うろうろドクター

５７歳の角盈男氏、前立腺がん闘病開始

　「体に自信があった」という角は、長年健康診断を受けていなかったが、今年2月に知人から半ば強引で誘われた検診でがんが発覚。「自覚症状は全くなかった」というが、医師からは「転移はしていないが、放置しておけば全身に転移する恐れがあった」とされた。

　今回、角氏は最新治療方法の“重粒子線治療”を受けることを決意。肉眼では確認できない重粒子線を体に浴びせて治療するもので、日本では4ヶ所の病院でしか受けられず、完治まで300万円以上の治療費がかかる。

　同治療は、全て終えるのには2年が必要で、角氏の場合、完治する確率は「80％以上」と高い。すでに、5月からホルモン療法を受けており、副作用で起こる筋力低下を抑えるため、両足に5キロのおもりをつけて歩くなどの闘病生活に励んでいる。

　27年連れ添っている妻の昌恵さんは、「完治するまで一緒に頑張る。覚悟している」と全面サポートをと決意し、角氏も「なったものはしょうがない。もう受け入れている」と完治に向け、夫婦二人三脚で乗り越えることを誓った。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140616-00000316-oric-ent

珍しく昨日のTBSの放送を見ました。

検診(人間ドック？)のPET検査で発見され、MRIなどの精密検査を行なったそうです。
放送でMRIの画像が出てましたが、「これはほぼ、前立腺がんで間違いない」と思えるくらい、
外腺の低吸収域が目立ってましたね…

他の記事にあるように

「４段階のうちの３段階」（主治医）。転移寸前の危ない状態だった。

おそらくは、局所浸潤がん（stageＣ）で、リンパ節や骨などへの遠隔転移はない状態なのでしょう。
放送でもふれてましたが、５０歳代の前立腺がんは少ないので、
今年２月に検診を受けてなければ、発見はもっと遅くなり今よりも進行していたと考えられます…

同治療は、全て終えるのには2年が必要で、角氏の場合、完治する確率は「80％以上」と高い。

ＰＳＡ値や病理組織結果を私は知り得ませんが、
「２年間の治療期間が必要」という話ですので（＝重粒子線治療前後のホルモン療法の期間が２年）
重粒子線治療を行なう患者さんの中では高リスク群に入るのでしょう。

元巨人ファンの一人として(爆)、治療が上手く行くことを願ってます。m(__)m

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医師が透析チューブを抜いて殺そうとしたとな…

　町田署によると、橋爪容疑者は約２５分後、衣服に血液が付着した状態で車で同署に出頭。「誰かを殺して死刑にしてもらおうと思った。誰でもよかった」と容疑を認めているという。

　男性はチューブを抜かれたことにすぐ気づき、周囲の医療スタッフが応急処置をしたとみられ、容体に変化はないという。橋爪容疑者は男性の担当医だったが、２人の間に個人的なトラブルは確認されていない。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140612-00000019-mai-soci

何を血迷ったのか…、患者さんが無事で何よりです。
（患者さん自身に意識障害がなければすぐ気づきますし、周囲に看護師や技師がいるはずですけどね…）

３年前に、透析カテーテルが抜けて女性患者が死亡する事故があったクリニックだそうですが、
それを真似したのですかね…、信じがたい話です。

４９歳か…
今までの勤務態度はどうだったのでしょうか？

気になります。

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お薬手帳、断るかどうかは良く考えて…

「お薬手帳を断れば、薬局の支払いが２０円安くなる」。医療の値段である診療報酬が４月に改定されたことを受け、インターネットの短文投稿サイト「ツイッター」でそんな情報が広がっている。薬剤師などの医療従事者からは「自分の健康を守る手帳なのに、安くするために断るという考え方はなじまない」と戸惑いの声が上がるが、現場では手帳を断る患者が増えている。薬局側は「有用性を分かってもらうことが大切」として説明を強化し、理解を広げたい考えだ。

　従来、手帳への記載などで薬局が得られる「薬剤服用歴管理指導料」は４１０円だったが、４月の診療報酬改定で手帳が不要な人への指導料は３４０円に減額された。３割負担だと自己負担額は２０円安くなる計算だ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140608-00000070-san-soci

昨今はジェネリック医薬品の増加もあり（本当に紛らわしくて、間違い易いです…orz）
「お薬手帳」の必要性は増しています。

特に、多くの薬を処方されていたり、複数の医療機関に通院している患者さんは、絶対にお薬手帳を断らないで欲しいものです。

お薬手帳がないと、どういう時に困るかというと、
やはり急病になって、普段は通院していない病院を受診した時です。

大げさに聞こえるかもしれませんが、
常用薬(＋既往歴)が速やかに判明するかどうかが、生死を分けることさえあります。

誰しも、いつ何時急病になるかはわかりませんので、
自分の常用薬は、家族や医療者にも簡単にわかるようにしておいて欲しいと思います。

電子お薬手帳サービスもそのうち始まるようですので、上手に利用してもらえれば幸いです。

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出生前診断結果誤報告、満額認定ですか…

多くのコメントをいただいた、この話の判決が出ました。

　鈴木尚久裁判長は判決理由で「結果を正確に告知していれば、中絶を選択するか、中絶しないことを選択した場合には心の準備や養育環境の準備もできたはず。誤報告により機会を奪われた」と指摘した。

　判決によると、母親は胎児の染色体異常を調べる羊水検査を受け、ダウン症であることを示す結果が出た。しかし医院の院長は１１年５月、母親に「陰性」と誤って伝え、生まれた男児はダウン症と診断され３カ月半後に合併症で死亡した。

　両親側は誤報告により生まれたことで、男児は結果的に死亡したと主張していたが、鈴木裁判長は「ダウン症児として生まれた者のうち、合併症を併発して早期に死亡する者はごく一部」として因果関係は認めなかった。

　判決を受け両親は「ミスの重大性や、生まれた子供の命を否定しなければいけなかった親の心情を深くくみ取ってくれた。この裁判がきっかけとなり、患者や家族に寄り添う医療につながっていくことを願っている」とのコメントを出した。【鈴木勝一、久野華代】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140605-00000117-mai-soci

詳しくは判決文を見ないと何とも言えませんが、
病院が結果を間違って伝えたのは事実ですから、賠償金額ゼロは有り得ない訴訟です。

しかし、

満額認定を出したということは、胎児の障害を理由とした『中絶を選択する権利』を裁判所が認めたことになりますよね…

現実として、経済的理由以外での中絶手術は、日常的に行われていますが、、
まさかの(ほぼ)満額認定には驚きました。

参考に、母体保護法第十四条を引用しておきます。

（医師の認定による人工妊娠中絶） 
第十四条 　都道府県の区域を単位として設立された公益社団法人たる医師会の指定する医師（以下「指定医師」という。）は、次の各号の一に該当する者に対して、本人及び配偶者の同意を得て、人工妊娠中絶を行うことができる。 
一 　妊娠の継続又は分娩が身体的又は経済的理由により母体の健康を著しく害するおそれのあるもの 
二 　暴行若しくは脅迫によつて又は抵抗若しくは拒絶することができない間に姦淫されて妊娠したもの 
２ 　前項の同意は、配偶者が知れないとき若しくはその意思を表示することができないとき又は妊娠後に配偶者がなくなつたときには本人の同意だけで足りる。 

この条文が、実態と乖離しているのは事実ですが、現在の法律です。
高裁ではどういう判決になりますかね…（控訴しなければ、これで終了ですが…）

別記事によれば

　両親側は陽性反応が出たと分かれば人工中絶していた可能性が高いと主張し「院長が誤った説明をした結果、ダウン症の子が生まれ、その子は死の苦痛を味わった」などと訴えていた。医院側は説明ミスを認めていた。

http://www.saga-s.co.jp/news/national/10208/71141

法律的には胎児には人権はありませんが、
人工中絶は胎児にとって『死の苦痛』ではないのですかね…orz

在宅医療や在宅介護は、女性活用と矛盾しますな…

■野田聖子・自民党総務会長

　在宅医療や在宅介護は、女性活用と大矛盾しちゃう。基本、在宅介護は誰かが家にいるのが前提。働く女性を増やすときに子育て支援はいろいろ進めているが、介護は施設に預けると冷たいという目がまだある。女性だけでなくて男性の離職も増えている。これも大変だなと思っている。

http://www.asahi.com/articles/ASG5055CHG50UTFK002.html

野田氏に対する評価はともかく(笑)、話している内容には同意です。

基本、在宅介護は誰かが家にいるのが前提。

そして、ちょっと目を離してJRに轢かたりすると、賠償責任を負わされることもあります…（判決文もあります）

実際問題、『(高齢の)妻が夫の介護をする』時はそれほど問題になりませんが、
それ以外では、労働力人口を１人以上減らすこととなります。

先日の、NHK「シリーズ日本新生 日本の医療は守れるか？〜"２０２５年問題"の衝撃〜」でも
「病院から在宅への転換」が強調され、

全国医師連盟会長の中島先生の

「介護、お世話は労働。普通の労働は、労働基準法で1日8時間までなどと決まっているのに対して、家族介護はそうではない。家族に期限のない24時間労働を強いるのは、持続性がない。介護施設を充実させるべき」

という発言は、日本医師会長や元厚生労働事務次官などにはスルーされました。（平方先生のブログより借用）
まあ、カットされずに放送されたことだけでも評価すべきですが…

また、

女性だけでなくて男性の離職も増えている。

「シングル介護」とも呼ばれますが、確実に増加し続けていますし
いずれ大きな問題となると思います。

というのも、介護を受ける親世代（７０代以上）は高額の年金を受給できますが、
親が双方とも死亡すれば打ち切られます。

残った子供世代（５０前後）は、再就職しない限り収入を絶たれます。
（中高年の再就職は厳しいですよね…）
また、年金支給額や退職金も、離職してしまったら大幅に減少します。

その子供世代が、高齢になり病気になったらどうするか…orz

その上、昨今は非婚や離婚の増加により単身者が増えてます。
「シングル介護」すら家族がいなくて無理、というケースも増加する一方だと思います。

厚労省の『在宅医療や在宅介護』方針は、いずれ大転換を余儀なくされる

と私は考えてます。

以前の「介護施設を郊外や地方に整備」などは、(数少ない)いい案だと思いますけどね。

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