東芝ついに、HD DVD撤退

　◇　東芝ついに、HD DVD撤退、アメリカでの敗北にとどめ（２月17日）

　　　　米国で販路の大幅な縮小に追い込まれたHD DVD規格
　　　　値下げ戦略も焼け石に水、BDへの一本化に決着

　東芝が「HD DVD」事業から撤退する方針を固め、高画質DVDの規格を巡る約６年間の争いは、ソニーなどが推進する「ブルーレイディスク（BD）」への一本化で決着することになった。

　東芝は主戦場の米国市場でBD支持の流れが止まらず、巻き返しは難しいと判断。国内の録画再生機のシェアでBDに大差を付けられ、頼みの米国でも小売り世界最大手のウォルマート・ストアーズが15日、BD支持を表明、とどめを刺された格好。

　◇　巻き返し可能と考えていた東芝の大甘な誤算

　１月上旬、HD DVDとBDの両規格にソフトを供給してきた米映画大手ワーナー・ブラザースがBD単独支持を表明し、米映画大手６社のうち４社、ソフトの約７割がBD陣営に回ることになった。米ビデオレンタル最大手のネットフリックスもBD支持を決めた。今月15日には、ウォルマートもBD支持を表明、「HD DVD」のプレーヤーなど関連製品を６月までに店頭から撤去すると発表。

　東芝は１月中旬以降、米国と欧州で「HD DVD」プレーヤーの最大50％近い値下げに踏み切っていた。しかし、勢いづいたBD支持の動きに対しては、もはや焼け石に水だった。欧米市場を「規格争いの勝敗の行方を左右する」（東芝幹部）と重視してきただけに、ワーナーの離脱とウォルマートの撤退は、東芝に根本的な事業戦略の見直しを迫った。

　東芝首脳は16日夜、「１月にワーナーがBD陣営に回ったころから撤退を考えてきた。近く方針を発表する」と述べ、ワーナーの離脱が撤退検討の引き金になったことを認めた。

　◇　東芝の孤軍奮闘だった国内市場でも「HD DVD」は劣勢だった

　市場調査会社のBCN（東京）によると、昨年12月の国内の高画質DVDレコーダー販売台数のシェアは、「HD DVD」はわずか５％にとどまり、95％を占めたBDに大差を付けられた。

　BD陣営は昨年秋以降、ソニーや松下電器産業、シャープが、画質の高さや長時間録画を売り物にしたレコーダーの新製品を相次いで投入し、販売の急拡大につなげた。一方の「HD DVD」でレコーダーを発売しているのは東芝１社だけで、しかも、新製品の投入は昨年末と遅かった。

　東芝が普及拡大の切り札と考えた「HD DVD」ドライブを搭載したパソコンの販売も、映画ソフトの多くがBD対応となり、目算が狂った。東芝の撤退で、これまで「HD DVD」陣営についていたメーカーや映画会社はBD陣営に移る見通し。

　かつて家庭用ビデオの規格で、松下や日本ビクターが主導した「VHS」と、ソニーの「ベータ」が争い、最終的にVHSが残ったように、高画質DVDの規格争いはBDへの一本化で決着。内外の消費者にとってプレーヤーやソフトなどの製品を選びやすい環境が整った。

　「HD DVD」撤退の東芝の痛手は大きい。関連機器の生産中止など直接的なものだけで、損失は少なくとも数百億円にのぼるとみられる。すでに「HD DVD」規格の製品を購入した消費者などの批判が強まることも予想され、難しい対応を迫られる。

　昔、こんなことも、あった…

　◇　ビル･ゲイツ氏、東芝とHD DVD分野などで協業強化（2005年６月）

　米マイクロソフトと東芝は６月27日、デジタル家電およびパソコン分野における強調関係の強化をアピールした。来日した米マイクロソフト 会長兼チーフソフトウェアアーキテクト、ビル・ゲイツ氏は東芝とマイクロソフト両社の社歴を比較し、100年の開きがあるとコメント。その後、両社の技術を相互に持ち寄りながら、デジタル家電およびＰＣ開発における共同戦線のインパクトを強調した。

　会見では、次世代DVD規格であるブルーレイ・ディスクとHD DVDフォーマットの規格統一問題についていくつか質問が出たが、西田氏、ゲイツ氏ともに明言を避けた。ただし、西田氏は「規格統一を行うには５〜10年という長期的な視野で技術の方向性を考えていかなければいけない」と指摘、さりげなくHD DVDの技術的な優位性を示唆した。