絶体絶命！ 小論文

ＩＣタグで瞬時清算、これで少子化日本も安心？

　Ｍ大講座では、次世代バーコード＝ＩＣタグを使った瞬時清算の話をしていた。商品を詰めたカゴをレジ台に乗せた瞬間、清算を完了するというものだ。今は店員さんがバーコードリーダーに商品を近づけたり、逆にバーコードリーダーを商品に近づけたりして、ピッピッと手際よく清算を進めていく（たまに手際が悪くて苦笑を誘われたり、困り果てた様子に萌えたりする）。

　ところが、ＩＣタグが実用化されたら、こうした清算が瞬時に終わるどころか、店員さん自体が不要になる可能性が高い。

コンビニ　進むハイテク化　ＩＣタグで瞬時精算、セルフレジも

　コンビニエンスストアやスーパーなどの小売業界で、コスト削減や省力化の“ハイテク武装”が急ピッチで進行中だ。大量の情報を素早く読み書きできるＩＣタグ（電子荷札）を在庫管理などに活用する取り組みが拡大し、スーパーの店頭では買い物客が自分で会計する「セルフレジ」も登場。「レジ待ち時間ゼロ」「品切れなし」の理想の店舗像も垣間見える。人口減で売り上げ増が期待できない中、小売業の生き残りには業務効率化がカギを握りそうだ。（塩原永久）

■未来像
　買い物カゴの中には、おにぎりや弁当などの商品がいっぱい。客がカゴをレジ横の台に乗せると、「ピッ」という音とともに、瞬時に全商品の合計額が表示された。
　コンビニエンスストア大手のファミリーマートで８日公開されたＩＣタグの実証実験の光景だ。
　商品に張り付けられたＩＣタグの情報を、アンテナを内蔵した読み取り装置である台が一括して受信し、精算する。客のレジ待ち時間が半減でき、「昼食時にオフィス街から、どっと客が集まるような店で大活躍しそう」と、担当者は期待する。
　実験は経済産業省の主導で、１８日まで東京都豊島区内の２店舗で実施される。ファミリーマートは昨年も会計システムの実験を行ったが、今回は製造工程や物流など広範な分野を対象とした。
　弁当など約８００品目の商品は生産工場でタグが取り付けられ、その後の店に届くまでの検品や入荷・出荷業務のチェックも、すべてタグで対応する。実用化されれば、以前のように従業員がバーコードを読み取る必要もなくなり、省力化が一気に進む。
　ファミリーマートの播磨真一郎専務は、「従業員確保が難しくなってきた。小売業がかかえる問題を解決できる技術で、いずれ本格導入が必要だ」と語っている。

■自分で会計
　一部のスーパーやホームセンターは、店員でなく客自身が会計作業をする「セルフレジ」の導入を本格化させている。
　客は商品のバーコードを、無人のレジの読み取り部分にかざして精算する。会計後のレジ袋の重量を自動的に計量することで、商品の会計漏れを防ぐようになっている。
　イオンは直営のジャスコなど２３店に導入し、西友も試験的に４店に置いた。「当初は使い方がわからないとの苦情も予想した」というイオンだが、「少ない買い物ならセルフレジの方が早い」と知った買い物客を中心に浸透した。「今後１年で、導入店舗を５０店程度に拡大する方針」（イオン）と本腰を入れる。
　導入に熱心なのはむしろ地方のスーパーだ。売り場でレジ打ちの従業員を半減できる点が大きい。雇用の好転でパート確保がままならない地方の小売店では、人件費削減効果への期待も高い。
　あるセルフレジのメーカーは、「店舗のスペースの問題で課題とされる小型化が実現すれば、需要は急拡大するはず」とみる。

■導入コスト
　日本チェーンストア協会の統計では、スーパーの既存店の年間売上高は１０年連続で前年を下回った。大幅な売り上げ増が期待できない状況は続くとみられ、「小売企業はコスト削減努力が今まで以上に求められる。今後は業務効率化を図るシステム投資が重みを増す」（証券アナリスト）ことは間違いない。
　ただ、小売り現場に登場した「ハイテク機器」は価格の高さが難点だ。ファミリーマートの実験で使われているＩＣタグは１個５０円前後する。「１個数円レベルに下がらないと実用化は難しい」（同社）のが実情だ。
　セルフレジも１組（４台）１５００万円前後と高額で、「コスト削減のための機器なのに導入コストもばかにならない」（地方スーパー）との泣き声も聞こえる。
　効率化や省力化が目的のシステム投資だが、投資の体力の有無が小売業の命運を左右することになるかもしれない。

　産経新聞より。

　１個数円レベルの低コストＩＣタグはすでに日本のメーカー（日立）が開発しているので、コスト面の問題はないだろう。ただ日立のタグと今回のファミマの実験で使われたタグとでは、性能に大きな差があるかもしれないので、簡単に実現するのは難しい可能性もある。それでも、見通しが立っているのは間違いない。

　次世代ＩＣタグと電子マネー（＝おサイフケータイやSuicaなど）が組み合わされば、極端にレジの効率化は進む。カゴをレジ台に置き、おサイフケータイをリーダーにかざす。ピッと清算終了。そのまま出て行ける。清算の済んでいない商品を店外に持ち出そうとすれば、出入り口のセンサーがそれを察知して警報を鳴らす。瞬間的に出入り口をロックして犯人を拘束してもいい。持ち逃げ＝万引きの発生が極端に減るだろう。

　ということは、レジ打ち店員は不要となる。

　もちろん電子マネー版デジタル・デバイドが発生するので、伝統的な紙幣や金属硬貨を使い続ける保守的な人のために最低限の人員は必要となるが、それでも膨大な数のスーパーやコンビニの店員が不要になるのは間違いない。半減というレベルではないだろう。

　そこで、まずは悲観的な話。

　コンビニは失業者の受け皿になってきた。長期不況の中、就職先が見つからない若者も（有効求人倍率が１を切っていたのだから、就職できない若者は必ず生まれた）、とりあえずコンビニのレジ打ちというバイト先を見つけることができた。いわゆるフリーターである。周知のように、フリーターの大部分は、コンビニのレジ打ちやファミレスのウェイター・ウェイトレスとして働いている。そのうちコンビニのレジ打ちという職がなくなるかもしれないのだ。フリーターだけでなく、パートタイマーの多くがスーパーのレジ打ちである。育児を終え、再び働こうとする女性の多くは、スーパーでレジ打ちのバイトをする。その職もなくなるかもしれないのだ。レジ打ちの効率化は膨大な失業者を生む可能性がある。

　といっても、次に楽観的な話。

　日本は、世界的にもまれなスピードで人口減少に突き進んでいる。将来的な労働力不足に多くの人が憂慮したりしている。だから、子どもを産もうとしない人間は「不健全だ」などと厚生大臣が発言するのである。年収が300万円以下で、子どもを１人でも産んでしまったら生活が成り立たなくなったりする状況だろうが、「お国のために」子どもを産まなくてはならないらしい。「現状ではとても子どもを産めない」という状況はあまり想定していないらしい。子ども１人あたり3000万円くらい育児費用がかかる現状では、２人の子どもを持つのは6000万円の家を建てるのと同じくらいの覚悟がいるというのに、二人産みたくないなら不健全ということらしい。家なら、将来、ローンを払うのが苦しくなったら売ってしまえばいいが、子どもはどれだけ苦しくても売るわけにはいかない。将来の見通しが立ちづらい現在の日本で子どもを産むのは、かなり楽観的な人か、よほど生活が安定している人か、どちらかだ。20代後半から30代前半という最も「子どもを産む世代」のかなりの部分が、長期不況のせいで、不安定な生活を強いられている事実をＹ沢大臣は忘れているらしい。

　そんな少子化日本でも、あまり心配は要らない。

　レジ打ちのような単純な労働はどんどんと自動化されるからだ。そもそも日本はロボット大国だが、これは単純労働力が不足する中で、それまでは人力に頼っていた組立工程の一部をロボットに任せたから、そうなったのだ。同じような努力をあらゆる単純労働に対してしていけば、その分の人手を大幅に節約できる。例えば、電車の切符は今や改札も販売も座席指定も、かなりの程度自動化された。これでＪＲは多くの人手を節約できたはずだ（つまりリストラできるということ）。監視カメラをはじめ、セキュリティ機器・システムの開発で、警備員の数を減らせるだろう。情報機器・システムの導入で、事務員の数はもうかなり減っているはずだ。コンビニは無人化する可能性すらある。オンライン・ショッピングがもっと普及すれば、ショップの数は減るだろう。無駄に人が多いシネマ･コンプレックスも、オンライン予約と電子マネーで人手を減らせる。自動化の研究がされていないだけで、自動化できる工場は山のようにあるはずだ。

　つまり学歴不要な単純労働は機械がしてくれる。僕たち日本人はゆっくり勉強をして、人間しかできない創造的な仕事・知的な仕事に従事すればいい。弁護士や医師、プログラマー技術者、看護婦、コンテンツ開発、大学教授、シンクタンクの研究員、工業デザイナーなどなど。こうした生産性の高い労働だけをすればいい。

　さて、これ以上は何も書きません。皆さんはどう思う？

人体再生最前線 乳房再建

脂肪幹細胞で乳房再建へ　福岡の病院が米企業と実施

　米バイオ企業のサイトリセラピューティクス（カリフォルニア州）は２０日、乳がん手術を受けた患者本人の脂肪組織から採取した幹細胞を使って乳房を再建する治療の臨床試験を、九州中央病院（福岡市）の杉町圭蔵院長らと共同で５月から実施すると発表した。

対象となる患者は約２０人。本人の体から採取した脂肪組織から、同社が開発した技術を使って幹細胞や再生能力のある細胞を分離・濃縮し、乳房に移植する。試験は、安全性の確認が主目的で、病院倫理委員会から実施の承認を得たとしている。

がんの手術で乳房を失った女性の、乳房再建に対する要望は強い。同社によると、脂肪由来の幹細胞は将来の治療法として期待が高い。

　共同通信より。

　幹細胞は「増殖能力を持つ細胞」と考えればわかりやすい。細胞を次々と作り出して供給する。詳しくは→http://www.lifescience-mext.jp/trc/cont/00_www/basics/01_03.htmlをどうぞ。

　本人の脂肪幹細胞を使って乳房を培養すれば、ケガが治って新しいが皮膚ができるのと同じだから、拒否反応がまったくない安全な「整形術」になる。通常はシリコンをつめたり胸パットを装着したりするが、異物を人体に挿入すればそれなりの危険を負うし（何せ宇宙旅行にいけない！→「豊胸女性、宇宙で爆発する恐れアリ！？」）、胸パットでは恋人と夜をともにするときに支障をきたす。乳房の喪失は、女性としてのアイデンティティの危機にもつながる。この乳房再建技術が完成すれば、その意義は大きい。

　そして間違いなく、巨額な市場になる。

　豊胸手術を受けたい女性は多い。美容整形に対する抵抗感も薄れる一方だ。安全な豊胸技術が開発されれば、一気に市場は拡大するだろう。

「香り通信」実現：ネット経由で香りを届ける？

　テレビの形で光が転送できたのは、光が三原色（緑・青・赤）など単純な要素で構成されていたから。単純な要素の組み合わせで複雑な映像を再現できるからこそ、テレビは可能になった。光そのものではなく、光の組み合わせ情報（色とか明るさとか）を有線・無線で送信すればいい。ちなみに音の場合は周波数。音そのものではなく、音の周波数情報を有線・無線で送信すれば、遠隔地で音声を再現できる。

　それでは、臭いは？

　実は臭覚の仕組みはよくわかっていないとのこと。光の三原色や周波数のような「臭いの要素」もまだ突き止められていない。何らかの分子が関係しているのは間違いないらしい。仮に光の三原色のような「臭いの三原臭？」があれば、音や光と同じように遠隔地で再現可能になる。やがてテレビから音声・映像とともに「臭い」も流れる――そんな時代が来るかもしれない。

　それを少しだけ夢見させてくれる記事がこれ。

香りが流れる映画はいかが　ＮＴＴコムが新サービス

　香りが流れる映画はいかが−。ＮＴＴコミュニケーションズ（ＮＴＴコム）は１１日、インターネットを利用して香りを届ける「香り通信」を映画館に導入する、と発表した。今月２２日公開のハリウッド映画「ニュー・ワールド」で香りサービスを開始する。

具体的には、ＮＴＴコムのサーバーにある香りデータを映画館の装置に送信し、各シーンでどの香りを流すかをセットする。客席下に設置する香り発生装置から自動的に香りを流す仕組み。

　共同通信より。

　詳しい仕組みはわからないが、恐らく特定の臭いしか発生させられないのだろう（今回の映画では七種類らしい）。これまでも映画の進行に合わせてチョコレートの香りを漂わせたりする装置はあった。こうした装置はあらゆる臭いを再現できるのではなく、あらかじめ用意した数種類の臭いしか発生させることはできなかった。

　今回は「インターネットを利用して香りを届ける」という点で従来の装置とは異なる。

　ＮＴＴコムによれば、「香り制御サーバーからインターネットを経由して、香りのレシピと映画のシーンに合わせた配信スケジュールを、映画館に設置した香り配信用ネットワーク接続装置（LAN-BOX）に読み込ませます」とのこと。ネット経由で届いた「香りのレシピ」に基づき、複数のエッセンシャル・オイルを配合し、場面に応じた香りを作り出す。今回の映画で作り出すのは七種類らしいが、もっと数多くの香りを作り出せるのかもしれない。

　聴覚情報（音声）、視覚情報（映像）に続き、いよいよ臭覚情報（香り・臭い）の伝送が少しだけ可能になった。残るは味覚と触覚。いつか五感の情報すべてが伝送される時代が来るのだろうか。そんなことを考えてみたが、そのうち「人間そのもの」を伝送する仕組みもできるみたいだから（クライトン『タイムライン』にその原理が紹介されていた）、できてもさほど不思議ではない。

　科学ってすごいね。

医療スタッフ不足

世界で医療スタッフ不足、日本の医師数は６３位

　世界保健機関（ＷＨＯ）は７日に公表した２００６年版の世界保健報告で、世界で約４３０万人の医療スタッフが不足しているとの推計を発表した。

　医療スタッフの員数・配置問題に焦点を当てた今年の報告は、エイズの感染拡大が続くマラウイやタンザニアで、人口１０００人当たりの医師数が０・０２人と、アフリカ諸国でスタッフ不足が極めて深刻だと指摘。

　アフリカで教育を受けた医師の４人に１人が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟の先進３０か国で働く「頭脳流出」の現状にも懸念を表明、各国に人材育成と医療環境の整備を提言している。

　一方、日本は平均寿命で８２歳の世界最長寿国の座を堅持しながら、１０００人当たりの医師数は１・９８人と、１９２か国中、６３位の中位水準にとどまった。

　１位サンマリノの４７・３５人には遠く及ばず、ＯＥＣＤ加盟国の中では最低クラス。同様に看護師は２７位、歯科医師は同２８位と、世界のトップ水準には達していない。

　読売新聞から。

　注目すべきは２点。

　(1)アフリカの医師不足と頭脳流出。教育コストは多くの場合、社会・国家でも負担するので（国立大学とか奨学金制度とか）、ある国で教育を受けたらその国に利益を還元する必要がある。逆に言えば、ＯＥＣＤ加盟国は不当に利益を享受しているともいえる。看護師不足に悩む日本の病院がフィリピン人看護師の採用を増やして非難されたことがあった。

　(2)日本の医師数が意外に少ないこと。それでも長寿世界一の地位を維持していること。このデータを見る限り、平均余命と医師数とは相関しない可能性がある（日本だけが特殊なのかもしれない）。医師数よりも食生活・食文化や都市環境の方が平均余命に大きな影響を与えている可能性がある。

　考えてみれば、医師を必要とするのは健康を害した「特殊な」ときなので、医師を必要としない時間の方が圧倒的に多い。医師の力で不健康から健康に復帰するよりも、ずっと健康のまま医師の力を借りずに済む方が、平均余命の増加に寄与するのだろう。

アメリカ人は化石燃料の枯渇をなぜ楽観視するか

『ナショナル・ジオグラフィック』を久々に購入（かつては定期購読していた）。

　二つの原発関連の記事「事故から20年チェルノブイリの今」「再び脚光を浴びる原発」が非常に興味深かった。今もまざまざと残るチェルノブイリ（史上最悪の原発事故現場）の傷跡を紹介する記事に並んで、クリーンな次世代エネルギーとして期待される原子力の記事を掲載している。もちろん記事の筆者は別。互いに関連はない。

　しかし露骨なメッセージを読み取ってしまうのは僕だけではないだろう。

　それはさておき、後者の記事を読んで、化石燃料の枯渇をなぜアメリカが楽観視しているのか、その一端がわかった。化石燃料が枯渇すれば、もちろん電力供給に問題が生じる。ところが、アメリカの場合、(1)103基の原発がすでに稼動中。莫大な建設コストはもはや不要で、今後は操業コストしかかからない。(2)核燃料の半分は、解体済み旧ソ連製核兵器のウラン。(3)発電量の半分は石炭火力発電所。石炭の埋蔵量は十分過ぎるほどある。

　要するに、アメリカは石炭（50％）と原子力（30％）で、発電量の八割をまかなっている。化石燃料が枯渇するといっても、深刻なのは石油と天然ガスのみ。これではアメリカの発電量の二割にしか影響がない。仮にアメリカの議会が京都議定書を批准していれば、二酸化炭素排出量を削減するため、(1)大部分の石炭火発を停止、(2)巨額の開発費をかけてクリーンエネルギーを実用化、(3)巨額の建設費をかけて大量の原発を建設、といった対応が必要だった。もちろんコストはすべて電力使用料に跳ね返るから、電気代は高騰し、あらゆる産業にダメージを与える。電気を使わないオフィスなんてないからだ。しかし京都議定書から離脱した以上、石炭火発＋原発という、環境に高い負荷をかけるこの電力供給体制は、少なくとも四半世紀は続くだろう。この間、ゆっくりとクリーンエネルギーの開発をすればいい。あるいは、そもそもアラスカの地下に油田が眠っているから、サウジアラビアやナイジェリアの石油が枯渇してアメリカ経済に悪影響を与えるようなら、本格的な油田開発をしてもいい。

　アメリカに化石燃料の枯渇が深刻な影響を与えるとすれば、電力供給よりもむしろ自動車だ。日本をはるかに越える自動車社会のアメリカにとって、ガソリンの供給ストップは計り知れない混乱を与えるだろう。昨年か数年前か忘れたが、一般教書演説の中でブッシュが「燃料電池車の開発」をアメリカの課題として上げていた理由もよくわかる。風力発電や太陽光発電ではなく、燃料電池を搭載した自動車の開発こそが、アメリカにとって優先順位の高い課題なのだ。

　というわけで、化石燃料の枯渇について、日本人が深刻な危機感を表明しがちなのに対して、アメリカ人が楽観的態度を取るのはなぜかと不思議に思っていたが、その背景には国民性の違いに加え、電力供給体制の違いもあったのだと認識した。

　なかなか良い読書をしました。