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印刷技術の発見は世論操作をより容易なものにし、映画とラジオの出現はその操作法を更に発展させた。
 
<1984年>  ジョージ・オーウェル (イギリスの作家) 
 
洗脳装置というメディア本質が露呈している。彼らは2013年の1―3月期GDPが3.5%成長したことを論拠として、「消費税率引上げの環境が整った」などと妄言を吐いていたのだが、円高で輸出額が押し上げられただけで輸出総量は減少傾向だ。また労働者所得も14ヶ月以上にわたり減少傾向であり、つまり総体として日本はシュリンク(経済縮小)に向かっている。新聞の論説には統計科学や経済理論の裏づけなど皆無なのであり、支配勢力にプロパガンダ(増税を肯定する世論形成)を付託され、卑しい大衆煽動をしているに過ぎない。
 
多くの業界と同様、マスメディアもまた、企業に買われたのです。
 
アレン・ジェイムス (元LAタイムス記者)
 
マスコミは2013年の衆院選挙に向け、自民党の経済実績について異様な礼賛を繰り返していたのだが、それは宣伝装置が国民の迷妄を駆り立てていたに過ぎないのであり、全ては資本勢力が拠出した100億円規模の広告費によるプロパガンダであった。軍事政権が市場原理主義を強行した70年代のラテン・アメリカ諸国では、新聞・テレビ各社が共同して「改革」の正当性を喧伝したのだが、それらは例外なく多国籍企業から莫大な工作資金を供与されていたのであり、この国においても図式は全く同じである。常に「現実」とは、メディアの上部構造として君臨する者達が意匠する何かであるのだ。
 
マッカーサーは三十項目の検閲指針を発して言論統制し、虚偽のマッカーサー大本営を流し続けた。
 
清水 馨八郎 (千葉大学名誉教授)  
 
米国・欧州間の電信ケーブルの敷設により、ロイター通信が情報の独占的売買を開始して以来150年が経過している。ABC、CBS、NBCなど全米主要局もゼネラル・エレクトロニクスという多国籍資本の傘下にあるとおり、少数エリートが情報を掌握し改変するという方法論は世界支配のスキーム(手段)として確立されているのだ。日本国においてもマッカーサーによる情報統制が引き継がれているのであり、マスメディアとは経済植民地の中心的な統治ツールなのである。
 
テレビは洗脳装置。嘘でも放送しちゃえばそれが真実
 
井上弘 (日本民間放送連盟会長)
 
J・ヴォードリヤール的考察に倣えば、本質を覆い尽くした擬似像が劣化コピーを繰り返し、すでに社会はオリジナルが消失した「シミュレーションの第三様態」なのであり、もはや煽動の当事者でありメディアの内側にいる彼らですら、事実と虚偽との峻別が不可能なのだろう。
  
国家権力は人間の外面を規制しても、内面には絶対に立ち入ってはならない。これが侵害されたら民主主義は完全に終わってしまう。
 
小室直樹 (日本の法学者)

共同通信は2013年の参院選を射程に捉え、内閣支持率が68%、成長戦略支持率が65%、原発海外輸出支持率が49%などと、自民党を圧倒的有利にする宣伝を繰り返していたのだが、そのような集計調査が捏造であることは明らかだろう。投票率から算定した自公の支持率は20%にも満たなかったとおり、この国においては白昼堂々とサイキック・ドライビング(精神誘導)が横行しているのであり、我々の知覚は執拗に欺かれている。
 
マスコミは下衆である。この下衆が所謂世論の2/3を製造し、その泡から議会主義という神の愛が生まれたのだ
 
アドルフ・ヒトラー (ドイツの政治家) 
 
この前提においてマスメディアによる経済成長および金融緩和策(アベノミクス)の成功というプロパガンダ(虚偽的宣伝行為)は、自民党政権による市場原理主義のCompleted Version(完成形)を目指していたのであり、それは全面的な国民資本の略奪と戦争国家化を企図する売国者の幇助であり、つまるところ公共の言論者は民衆を騙りながら、社会を破滅に導く扇動に狂奔し続けているのだ。
 
メディアが責任を負うべき対象は、権力を監視するという公共利益から、株主利益に変わりました。
 
アレン・ジェイムス (元LAタイムス記者)
 
新聞事業とは国民社会に対するテロリズムである。TPP本質や原発事故の隠蔽、支持率や世論調査の捏造、消費税率と年金支給年齢引上げの正当化など、傍証を挙げるだけでウンザリなのだが、時代が荒廃の度合いを増すにつれ、支配装置という内在本質が鮮明化しているのだと思う。さらにその系列であるテレビ・ラジオ各局が共謀するのであり、国民は間断なく執拗なディスオリエンテーション(悪意の方向付け)に晒されているわけだ。彼らの行動規範とは公共性などではなく、クライアントである経済団体と、そのステークホルダー(利害関係者)である官吏と投資集団の利益に他ならないのである。
 
自分の姿を思い浮かべてみると良い。そこにあるのはメディアに食い尽くされる精神である。
 
ニコラス・G・カー (アメリカのジャーナリスト)

だからと言って、旧メディアを拒絶したネット住民が知的に先鋭化しているわけでもない。むしろカスケード現象(局所的同一化)が進行し、自己改変よりも自己強化にアディクト(中毒的習慣化)しているだけのことだろう。情報空間の断片は体系として脳内に再編成を引き起すことがなく、Twitterなど文字化したビット群の大半は前頭葉を通過し、そのまま揮発するのみであり、結局あたまの中に大したものは残っていない。
 
情報時代の魔法は我々をより物知りにしてくれると思っていたが、むしろ知らない人間にするのだとわかった。
 
ニューヨーク・タイムス (アメリカの新聞社)

記憶素子の容量は幾何級数的に増大しているが、肉体のワーキングメモリー(作業記憶領域)は依然として狭隘であり、知識の発酵には執拗な反復と、時間経過を要するのであり、本質として人間機能は退嬰的(アナログチック)だ。我々は自分たちが思うほど賢くなってもいないし、深く考えないという幼稚症はネットでもリアルでも潜在している。
 
宣伝放送というものは、嘘をついているのも同然である。
 
ジョージ・オーウェル  (イギリスの作家)

新聞はオリンピックに浮かれているのだけれど、そもそも東京都は4500億円の招致費用を捻出するため、300億円規模の健康保険予算を削減したのであり、これによって貧困層の保険料が倍近くに跳ね上がったという行政暴力については口を閉ざすわけだ。チェルノブイリ級の汚染が進捗する首都圏に各国のアスリートを招聘しようというのだから、連中は完全にイカレているのであり、プロパガンダの悪質さはナチス・ドイツ主催の「ベルリンオリンピック」を凌駕しているのであり、国家の発狂を世界に喧伝しているようなものだ。
 
大衆は間違った原理もわからないので、彼らは自分たちにたいする精神的テロの厚顔無恥も、自分たちの人間的自由の悪辣な削減も理解することができない。
 
エーリッヒ・フロム (ドイツの社会心理学者)

低廉な情報端末が爆発的に普及し、文字群だけでなく音声、画像、動画までも添付して一斉配布できる時代に、森林資源や化石資源を濫費しつつ、前近代的に輪転機を回しながら、さらに膨大な配送コストを要する新聞というビジネスモデルそのものが社会悪だろう。おおよそ新聞記事は分析的理性を破壊するのだし、もはや反義的な洞察(為政者がどのように世論誘導を企てるのか触知する)材料としての他に、レゾンデートル(存在意義)を見出すことなどできないはずだ。
 
※「略奪者のロジック2」連載投稿第5回。下記に今までの掲載URLを記載してある。
 
 
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転載元転載元: ぐう、ちゃんの一言!!

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こんにちは。ブログ管理人の針金巻奇子です。

微力ながら“ぐう、ちゃん”様から
この記事をお借りしてご協力&転載させて頂きました。

詳細など詳しくは、転載元にお尋ねください。

私の方は、相変わらず超絶ギガ貧乏から抜け出す秘密作戦を実行中で
何かと多忙すぎるのでコメントの返信などに手が回らない状態です。

しばらく1〜2年はこの状態が続きそうです。
ごめんなさいm(_ _)m

2013/11/4(月) 午前 1:29 針金巻奇子ハンドメイド手作り陰謀


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