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「米アップルのスマートフォン(スマホ)「iPhone(アイフォーン)」を使う決済サービスが25日、日本で始まった。iPhoneをかざすだけで鉄道の自動改札を通ったり、買い物の代金やタクシー運賃を支払ったりできる。国内で高いシェアを持つiPhoneのサービスが始まったことでスマホ決済の普及に一段と弾みがつく見通しだ。
 午前2時ごろからスマホ決済サービス「アップルペイ」に対応するためのソフトウエアの更新が始まり、午前5時ごろにはカードの登録が可能になった。9月に発売した「iPhone7」や腕時計型端末「アップルウオッチ」の最新機種でソフトを更新すると、かざす決済ができるようになる。」
日経
 

 たしかにSuicaデータをiPhoneに入れておいて、それかざせば改札口を通れるようになるというのは便利だろう。それとクレジットカード情報を入れることでクレジットカードとして使うことができれば、もうiPhoneだけで支払いは何でもできるようになる。

 Suicaは、もちろん日本独特の進んだ電子決済システムだが、アップルが世界に先駆けて日本で、このアップルペイを始めたことが注目である。
 Suicaやクレジットカードの支払いサービスを、最新のiPhone7から始めたのだが、旧機種(iPhone6や5)でも対応するのかどうか不明だ。まあいずれにせよ、よくも次から次へとこうした新基軸を打ち出してくるものだ。

 アップルのCEOは、「スマホの可能性は、まだまだこんなものでなく、スマホはまだほんの草創期で、これからはAI(人工知能)を活かしたものを開発導入していくのだ。」と言っている

 時期を同じくしてGoogleは、これからGooleが出すスマホは「AIファースト」 のもの、例えばスマホがあたかも個人秘書になったかのようなアシスト機能を備えたものになっていくということを発表している。

 まあそれがどんなものか想像しにくいが、グーグル、アップルの二つ大手首脳が共通してスマホのAI機能強化を言い出したことは、注目に値する。
 これからそうしたAI機能を搭載したスマホが登場してくるわけで、それがどんなものになるのか、極めて楽しみなことである。そうしたスマホがPCと、どのように関わってくるのかは分からない。
 いずれにせよ、そうしたスマホが今後、我々の生活の中で、どのように使われるのかということだ。

 そもそも私は、AIなるものをあまり信じていない。
 AI将棋やAI囲碁では、コンピュータが人間より勝るようになったということは理解している。しかし、人工知能が本当にどこまで人間の総合的能力に迫り、それを凌駕するようなものになるのかどうか・・・。

  平成28年10月30日  tad


参考資料:
米アップルCEO「スマホ、まだ草創期」 ;日経
http://www.nikkei.com/article/DGKKZO08431390W6A011C1TJC000/

グーグル、モバイルから「AIファースト」 ;日経
http://www.nikkei.com/article/DGXMZO08027190V01C16A0000000/

 米大統領選 クリントンVSトランプ、初の「世紀の討論会」激しい舌戦
 CNN世論調査ではクリントン氏に軍配?
 米大統領選の民主党候補、クリントン前国務長官と共和党候補、トランプ氏の第1回討論会が26日、ニューヨーク州ヘンプステッドのホフストラ大学で開かれ、初めて2人が直接対決した。
 女性初の大統領を目指すクリントン氏が、日韓の核武装を容認したトランプ氏の発言の危険性を指摘したのに対し、トランプ氏は日韓の駐留米軍経費の負担増を重ねて主張。激しい舌戦になった。
 討論会後にCNNテレビが実施した世論調査によると、クリントン氏が勝ったと答えたのは62%だったのに対し、トランプ氏と答えたのは27%にとどまった。
 クリントン氏はトランプ氏が日韓の核武装を容認する発言をしたことを挙げ、核拡散を「世界が直面する第一の脅威」と指摘。「日韓との同盟を再確認したい」と述べた。

 討論会が終わるやいなや、その勝敗に関する世論調査結果が出た。調査したのはCNNテレビで昨日の午後3時頃であったか、Yahooのトップニュースで伝えられていた。
 まあ、どのように調査したのかは別にして、CNNならその信用度もかなり高いのだろう。
 これに続いてあちこちの調査結果が出てくるだろうが、この第一報が大きな影響力を持つことには変わりはなかろう。

 日本などと違って、こうした政治討論会の勝ち負けが、その後の選挙戦に大きな影響力を持つということは常々あり、別に今に始まったことでない。事前に予測されていたこととはいえ、クリントン陣営にとっては、これでさらに初の女性大統領への一歩を踏み出したということになりそうだ。

 そもそもアメリカ市民はこうした討論会、ディベート好きで、学校などでも散々訓練を受けたりする。その能力の優れた政治家に高い評価を与えることが当たり前になっているので、過去の大統領戦でも、この討論会で有利に立ち、そのまま本番の選挙で勝つてしまうという例はいくつもある。
 だからいずれかの側に立って応援してきたわけでもない一般市民が、この討論会を参考にして、最後の投票行動を決めるということは当然あろう。
 この討論会での世論調査結果でクリントン氏が大きくリードの差を広げたことは、そういう意味でも大きい。これで決着への道が大きく広がったと、言えるのかもしれない。というか、良識派の市民はこれまでじっと我慢してそれを待っていたと言えなくもない。

 今回一般のニュース報道では、激しい舌戦を繰り広げたなどと報じているが、二人の論戦を見ていて、クリントンの方が余裕しゃくしゃくの一方で、トランプ氏の方は追い込まれた感じで、あれもこれもとネタを出し尽くしてやっているように見受けられた。トランプ氏の発言はワンパターンのようにしか感じられず、クリントン氏の方はまだまだ反撃のネタを十分持っているように感じられた。

 その後のマスコミの報道によると、勝負はまだまだという見方もあるが、今投票があったら、クリントン氏が勝つ確率が95%というロイター報道がもっとも現状を正確に伝えているものと考えられる。
 私の願望を含め、今朝のBLOG記事としていることをお伝えしておこう。

  平成28年 9月28日  tad

参考記事
CNN世論調査ではクリントン氏に軍配 Yahoo

クリントン氏、現時点で米大統領選実施なら95%の確率で勝利

支持率推移


 米紙ニューヨーク・タイムズ(New York Times)は24日、米大統領選民主党候補のヒラリー・クリントン(Hillary Clinton)前国務長官を支持すると表明した。同紙はクリントン氏の知性や公職経験を始めとする強みを支持の理由に挙げている。
 大きな影響力を持つ同紙は社説で、予想通りクリントン前国務長官の支持を表明すると同時に、共和党候補のドナルド・トランプ(Donald Trump)氏を「主要政党から出馬した現代米国史上最悪の大統領候補」とけなした。
 しかし同紙は、もう1人の候補者がトランプ氏だからという理由だけでクリントン氏に投票すべきではなく、国内外で米国が直面している課題に対応する能力がクリントン氏に備わっていることを考慮すべきだとした。
 同紙によるクリントン氏支持の社説は、今回の大統領選挙初のクリントン氏とトランプ氏によるテレビ討論会の2日前という大事な時期に公表された。
 NYタイムズ紙はクリントン氏の弱みについても言及し、政策が二転三転することで日和見主義者と受け止められる可能性もあると述べた。
 またクリントン氏が国務長官時代に私用メールサーバーを公務に利用した件については「機密事項の扱いに関する遺憾な傾向」を表していると批判した。
 しかし、同氏による「不適切な決断」はすでに正式な捜査を受けており、米国人は前に進むべきであると述べ、米国民が直面する問題の数々とクリントン氏の経験を勘案すると「米国は(クリントン氏を)大統領職に就かせるべきだ」としている。


 「ジョーカーが 未だ主役の 低レベル」
 これは24日のBLOG http://blogs.yahoo.co.jp/tadhayase/64385211.htmlで詠んだ時事川柳の一句だ。
 アメリカ大統領選挙戦も終盤、もう今頃は圧倒的な差でクリントン氏がリードしているものと予想していた。
 しかし実際の世論調査では、まだまだ一進一退の状況が続いていて、著名学者や評論家が大真面目にああだのこうだのとやっているのが、もどかしく、おかしい。アメリカの有権者はトータルとして政治意識のレベルが少々低いとは思っていたが、ここまでとは思わなかった。
 というのが、上記の皮肉句だったのだ。

 私のそのモヤモヤを多少解消してくれたのが、ニューヨーク・タイムズ紙のクリントン支持社説であった。
 何も妙な相手だから、議論の余地もなく、切り捨ててしまえというのでない。あくまで互いに政策論争をきちんとやって、その内容で勝ち負けを決めてもらいたいのである。
 26日に二人の候補による伝統的テレビ政策討論会がある。そのタイミングを計ってのマスコミによる支持表明なのである。政策の中身でどちらが次期大統領にふさわしいかを決めようということだ。いかにも民主主義先進国アメリカにふさわしいやりかたではないか。日本ではそんなことすら、まだ定着していない。
 さらに日本のマスコミはちょっと違う。日本の場合、テレビと新聞の資本系列が同じであることがまずおかしい。それにテレビにせよ、新聞にせよ、このようにいずれかの候補、政党を一方的に支持したりはしない。
 それがいかにも公平でフェアでしょ、と言いたいのだろうが、そうではないと思う。
 国家の政治について報道したり、政策を批判したりする限りは、政治に対する自分達の立ち位置を、きちんと示してしておくべきなのだ。
 選挙において違う政策を持つ候補者、政党を批判する限りはその政策論議をきちんとやっておくべきだ。ただ、それをしたくてもできないところがあり、体質的にできないところがあるようだ。

 その点ニューヨーク・タイムズがクリントン氏を支持し、トランプ氏をアメリカ政治史上最悪の候補だと酷評しているのはその通りなのだ。
 但しクリントン氏がそれに比べればましだという理由で支持するのでなく、その人格、識見について述べ、長所欠点を評価した上での支持であることを表明しているのも適切だと思う。

 ニューヨーク・タイムズの支持を待つまでなく、26日の政策論争で選挙の大勢が決まるのであろう。あれだけ間の抜けた愚かなことを言い続けた候補者が生き伸びてきたことがおかしいと思う一方で、ひょっとするとそうさせてきたのは、テレビ討論会を盛り上げるためのアメリカマスコミの高度な戦略ではなかったのかと、疑った見方さえしたくなる。
 それは別にして、これでテレビ討論会が本当に興味深いものになった。   
 これで論争の全体像がより明らかになり、それぞれの候補者の立ち位置が、よりはっきりわかるであろう。
 日本にとっても重要なことなのである。

   平成28年 9月27年  tad

参考記事
 ニューヨーク・タイムズヒラリー・クリントンを支持

鉄道模型こそ本物のVR ?


 9月25日のBLOG http://blogs.yahoo.co.jp/tadhayase/64386181.htmlで、今流行りのV.R.について批判的というかその中身の無さについて書いたが、考えてみるとV.R.というのはなにも、デジタル化した世の中になって初めて出て来たわけでない。ずっと昔から、さまざまなものを作ってそれを動かしたり、見たりして楽しむようなことをやってきたのである。
 例えば乗り物の模型はその代表例であろう。
 
 乗り物でのV.R.というと、実際にその操縦・運転感覚がが楽しめるシミュレータがあり、中でも飛行機のフライトシミュレータは結構昔からある。これはまさにパソコン得意の分野で、パソコンがまさにコックピットになってマップ情報や機能と組合わせることで、いわゆるフライトシミュレーションが楽しめる。
 こちらの方が、あんな妙なメガネで観るV.R.より、はるかにレベルの高い、中身のあるものといえるのではないか。

 模型の分野では鉄道模型が圧倒的だろう。
 こちらでは運転を楽しむというより、実際に日本全国を走行している電車や懐かしい列車の類が多く登場するので、見て楽しむことが中心になるのだろう。
 鉄道模型というと、日本男児なら大抵一度や二度これに凝った思い出があるはずだ。私は七人兄弟で、一番上の兄は別にして、下の弟二人と三人で中学、高校生の頃、Nゲージの鉄道模型をやって楽しんだ。
 鉄道模型のレイアウトを組み立てるというより、狭い六畳の子ども部屋の天井の梁近くに支柱を取り付けて、そこに線路を敷設するというきわどいこともやったものだ。それは運転中に間違って脱線させると、落下して列車がバラバラという惨事になりかねない危険な鉄道であった・・・。

 私の鉄道模型好きは、その後息子に引き継がれた。息子が子供の頃、外国製の鉄道模型を買ってやり、簡単なレイアウトを組んで遊んでいたが、今でもその(40年以上前の)鉄道模型大切に持っているようだ。

 そのことを思い出して、久しぶりにネットで鉄道模型の最新事情について調べてみた。
 今でも趣味としての鉄道模型は健在のようで、一番標準のNゲージとなると、KATOとTOMIXの2社から豊富な商品が発売されていた。
 しかも1万5千円ほど出せば、即楽しめるスタートアップセット(電車・線路・コントローラーが揃っていてすぐに遊べるセット)が買えるようで、うれしくなったところである。
 最近のものは車両のパーツ類や線路、ポイントなども進化していて、よりリアリティが増しているようだ。さらにデジタル信号を採用したコントローラーにより複雑な運転操作ができたり、模型車両の運転台に超小型カメラ搭載して走行シーンを撮影できたりするなど、マニアの夢を叶えるものになっているようである。

  平成28年 9月26日  tad

参考


9月時事川柳


9月時事川柳

「ジョーカーが 未だ主役の 低レベル」    米大統選

「日台が 中台超える 日を期待」    愛ちゃんと蓮舫

「あれ変だ イヤホンジャック どこにある」    iPhone7

「とりあえず 二島返れば 文句なし」    北方領土

「セパともに これでほんとの クライマックス」    プロ野球


                     
                     平成28年 9月24日  tad   
  






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