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コメントへの返事が遅れてしまってすいません。m(__)m 明日には… 男性更年期障害 ストレス社会…大丈夫！？
一応、男性更年期障害の担当科ですが、2月25日9時12分配信 産経新聞 ■関心高まるも、まだ低い認知度 経済不安が深刻化する中、サラリーマンの中高年男性を中心に、男性更年期障害への関心が高まってきた。女性とは違い、閉経のない男性にとっては見過ごしがちな問題。ただ、その存在はまだよく知られていない。ストレス過多の時代に、男性はどう向き合えばいいのか。（谷内誠） ◆ホルモンバランス崩れ 男性更年期障害の主な原因は、ホルモンバランスが崩れたり、ストレスが増大したりするためとされる。症状は、精神的には鬱（うつ）状態が進んだり、身体的には疲労や不眠、肩こり、さらにはほてりやのぼせ、発汗といった症状が出たりすることもある。 中部地方に住むＲｉｅさん＝ハンドルネーム＝（３８）は、数年前から更年期障害に悩む夫（５２）の治療の様子を、ブログ「男性更年期障害を知ろう！」（ｐｂｌｏｇ．ｄｅｎｍａｍｅ．ｎｅｔ）で平成１８年１０月から記録している。 「一般の認知度が低く、治療にあたる医師の中には、存在を否定する人までいる。妻も、不調を訴える夫に『だらしがない』『やる気がない』と思っている人が多い。私のように、夫を支える人間がいるということを知ってほしい」 Ｒｉｅさんは、地元に納得できる医師が見つからず、夫とともに県外の病院に定期的に通う。「サプリメントや精神科の治療なども試してきたが、今は男性ホルモンの投与が中心。ただ、投与し過ぎると前立腺がんの心配も出てくる。症状とうまく付き合っていく本人を支えたい」と話す。 ◆やる気の減退 「英国の研究で、男性ホルモン（数値）の高い証券マンが、低い人より利益率を上げているとの報告があります」。こう話すのは城西クリニック（東京都新宿区）にある日本臨床男性医学研究所の熊本悦明所長（札幌医科大学名誉教授）。 熊本所長は「男性は女性に比べストレスに弱く、その影響を男性ホルモンが受けやすい。金融不安でストレスを受けやすい状況ではなおさら」と警鐘を鳴らす。 男性ホルモンの分泌が抑制されると、仕事などのやる気が衰え、不眠、性欲の減退やＥＤ（勃起（ぼっき）障害）にもつながる。熊本所長は治療の大切さを訴え、「性交の有無に関係なく、男性更年期障害の治療で自信を取り戻し、『会議で大きな声が出せるようになった』といった人は多い」と説明する。 しかし、熊本所長は「ホルモンの数値を計ったり、睾丸（こうがん）の大きさを測るなどして、しっかりと症状を聞かないといけないのに、簡単な問診でＥＤ治療薬を処方する医師がいるのは問題」と一部の医師側の姿勢に疑問も投げかける。 ◆サプリメントも 男性機能の衰えを補うサプリメントもある。東京・ＪＲ神田駅前にあるドラッグストア「昭和薬品」の中野友幸仕入部長は「生理的効果があり、副作用など被害報告がないということで、特に１００％植物由来の商品の売上額が伸びている」という。 「例えば『２Ｈ＆２Ｄ』（丸栄バイオファーマ）は『飲むことで即効性がある』としてよく売れている。このほか、同じ植物系の『パワフルロングジャック』（ピルボックス）や、動物・植物系の『凄十（すごじゅう）』（宝仙堂）も人気が高い」。このうち、「２Ｈ＆２Ｄ」の発売元では「ＥＤ治療薬に見られる心拍数への影響もない」と説明している。 中野部長は「強壮効果をうたうものの中には、薬事法で無許可販売を禁止された医薬品成分を含み、販売中止になるケースもある」と問題点も指摘したうえで、「安心できる製品の見極めを」と話している。 ◇ ■男性更年期障害チェックリスト （１）性欲の低下を感じる （２）元気がなくなってきた （３）体力、持続力の低下を感じる （４）身長が低くなった （５）日々の楽しみが少なくなった （６）もの悲しい、怒りっぽい気分がある （７）勃起力が弱くなった （８）運動する能力の低下を感じる （９）夕食後にうたた寝をすることがある （１０）仕事の能力が低下したと感じる ※「はい」が３つ以上、（１）（７）どちらかが「はい」だと男性更年期障害の可能性が高い。 （伊藤直樹・ＮＴＴ東日本札幌病院医師のリストを元に作成） 診断はともかく、あまり良い治療法が無いのも事実です。 簡単な問診でＥＤ治療薬を処方する医師がいるのは問題と記事中にも書かれてしまっていますが、勃起不全・インポテンツを改善すれば、自信が付き症状が改善する患者さんが多いので ＥＤ治療薬の処方希望があり、特に全身状態的に支障がなければむしろ積極的に処方しています。 基本的には注射ですし… |
腎臓移植
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コメント（1）
禁止後も中国渡航、臓器移植 ＮＰＯ「１７人を仲介」 2009年2月6日3時1分 朝日新聞 外国人への臓器移植が０７年７月に原則禁止となった中国で、日本人への移植が続いていることが患者や仲介者らの証言で分かった。仲介組織の幹部は「禁止後に１７人を仲介して移植を受けさせた」と認めた。患者から受け取った費用の中から現地の医師に治療費以外に謝礼を渡し、受け入れてもらったという。 中国は国内患者の保護のために禁止したが、臓器提供が極端に少ない日本から患者が渡り続けている構図だ。 中国政府は０７年５月、臓器売買を禁じる臓器移植法を施行し、７月には、衛生省が全医療機関と従事者に対し、外国人への臓器移植を原則として禁じる通知を出した。外国人でも、中国に住む人は移植が受けられるが、移植のために訪れる人は認められない。 関東に住む４０歳代の男性は取材に対し、「０７年８月に広州の軍関係の病院で腎臓移植を受けた」と証言した。２０年近く慢性腎炎を患い、日本では移植が受けられそうにないため、中国行きを決意。大阪府内のＮＰＯに経費として約１千万円を払い、仲介を受けた。男性は、この病院に実在する医師の名を担当医として挙げたが、医師は「具体的な状況は覚えていないが、通知後は原則として外国人に移植はしていない」と否定した。 ＮＰＯの副代表は「禁止後、腎移植と肝移植で男性を含む１７人の日本人を仲介した」と話した。 副代表によると、移植を希望する患者から預かった経費の中から、治療費や交通費など以外に中国の医師に１件あたり約２００万円の謝礼を払う。中国政府は国内の臓器提供者の９割超が死刑囚だとしているが、副代表は「提供者は分からない」としている。 ＮＰＯは０５年に設立。副代表によると、中国での腎臓、肝臓の移植について患者を病院に仲介しているが、あっせん料などは受け取らず、「仲介は非営利」としている。 一方、男性が帰国後に治療を受けている東京都内の病院幹部は「中国で移植を受けた日本人患者２人を禁止後に新たに受け入れた」と証言した。都内の別の大学病院の医師も昨年、中国で腎臓移植を受けた患者が来院したと話す。 厚生労働省によると、日本の臓器移植法は国内か国外かを問わず臓器売買を禁じており、売買された臓器の移植を受けた患者は罪に問われるおそれがある。営利目的の仲介は臓器売買の一種とみなされる可能性がある。（長野剛、広州＝小林哲）http://www.asahi.com/national/update/0206/TKY200902050393.html 日本人の臓器移植は「日本で」 突きつけられた現実
http://www.j-cast.com/tv/2009/01/30034527.htmlJ-CAST 2009/1/30 海外に依存する日本の移植医療。その海外から「臓器の自給自足」を突きつけられている。 WHO(世界保健機関)からも「移植される臓器は自国内で提供されるべきだ」との指導指針が出た。 そこで番組は、なぜ海外で渡航移植の制限が広まりつつあるのか、日本で臓器提供が進まない背景に何があるのかを探った。番組を見ての結論は、日本人の死生観を含め、自給自足体制を国民全体で真剣に考える時が迫ってきているということ。 「受け入れ先」ドイツの国内事情 「移植でしか助からないならば、渡航移植は生きる望み」。その最後の望みだった海外での移植に危機感が募っている患者や患者の家族側からの現状を見てみよう。 脳死状態からの臓器提供を認めた『臓器移植法』が施行されて12年たつ。しかし、国内での臓器提供者は少ない。心臓が鼓動していながら脳機能が廃絶状態にある脳死。これが絶対条件の心臓移植を海外で受けた患者数は、法律の施行から昨2008年1月までの間に93人。同時期に国内で移植を受けた患者数60人をはるかに上回っている。 日本からの渡航移植を継続的に受け入れてくれた国はアメリカとドイツの2か国だけだが、そのドイツも今後は受け入れが難しくなりそうだ。 番組が取材したドイツのバードエーンハウゼンにある心臓病センター。10年以上にわたって日本からの患者を受け入れ、すでに15人が心臓移植を受けている。しかし、同病院の院長は最近「医療先進国の日本は外国に頼るのではなく、自分の国で移植すべきだ」と日本の関係者に指摘した。 ドイツでも移植を求めて待機している国内の患者が、臓器提供者の数をはるかに上回ってきたからという。アメリカもまた数年前から、海外からの渡航移植受け入れ枠を半減させている。 心のケアも課題 一方、国内の臓器提供者数は各国に比べて少ない（メモ参照）のが現状だ。法律に定める提供条件が厳しいからという指摘がある。 また法律上の問題のほかに未解決な課題もある。重い決断をし、臓器を提供した家族のケアの問題だ。 番組では、脳内出血で脳死状態になり、臓器を提供した若い女性患者の母親のケースを紹介した。 まだ温かい女性の体から臓器が摘出されている間、外で待ち続けるしかなかった母親は「最後のひと時を一緒に過ごしてあげたかったという願いが叶わなかった。臓器を提供したのが正しかったのかどうか悩んでいる」という。 キャスターの国谷が目を潤ませながらこう言った。「臓器の提供を増やしていこうとするならば、提供する家族の方々が本当に正しい選択をしたと思える環境整備からスタートすることが先決と思いますが……」。 医学上の理屈だけでは解決できない日本人の死に対する考え方、死生観を変えるのは難しい。 番組に出演した科学文化部の平沢公敏記者は国谷の問いに「まさにその通りだと思います。簡単に結論が出る問題ではないからこそ、国民全体で議論するしか解決の道はないと思います」と。 モンブラン ＜メモ：臓器提供者の現状＞ 人口100万人あたりの1年間の臓器提供者数は、最も多いのがスペインの12.5人、日本はスペインの200分の1の0.05人。韓国と比較すると8分の1だ。日本の臓器移植法は、「書面による」本人の意思表示を条件にしている。多くの外国では「本人もしくは家族の同意」あるいは「拒否の意見がない場合は提供」となっているという。また15歳未満の場合、意思表示の有効性が認められていない。臓器移植改正案が国会に提出されているが、まだ本格審議に入っていない。 日本人の死生観を含め、自給自足体制を国民全体で真剣に考える時が迫ってきているということ。その通りです。しかし、『生を絶対視し、（突然の身内の）死を認められない』日本人の死生観は そう簡単に変わるとは思えません。 最後のひと時を一緒に過ごしてあげたかったという願いが叶わなかった。臨終に立ち会えなかったことを悔やむのは、いかにも日本人らしいですよね。その他にも、遺体が傷ついたり欠けたりするのを日本人はとても嫌いますよね。 キリスト教などの「絶命した瞬間に魂は肉体から分離する」という死生観が 日本で受け入れられる日は来るのでしょうか？ しかも、厚労省・財務省はあくまでも医療費は削減したいと考えてますしね…
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飯島愛さんの死因は肺炎
改めて、ご冥福をお祈りします。2月4日16時34分配信 産経新聞 東京都渋谷区の自宅マンションで昨年１２月２４日に死亡しているのが見つかった 元タレントの飯島愛さん（３６）＝本名・大久保松恵＝の死因は肺炎だったことが ４日、警視庁渋谷署の調べで分かった。 行政解剖では死後１週間程度経過していることが判明したが、 死因は特定できず、病理検査を続けていた。 病院に通院したり、薬を服用したりするなどの治療の有無は不明という。 しかし、肺炎で死んだのかと言われると…、私は否定的ですね。 肺炎なら普通は、熱も出るし息苦しいし、死ぬ前に病院に行きそうな気がします… マスコミには発表できない、隠れた原因があるのかもしれません。 医学的には納得いきませんが、「知らぬが花」だとも思います。 どんなに深く詮索しても、飯島さんが帰ってくる訳でもありませんし…
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いつも、多くのご訪問、コメント有難うございます。 本日でブログ開設２周年になりました。 この記事で894作目、273,500人あまりのご訪問と、 141人ものファン登録、6026件ものコメント、513件のトラックバックを頂いています。 こうしてブログを書き続けることが、 医療崩壊の改善や、社会を明るくする事に役立っているかどうかは自分では解りませんが、 今後とも現場の声を発信していければと考えています。 今後とも、ご指導ご鞭撻のほど宜しくお願いします。m(__)m
（年賀状みたいですね(笑)） |
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腎臓誤摘出損賠訴訟：県、１０００万円で和解 ／佐賀
手術の前にどういう説明や検査をしたかは気になります。12月25日16時1分配信 毎日新聞 県立病院好生館で手術を受けた際、誤って腎臓を摘出されたとして、 佐賀市の女性が県に約２３００万円を求めていた損害賠償請求訴訟は２４日、 佐賀地裁（神山隆一裁判長）で和解が成立した。県が女性に和解金１０００万円を支払う。 和解案では「事前に十分な検査をし、十分な説明を行った上で治療法を決定すべきだった」 と好生館のミスを指摘したうえで「原告に説明していれば腎臓の全摘出の同意をしたとは考えられず、 全摘出したことは過失が認められる」とした。 訴状によると、女性は０１年７月、悪性腫瘍（しゅよう）があるとして 好生館で右の腎臓の全摘出手術を受けたが、術後、手術ミスを知り、精神的にショックを受けた。 女性は和解後、「医療に携わる人は高い技術や技能、モラルを持って働いてほしい」と話した。 【高芝菜穂子】 １２月２５日朝刊 というのも、腎臓がんの手術は術前に生検（組織の針などで一部を採取すること）をしませんので、 http://toms.med.hokudai.ac.jp/patient/disease/kidney/kidney.html 一定の確率（５％とも言われます）でこういうこと(術後の診断はがんではなかった)が起こり得るからです。その説明が全く無かったのなら、この和解は仕方が無いと思いますが…（私はこういう生検できない腫瘍（精巣腫瘍など）の手術の時は、 「術前診断が誤りの可能性もあります」と話していますが…、手術自体のリスクもありますしね） おそらくは、払ったのは『県』ですから、安易に和解したのでしょうね。 |
