにあった住宅の整備を提案していきます。



福祉住環境コーディネーターは、住宅改造についての相談を受けた家庭に足を運び、
障害者の障害の程度を理解し、ベッドの位置から、廊下と部屋の段差、トイレや浴室の状態など
様々な面から日常生活に不便なところを把握し
、本人や家族との話し合いを通じて最適な住環境づくりのための改造プランを考え提案します。

工務店、リフォーム会社、福祉用具の販売店などと連絡を取り費用を明らかにしたり、
福祉の施策や補助金などについての情報提供も行ないます。



福祉住環境コーディネーターの仕事は幅広いため、福祉、保健、医療、建築などの知識が求められます。

福祉住環境コーディネーターには１級、２級、３級があり、
東京商工会議所により検定制度が設けられ、
受験資格は、学歴、年齢、性別、国籍に制限はありません。

また、３級に合格していなくても２級の試験を受けることができますが、
１級は２級合格者が対象となっています。

介護・福祉の資格･･･身体障害者福祉司

■介護・福祉の資格･･･身体障害者福祉司

身体障害者福祉司という仕事を知らない人も多いのではないでしょうか。
また、具体的な仕事の内容が想像しにくい職種だと思います。

身体障害者福祉司は、福祉事務所や身体障害者更生相談所で、
身体障害者の福祉に関して事務所員に技術指導を行なっています。

身体障害者の調査や更生援護が必要かどうかの判断、援護の種類の検討、本人への指導、相談業務、
およびこれらに付随する業務のうち、専門的技術が必要な仕事も行います。



身体障害者福祉司への利用者からの相談内容は、
医療を受けたい、義手や義足が必要、施設に入所して訓練を受けたい、などがあります。

このほかにも日常生活や職業上のことで何か困ったことがあったときなど、
相談に応じ的確な指導を行ないます。

身体障害者更生相談所では、身体障害者福祉司を含め、医師、心理判定員など、医療や福祉の専門職員が、
身体障害者一人一人に対して効果的に更生できるように技術的な判定を行なっています。

身体障害者福祉司は、利用者によりよいサービスを提供するためにも、
他の職種と連携、協力して仕事を進めていく必要があります。



身体障害者福祉司は身体障害者福祉法に規定される資格です。

仕事に就くには次のいずれかに該当している必要があります。

・社会福祉主事任用資格を持ち、２年以上の実務経験がある
・大学にて指定科目を履修して卒業
・医師である
・厚生労働大臣指定の養成施設を卒業
・上記に準ずる学識経験者

その上で、公務員試験に合格し、
その後、任用資格を持つ人が身体障害者福祉司として配置されますが、
必ずしも希望通りに配置されるとは限りません。

まず、行政職や事務職に携わったあと、
人事異動により身体障害者福祉士として配置される場合もあるようです。