まいにちまいにち

百聞は一見にしかず、百見は一験にしかず。

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ピアノソナタとなると、モーツアルトに限らず、ベートベン、ハイドンなどにも著名で何度も聞いてみたい曲が沢山ある。特にベートベンのもの、ああこれもそうか、あれもそうか、というものが多い。

昨日のBLOGで、モーツアルトのピアノソナタ16番、K545のことを書いた。ついでと云うとなんだか違うが、今朝はもう一つ有名なモーツアルトのピアノソナタ第11番、K331はやはり私の大好きな曲だ。紹介も何もない。クラシック音楽愛好者なら、誰でもご存知のものだろう。

第一、第二、第三楽章とあり、第三楽章がかの有名な「トルコ行進曲」である。私自身は第一楽章冒頭部分、これにはまった。これだけ聞いているだけで、モーツアルト音楽、ピアノ曲の真髄に触れた気になるのは私だけではあるまい。

tad

YouTube モーツアルトピアノソナタ、K331,第一、第二、第三楽章演奏例。

                  第一楽章 中川 京子
   
                   第二楽章 横内愛弓

             第三楽章 横内愛弓

昨年のBLOGでは結構自分の好きなジャンルの音楽の話題を取りあげた。クラシック、POP、歌謡曲、童謡などなんでも好きなものをYouTube
他無料音楽サービスのものを探して聞くのが、趣味一つであり楽しみなのである。本当いい時代になった。

民放のTVの番組の中にも面白い番組はあるし、観る機会もある。民放の場合、問題はあの長いコマーシャルだ。騒々しくがなりたてるCMにはほとほと参る。

そんな中、昨日朝観ていた番組のCMに、あれっと注意を引かされた。なんのコマーシャルかよく覚えていないが、そのBGMが私の好きなモーツアルトのピアノ・ソナタの一節だった。なんだがそれだけで心が軽ろやか、新鮮な気持ちになったのである。

そして改めてそれを全部通して聞きたくなった。それが今朝のBLOGタイトル主題である。

ピアノ演奏家として、YouTubeのものでは、横内愛弓さん、中川京子さんが有名だ。そのお二人のものを引用させていただいた。

聴き比べてどちらがいいか、などうんぬんするわけでないただ黙ってお二人の名演奏をお楽しみいたければ幸いである。横内さんは第一楽章、
中川さんは第二楽章である。第二楽章あまり聞く機会はないが、やはりすばらしいものだ。

こんな聞き方が出来るのはやはりYouTubeならではでのことだ。私の場合
スマホで受信し、Bluetooth無線のスピーカーに飛ばして聞く。外付けの
音のいいスピーカーをお使いなら、パソコンまたはスマホのラインアウトを
それにつないで、お聞きになってもいいわけだ。

tad
              横内愛弓さん(第一楽章)



                 中川京子さん(第二楽章)


「スマートフォンだけで買い物の支払いを済ませられる店がじわりと増えている。2次元バーコードを使う「QRコード決済」と呼ばれる方式だ。現金信仰が強い日本で現金を使わないキャッシュレス決済を根付かせようと、大手IT企業はサービスを強化。銀行も相次いで参入している。

 「スマホで支払います」。記者は最近QRコード決済を導入した東京都内の喫茶店でコーヒーを注文してみた。420円。支払い用クレジットカードを登録した決済アプリでスマホにQRコードを表示し、店頭の端末にかざすと、「ピッ」と鳴った。カードを出すには気後れする額だが、瞬時に決済は終わった。

 QRコード決済には、楽天の「楽天ペイ」やLINEの「LINEペイ」といったアプリが必要。使える店は飲食店やコンビニなどに広がりつつある。

 店側にとっては3%前後の決済手数料の負担が導入のネックだが、LINEは今月、決済手数料が3年無料のキャンペーンを始めた。ソフトバンクヤフーも今秋からの新サービスで手数料を3年無料とする。

 銀行では、横浜銀行がIT企業と組んでサービスを開始。りそな銀行、ゆうちょ銀行も順次始める。みずほ銀行は東邦銀行(本店福島市)など地銀と利用実験を進める。規格が乱立しているQR決済コードの標準化に向けた議論も始まった。

 だが海外に比べると、日本でのQRコード決済の普及は遅れている。昨年導入した都内の飲食店の店長は「利用は多い日で2、3件。導入店が少なく認知度が低い」と話す。普及には、どのアプリでも支払える店が増えること、どのアプリで表示したQRコードでもレジ担当者が迷わないように規格をそろえることが大前提となる。
Yahoo

図1 QRコードによる支払い決済 ローソンの例

Yahooニュース(時事通信)の記事の引用だ。本件については当BLOG
でも、過去数回にわたって関連記事を書いてきた。この問題、流通、交通、銀行あらゆる業種にわたる重要なテーマであり、究極消費者にとっても、大きなメリットとして跳ね返ってくる問題だという問題意識があったからだ。現在その方向に向かってことが進み始めたニュースに意を強くしているところである。

コンビニ、スーパー、通販、鉄道・タクシーなど交通関係、公共料金などあらゆる消費者の支払いが、スマホ一QRコードをかざすだけでで済む時代となる。世界的潮流だ。ところが日本は諸外国、とりわけ中国などに比べて、その面では圧倒的に遅れている。

スーパー、コンビニなどのレジでは、まだまだ現金決済が多い。日本の消費者はそれが安全で確実な方法だと信じてやまない。結果それが原始的にして、無駄な手続きが必要な方法であり、結局はそれが、製品コストに跳ね返っていることに気づいていない、その理解、認識がないのである。

買い物の前に銀行、郵便局か、スーパー、コンビニが用意しているATMで、現金を引き下ろす。消費者はもちろん販売側にも二重、三重手間に
なっているのである。それが、スマホによる支払いだと、双方でその手間無駄が省けるのである。

スーパーは買い物のための現金に代わる支払い手段、例えばイオンだと
イオンクレジットカードとか、Waonなるものを用意している。それはやはり専用のATMを利用し、Waonカードを買い物に利用できるようチャージという作業をさせる。これが余計だ。

JR,,私鉄で利用しているSuicaカードで行うチャージと同じ仕組みだ。いかにも便利なようだが、実はこれも二重手間になっている。どうして直接スマホ決済ではいけないのかだ。Waonカード、Suicaカードが不要になる。それでいいではないか、元々チャージなどのプロセスは不要なはずだ。販売業者側にとっても、消費者側にとっても。

そもそもATMなどというもの自体もはや無駄というか、不要なものという
認識は銀行側にも生まれつつある。最近どこであったか、最大手の銀行がATM設備を準備するため、数日それが使えなくなることをTVのCMで広報していた。が、それ自体最早超時代遅れのことではないのか。

超保守的な銀行もそろそろATMそのものをやめる、廃止し、このスマホQR決済に集約しようという動きがあることも冒頭のニュースであった。

一昨日のBLOGで、政府が今スマホ料金の引き下げにやっていることについて書いた。それが、日本でもこのスマホQRコードによる決済を増やすため、消費者ユーザーがスマホをより安く入手できるようにするためなら、それは一つ大正解ということだ。そうではなさそうだ。が、是非そうあって欲しい、あってしかるべきではないか。

これこそが政府がこのプロジェクトを大きく進めるためにリーダーシップを発揮すべきテーマではないのか。これこそれが、アベノミクスの大きな成果にもつながることではないのか。

この支払い決済が最終消費者のスマホ端末、QRコード決済で行われるようになることの業界全体の業務処理、事務経費の削減、合理化の成果の大きさは計りしれないものがある。

この問題あらゆる業界、それに公共団体にとっても一致協力して取り組むべき問題であり、そういう意味ではこれこそが政府が主導すべき問題であっていいはずだ。

そもそもこのQRコードなる仕組み、日本電装という企業がトヨタの在庫管理生産管理に対応するために開発したシステムであることは以前にも書いた。

この仕組み、システムを中国ではスマホ支払い決済という形で全面的に採用された。それは支払い、会計決済事務の合理化のために取り入れられ事務手続きの合理化のために大きく役立っている。

どうしてこのQRコードのシステムを作り出した日本で同じことができないのか、まことにもって不思議、不可解、はがゆいな話なのだ。

しかしやっとそうした大きな方向に向かって進み始めたようだ。

スマホ一台持っていれば、スーパー、コンビニ、交通、あらゆる支払いがそれで可能になる時代は間もなく本格化する。

私はそのように予想している。

tad

参考資料:
スマホ支払い決済じわり増加:Yahoo




8月24日のBLOG始めたことわざ集(1)シリーズその2である。

図1 イラスト

「学問に王道なし」 "There is no royal road to learning."

「王道」とは、王様専用の特別な近道という意味で、安易な方法や近道のこと。 ギリシャの数学者ユークリッドが、エジプト王トレミーに「もっと簡単に幾何学を学ぶ方法はないのか」と聞かれ、「幾何学に王道なし」と答えたという故事に基づく。

                 ーー故事ことわざ辞典ーー

自分がまだ中学の三年の頃のこと。数学の学期末試験の簡単な幾何の証明問題が分からなかった。暗記ものは得意だったが、数学はもともと苦手、証明問題を暗記でできるわけがない。しかたなく、元師範学校の数学の教師だった父に、その証明問題の解き方を質問した。いや、父に聞いたりすると、その答えがやたら長くなる。こっちは試験勉強の最中だから1分で答えて欲しいのに、10分、20分はかかってしまう。それで父への質問は出来る限り避けるのが賢明であった。

いやそれではいけない。どんな分野の学問、とりわけ数学の問題などとりわけ、じっくりステップを踏んで取り組まないと駄目なのだと認識出来たのは、ずっと後のこと。大学を卒業して社会人になってからのことだ。

もっといろんなこと、きちんと習っておくべきだったと悔やんだものだ。

tad

参考資料:
「学問に王道なし」 :故事ことわざ辞典
注:図1は、Googleの検索、「学問に王道なし」と入力し、画像を指定検索   すると2012年当時私がBLOGにアップしたものが出てきました。驚き   ました。
  その一部を改変して新たに作成したものです。
「菅義偉官房長官は21日、札幌市で講演し、携に帯電話料金ついて「今より4割程度、下げる余地はある」と述べ、政府として携帯電話会社に料金やサービスの見直しを促す考えを示した。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手3社を「利益率は20%で、他業種と比べて高い。競争が働いていないと言わざるを得ない」と批判した。
 菅氏は「料金はあまりにも不透明で、他国と比較すると高すぎる」と指摘。「携帯電話サービスは公共の電波を利用しており、事業で過度な利益を上げるべきではない。利益を利用者に還元しながら広めていくものだ」と述べた。そのうえで、政府が公正取引委員会と連携して「分かりやすく納得できる料金やサービス」の実現に取り組むと強調した。
 ただ、菅氏は値下げ幅を「4割」と考える根拠は示さなかった。
 菅氏の発言を受けて、東京株式市場では3社の株価が急落した。21日の終値はKDDIが前日比5.2%安、ドコモが4.0%安、ソフトバンクが1.6%安だった。」  毎日新聞
またか、という案件のニュースだ。当BLOGでもこの話題何回も取りあげた。ただ今回違うのは、管轄の総務大臣でなく、安倍内閣総元締め、内閣官房長官が発言したことだ。携帯電話料金(以降スマホとする)が高すぎ、その内容も不透明だから、それを是正させよという安倍首相からの指示で、これまで2代にわたる総務大臣がいろいろその是正を試みてきた。しかし一向に効果的な手が打てず、現状ではその成果があがっていない。今回は、業を煮やした菅官房長官、安倍首相の意を忖度しての発言だったのだろう。
そもそもなぜ安倍首相がこの問題に執着するのかだ。自民党総裁選挙を控え、アベノミクスの成果についても一つ重要な争点だ。そのアベノミクス、さまざま議論がある中で、近年国民の消費、消費性向が案外上がっていない所がある。消費が増え、経済産業活動が活発になり、雇用が増え、賃金も上がる。その結果GDP経済成長率が高まってこそのアベミクスの成果なのだ。
その肝心の消費が増えないのは、一つには日本の場合、国民とりわけ、働き盛かりり若者世代のIT関連機器、代表的ものとしてのスマホの月間費用が諸外国に比べて高い。日本では月平均8〜9千円にもなっている。これが消費の伸びを押さえている一つの原因になっていると安倍首相周辺は考えているようだ。そのため消費をあげるために、スマホの料金の高さ是正を一つターゲットにしている。これまで総務省、総務大臣にそれを指示しやってきたのだが、どうもその成果が上がっていない。それが今回の官房長官の発言なのだ。
いや、それがアベノミクスの成果への阻害要因になっているかどうかは別にして、私は政府がスマホ料金をより安くするためにさまざまな施策を打つこと自体は反対ではない。賛成だ。たしかにドコモ、ソフトバンク、KDDI、キャリヤー三社のスマホ市場独占状況を排除し、競争を活発化して、月額料金のダウンを計ること自体は必要なこと、誰も反対はないはずだ。
ここ数年、総務省はああでもない、こうでもないとやってきた。加えて公正取引委員会にまで出てきて独占状況を是正させるような動きがある。にも関わらずどうも具体的な成果が上がっていないのはなぜかである。そこでこの菅安房長官の発言となった。
確かにそれは異例とも云うべきことである。それを受けていくつかのTV局がニュースショーでこの問題を取りあげていた。見ていて少々あきれた。その内容的はずれもいいとこだ。
IT関連の専門を自称するコメンテーター、その分野について全く無知、スマホなど使ったこともない評論家達の的はずれのコメントなど話にもならないものであった。
この際、この話のポイントは明確である。スマホ料金を安くするために具体的にどうするかなのだ。2年縛り、4年縛りのこともあったが、最早それもたいして基本的なことではない。やはり最も基本的なことは、8月19日のBLOGで書いた、中古スマホのSIMロック解除の義務化であろう。それをキャリヤー三社に2019年の7月までに義務づけることを決めたことだ。それは中古スマホでなく、結局は新規のスマホの全面的SIMロック解除につながる。それが究極のスマホ料金を安くする唯一にして絶対的な方法なのだ。
もし政府が即スマホ月額料金を4割5割、いや6割安くしたいのなら、即キャリヤー三社のSIMロック解除を実践に移せばいいのである。どうしてそれが出来ないのか。それをすることに、どういう法制上の問題があるのか、公正取引委員会が公正な取引を保証する上でどんな問題があるのかだ。
私はそれについては今正確な答えは持ち合わせない。
ただ、そのSIMロック解除ということ、SIMフリーのスマホを販売すること自体、なんら違法でないことは、キャリヤー三社以外、既に十数社が実際にSIMフリー格安のスマホを4割、5割いやもっと安く販売しているのだ。
その格安SIMフリーのスマホが性能的、品質的にキャリヤー三社の製品に劣るのなら話は別だ。それは全くない。格安のものの中にはむしろキャリヤー三社のスマホより性能的には上という端末も数多く存在するのである。
いやこのこと実に摩訶不思議な話なのだ。評価と云っても、それはな何か絶対的な機関が決めるものでない。あくまで市場でのユーザーの評価ではある。要するに日本の消費者、ユーザーの選択の問題なのだ。
なにもキャリヤー三社が価格を政府が4割、5割、6割安くするのを待っている必要はない。消費者ユーザーが、数多く存在するSIMフリーの格安スマホを選択して購入すればいいのである。
菅官房長官は、そうした格安のスマホ購入を勧めたらいいのである。と云うかその検討について言及してもいい。それが政府本来のねらい、スマホIT市場の競争を活発にし、それを拡大し、そして全体の消費市場を拡大するという狙いであるのならである。さすれば、スマホ端末を4割安く購入することなど即可能になる。それにはなんの競争上の不透明さなどない。
どうしてそれをおっしゃらないのか。それを云うとなにがまずのか。
その格安スマホを扱っている企業はNifty、Biglobe、UQなど一流のIT企業であり、LINEという日本を代表するSNS企業であり、楽天、イオンなど一流の流通企業なのである。そうした企業のやっていること、どうしてもっとその中身の正確性の確認が出来ないのか。
それは政府の政策の良し悪しの問題ではない。消費者の選択の問題なのだ。
現存する格安のスマホはそうした一流の日本企業が保証している製品であり、価格であり、サービスの内容なのだ。どうしてそいうものの選択も考えてみないのか。スマホというと、キャリヤー三社だけの選択になってしまうのか。
私にはまことに不思議な話なのだ。
それはやはり日本の消費者の「情報リテラシイ」の問題に帰するのか。
tad
参考資料:
「携帯電話料金4割は安くなるはず」:毎日新聞

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