齋藤晋はこんな人

アルコールは脳をだめにする？・・・脳の容積を狭くしている・・・ひゃ〜

私は下戸

この点は安心

しかし、ヘビースモーカー

この点も安心

何故か？

B型だから。

こんな理論は

成り立たない

でも、「ま〜くん」

どうする？

アルコール、飲むほどに脳が縮小＝米研究
10月14日12時15分配信 ロイター

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　１０月１４日、米研究チームがアルコールは飲むほどに脳が縮小すると発表。写真は、９月にミュンヘンで開かれたビール祭り（２００８年　ロイター/Kai Pfaffenbach）

　［ワシントン　１３日　ロイター］

　アルコールを飲めば飲むほど脳が縮小するという研究結果が１３日、明らかになった。

米マサチューセッツ州のウェルズリー大学のキャロル・アン・ポール氏が率いる研究チームが、

神経学の専門誌「Archives of Neurology」で発表した。

　研究チームでは、適量のアルコールにより加齢によって進む脳容積の減少を食い止めることが

可能かを検証しようとしたが、結果は不可能だったという。

　同研究によると、生涯にわたって酒を飲まなかった人々が最も脳容積の減少が少なかった。

続いて、過去に飲酒していたが今は飲まない人々、現在適度な飲酒をする人々、

現在大量に飲酒する人々の順で、脳容量の減少の割合が少なかった。

　これまで、多くの研究によって適度の飲酒は心臓に良いとされてきた。

最終更新:10月14日12時15分

○○症・・・？

金融機能強化法・・・今年３月に切れた時限立法を復活せよ・・・首相方針

天下国家の一大事

世界中の金融危機

株式市況の昨日今日の動き

祝日の日本は今日から

昨日は欧米もアジアも

急反発したようだ。

アメリカは過去最大の上げ幅！

日本もそこそこ上がって

前場が動き始まった。

首相、予防的資金注入の「金融機能強化法」復活検討を指示
10月13日19時12分配信 読売新聞

記者団の取材に応じる中川財務・金融相（１３日午後７時３３分、東京・永田町の自民党本部で）

　麻生首相は１３日夜、同日午後にワシントンから帰国した中川財務・金融相らと自民党本部で会談し、米国発の金融危機の影響が国内の金融機関に波及した場合に備えて「あらゆる事態に対応できるように」検討を指示した。

　具体的には、地域金融機関が経営危機に陥る前に予防的に公的資金を注入できる「金融機能強化法」の復活や、同様の機能を備えた新法の創設に向けた検討を指示した。

　会談後、中川財務・金融相は記者団に、麻生首相から「（今年３月で期限切れとなった）金融機能強化法を、より柔軟な形で、どういう法律ができるか、よく考えておけとの指示があった」と述べた。

　金融機能強化法は、公的資金を注入する際、他の金融機関との合併など厳しい条件を付けていたため、こうした条件の緩和が検討されるとみられる。

　１０日にワシントンで開かれた先進７か国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）が採択した行動計画は「重要な金融機関の破綻(はたん)を回避する」との文言を盛り込み、各国に、市場からの資金調達が困難な金融機関に資金繰り支援をするよう求めている。

　また、国内の地方銀行や信用金庫など地域金融機関の業績低迷が次第に鮮明になる中、与野党からも、公的資金注入の新たな枠組みの必要性が指摘されている。

　一方、国内で破綻した金融機関からの預金払い戻し保証額を元本１０００万円とその利息までとする「ペイオフ」を再凍結し、預金を全額保護する措置を復活させることについては、中川財務・金融相は「あらゆる事態に対しての頭の体操の中に（預金の）全額保護が入っていないとは言わないが、やる方向で検討するとは言っていない」と述べ、慎重な考えを示した。

　会談は、中川財務・金融相がＧ７での協議内容を報告するため行われ、河村官房長官も同席した。

最終更新:10月13日21時27分

金融機能強化法とは

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

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金融機能強化法（きんゆうきのうきょうかほう）は、「金融機能の強化のための特別措置に関する法律」（平成16年6月18日法律第128号）に基づいて2004年8月に成立し2008年3月末までの日本国における時限立法である。

2005年4月のペイオフ完全解禁を前に、金融不安を起こさないよう、合併や経営統合といった経営体質の改善を目指す特に地域の金融機関（地方銀行、第2地方銀行、信用金庫、信用組合など）に対して、健全行にも予防的に公的資金による資本増強ができる制度を組み込んだ。公的資金の投入を通じて地域金融機関の経営を立て直すことを狙いとして、2004年8月に施行された。

大手銀行においては、早々に不良債権処理の山を越しているものの、第二地方銀行（旧相互銀行）を中心とした地域金融機関においては依然不良債権の処理がすすまず不良債権比率もなお高い水準にあり、その健全化が課題となっていたことが背景にある。ただ、自己資本に乏しく経営基盤の弱い地域金融機関が、大手行と同じスタイルで不良債権処理を進めると、自己資本比率が急速に低下したり、融資先の中小零細企業が経営困難になったり、ひいては預金者にも悪影響が及ぶ可能性がある。このため公的資金を予備的に入れることで、不良債権処理が遅れがちな地域金融機関の経営強化を通じて金融システムの安定化をねらいとした。

ただ、2005年までは実際の適用はみられなかった。 これは、過去に金融早期健全化法に基づき公的資金を受け入れた熊本ファミリー銀行などが計画の未達成を理由に経営陣が退陣を余儀なくされたことから、地域金融機関の経営者には経営を束縛するものと受け止められていたからであった。むしろ近隣の健全行に支援を要請するケースが見られた。

2006年になって紀陽ホールディングス（和歌山市）が、2006年10月に傘下の紀陽銀行が和歌山銀行を吸収合併するのを前に申請し、適用第一号事案となった。その他に、豊和銀行（大分市）が申請の方向である。

本当にあるのか？・・・そりゃありますよ・・・否定するほうがおかしい・・・八百長相撲

とどまるところを知らない「大相撲界」のスキャンダル

元・若ノ鵬・・・しゃべる喋るスコップ？（笑）

そういえば、元小結板井さんもね。

協会は、本当に頭が痛い・・・板井・・・

元若ノ鵬「大海、魁皇と八百長」／大相撲
10月11日8時4分配信 サンケイスポーツ

　大麻所持で逮捕され、日本相撲協会を解雇された元若ノ鵬（２０）＝本名ガグロエフ・ソフラン氏＝が１１日発売の「週刊現代」（講談社）で、大関千代大海（３２）、魁皇（３６）と八百長を行ったと発言している。６日発売の同誌では大関琴欧洲（２５）らと八百長したとしており、今回は第２弾。

　記事によると、八百長を行ったのは今年７月の名古屋場所。翌日に千代大海戦をひかえた６日目の魁皇戦前、千代大海の付け人から「転んでください」などと持ちかけられた。直後に同じ付け人から「（当日対戦の）魁皇関も助けてください」などとも説得され、両取組とも事前に付け人から取り口を指示され、故意に敗れたという。

　その後、名古屋場所の終盤、千代大海とともに支度部屋に入ってきた付け人から、折りたたまれた割（取組表）に包まれた１０万円の束１０個を渡された。魁皇からは、場所後の北海道遠征（８月５、６日）で同じ千代大海の付き人から１００万円が入った細長い封筒を渡されたとしている。

言語道断・・・悪質業者・・・驚きのニュース・・・信じられないよ

ニュースコメントをそのままコピペしました。

＜ゼロゼロ物件＞入居者が「生活侵害」訴え会社提訴　東京
10月8日13時5分配信 毎日新聞

　敷金ゼロ、礼金ゼロ、仲介料ゼロをうたい文句にした「ゼロゼロ物件」のアパート入居者ら５人が８日、無断で鍵を交換されるなど生活の平穏を著しく侵害されたとして、不動産会社「スマイルサービス」（東京都新宿区）を相手取り、計約１１９０万円の賠償を求めて東京地裁に提訴した。

　訴えによると、５人は０６〜０８年に都内の物件に入居したが、同社は利用料の支払いがわずかでも遅れると無断で鍵を交換したり、２万円を超える違約金と施設再利用料を徴収した。部屋に無断侵入し、荷物を撤去したケースもあったという。

　ゼロゼロ物件は低所得者が契約するケースが多く、「貧困ビジネス」の一つと呼ばれる。同社は、借主が保護される借地借家法に基づかず、「施設付鍵利用契約」と称する特殊な契約を結び、支払いが確認できない場合は施設を利用できないとする承諾書を取っていた。

　こうした契約について宇都宮健児弁護団長は「実態は借家であり、認められない。生活困窮や法的無知につけ込んで違法な利益を上げる悪質商法だ」と主張。鍵を１４回交換された土田政彦さん（２９）は「蓄えがなくアパートを出るに出られなかった。勝手に入られて家に住んでいる気がせず、今でも精神的なショックの後遺症が残っている」と話している。【銭場裕司】

　▽スマイルサービスの話　係争中のためコメントは控えたい。

大荒れ兜町・・・９２０３円で引けた今日の終値・・・ヨーロッパだって大変だ

カテゴリは経済学だか心理学だか

訳分からなくなってきたね。

投資家が嫌気をさしているが

本当は今日が買い時なんじゃない？

明日も１０００円近く下がる？

まさか、それは無いでしょう

もっと手前で反発しなきゃね！

読めないまったく。

識字のことではないよ。

＜東証＞終値は９５２円５８銭安の９２０３円３２銭
10月8日15時6分配信 毎日新聞

　８日の東京株式市場は、前日の米国株価が急落したことなどを受け、取引開始直後からほぼ全面安の展開となった。日経平均株価は５営業日続落、一時、前日終値比９９６円０９銭安の９１５９円８１銭まで値下がりした。終値は同９５２円５８銭安の９２０３円３２銭だった。終値で１万円を割り込んだのは０３年１２月以来４年１０カ月ぶり。この株価水準は０３年６月３０日以来約５年３カ月ぶりの安値水準。

　ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も５日続落し同７８．６０ポイント安の８９９．０１で取引を終えた。９００ポイント割れは０３年６月１２日以来５年３カ月ぶり。

　一方、アジアの主要株式市場でも大幅下落が続いた。

　香港株式市場のハンセン指数や台湾市場の下落率が５％以上となったほか、中国の上海総合指数も３％下落した。シンガポール、豪州も同５％近く、韓国市場は６％以上下落している。インド市場も７％を超す下落幅となっており、世界同時株安の連鎖が止まらない状況だ。【野原大輔】