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百聞は一見にしかず、百見は一験にしかず。

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「携帯電話をパソコンにつないでインターネット接続し、高額の通信料を請求された大阪市の30代女性が「契約時に十分な説明を受けなかった」として、ソフトバンクモバイル(東京都)を相手取り、支払い済みの通信料約20万円の返還を求めた訴訟の判決が12日、京都地裁であった。佐藤明裁判長は「利用者に通信料金が高額化していることを注意喚起する義務があった」として、同社に約10万円の支払いを命じた。」毎日新聞 1月12日

スマホ全盛時代だが、日本の場合、一番の問題は毎月の通信代、データ通信代がかなり高い、高すぎるということだ。この事件、30代女性のように20万円の通信料を請求されて裁判沙汰になったが、額としては小さい方で、以前百万円近い額の請求事件があって話題になったことがあった。それ以来、携帯電話購入、契約時には、それぞれの販売窓口でその注意をするのが一般的になったようだ。

しかし、定額制、重量性の違いなどユーザー側がよく理解しないまま使ってしまうこともまだまだ多々あるようだ。それにはもちろん自己責任があるのだが、販売窓口の店側、それを担当する販売員が本当にそれには念には念を入れてその重要さを説明したか、してきたのどうか。まだまだ疑わしいところがある。そういう意味でも、今回の裁判結果は、けんか両成敗的な判断をしたようで、まずはそれについては妥当であるとしておこう。

ただこうしたことがさらに起こらないようするためには、メーカー側、販売店側により厳しい明確な説明責任を課すと同時に、ユーザにもさらなる基本的ルールの理解と自己責任の感覚を身につけることを求めることが必要だ。

ここまでは一般論だ。この問題の大きな背景は、日本の携帯、スマホデータ通信料金が世界諸国と比べても非常に高いということ、さらにその料金体系が極めて複雑だということがある。1月10日の日経新聞記事に「スマホ通信料、競争進まず、NYより月4000円高い」というものだった。その通りなのだ。Docomo、Auの二社が独占的地位を占めてきたこの業界に、SoftBankがなぐりこみを掛けてきた時は大いに応援の声を送ったものだ。NTTが独占してきたADSLの料金をSoftBankの子会社Yahooが参入し、その普及と料金低減に、この国のインターネット普及に大いに役立ったことを思い出したのだった。

たしかにSoftBank登場のおかげで、電話料金自体はかなり下がったが、データ通信料金はあまり下がってこなかったのは事実だ。SoftBankもデータ通信料金自体本気で下げるつもりはなかったようなのだ。iPhone、Ipadでの独占販売の地位がその必要性を感じさせなかったのだろう。

データ通信料金の高さに加えて、その仕組みの複雑さも業界共通の体質のようだ。日経の記事にもあるが、「端末実質ゼロ」とか、二年間の「料金しばり」というような仕組みがどうもユーザーには極めてわかりにくい。

私の場合、昨年末12月に従来のAu携帯に代えて、Docomoのスマホを購入したのだが、その場合、携帯電話の方は二年経過しているのでいつでも解約できると思っていた。実際にはそうではなかったのだ。解約月に解約しないと結構大きな違約金が取られるということでしかたなく、スマホ料金に加え、この3月まで額は減ったものの、従来の携帯電話の料金を払い続けることになったのだった。

いや、いやならやめとけと言われたらそうなのだが、この時代、しかも時代の最先端をゆくスマートフォン、携帯電話に、こうした複雑な、消費者の都合などどうでもよい業者側の利益ばかりを重視したような仕組みが存在するのである。

スマートフォンの普及そのものが、パソコンを含めたIT業界全体ビジネス活性化につながることなどいうまでもないことだ。そんなグローバルな競争の時代に日本のスマホの普及率が先進国の中でも最低だという事実は憂慮すべきことではないのか。

その大きな背景がそもそもスマホの利用の料金体系そのものであり、価格そのものの高さにあるようだ。スマホ業界全体として、さらにIT業界全体にとっても、競争がより盛んになり、その普及が促進されるようアクションを起こすべきだ。

そのためにも、業界全体が、より分かりやすい料金体系のの導入、さらに料金の絶対額の低減につながるような努力をすること、また国としてもそれを主導する必要があるのではないか。

tad

関係記事:

パケット代訴訟:ソフトバンクモバイル敗訴京都地裁:mainichi
スマホ通信料、競争進まずNYより月4000円高い:nikkei

戦略転換の大義名分

「オバマ米大統領は5日午前(日本時間6日未明)、国防費の削減にあわせた新しい軍事戦略を発表した。二つの大規模な地域紛争に同時に対処する「2正面戦略」に必要な戦力は維持しない方針を表明。アフガニスタンなどで泥沼化した戦争が軍事費増大につながった反省から、長期的な軍事作戦を前提とした態勢も取らない。一方、中国の軍事的脅威が増すアジア太平洋地域の戦力は増強する。

新戦略では、冷戦後に基本にしてきた「2正面戦略」にかわり、大規模な地域紛争への対処と、別の地域での「抑止」への取り組みを前提にする。米軍の態勢は、対テロなどの非正規戦▽効率的で安定した核戦力維持▽米本土の防衛などを基本とする。」
朝日新聞 12月7日

この朝日トップニュース、特に大きな国際紛争関するニュースにがない今あまり大きく世の関心を引くこともなかったようだ。しかし、実はこれは今後の国際情勢の転換の大きなきっかけともなるであろうし、日本にとっては外交防衛関連にしても、対米、対中国、対北朝鮮、ましてや沖縄基地問題の今後の動向に大きな影響を与える出来事には違いないのだ。

アメリカのこの大きな軍事的戦略の転換に当っては、大統領自らが大義名分、コンセプトを説明し、そして国防省はその戦略転換の内容をキーワード、agile(俊敏なる機動力)なる言葉を使って説明しているところがおもしろい。NHKのニュースシャワーという番組が毎日世界のニュースのキーワードを紹介しているが、昨日のそれがこの"agile"だった。

NHKが提供するこの番組、基本的にはアメリカのABCが作成しているものだが、国際的時事問題の理解に非常に役立つし、英語そのものの勉強にも役立つ。ざっと最近のものをご覧になるとその中身がよくわかる。まさにそのタイトルのごとく毎朝シャワーでも浴びるようなつもりでこうしたキーワードに浸ってみるのもいい。それで、毎日の大量の情報にheartburn(胸焼け)することなく、その中からsense of purpose(目的意識、問題意識)を養ってくれるヒントが得られるのではないか。

たしかに、現在の核兵器、IT兵器という空中戦、情報戦、IT戦の時代に、陸上部隊数の勢力だけが勝敗の行方を決める時代ではないことは感覚的にわかることだ。米国が今回戦略転換と称するのは、要するに陸軍勢力を大量に削減し、海軍、空軍の機動的活用を主とする戦略への転換だという。対イラク戦争、アフガン戦争で消費した膨大な軍事費と失われた兵士たちの命の重さが反省がそのベースにあることは間違いない。

もちろんそれが戦略転換への主な動機となっているのはそうだろうが、もっと基本的な背景はさすが軍事大国アメリカも、膨大な財政赤字削減のためには、軍事費の大幅削減に踏み切らずにはえられなくなったということなのだ。まさに「ない袖はふれない」状況になったからだ。

ただもちろん同盟国日本への配慮もあるが、アジア地区における中国の軍事的脅威には自国の防衛もからむ重大な問題、ここだけは沖縄の海兵隊の維持駐留などのことなども強調しておきたいし、当面はそうするつもりなのだ。しかし、今後のそうしたagile戦略が浸透してくれば、そのことだって大きな転換はありうるだろう。日本も日米安保、沖縄基地問題の長期的展望もこのことを念頭においたものでなければならないのだ。

肝心の米国、戦略の転換だのなんだの言ってるが、要するに2正面戦力など維持するだけの財政力をアメリカにして維持できなくなったということなのだ。それはその筈だ。世界の警察官を自認し、それで世界トップリーダーとしての存在感を維持してきた米国ではあったが、もはや、巨額の財政赤字を抱え、その解消ためには面子を捨てて、大幅の軍事費削減に踏みきらざるをえなくなったということなのだ。

戦略とはある意味、何を言っても非常に高尚に聞こえる便利なことばで、その言葉を使えば、その実態、実情の苦しさをカバーして、大義名分を与えてくれるということなのだ。
そういえば日中間では、いつも外交の争いが絶えないが、それを最後の線で踏みとどまらせているのが、「戦略的互恵関係」というまことに便利な言葉である。いろいろ争いの種はつきないが、どう考えても日中の貿易、交易、関係を深めることは、大きく双方の利益につながるのだ。当たり前のことなのである。それを「戦略的互恵関係」などというといかにも大義名分の立つ立派なことのように聞こえる。

しかしそうした方向づけこそが大切なのではないか。

tad

関係記事:

米、2正面戦力維持せず 国防費削減へ軍事戦略転換:asahi
agile「機動力がある」:abc
オリンパス元社長マイケル・ウッドフォード氏は。3月開催の臨時株主総会で予定していた役員提案に関する委任状争奪戦を断念する意向を明らかにした。氏はその理由として、氏の妻が氏に寄せられる敵意が耐え難いものになっていて、これ以上この闘争を進めることに反対したこと、大株主である国内銀行など主要機関投資家が全く支援の声をあげなかったことを挙げている。

この現象まさに日本的な状況、なんとまあ情けなく残念なことではないか。この日本独特の株式持ち合い制度なるもの、暗黙の了解という鉄則によって、この不正経理について機関投資家は沈黙を守り続けてきたのだ。果たしてそんなことでいいのか。このことで肝心の日本の株式市場の活性化や、日本の企業統治の正当性を世界に訴えられるのかという根本的問題がどこかへ飛んでしまっている。

今回の問題は未だ残る日本の株式会社の前近代的な体質を打ち破る絶好のチャンスだったはずだ。全世界のメディアが注目し、各国の機関が調査していた。しかし現状では。結果として不正を指摘した経営者が解職され、それを黙って見過ごしてきた経営陣が残っているのだ。かっての日本の悪しき企業統治のあり方を正しい方向に導くために導入されたはずの社外取締役制度や監査役の機能強化など、オリンパスでは全く機能してこなかった。主要株主が支持に回らず、現経営陣の続投を認めている背景に、日本独特の株式の持ち合い制度があることも明白になった。

ウッドフォード氏は声明を発表し、委任状争奪戦は断念するものの、不正経理のことを指摘したら解任という不当な扱い方をされた責任については追及し続け、会社側に損害賠償を求めて提訴するとしたことは当然のことだ。氏が日本の企業統治をよりよいものにするためには、「独立した立場で経営陣の実績を評価し、声を上げて批判できる積極的な株主が必要だ」としているのもうなづける。

あれだけの明白な不正経理をしたオリンパス、事件勃発当初は上場廃止の声も挙がった。が、その後それはどこかへ消えてなくなってしまった。それには日本国内はもちろん外国の投資筋からの根強い反対があったからだろう。上場廃止ととなるとそれが株式市場全体に与える影響ははかりしれない。それにオリンパスという企業自体は不正経理に関わった経営陣さえ、総入れ替えすれば、新しく健全な企業として生まれ変わることができるはずだという見方にも根拠はある。

それならどうして内外の機関投資家も積極的にその方向に向かって、その圧力を経営陣にかけないのかだ。内部告発したウッドフォード氏を中心とする新しい経営陣が新体制を作ることのどこがまずのかである。いや、別にウッドフォード氏でなくてもいい。少なくとも経営陣の総入れ替えにどうして賛同しないのか、そういう方向に向かって動かないのである。

このオリンパス事件で不思議なことがもう一つある。この事件勃発後、地検特捜部は刑事事件として告発するための捜査を開始したというニュースがあった。不正に関わった元経営者の取調べを行った。その結果どうなったのかその後なんの報道もない。あれだけ明白な不正事実があったにも関わらず、事件は立件もなにもないままこのまま終ってしまうのだろうか。その疑問に今のところ検察側はなんら応えていない。

事件が立件され元経営者の逮捕ということになると、上場廃止ということにもなりかねないので、検察当局は慎重に構えているなどという観測もあるが、それはおかしい。法律違反を犯した経営者を罰することと、その企業の上場廃止は直接関係のないことではないのか。

オリンパス事件に関してもはやはっきりしてきたことは次のことだ。不正に関わった経営者達の違法行為についての法的処罰が下されること、オリンパス経営陣はウッドフォード氏の訴えを認めその賠償に応じること、そしてなによりやるべき一番大切なことは、不正経理に連座した経営陣の総入れ替えである。

どうしてそうした明確な方向性を捜査当局、機関投資家を中心とする株主、そして経営陣は一致して打ち出せないのだろうか。オリンパスが日本を代表し、世界から信頼され、世界に通用する企業として新しく生まれ変わり、新たな発展の機会を得るためにはその三つの条件を満たすしかないはずなのだ。

tad

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昨日のTVは一日中、築地初競りで5649万円の破格の最高値をつけた話題でもちきりだった。TV各局の朝昼のニュースショーでは、そのマグロを使ったすしをキャスターやコメンテーター達に食べさせ、「うまい!」「すごい!」「なにしろ一個一万五千円だもんね」とやらせて、盛り上げるといういつものパターンである。

それを見ていた妻が、「なによこれ、飢えで中食べるものもない人も沢山いるというのに一体何事か、こんな馬鹿なことをやって」と怒ったものだ。私は、「うん、まあそれもそうだが、これはこれでいいんじゃないか。この件、あらゆる情報はすべて開示、マグロを捕る現地戸井と大間の争い、セリをする方については銀座の高級すし店と香港すしチェーン連合と回転すし屋の争いで勝った負けたの勝負だっのだ。まあどっちがどうだったか細かいことは忘れたが、それはすべて自由競争の結果だ。おもしろかったね。」と言ったわけ。

時を同じくして、昨日のTV、同じ食の話題だが、例の「食べろぐ」のやらせ書き込みのことを報じていた。これについても妻はそんなことが通用する世界のことを怒り、「TV局だってそのやらせの片棒を担いでいるんでしょ」と言いだした。それについては私も、その通りと同意したのである。いや、TV局自体がそのやらせ書き込みに関わったということはないだろうが、そんなものに安易に乗って、偽の人気店作りの片棒を担いだことには変わりがないようだ。

ラーメン、餃子などなど全国の店をあちこち調べて、どこがおいしいか、プロと称する連中が食べ歩いたり、局のアナなどスタッフ自身が食べ歩き、「うーん絶品!」とやっていればなんとか時間つぶしなるといういうしろものだ。そのようなもの誰も本気で見ていないと思っていたが、さすがにサイト運営側、それを悪用する書き込み屋が、やらせ記事まで書きこんでいるとは思わなかった。まあそれはやる方もやる方だが、それにやすやすと騙される方も方なのだ。なにもネット記事を調べてわざわざ食べ歩くまでもないのにと思うのだ。

ただこちらの方はオープンなネットの世界のこと、そうした不正はいずれ露呈することだからそんなに深刻になることもない。別に「食べログ」に限らずネットの世界では他には旅行、趣味あらゆる分野で評判のものを取り上げて、口コミ武器として使おうということは多々ある。旅行に出かける時、宿泊するホテルや、利用するレストランなどについてその施設、サービス内容などチェックすることはあるが、口コミコメントについては私も読むことは読むが、必ずしもそれに捉われないようにすることが肝要だ。善意のものならいいが、すべてそうはいかないで、事実無根の悪意に満ちたコメントを書き込まれると本当に困るだろうと思うのだ。

こういう問題が起こると、すぐに消費者庁がどうのこうの、法的規制がどうだ、監視体制がどうだいうことが問題になってくる。しかしそれを根本的にが、まずは消費者自身がそれぞれきちんとした観察力、洞察力、それよりもなによりも当たり前の正しい倫理観、社会道徳を持つことが大切なのであろう。

こんなことで騒いでいる日本、平和ボケという言い方もあろうが、経済活性化の一つの側面でもあるのだ。なにがデフレで困るだ。マグロ一匹5600万円もする国など他にはどこもないですね。

tad

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昨日のBLOGで、NHKTV、デジタル塾の新シリーズ、「スマホも使えるパソコンとことん活用術」と題するものが始まることを書きました。今やクラウドコンピューティングの時代、モーバイル機器端末、通信手段として重要なスマホの存在なくして、パソコンのことも語れないという趣旨のことを書いたつもりです。

実はスマホなるものを使ってみたのは今回が初めてでなく、その一号機とも言うべき二年前に初代iPhoneを買ってさわってみたことがあります。当時のものは、ハードウエア、通信機能、そしてアプリなども今に比べたらまことに貧弱なものでした、なによりもかによりも、その動作の遅さときたらどうしようもなかったのです。使い始めて半年も経たないうちに、販売元のサービス、サポート体制の悪さもあって解約してしまいました。もうこりごりという感じでした。

それから2年、今回のそれはもう言うことなし。長年PDAなるものにうつつをぬかしてきた身、今度こそは本物だろうという実感をもっています。その使い勝手のよさ内容の優秀さ豊富さについては、今後のPCトピックスの中で随時取り上げていくつもりです。

今朝は昨日ネットニュース記事で知った世界のラジオ5万局がスマホで聴けるTunein Radio Proというアプリについての報告です。

国内のラジオ放送のこと特にNHKラジオがネットで聴けるようになったことは昨年末27日のBLOGで紹介したとおりです。これはスマホだけでなく、PCでも聴けますから、是非お試しになるといいでしょう。

今回のTunein Radioは日本国内だけでなく、全世界のもの5万局のラジオが聴けるというもの。これはすごい。もっともそんなに数があって一体どうなるのか、どう使うのかと聞かれるだろう。外国語のものを聞いて一体どうなるのかと言われたら、それはそうだとなる。ただ音楽は世界共通、音楽に限らず、どんな分野にどんな専門分野のものがあるかということまで検索、選局できるところがすごいのです。自分が調べたいこと、得たい情報を世界中から集めることができる。そして一番役に立つのは語学勉強。さまざまなトピックスをさまざまな言語を選んで聴けるのすばらしい。とりあえず英語の勉強にはもってこないだ。

それにしても5万局など聴けてもそれ自体たいして意味がないことはその通りだ。ただ聴くだけなら、そうしたネットラジオは他にもある。実はTunein Radio自体はフリーソフトだが、これにたった85円ばかり払うとTunein Radio Proというものにバージョンアップできる。このPro版には録音機能がついているのだ。これがすごい便利である。

「ああこの音楽いいな」と思ったら、ボタンを押して録音できる。後でゆっくり聴くことができるのだ。さらにラジオを聴きながら寝てしまわないよう30分後、スリープオフの機能などもある。これもすばらしい一種のクラウドサービスだ。

このPro版のPC版があればいいのだが、それはないようだ。ただ世界中のラジオを聴くということなら、ほかにもPC版はいくつかある。今回特にこのTunein Radio Proを取り上げたのは、そうした録音機能や、時間管理サービス機能が優れているからだ。

tad

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