剣道と旅行が好きだ^^

暮らしやすい国、日本は世界の17位

暮らしやすい国、日本は世界の17位


この調査は世界111カ国を対象に行われ、上位10カ国中、6位のオーストラリア以外は欧州の中小国。特に福祉先進国と言われるノルウェー、スウェーデンは上位をキープ。主要先進国は13位のアメリカに続き、日本は17位、フランス25位、ドイツ26位、イギリス29位と中ランクに止まった。最下位はムガベ独裁政権下のジンバブエ。気になる北朝鮮はリストに入っていないということだ。

1位に輝いたアイルランドは、19世紀に大飢饉を経験。しかしその後、巻き返しを図り、IT関連ビジネスを中心に経済は上り調子。EU加盟国として、ヨーロッパ経済圏にしっかりと根付いている。The World Economic Forumでも「競争力のある国」として上位にランクインした。

また、家族や共同体の結びつきが強いと言われる背景には、アイルランドの国民性がある。アイルランド人は、困ったことがあれば助け合うという精神を持ち、人間に対する興味が深い国民性だと言われている。GDPによる経済基準と国民性によって「暮らしやすい国」1位を獲得したというわけだ。

テレビの見過ぎで睡眠障害？

テレビの見過ぎで睡眠障害？


多忙な現代人にとって、テレビは1日のニュースをチェックしたり、映画やトーク番組を見ながらリラックスするなど、生活に欠かせない存在になっている。だが、テレビをついつい見すぎてしまうと、眠れなくなるかもしれない。

■1日3時間で眠れなくなる？！

米コロンビア大学医療センターが行った調査によれば、テレビを見る時間の長い青少年は、短い青少年に比べて睡眠障害に陥る確率が高いという。調査結果は先ごろ、米小児・青少年医学雑誌に掲載された。

同センターは過去8年にわたり、759世帯を対象に調査を実施。調査責任者のジェフリー・ジョンソン氏は、「気持ちの高ぶりや生理的覚醒、一部のテレビ番組に含まれる恐怖やトラウマの要素、テレビの明るい光、長時間テレビを見ることによる運動不足など、入眠や睡眠持続の困難を引き起こす要因はさまざまだ」と指摘。14歳で1日3時間以上テレビを見ると、睡眠障害と相関関係がみられるとしている。一方、16歳までにテレビを見る時間を1時間以下に減らしたケースについては、睡眠状況が改善したという。

アメリカでは4000万人が、入眠や睡眠持続の困難など慢性的な睡眠障害に悩んでいるという。日本でも10人に1人が不眠症と言われ、もはや睡眠障害は先進国に共通する現象のようだ。ぐっすりと眠れなければ、なかなか翌日の仕事に集中できず、疲れやすくなるなど、病気の原因にもなりかねない。

■眠れない原因を探る「睡眠カレンダー」のすすめ

テレビを見過ぎないようにすることのほか、不眠症にはどんな対策があるだろうか。米紙ダラス・モーニングニュースによれば、米テキサス州のベイラー医療センター・睡眠研究所のヘンリー・ラロク博士は、「睡眠カレンダー」をつけることを勧めている。何時に寝たのか、何時に起きたか。生活の中でどんなことが起きたか。昼寝をしたか。どんな薬を飲んでいるか。そうして生活を客観的に見直すことで、よく眠れるように改善すべき点が見つかるかもしれないというわけだ。ラロク博士はカレンダーを患者に配り、それを不眠治療に役立てているという。

カレンダーをつけるまでもなく、とにかく寝る前に頭脳を活動させてしまうことはよくない。「夜寝る前に、昼間やるべきことを考えないようにすることだ。もう寝る時間なのだから」と言うのは、米テキサス大学のジョン・ハーマン准教授。ベッドルームの環境づくりも工夫が必要だ。部屋の明かりは、ロマンチックなレストランより明るくないように。「入眠効果のあるメラトニンというホルモンが、光によって抑制されてしまうからだ。テレビからはなるべく離れるようにする。コンピューター・モニターも暗いほうがよい」と、ハーマン准教授は言う。ラロク博士によれば、部屋の温度を「涼しい」程度に保ち、あまり布団をかけすぎないことも重要だ。

このほか、「瞑想やお祈りなど、自分にとって眠るために効果があるものであれば、何でもよい」とラロク博士は強調する。眠れない日はテレビを消して、学生の頃に授業中うたた寝をしてしまった教科書を引っ張り出して、読んでみるのはどうだろう。もしかしたら、当時を思い出して気持ちが高ぶり、かえって逆効果という向きもあるかもしれないが。

1ドメインが8億円

1ドメインが8億円


ドメインは時として、おそろしく高価だ。「世界一高いドメインネーム」はインターネットバブルの真っただ中の1999年12月、750万ドル（約8億6,000万円）で取り引きされた「business.com」とされている。その後、2006年に入って「sex.com」に1,200万ドルの値が付いたと報じられたが、現在もギネスブックに登録されているのは「business.com」の方だ。

ドメインに価値があることで、ドメインブローカーが生まれた。ドメインの登録は“先願者取得”を原則とするため、可能性のある名前をいち早く登録すれば、あとで希望する相手に高く売ることができる。こう考えたブローカーには、数万のドメインを“キープ”している業者もある。現在、およそ価値の出る可能性のあるドメインはすべて登録済みになっているという。

また、悪質な「サイバー・スクワッタ」（サイバー不法占拠者）も現れた。有名人の名前などを登録して、売りつけようとする。「madonna.com」を登録されてしまったミュージシャンのマドンナが、世界知的所有権機関（WIPO）へ仲裁を申し立てて、自分の名前をドメインに使う権利を認められた例が有名だ。