こんにちは、ゲストさん
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10月20日は、皇后陛下のお誕生日でした！！
（戦前は、女子高等は、お誕生日をお祝いして、休校だったそうです！！）
以前、皇后陛下がどのような思いで、被災地を、天皇陛下と共に御訪問されていいるか・・・・。
短い動画ですが、熊本地震の被災地に、福岡県久留米市より救援物資として、掃除機を届けられた方に、「心からの有難う！！」の言葉が・・・・。
避難されていた男性が、号泣されています！！
これが、皇后陛下が国民に対するお気持ちなんだ・・・・、改めて感じました・・・。
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今日は、3月25日の日曜日です。
時刻は朝の6時過ぎ、早朝散歩へ出発です。
先日、私の住む関東地方でも、桜が開花しました。
ただ、まだ早朝は少し寒いです。
薄手のジャンパーを着用して出発です。
今日を桜を見たかったので、何時もの川沿いでなく、横浜・環状４号を、保土ヶ谷バイパス方面へ歩く事にしました。
いつの間にか、桜が満開に近い状態です。(^o^)
本当に桜が綺麗です！！
この辺は、道路の両サイド、桜が満開です。(^o^)
何か、桜のトンネルを通る気分です。
前に見える道路は、保土ヶ谷バイパス（１６号バイパス）です。
今日は嬉しい事に、薄らですが、富士山が見えてます！！(^o^)
桜を楽しみながら帰宅します。(^o^)
今日は、約１時間半の散歩道でした。
家に着く頃には、すっかり春の陽気を感じてます。
本当に、気持ちの良い、早朝散歩でした。(^o^)
桜の季節は、散歩には最適な季節ですよ。(^o^)
Ｐｓ．
最近、気付いたのですが・・・・。
実は私、腰痛持ちです。
早朝散歩を始めてから、腰痛で一度も病院に掛かっていませんでした・・・。
時々、痛みが出る事があるものの、通院が必要な状態まで、悪化しないのです・・・。
早朝散歩は、腰に良いのかも。(^o^)
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次に震災から学ぶ教訓として伝えたい事は、「震度６台の地震３回で死者ゼロ」の奇跡についてです。
東日本大震災が発生した日の深夜、長野県で強い地震が発生しました。 長野県の栄村で、震度６台の地震が３回です。
本当に「死者ゼロ」は奇跡です。 その原因として、ニュース記事では「自治意識の高さ」が上げられています。
私も近年、地元で、自治会の活動に参加させて頂いています。 改めて、大きな災害は発生した場合の、自治会の役割について、考えてみようと思っています。 あと、やっぱり御近所さんは、大切にしたいです。 まずは、笑顔の挨拶からです！！ ---------------------------------------------------------
長野・栄村“奇跡”のワケは 震度６台３回で死者ゼロ
産経新聞 5月21日(土)23時7分配信 -------------------------------------------- 新潟県との県境にある長野県栄村を最大震度６強の地震が襲ってから２カ月以上が経過した。
日本有数の豪雪地帯にある村も雪が消え、被害の全容が明らかになったが、その大きさと比較して軽微だったのが人的被害。 死者はゼロだった。 村固有の事情が人的被害を抑えたとの声もある。 ■自治意識
「地震後、消防団員が逃げ遅れている人がいないか一軒ごとに見て回った。 お年寄りはそれぞれが車に乗せて、避難先の役場に連れて行ったよ」家屋倒壊が多かった栄村の青倉集落の区長を務めていた島田哲（さとる）さん（６２）は当時の様子をこう語る。 人口約２３００人の村が地震に見舞われたのは、東北地方などを大津波が襲った翌日の３月１２日早朝。 午前３時５９分に震度６強、４時３１分と５時４２分には震度６弱を記録した。 村によると、ほとんどの家屋は本震に耐えたという。 豪雪地帯故に、構造が丈夫だったことに加え、震災当時は降雪が少なく、屋根に大量の雪が積もっていなかったことも幸いした。 しかし、続く２度の大きな余震で、多くの家屋が倒壊。 最終的には全壊３３棟、半壊１５３棟を数えた。 本震で多くの住民が屋外に飛び出し、誰が外に出ていないのかすぐに分かったという。 本震と余震の間にあったわずかな時間。 この間に住民が協力して救助に当たったことが、被害を最小限に食い止めた。 迅速な対応ができた理由のひとつに、村独自の施策「実践的住民自治」が挙げられる。 過疎地に合った自治を目指し、水田や道路整備などの事業に計画段階から住民が参加するもので、およそ２０年も前から続いている。 島田さんは「こうした取り組みで住民の自治意識が高かったことも、素早い救助につながったのだろう」と振り返った。 ---------------------------------------------------------
蛇足かもしれませんが、敢えて付け加えます。
以前、この地域を当たり前のように、「限界集落」と呼ぶ、自称公共放送局がありました。
住宅の倒壊による被害が大きかったこと、震災関連死４名を出した事を伝えていました。
番組の趣旨は、「忘れられた被災地」だったと記憶しています。
もし、そのような報道をするなら、「限界集落が起こした奇跡に目を向けろよ」、「限界集落が起こした奇跡をもっと報道しろよ」と言いたくなった、記憶があります・・・。
ちなみに、この話には続編があります！！
震災から約３年８カ月後の2014年の１１月、長野県白馬村が、震度６弱の地震に襲われました。
何と、再び奇跡が起きました。
「震度６弱で死者ゼロ」です。
奇跡が同じ長野県で続いた事は、絶対に、偶然ではないと思っています。
産経新聞が伝えています。
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産経ニュース 2014.11.28 21:21配信
【長野で震度６弱】 「白馬の奇跡」で死者ゼロ 全国の防災モデルに
震度５強という強い揺れに襲われた長野県白馬村では４０棟以上の家屋が全半壊しながら、住民らによる迅速な安否確認と救助活動が功を奏し、死者をゼロに抑えた。
地域で築き上げた強い連帯感のたまものといえ、各地で巨大地震への備えが進められる中、「白馬の奇跡」から減災へのヒントを得ることができそうだ。
■住民の絆が奇跡呼ぶ
３６棟が全半壊した堀之内（ほりのうち）地区では、豪雪に耐える重い屋根が地面に崩れ落ち、路地をふさいでいる場所もいまだ多い。
この地区に暮らす白馬村消防団の横山義彦団長（５５）は「死者がなかったのは奇跡だ。地域に濃密な人間関係があったからこそ」と話す。
白馬村は２９の行政区に分かれている。
形は異なるものの、地区ごとに「区長」を頂点としたピラミッド型の住民組織が築かれている。
８６世帯２３０人の堀之内地区では、区長の下に１０世帯ほどを束ねる８人の「組長」が、さらに各組長の下に補佐役として２人の「伍長（ごちょう）」がいる。
横山さんも伍長を務める。
災害時、伍長は受け持ち世帯の住民の安否を組長に伝え、組長が区長に伝える仕組みがあらかじめできていた。
参照先：
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次に震災から学ぶ教訓として伝えたい事は、「公助の限界」と「自助」・「共助」の重要性についてです。
（ちなみに今年は多忙の為、なかなか書けていない状況です・・・。） 大災害が発生した時に、自宅が火事になって消防車を呼んでもきっと、消防車は来ないです！！
自分や家族が負傷した場合、救急車を呼んでもきっと、救急車は来ないです！！
理由は簡単です。
各自治体において、火事の発生件数が消防車の保有台数を上回る事が予想されるためです。
また、負傷者の数が、救急車の保有台数を上回る事が予想されるためです。
また災害発生時には渋滞の発生が予測されます。
公助の限界だと思っています！！
個人的な意見ですが、災害対応で一番大切なのは「自分の身は自分で守る」、「自助」だと思っています。
その次に大切なのは、自分の周りの方々と協力する、「共助」だと思っています。
ちなみに「共助」は、災害発生時の状況で、協力する相手が異なるはずです。
自宅なら「御近所さん」、職場なら「同僚」や「近くの会社にお勤めの方々」、外出先なら「たまたまその場に居合わせた皆様」となるはずです・・・。
参考情報として、内閣府の防災情報ページに、「公助の限界」と「自助」・「共助」の重要性について書かれていましたので、紹介させて頂きます。
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第2章 「公助の限界」と自助・共助による「ソフトパワー」の重要性
阪神・淡路大震災や東日本大震災のような大規模広域災害時の「公助の限界」が明らかになるとともに、自助・共助による「ソフトパワー」が重要なものとなっている。
また、国民の意識の中でも、「公助に重点を置くべき」という回答が減少し、「自助、共助、公助のバランスを取るべき」という回答が増加した。
１ 大規模広域災害時の自助・共助の例
6,400人以上の死者・行方不明者を出した平成7年1月の阪神・淡路大震災では、地震によって倒壊した建物から救出され生き延びることができた人の約8割が、家族や近所の住民等によって救出されており、消防、警察及び自衛隊によって救出された者は約2割であるという調査結果がある。
また、別の調査では、自力で脱出したり、家族、友人、隣人等によって救出された割合が約9割を超えており、救助隊によって救助されたのは1.7％であるという調査結果もある
これは、地震によって倒壊した建物に閉じ込められた人の救助と地震によって発生した火災の消火活動を行政が同時に行う必要があったため、行政機能が麻痺してしまい、行政が被災者を十分に支援できなかったこともあり、自助・共助による救出率が高くなっている。
倒壊した建物に閉じ込められた人の救出は、一刻を争うが、一方で、大規模広域災害時には、全ての倒壊現場に行政の救助隊が速やかに到着することが難しい。
そこで、このような状況を前提として自助・共助の強化を図るべきであるといわれるようになった。
さらに、１万8,500人以上の死者・行方不明者を出した平成23年3月の東日本大震災でも、岩手県大槌町のように町長をはじめ町の多くの幹部や職員が津波によって死亡する等本来被災者を支援すべき行政自身も大きな被害を受けた。
このように、行政が被災してしまい、被災者を支援することができなかったため、自助・共助による活動に注目が集まった。
例えば、岩手県釜石市内の児童が、自発的に避難したり、また、地域の住民とともに避難活動を行ったように、地域コミュニティが一緒になって避難をしたり、避難所の運営をするような様々な自助・共助の事例が見られた。
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後、東日本大震災の被災地における共助に関するヒアリング調査結果が掲載されていましたので紹介させて頂きます。
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被災地における共助について
内閣府は、平成26年2月〜4月に東日本大震災の被災地において共助による支援活動に関するヒアリング調査を実施した。
【調査概要】
<1>調査名 東日本大震災における共助による支援活動に関するヒアリング調査
<2>調査方法 ヒアリング調査
<3>調査対象者 18名（仙台市、大船渡市、気仙沼市で被災経験のある30〜80代の男女）
<4>実施期間 平成26年2月〜4月
同調査では、被災地や被災者ごとに状況は異なるものの、市町村や自衛隊等による公助のほか、地域コミュニティにおける助け合いによる共助が、被災者の生活の維持に特に大きな役割を果たしていることがわかった。
そして、ヒアリングの中では、「<1>共助によって倒壊した自宅から救出された事例」、「<2>共助によって助け合って避難を行った事例」、「<3>共助によって助け合って避難所の運営を行った事例」、「<4>共助によって隣近所の住民が助け合って在宅避難を行った事例」等がみられた。
<1>共助によって倒壊した自宅から救出された事例
大船渡市のAさん（60代女性）は、海岸で仕事中に津波を目視し、高台にあった自宅の2階に避難した。
しかし、津波によって自宅が100m近く流され、倒壊した自宅に閉じ込められた。
たまたま、自宅が流れ着いた場所が、地域コミュニティの住民が集まっている場所だったため、多くの住民が2時間以上救出活動に参加してくれて、なんとか救出されることができた。
<2>共助によって助け合って避難を行った事例
大船渡市のBさん（60代女性）の場合は、発災時に自宅にいたが、地域コミュニティの住民が津波を目視し、放送等が聞こえない中で、大声でコミュニティの仲間に警告してくれた。
それがきっかけとなって近隣の住民が協力しあって避難をすることができた。
<3>共助によって助け合って避難所の運営を行った事例
気仙沼市のCさん（60代男性）は、発災時に自宅にいたが、携帯しているラジオで津波がくることを知って、家族で近隣の避難所に避難した。
そこでは、自らリーダーとなって地域コミュニティの被災者たちの調整を行い、被災者をまとめて皆で掃除、消毒等を積極的に行う等助け合って避難所の運営を行った。
<4>共助によって隣近所の住民が助け合って在宅避難を行った事例
仙台市のDさん（30代女性）は、発災時は子供を連れて外出中であったが、発災後は在宅避難を行った。
そして、町内会の役員による見回り・情報伝達・物資の支給、隣近所からの物資の支援等を受け、マンションでの在宅避難を継続することができた。
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また、釜石の事例が掲載されていましたので、こちらも合わせて紹介させて頂きます。
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「釜石の出来事」について
釜石市は、昭和三陸地震（昭和8年）やチリ地震（昭和35年）等の津波で大きな被害を受けた経験があった。
そのため、同市では、「津波てんでんこ」とよばれる自分の命を守ることの重要性や津波の恐ろしさを伝える防災教育を実施してきたほか、「想定を信じるな」、「最善を尽くせ」、「率先避難者たれ」という「津波避難の３原則」を強く訴えてきた。
（「てんでんこ」とは各自の意味。
海岸で大きな揺れを感じたときは、肉親にもかまわず、各自一刻も早く高台に避難し、津波から自分の命を守れという意味である。）
こうした教えによって、例えば、全校児童の9割以上が下校していた釜石小学校では、児童全員が無事に避難することができた。
さらに、児童の中には、自宅にいた祖母を介助しながら避難を行ったり、津波の勢いの強さを見て、避難してきたまわりの人々とともに、指定避難所よりもさらに高台へ避難したりする例がみられた。
このように、積み重ねられてきた防災教育が実を結び、「津波避難の3原則」がいかされ、釜石市の小中学生のほとんどが津波から避難をして助かることができた。
（ただし、下校後等で学校にいなかった小中学生5人が犠牲となり、また、学校事務職員1人が行方不明のままである。）
また、このような小中学生の行動の影響を受けて、地域コミュニティの人々の中にも一緒に避難をして助かる人がみられた。
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参照先：
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先日、東日本大震災から７年となる、３月１１日を迎えました。
改めて震災で亡くなられた皆様の御冥福をお祈りすると共に、被災された皆様へ、お見舞いを申し上げます。
また、震災で御家族や御友人を亡くされた皆様に、お悔やみを申し上げます。
今年も、震災の記憶が風化しない事を願い、「震災から学ぶべき教訓」に関する記事を書かせて頂きます。
今年は、自分自身や家族、大切な人達を守る為に、教訓とすべきと考えた内容に絞りたいと思います。
以前、東日本大震災で人的被害が拡大した原因として、気象庁が発表した津波警報の高さ予測が低過ぎた点を書かせて頂きました。
実際、防潮堤の門を閉めに向かわれた、多くの消防団員の方々が犠牲になられました。
実は、津波警報の高さ予測が、防潮堤の門を閉めれば凌げる高さだったんです！！
（防潮堤の門については、この教訓から、遠隔操作可能な門に改修された箇所が多く存在するようです。）
気象庁では、東日本大震災の教訓を活かし、津波警報が改善されました。
気象庁のホームページに、詳しく掲載されています。
津波警報の改善のポイントを抜粋致しました。
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・巨大地震による津波の規模の過小評価を防止します
津波警報の第一報では、津波の高さは地震の規模や位置を基に推定します。
しかし、マグニチュード８を超えるような巨大地震の場合は、精度のよい地震の規模をすぐには把握できません。
そこで、地震波の長周期成分の大きさや震度分布の拡がりなどから、巨大な地震の可能性を評価・判定する手法を新たに用意しました。
地震の発生直後、即時に決定した地震の規模が過小であると判定した場合には、その海域における最大級の津波を想定して、 大津波警報や津波警報を発表します。
これにより、津波の高さを小さく予想することを防ぎます。
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・「巨大」という言葉を使った大津波警報で、非常事態であることを伝えます
巨大地震が発生した場合は、最初の津波警報（第一報）では、予想される津波の高さを、「巨大」、「高い」という言葉で発表して非常事態であることを伝えます。
「巨大」という言葉で大津波警報が発表された時は、東日本大震災クラスの非常事態であるため、ただちにできる限り高いところへ避難してください！
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・精度よく地震の規模が求まった場合には、
予想される津波の高さを、１ｍ、３ｍ、５ｍ、１０ｍ、１０ｍ超の５段階で発表します
巨大地震の場合でも、地震発生から15分ほどで精度のよい地震の規模が把握できます。その時は、予想される津波の高さを「巨大」「高い」という言葉での表現から、５段階の数値での発表に切り替えます。
また、巨大地震ではなく、地震の発生直後から精度よく地震の規模が求まった場合は、初めから５段階の数値で発表します。
予想される津波の高さは、各区分の高い方の値を発表します。
例えば、3〜5メートルの津波が予想された場合は、「大津波警報」を発表し、「予想される津波の高さは５ｍ」と発表します。
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・高い津波が来る前は、津波の高さを「観測中」として発表します
大津波警報や津波警報が発表されている時には、観測された津波の高さを見て、これが最大だと誤解しないように、最大波の津波の高さを数値で表わさずに、「観測中」と発表する場合があります。
津波は何度も繰り返し襲ってきて、あとから来る津波の方が高くなることがあります。
「観測中」と発表された時は、これから高い津波が来ると考えて、安全な場所を離れないでください！
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・沖合で観測された津波の情報をいち早く伝えます
沖合の観測データを監視し、沿岸の観測よりも早く、沖合における津波の観測値と沿岸での推定値を発表します。
このとき、予想よりも高い津波が推定されるときには、ただちに津波警報を更新します。
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以前も書かせて頂きましたが、この改善には、小野寺五典議員（自民党 宮城6区選出）が国会で訴えられた、沖合GPS波浪計の活用も含まれています。
是非、一度、気象庁のホームページで、津波警報について確認される事をお勧めします。
特に、沿岸近くにお住いの皆様や、沿岸に出掛けられる事が多い皆様には、是非、御覧頂きたいと思います。
私も、３月１１日を契機に改めて確認しておこうと思います！！
また、この改善には、死者と行方不明者合わせて約２万人と言う大きな大きな犠牲があった事、絶対に忘れてはならないと考えています！！
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