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「地球温暖化の原因は人類が排出するCO2である」というのは今や世界の常識となった。 しかし、その考えは一つの学説に過ぎず、あくまでもコンピューター・シミュレーション上の結果であり、科学的に証明されたわけではない。 同説の後ろ盾であるIPCC第四次評価報告書ですら、温暖化の原因が人為起源の温室効果ガスであることについて断定はせず、「very likely（可能性がかなり高い）」と結論するに留まる。 CO2などが温室効果を持つことについて争いはなく、地球の温度変化とCO2濃度の変化は連動しているのは一目瞭然だ。 だが、注意深くグラフを見ると温度の変化が先行し、遅れてCO2濃度が変化しているのが分かる。 海水温が上がれば海はCO2を吐き出すのだから、CO2が増えたから気温が上がったのではなく、気温が上がったからCO2が増えたと考える方が自然であろう。 原因と結果がすり替えられているとしたら恐ろしい。 CO2が地球の温度に与える影響は、太陽や水蒸気などの要素に比べればごく僅かである。 実際、太陽の活動周期と気候変動が一致することは容易に確認できる。 また温室効果ガスのなかでもっとも温暖化に影響を及ぼすのは水蒸気であり、8-9割の要素を占める。 ところが環境省によると、水蒸気の濃度について顕著な変化は見られないという。 もし温暖化の原因がCO2だとしても、それが人為起源のCO2であるかについて意見は分かれる。 温暖化の要素の1-2割程度しかないCO2のなかでも、人為起源のCO2は自然起源に比べると無視できるほど少ない。 人類が排出するCO2が年6.5ギガトンであるのに対し、動物と微生物が排出する量は年150ギガトンに及び、また植物（枯葉など）や海が排出する量はさらに多い。 温暖化を防ぐために必死になってCO2を削減する人類の姿は、故障した車を直すのに、重要な要素であるエンジン（太陽）・ラジエター（水蒸気）を無視して、タイヤのボルト（CO2）だけを必死で締め直すような愚かな姿と同じだ。 将来CO2を半減させて何になるのだろう。 進捗が遅ければ努力すればよい。だがベクトルが間違っていたら、努力するほど間違った場所に早く着くだけだ。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
環境問題
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コメント（13）
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地球温暖化問題が取り沙汰される昨今、「森林はCO2を吸収する」と語られるのをよく耳にする。 しかし、それは半分正しいが、半分誤りである。 温暖化対策として積極的に植樹・緑化を進める試みがあり、また森林国にはCO2排出削減に一定の猶予を与える考えも確立されたが、もし「森林がCO2を吸収しない」のであれば、話しは全く違ってくる。 確かに植物は太陽光を浴びて、CO2と水を吸ってO2(酸素)と糖分を作り出している。 これが中学で学習する「光合成」だ。 ところが、植物が枯れて土に還るとき、光合成とは逆の反応が起こることを忘れてはいけない。 植物が枯れると、今度は微生物が植物を分解する。 そのときO2が消費され、CO2と熱が排出されるのである。 地球全体では微生物が吐き出すCO2の総量は、人類を含む動物が排出する総量を遥かに凌駕する。 植物が分解されるとき、光合成で植物内に蓄えられたC(炭素)は、CO2として解き放たれ、再び大気に戻される。 薪を燃やしたときに出るCO2も、光合成によって木が蓄えたCO2が解放されたものである。 よって、植物はCO2を消滅させているのではなく、一時的にCO2を形を変えて体内に蓄えているだけであり、枯れたらCO2は元通り大気に返される。 森林はCO2を増やしも減らしもしないと結論せざるを得ない。 つまり、森林は年間を通じておびただしい量のCO2を吸収しているが、年間を通じて同量のCO2を排出していることになる。 だが、森林が成長する過程において、森林は全体としてCO2を吸収することは事実だ。例えば明治神宮の森は、元々更地に人工的に植林したものである。 現在は大木が生い茂っているため、更地時代に比べると、多くのCO2がそこに蓄えられていることになる。 森はCO2のタンクといえよう。 いま世界では急速に森林が失われつつある。 森林が消滅すればその分CO2のタンクが失われて、行き場を失ったCO2が大気に排出されるととらえるべきだろう。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
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小欄ではこれまでに、「温暖化するとなぜ寒くなる？」「温暖化よりも恐ろしい寒冷化」など、一般的な温暖化論に疑問を呈してきた。今回は、温暖化論の功罪について検討しよう。 いま日本中が温暖化論に沸きかえっている。 環境問題が深刻化するなか、人類が二酸化炭素の排出を抑制すべきとの考えは、的を得ていることに間違いはない。 環境問題の元凶は石油の消費から生じていることは事実であるからだ。 人類が脱石油に向かうべきは明白であろう。 だが「過ぎたるは及ばざるが如し」というとおり、あまり温暖化論一色に染まるのは、一定の危険性があると指摘しなくてはいけない。 あまりCO2排出抑制ばかりに注目すると、省エネに気を取られてしまい、「省エネをしていれば環境問題が全て解決する」との錯覚に陥る危険性がある。 事実、省エネだけで問題は解決しない。 また個人でも「省エネしているのだから少し無駄をしてもよかろう」という心の隙間を作る可能性もあり、リサイクルばかりに邁進すると、浪費型の社会を作る危険もある。 もちろん省エネは大切なことであるが、それ以上に重要なのは「持続する社会」をいかに実現するかということであり、それは具体的には、小規模分散型の循環型社会を構築するということに尽きる。 省エネはそのための一つの要素に過ぎないのだ。 現在の日本は大規模集約型の非循環型社会であるから、その構造を改革しなくては「持続する社会」は作れない。 たとえば、もしCO2だけを考慮して世界中が原子力発電所を次々に作り始めたら、それは「持続する社会」からかけ離れる一方である。 ウランが石油より早く枯渇することは確実であり、しかも燃料加工から原発建設まで、ほとんどの工程で石油を使用しているのだから、たとえ原子炉内でCO2を出さないとはいえ、それは持続するシステムではないからだ。 少なくとも温暖化論を原子力推進の根拠にするべきではない。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
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温暖化によっていろいろな悪影響があるという。 �ヽぬ名緇� ��洪水・旱魃などの増加 ��生物相の変化と生物種の絶滅 �で清箸悗梁之� など。 IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の最新の報告書は、世界の平均気温が2度〜3度上昇すると「全ての地域で利益が減少またはコストが増大する可能性がかなり高い」と指摘した。 最も深刻とされる海面上昇についてIPCCは、百年後までに21�足辰�ら48センチメートル上昇すると予測するが、世界中が水浸しになるわけではない。 また、長い目で見れば地球の気温は十度程度なら頻繁に変化してきた。日本列島が大陸と繋がっていたのも、つい一万数千年程まえの話。 46億歳の地球からすれば無視できるほど短い。 数度の気温変化で生じる生物相の変化や生物種の絶滅は日常的といえる。 だが、地球が氷河期に向けて温度を下げる中で人類が発生したのであり、むしろ長期的には寒冷化も危惧すべきだ。 地球は高温期と低温期を繰り返してきた。 植物は気温とCO2濃度が高いほどよく光合成をする。 また地球上の光合成の総量が、生存可能な全動物の総量を決定するため、動植物は高温期に繁栄し低温期に衰退する。 かつて日本列島で縄文文化が栄えたのも、温暖化がきっかけだった。 しかも当時の気温はIPCCの予測する百年後の気温よりも遥かに高かった。 寒冷化で人類が蒙る被害は温暖化の比では済まないだろう。 寒冷化は農耕の北限を南下させるのだ。 これは、人類が膨大な面積の農地を失うことを意味する。 また、低温になるほど作物の収穫効率は落ちる。 もし急激な寒冷化が起きたなら、数億人単位で餓死者を生じさせる可能性がある。 IPCCの予測通りに海面が上ったとしても、百年以内に水没する国はツバルのみだ。 住民約一万人が移住を余儀なくされるのは気の毒である。 しかし、寒冷化の影響を考えると、寒冷化は温暖化よりも恐ろしいといわざるを得ない。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
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平成20年の冬はとにかく寒かった。 北半球では大寒波で厳寒となり、真夏の南半球ではオーストラリアとブラジルなどで冷夏となっている。 この年は1月10日以降、50年ぶりの寒波が中国を襲い、深刻な被害をもたらした。 大雪などで60人以上が死亡、約176万人が避難、22万棟以上の家屋が倒壊したという。 そして、1月は中央アジアも25年ぶりの寒波により、トゥルクメニスタンで−30度、キルギスで−20度、タジキスタンとウズベキスタンでも日中に−10度など、各地で異常な低温を観測した。 また中東全域も44年ぶりの記録的な寒波となった。 アフガニスタンでは北部でマイナス30度を下回り、約10日間で300人以上が死亡し、およそ5万頭の家畜が死亡した。 サウジアラビアでは寒さで10人が死亡し、1月11日にはイラクの首都バグダッドで100年ぶりに雪が降ったほか、1月22日にはヨルダンの首都アンマンが吹雪に見舞われるという未曽有の事態に至った。 しかも寒波は北極圏にも及んでいる。 グリーンランドでは昨年末以来異常な低温に見舞われ、全島で−25度以下となり、西部のディスコ湾はここ10年で初めて湾一帯が凍結した。 その他にも1月は南米のアルゼンチンとアフリカのギニアでも異常低温を観測している。 平成20年の日本は厳寒ではないが、平成18年豪雪では150人以上が死亡し、多くの村が雪に閉ざされて孤立したことは記憶に新しい。 欧州と日本では温暖化は常識になりつつあるが、このように世界各地が同時に寒波を迎えることは、温暖化に逆行する現象といわざるをえない。 「温暖化が進むとなぜ寒くなるのか」まだ誰も明確に説明できていない。 人類は未だ明日の天気すらろくに当てられないのであり、百年後の気候を予測できるはずがないのだ。 現に今年の世界的寒波を予測した学者は一人もいなかった。 「温暖化」ではなく、「異常気象」ととらえる目を持つべきだろう。。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
