|
サンスポのホームページで見つけた記事です。 【新しき風】減額制限撤廃し、ふさわしい給与システムを 平成１６年分の高額納税者番付。プロスポーツ部門の集計では、上位１０人中８人がプロ野球選手となった。サッカー選手はなく、野球選手が報酬面ではＮｏ．１スポーツであり続けていることを証明した。佐々木が日本球界に復帰して即１位に躍り出て、昨年１位だった清原は年俸４億５０００万円だったものの、２位に甘んじた。 選手会調べによる今季の選手年俸の平均は３７４３万円で前年比マイナス６２万円。昭和６３年の調査開始以来初めてダウンした。だが平均が下がっても、野球選手が来年も番付の上位を独占するのは間違いないし、野球界のためには望ましい。 各球団は現在、年俸制度の見直しを進めているが、球団にとって負担となっているのは納税者ランキングに名を連ねる選手より、３０００万円から１億円クラス、それも出場機会が減ったり故障がちの中堅、ベテラン選手への人件費だ。 １億円以上３０％、同未満２５％の減額制限の現行制度では、年俸１億円の選手を１０００万円まで年俸ダウンさせるには８年かかる。「これでは故障しても年俸を下げられない。ならば即解雇となりかねない。それより制限撤廃を」と主張する球団は多い。 昨年の労使交渉で選手会は減額制限の緩和を容認する案を示した。７０人枠を撤廃して三軍制を取るにも、減額制限があるままでは人件費が膨れ上がる。選手が活躍に見合った報酬を得られ、枠を広げることで雇用を保障し、活躍できない選手も年俸がダウンしても復活すれば報酬を取り戻すチャンスはある−。プロフェッショナルにふさわしい給与システムへの移行が望まれる。 この記事には、なんか賛同したくなりますね。
活躍すればするほど、年俸は上がり、活躍しなければしないほど年俸は下がる。 だけど、チャンスの機会は常にある。 そんな、プロ野球のほうが、いいプレーが見れるかもしれません。 |
過去の投稿日別表示
[ リスト | 詳細 ]
2005年05月18日
全1ページ
[1]
コメント（7）
全1ページ
[1]
