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先日自宅のCDラックを整理していたら、1990年発売の植木等のアルバムに目が止まった。 『地球温暖化進行曲』という曲が収録されているのを思い出したからだ。 「地球が暑くなってどこわりい」 「暖房いらずでいいじゃないか」 という不謹慎極まりない歌詞を見て思わず笑ってしまったが、実は「どこがわりい」に正確に答えるのは意外と難しい。 当初ロシアは「温暖化を歓迎する」という声明を発表していた。 温暖化で国土の大変を占める凍土が農地に転じたら、一大穀倉地帯が手に入るからだ。 しかも、大気中のCO2濃度が高くなると植物の成長が早くなるため収穫高も上る。 むしろ寒冷化が進むと農地が失われるのは必至であり、温暖化は決して悪いことばかりではないのだ。 一方温暖化の最大の問題点は「海面上昇」といわれる。 米国などを提訴すると発表して物議を呼んだ南太平洋のツバル共和国は「沈み行く国」として知られる。 約一万人が住む品川区ほどの小さな国土が、温暖化により水没しつつあるというのだ。 それに対しオーストラリアは、ツバルの平均海面高には変化はなく「温暖化と海面上昇に因果関係はない」との研究成果を発表した。 もし本当に海面が上昇しているのなら、世界中の海面が同時に上昇していなければなるまい。 しかし、米国東海岸などでは海面は逆に降下していることが観察されている。 それでもツバルが水没しているなら、ツバルが地盤沈下していると考えるのが自然だろう。 そもそも、海に浮かんだ氷はいくら解けても海面は上らないではないか。 コップの氷が全部溶けても、水位が変化しないことは小学生でも経験的に知っている。 温暖化が進むと湿度が上り、湿った空気が回り込むことで、極地の氷は厚くなるため、温暖化が進むと海面が低下するとの有力な学説もある。 温暖化は環境問題の一つのトピックに過ぎない。 温暖化ばかりに目を奪われずに、問題の全体像をしっかりと把握すべきではなかろうか。 「地球温暖化進行曲」を鼻で笑っている場合ではない。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
環境問題
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コメント（35）
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日本では「地球は温暖化している」というのが世間の常識で、これを前提として国策が練られています。 ところが、米国は真っ向からこれを否定して京都議定書の批准を拒みました。 「地球は温暖化していない」というのです。 どちらが正しいのでしょうか。 1980年代に小学生だった私は、学校で「地球は寒冷化している」と習ったものです。 実は、学会では地球が温暖化しているのかどうか未だ結論に至っていません。 たしかに’04年は東京の真夏日（日中の気温が30℃以上の日）が70日を数え、記録的な猛暑となりました。 しかし、日本では翌’05年12月からの大寒波で全国的に戦後観測史上最低の平均気温を記録し、鹿児島市では88年ぶり、宮崎市では60年ぶりなど、各地で積雪の記録を更新し、雪で134名が死亡しました。 海外でも’06年1月にはロシア極東のサハ共和国ではマイナス66度という約110年ぶりの低温を記録し、さらに同年2月には米国ニューヨークで、1869年からの観測史上最大の積雪を観察しました。 '06年から'07にかけての冬は世界的に「厳寒」だったのです。 1993年に日本は大冷夏で米を緊急輸入、また’03年にも冷夏に見舞われたことは記憶に新しいことでしょう。 東京の真夏日の記録によると、最多は’04年ですが、3位に’61年の66日、5位に’50年、6位に1894年が入り、意外と昔も暑かったことがわかります。 京都議定書の温暖化の根拠は「過去100年で地球の温度は0.3度上昇した」という「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)の報告です。 しかし、100年前の温度計は誤差が0.3度程度あり、当時のアフリカ･南米･大洋上の温度の記録は皆無に等しいのです。 とはいえ、日本では夏暑く冬暖かい傾向にあるのは事実です。 でも、それは都市部でのこと。 間違いなく起きているのは「ヒートアイランド現象」、つまり廃熱などにより都市に熱が籠もる現象で、温室効果による地球温暖化とは似て非なるものなのです。 温暖化・寒冷化論争については学会が結論を出すのを待つことにしましょう。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
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2005年に京都議定書が発効し、日本は二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量を2012年までに、1990年を基準として6％削減する義務を負った。 しかし、2005年度は1990年よりも8.1%増加しているため、達成には14.1%の削減が必要で、今のところ達成の目途は立っていない。 「CO2削減」は今や国民的スローガンになりつつあるが、CO2の排出が温暖化を引き起こしているという説には国際的に強い批判もある。 特に米国は �＿甲伐修�CO2排出には因果関係はない �△修發修眞狼綉�模の温暖化は起きていない との立場を取り、京都議定書への批准を拒んでいる。 日本での常識からすれば滅茶苦茶な理屈に聞こえるが、実はこの米国の主張に反論するのはそう簡単ではない。 そもそも「気象学」は学問分野の中で最も未発達な領域の一つで、ライト兄弟が空を飛んでからまだ百余年、深海に行けるようになったのもつい最近で、人類は地球についてまだあまり分かっていない。 現代科学は明日の天気ですらまともに予測できないのだから、まして百年後の気候が分かるはずもない。 近年のトレンドを見ると、確かに気温とCO2濃度が同時に上昇していて、両者に因果関係があるように見える。 しかし学会では学説が対立し、両者の因果関係は未だ証明されていない。 地球上で最も多くCO2を溜めているのは海であるが、温度が高くなるとCO2が海水に溶けていられなくなり、海はCO2を吐き出す。 そのため「CO2濃度が高くなったから温暖化した」のではなく、むしろ「温暖化したからCO2濃度が高くなった」との学説も支持されている。 気温とCO2濃度が同時に上昇しているからといって、両者に因果関係があるとは限らない。 ここ二十年来、少年犯罪と妊娠中絶も上昇しているが、これらと温暖化は無関係であることは明確である。 また、地球の温度上昇傾向は人類がCO2を大量に排出する遥か前の1880年代から始まっていることからも、両者の因果関係には疑問が残る。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
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平成19年7月16日に起きた中越沖地震は、原発が直撃されて放射能漏れを起こしたため、世界中のメディアが注目した。 地震による原発の火災と放射能漏れは、いずれも人類の原子力史上これまでに例がない。放射能を漏らした柏崎刈羽原発は100万キロワット級が7基並ぶ世界最大の原発基地であるため、地震後の経過を欧米はじめ世界中が注意深く見守った。 とりわけロシアでは地震発生直後からトップ級ニュースとして扱い、放射能が日本海に流出した経緯などを詳しく伝え、国営ロシア通信は「地震の最も恐ろしい結末の一つは原発火災だった」と報じた。 原発事故の悲惨さを身をもって経験しているロシアは、隣国の原発火災の情報にはとりわけ敏感である。 全体の犠牲者数は公式な発表はないが、チェルノブイリ原発の事故後の処理作業だけで約5万人の兵士が死亡したとロシア政府は発表している。敏感になって当然だ。 中越沖地震では、原発が記録した揺れの強さを示す加速度680ガルは、耐震設計時の想定値273ガルの約2.5倍に相当する。 想定外の揺れにより、想定外の火災が発生し、想定外の放射能漏れを起こしたわけだ。 なぜ想定外の揺れが起きたのだろう。 それは近くの断層を過小評価していたからだ。 気象庁の解析によると、今回の地震で海底の活断層が原発の直下にまで延びている可能性が高いことが分かったという。 まさか活断層の真上に7基の原発が建っていたとは、原発作業員も近隣住民も想像もしていなかったろう。 だが、何事にしても想定外の事態は起きるものだ。 想定内のことが起きている限り事故は起きない。 毎日の世界のニュースは想定外の出来事で埋め尽くされている。 もし想定内のことしか起きない一日があったとしたら、それこそ想定外ではないか。 とすれば、原発のように一つ間違えたら大惨事に至るものは、常に想定外の事態に備えなくてはなるまい。 チェルノブイリの二の舞を踏んで「想定外でした」では済まされないのだ。 原発を保持するのであれば、相当のリスクがあることを覚悟する必要がある。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
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大規模に集約したシステムを「文明的」と呼ぶらしい。 だが、大規模に集約したシステムは、本質的に脆弱である。 なぜなら、集約している分、一ヶ所を破壊すればシステム全体が麻痺するからだ。 分かりやすい例はニューヨークの貿易センタービルだろう。 わずか63メートル四方の敷地二ヶ所に、およそ５万人が勤務し、一日あたり約20万人の来館者があった。 同時多発テロの犠牲者は2749人だった。 朝早かったためにそれで済んだが、もし遅い時間帯だったら、何万人もの犠牲者が出ただろう。 本来旅客機２機で何万人も殺害することはできない。 たとえ渋谷や銀座に旅客機が落ちても何万人も死にはしない。 だが、巨大オフィスビルを狙えば話は違ってくる。 集約しているほど破壊の影響は大きく、テロの対象となる。 自衛隊機が送電線を切断しただけで80万世帯が停電になったことがあった。 山手線が10分止まっただけで、何万人の足に影響が出るのも同じことだ。 最もオフィス・ワーカーを集約するのが巨大オフィスビルなら、最も発電能力を集約するのは原発である。 原子炉自体は意外と小さく、内径はおよそ6mメートル強、面積約30平方メートル程度の敷地の上で１基分の約100万キロワットの電気が作られている。 平成19年には地震で世界最大の原発基地・柏崎刈羽原発が全面停止し、電力供給に大穴が開いた。 ７基の原子炉の合計出力は821万キロワット、約365万世帯の電力を賄える。 原発は故障などで一基停止しても影響は大きい。ところが、今回は地震で７基全てが停止する、空前にして絶後の超大穴が開いた。 「文明的」なシステムほど脆弱なのだ。 大規模集約型の時代は20世紀で終わった。 これからは小規模分散型の時代である。 生態系や人体は、どこかに故障が生じてもシステム全体が破綻しない作りになっている。 インターネットも然り。 電力も自然発電などを積極的に取り入れ、小規模分散に移行すべきではないか。 ところで、平成19年の夏は、柏崎の原発無くして電力が賄えた。原発はある程度なくしても電気は足りることが実証されたことになる。（竹田恒泰） この原稿は、平成18年10月〜平成20年9月に「フジサンケイ・ビジネスアイ」に連載した「エコマインド・アイ」を転載したものです。 |
