まいにちまいにち

一番おいしいたけのこご飯

4月８日のBLOGで、初鰹のことを題材にしましたが、今朝は今の季節おいしい山の幸、たけのこの話題です。

たけのこは子供の頃から大好きでした。母がいろいろな手料理を食べさせてくれたからです。中でもたけのこご飯がおいしかった。それは今も我が家に引き継がれています。

昔は、今の時代のように、食材がそんなに豊富ではなかったから、たけのこご飯と云っても、そのレシピ、シンプルなものだったのです。それは妻の実家でも同じでした。　

今の時代、たけのこご飯などというと、CookPadだ、YouTubeなどに掲載されているレシピは実に豊富、食材の組み合わせもいろいろ多彩です。

参考資料にあげてありますのでこれぞと思われるもの試してみられる

ことです。

我が家でもそうしたものいくつかやってみますが、どうもいまいちのところ

があります。それというのも、昔からずっとやっているたけのご飯の方が

どうもおいしい。というのも、それが結局は旬のたけのこの味を味わう

一番の方法だということでしょう。

我が家で一番よく作るもの、そもそもレシピなどというほどのものでなく新鮮なたけのこが主体、料理法も実にシンプルなものです。昔と違って今は電気釜という便利なものがありますから、それを作るのも実に簡単なのです。

図１にその説明があります。

食材はまさにお米とたけのこだけ。我が家では、ちょっと栄養のことを考えて、これにシラス干しを入れています。味付けは醤油、酒、味はお好みでまさに適当です。

いろいろやってみますが、結論的にはこれが一番おいしい。まさにシンプル・イズ・ベストです。

いやその時々栄養面のことも考え、いろいろやってみればいいのですが。

お宅ではどんなたけのこご飯を作られるのでしょうか。

tad

参考資料：

たけのこご飯レシピいろいろ：CookPad

たけのこご飯レシピ・作り方：YouTube

エストニア国のクラウド大使館データベース構想

今朝のBLOG主題、「クラウド大使館」って一体なんのこと？　いや,

こんな言葉どこにもないでしょう。いえ、私が初めて使った言葉ですから。

数日前でした。５チャンネルでしたか、池上彰氏のTV番組で、EUのことを取り上げていました。その成り立ちの歴史、現在の世界に、それが存在する意味などについて話をしていました。その中で私にとって非常に勉強になったというか、まさに目からうろこのことが一つありました。EU加盟２８国の名前をあげていく中で、「エストニア」とという国の紹介がありました。

エストニアという国の歴史的なりたち、領土は日本の九州ほど、人口１３０万程度の小さい国で、今は独立しているが,その歴史は周辺大国の属国として存在してきた国家です。現在はEU加盟の独立国ですが、その前はソ連邦国の一つでした。

私はこの国のことなどは殆ど知りませんでした。が、池上氏が特にこの国について時間を割いて説明されたのを聞いて、大いなる興味を抱いたのでした。

実はこの国、今や世界でも類のない「超電子化国家」なのです。そうなった経緯は参考資料を読んでいただければ、お分かりになる。

なにしろこの国、ありとあらゆる行政サービス、納税、社会保障制度、年金受給制度などなど、９５％と云っていい市民、国民は自宅にいながらにして、パソコン・ネットワークを使ってそのサービスを受けられるられるようになっているのです。国民側でもそれができる能力がある。

さらに政治への参加、国会議員を選ぶ投票も電子投票で行う。あらゆる企業活動もすべて電子システムで把握管理されている。世界でも珍しい超電子化国家なのです。そんな国が他に世界にあろうはずがない。

池上氏の説明はそこまででしたが、私はその番組後さらにいろいろ調べてみました。

面白かったのは、この国、そうした社会的インフラ、電子ネットワークを確立する。それが出来たらその国土、領土が仮に戦争などで、ゼロになっても、国家としてのあらゆる基本データ、データベースを国内でなく、外交関係のある外国大使館に置いておけばいい。そうすれば生き残れる。

さすれば、国民は、どこにいても、そのデーターベースを利用してエストニア国民として生きて行けるということなのです。これが参考資料にも説明のある大使館データーベースなる構想なのです。　図１

これを奇想天外と云うべきか。この国のトップリーダー、そこまで考えていると云うことなのです。

安倍首相も一度訪問して、その電子化国家としての先進ぶりを見学したそうです。それを見て、何を考えられたか。

大使館データーベース構想は別にして日本もこの国の徹底した電子化自体については、学ぶべきことが数多くあるのではないか。それが実現した

場合のメリットははかりしれない。

今日世界はますますグローバル化、ネットワーク化していく中で、このエストニアという国、これからの先進国家が目指すべき一つのモデルであることには違いない。

いやはや興味深い国家があったものだ。そう云えば、国家運営のために必要なデーターベース、何も外交関係にある国の大使館などに置く必要はない。それについては、関係外交国との問題もありそうだ。

それこそ、企業ベース、商業ベース、例えば世界のAI、IT企業、例えばGoogle日本のNTTなどのクラウドサービスを利用したらいいのではないだろうか。

そのこと自体は、奇想天外でもなんでもない筈だ。企業ベースではすでに

実行されていることではないか。

tad

参考資料：

エストニア：Wikipedia　

エストニアの「電子政府」を可能にした3つの成功要因：Forbes　

楽天携帯電話事業への参入

「楽天が２０１９年に提供を目指す携帯電話事業の概要が２９日、判明した。既存の携帯電話大手３社の平均的な月額負担より約３割超安い月額約４０００円で提供することを検討。格安スマートフォンに近い料金設定と、動画配信など楽天の各種サービスと連携した割引で利用者を集め、サービス開始から３、４年後の黒字化を目指す。

格安スマホにも対抗

　楽天が２月に総務省に申請した第４世代（４Ｇ）移動通信方式向け電波の新規割り当て計画書にも、料金プランや黒字化時期などは明記されているもよう。総務省の電波監理審議会は計画書などを審査したうえ、３０日にも新規事業者として楽天を認可する見通しだ。」　Sankeibiz

ここ２，３年、格安スマホの登場で、Docomo、Au、Softbank三社の寡占によって高額どまりであった日本のスマホの月額料金も多少安くなったところはある。その格安スマホの販売には、ネット通販大手の楽天も参入して

きたのだが、基本的には大手三社の寡占状況はまだまだ大きく切り崩されていない状況なのだ。

その状況下にあって、冒頭のニュース記事は、楽天がその大手三社の

独占、寡占状況を切り崩すべく、第四の携帯電話事業を始めるということである。

それはただ格安スマホの販売ということでなく、全国に楽天独自の通信設備、インフラを作らなければならず、大きな新規投資が必要となってくる。当然のことながら大きなビジネスリスクを伴うことだ。

これについては参考資料にも挙げたように、今回の楽天新規参入を大きなビジネスチャンスを開くものだと期待する向きと、それを疑問視、悲観的に見る向きがあることは否定できない。

今回そうしたビジネスチャンス、リスクの詳細な解説など私には出来ないし、するべくもないが、今回の楽天の新規参入が日本の携帯電話事業の三社独占、寡占状況をなんとか打破するきっかけになって欲しいという思いを強く持っていることには変わりはない。

上記引用記事にあるように、楽天がこの参入で、４、０００円程度の月額料金を目指している。それが、大手三社のものに較べて、３割安いとある。

その数字どのように計算したのかは不明だが、実際には４０００円なら３割どころか、４割、５割安いはずだ。　大手三社のスマホカタログに掲載されているようなスマホを選択し、通常平均的な通信契約、それにあれもこれもとオプション契約をつける、つけさせられると、月額最低８０００円位になる。場合によっては一万円近くになるのはざらだ。

私もそうした経験をさんざん繰り返したあげく、今はもう格安、SIMフリーの

スマホ利用に落ち着いている。ところがスマホなるものを初めてお使い

になる、購入される場合、まず選択の対象にされるのは、大手三社のカタログのものになるのは必然のことだ。

そんな時、楽天という第四の携帯電話事業者の存在があれば、ユーザーにとって大きく選択の幅が広がることは歓迎すべきことであろう。

そのことが契機となって、競争がより活発となり携帯電話料金が２割、３割下がることになることは十分期待される。

加えて楽天の場合、ネット通販事業を展開しているということがある。最近なにかと話題のAmazonとのさまざまな分野での競争がある。とりわけAI分野での競争には目が離せない。

そのこと、ネット通販のユーザーの立場からも、楽天には是非この新規事業、ネット通販事業との相乗効果の発揮ということでも是非頑張って欲しいのである。

tad

参考資料：

楽天携帯、大手３社の３割安　月額４０００円検討　最短３年後に黒字化目指す：Sankeibiz.

楽天が「携帯事業に参入」勝ち目はどこにあるのか：gendai

楽天の携帯事業参入、常識では考えられない:　trendy

Amazonフレッシュの可能性

最近の生活の中で、ネット通販の役割が占める度合いがどんどん高くなっていることについて、このBLOGでも何度か書きました。と云うのも、年寄り世代の世帯、買い物に出かける足に不足を感じるようになってきたことがその大きな背景となっています。若者世代では、足というより、買い物の時間がない。いちいちスーパーに出かける時間がないということがあります。

そこで特に急がない日用品などはAmazonや楽天などネット通販で、さらに定型的な食材食料品などはCOOP通販で買う。そして、生鮮食料品、季節の野菜、魚介類、肉類などは、近くのスーパーで買い求めるというパターンが多く、其れが普通のようです。

それが自然だし、それでしかたがない、と誰しも思うでしょう。とりわけ新鮮な野菜・魚介、肉類は、スーパーやその専門店で買うしかないとなるはずです。

その常識を破ったのが、今朝のトピック、Amazonが去年２０17年４月２１日に始めた「Amazonフレッシ」なる仕組みでした。主に一万数千点の野菜・果物がが中心ですが、その他１０万点にも及ぶさまざまな日用品と併せて注文すると、最短、４時間で配達してくれるというものです。プレミアム会員でも一回５００円の注文料金がチャージされますが、わざわざ店頭に出かける時間と経費を考えるとそれも十分ありかなという内容です。

Amazonがそれを始めたことは知ってはいました。いやすごいこと始めたものだとは思っていたものの、それはいくらなんでも実際に利用する会員などいないだろうと漠然と思っていました。

ところが、それがそうでもなくそれを実際に使っているAmazoｎ会員もいることを知ったのは、たまたま勝間和代さんのBLOG（Amazonフレシュを使って）を読んだからでした。図１

図１の写真、フレッシュ野菜・果物というが、それがどんなものであるのというイメージを与えてくれます。そうしたものを選んでクリックする、それが４，５時間で配達されるとなると、結構実用性が高い。よし一ヶ月のお試し期間があるから一度試してみようと、Amazonサイトをクリックしたら、駄目でした。

私の住む地域は現時点ではその対象外となっていたのです。

まあそうだろうと、このこと自体は諦めたし、まだまだこれを実際に使っているユーザーは極めて限られているだろうと改めて思いました。まさにそのBLOGタイトルのごとく、これを実際に使ってみる、みれるのは、勝間和代さんのような、「マニア」に限られるだろうなと想像しました。

しかし、しかしです。この「Amazonフレシュ」について、私が感じたのは、Amazonという企業の通販ネットビジネスについてのその先見性、創造的な

発想の面白さというか、ユニークさでした。

そんなこと出来るわけがない、あらゆる現状の産業環境条件、社会的インフラから考えると、そんなビジネス、成り立つわけがないと考えるのが普通でしょう。

ところが、消費者が究極求めているサービスとは、この「Amazonフレッシュ

」そのものです。野菜、果物、肉類、魚介類、なんにしても産地直送、短時間、低コストで入手出来れば、消費者にとって最高であることには変わりはない。

そんな日が来ること、Amazonで試みてみることを脳裏に浮かべながら、今朝のBLOGを書いたのでした。いや別にAmazonとは限らないのですよ。

参考資料：

Amazonフレッシュ：Amazon

Amazonフレシュを使ってみて：勝間和代さんBLOG

Amazonの値引き「協力金」をめぐって

３月１７日のBLOGで、Amazonプライム会員の特典として「男はつらいよ」の動画シリーズが無料で見れることを紹介しました。それについて、「言ってＱさん」という読者の方からコメントをいただいた。その内容についての記事なので、是非そちらの方も合わせてお読みいただきたい。

Qさんのおっしゃりたいこと、要するに、「あなたはAmazonの商法、万々歳と褒めそやしているのかもしれない。が、Amazonって、実に企業としてなっていない、酷い会社だ」というような内容が書かれています。あまり具体的な記述ではないが、ポイントは、Amazon、企業の社会的責任意識の極めて低い、金儲け主義に徹底した企業だ、ということです。

私もご指摘のどれ、どこがどうおっしゃるこに該当するかは別として、常日頃この企業の経営理念、経営姿勢にさまざまな疑問を抱いていることについては、「Qさん」と同じであることは、まずお伝えしておきたい。

今回いくつかの抽象論は別にして、一つ具体的な問題として、ご指摘があった点について論じておきたいと思います。Qさん」もそのことを中心にAmazon批判を展開されているようです。

Amazonに、最近公正取引委員会の強制調査調査が入ったニュースがありました。それは、Amazonが注文を受けた商品をメーカーから仕入れ、その商品価格をメーカーの了解を得ないで、値引きして販売します。そしてその後メーカーへその値引き分を協力金として要求するのです。

これは酷い行為ではないかと問題になった。Qさん、「他の日本企業なら摘発される納入業者支払いカットや現金徴集要請を生業として成り立っている」、こんなことをやられたら、まともな商売をやっているメーカーはたまったものではないと云うことでしょう。この行為についてまさに上記のように公取の強制調査が入った。

いや実はそのニュース、私が「男はつらいよ」のBLOG記事を書いた１７日前後の朝日新聞や日経新聞にメインの経済記事としてして出ていました。私はそのことは気がついていました。このBLOG記事を書き、アップしてからのことでしたが。

なにせ天下国家、消費者の味方の公正取引委員会が独占禁止法違反容疑で強制調査に乗り出したことなのです。そんな時にAmazonのプライム会員特典はこんなにいいものですよ、など書くのはどうもまずいのではと思ったところもありました。

ただ、あえて「男はつらいよ」のサービス歓迎の記事をアップしたとしてもそのこととAmazonの公取強制調査の件は基本的に無関係のことだと思ったからです。そのはずです。

第一このAmazonという企業、企業の社会的責任という観点からいろいろ

言われるが、ただ消費者のニーズ、要求には徹底的に応えるというスタンスでは極めて優れているところがある。だから、世界的に通販No1の企業となったという側面は否めない。私も一ユーザーとしてそれは実感しています。

例えば、まさに公取がメーカーから協力金をとろうという行為の摘発自体が法的、論理的に成り立つかどうかと問題に遡ります。公正な取引というが、それは誰に取って公正か、それが誰のためになるかという原点に戻らなければなりません。

この公取の摘発が法的に成り立つかどうか、分からないということは、朝日新聞もそのニュース記事の中で書いています。

Amzonなどによる大手企業など取引先への値引きの要求、結果的には、消費者へのサービス改善につながっている側面があります。だから公取自体、Amazonのそうした要求自体をクロだと判定するには高い壁があると報じています。

そもそも独占禁止、というのは、それが消費者の利益に反することであって、それが値下げにつながっていることであれば、それは消費者の利益につながっていることになります。そのどこが問題なのかという論理になるのです。

うーん、それはその通りではないのか。そうではないかと私も考えます。

むしろここで一つ公正取引委員会が本質的に問題とすべきは、世界でも珍しい日本の伝統的、再販価格維持制度というものです。その法制度、システム自体が日本の消費者の利益を大きく損なっている側面があることを日本の消費者はもっと知り、学ばなけれならない。

価格は本来、市場の需要と供給のバランスで決まるべきであって、それが

メーカーが独占的、寡占的地位を利用して高い価格を維持しようとする行為こそが摘発されるべきであって、自由競争の結果、消費者にとってより安い価格、よりよいサービスが実現するならば、それこそが公正な取引だと言わざるをえません。

Amazonから値引き要求が不当なもの、ペイしないものであれば、メーカーはそれを断ればいいのです。その場合Amazonは他メーカーからよりいいものを探し、より安い価格で販売できるかどうかが勝負なのです。それがなければどうするか。それだけのことではないのか。

私はなにもAmazonの商法のすべて正当化しているのでも、擁護しているのでもない。ただ、AmazonはAmazonなりの競争原理を貫いて成功している、成果をあげている面があることを認めているだけのことです。

私自身、一消費者として、Amazonの徹底した消費者の利益、サービス改善のため、日本の商慣習、必ずしも正当でない法規制、商習慣そうしたものをぶち壊しにかかるAmazon商法にある部分応援を送りたいところがあります。

新聞各紙のAmazon関連の報道をまるまる受け取ってはいけません。新聞の価格も先の「再販価格維持制度」守られたものの一つなのです。これは

ちょっと一言という程度でとどめておきます。

最後にもう一度Amazonの経営姿勢、経営理念について申し上げておきます。

もしAmazonという企業、真の成功者としてその成功を今後とも維持したいのならば、これからはより大きくその社会的責任を果たすような企業理念、倫理感を持つ企業に变身していくことを期待したいものです。

tad

参考資料：

再販売価格維持制度：Wikipedia

ネット時代の「優越性」どう判断　アマゾン立ち入り検査 ：日経新聞