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一切を公開し、コメントなども自由にできるようにしてあります。しかし、どういうわけか、ログインが必要になってしまいます。
以下の記事は、本日1月14日の午前中に書いたものです。そのため、本日の13:23頃の茨城県南部M4.9には対応していません。

この茨城県南部地震が起こったことによって、よりこの付近でのM5以上地震が起こり易くなっているはずです。
11:46 2019/01/14
震度1以上を観測した地震が関西地方で既に14日間発生がありません。
また、関東地方での震度1以上地震の発生が減少しています。この1週間(1月7日から13日まで)で

2019年1月7日 10時02分ごろ 千葉県北東部 3.2 1
2019年1月7日 11時52分ごろ 神奈川県西部 3.0 1
2019年1月8日 1時35分ごろ 千葉県南部 4.2 2
2019年1月9日 9時01分ごろ 埼玉県秩父地方 4.1 1
2019年1月11日 3時31分ごろ 埼玉県南部 3.4 1
2019年1月11日 10時15分ごろ 静岡県西部 3.0 1
2019年1月11日 11時06分ごろ 静岡県西部 3.4 2
2019年1月11日 16時41分ごろ 静岡県西部 2.8 1
2019年1月13日 1時11分ごろ 茨城県北部 3.1 1
219年1月13日 10時41分ごろ 静岡県西部 2.9 1

以上の10件発生がありますが、静岡県が4件も含まれていて、静岡県を除けば6件でしかありません。1月10日以降の4日間で言うと、茨城県北部の1件のみです。

関西地方での震度1以上地震のこのような停止は少なくとも2017年以降ではなかったはずです。なお、2016年は

2016年6月17日 1時43分ごろ 和歌山県北部 3.3 2
2016年7月9日 12時02分ごろ 和歌山県北部 2.6 1

のように、6月18日から7月8日まで震度1以上地震の発生が20日以上止まっていた時期がありました。

また、Hi-net自動処理震源マップの「最新30日間」のN=の値が減少しています。減少しているのは「日本全国広域」、「日本全国拡大」、「東日本」であり、「本州中部」とか「西日本」ではありません。具体的には「東日本」で次のように2割程度の減少がこの1月に起こっています。なお、多分、昨年9月後半ぐらいからこの程度の値になっている様子です。
2016年08月13日 07:15までの30日間:N=10939
2016年12月28日 22:15までの30日間:N=14420(2016年12月28日 21時38分ごろ 茨城県北部 6.3 6弱なので、このN=の値は茨城県北部M6の影響をほとんど受けていないもの)
2018年06月16日 17:30までの30日間:N=10434
2018年08月21日 17:15までの30日間:N=09935
2019年01月13日 14:30までの30日間:N=08093

Hi-net自動処理震源マップのシステム改定が2016年春にあり、それ以降、N=の値がその以前に比べて2倍程度には増加しているため、2016年春以前のN=の値とは比べる意味がありません。

なお、「最新24時間」とか「最新7日間」の値では変動が観察できません。これらの期間は短期間であり、期間中のM4程度の地震発生の影響を大きく受けてしまうからです。

Hi-net自動処理震源マップの「最新30日間」の「日本全国拡大」などで東日本を見ると、2016年とか2017年のものと比べて、この1年程度のマップでは本州の太平洋沿岸部での緑色のドットが多くなっていることが分かります。つまり、太平洋プレートの沈み込みがこの数年で進んでいるのです。この結果が昨年起こった胆振地方中東部の震度7地震であったり、大阪府北部のM6地震であったはずです。よって、今後は、東日本から関西程度までの間、特に中央構造線の北側で、内陸部の比較的大きな地震が、また、関東近海でかなり大きな地震が発生していくと思います。但し、関東地方など内陸部である程度大きな地震が切迫している様子はまだ出てきていません。

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西ノ島での噴火活動に対応したかなり大きな地震及びそれによる津波が近隣地域で発生
2019年1月9日 9時01分ごろ 埼玉県秩父地方 4.1 1
が発生しています。震源深さが100キロよりも深い深発地震です。311大地震以降では2回目の100キロよりも震源深さが深い地震であり、マグニチュードとしては311後で最大です。
また、Hi-net自動処理震源マップの「日本全国広域」などの「最新7日間」とか「最新30日間」を見ると、房総半島南東沖の3重会合点付近で群発地震が起こっていることが分かります。比較的浅い地震からやや深い地震が起こっている様子で、震源深さ10キロ程度から40キロ程度の地震が起こっている様子です。
また、Hi-net自動処理震源マップの「日本全国広域」などの「最新7日間」とか「最新30日間」を見ると、房総半島沖の3重会合点よりもより南に行った地域で震源深さが10キロ程度の地震や4キロ程度の地震がやはり群発状態で起こっていることも分かります。
房総半島沖の3重会合点とかそれよりも南の地域で、311以前は多分起こっていなかった群発地震が発生しているはずであり、これらは関東付近から伊豆・小笠原海溝までのかなり広い範囲で太平洋プレートの沈み込みがかなり活発化していることを意味しているはずです。
西ノ島の噴火がこの4,5年で活発化していますが、八丈島の西山で、「1605年10月、1606年1月に噴火が記録されており、特に1606年の記録には、海底噴火によって火山島ができたとされる。 」そして、1605年2月3日に慶長地震が発生していますから、慶長地震は伊豆・小笠原海溝付近での大地震だと推定していいはずだと思います。つまり、太平洋プレートが八丈島付近でかなり大きく沈み込み、それによってマグマの発生が増加して噴火につながったという意味です。
神津島では、「838年(承和5年)に大規模な噴火をしたことが記録されている。」とのことですが、「841年前半(承和8年5月3日以前) 伊豆地震 - M 7、死者多数(『続日本後紀』)。丹那断層の2つ前の活動と見られている。」とのことで、これも、大きな地震と連動しています。
よって、西ノ島での噴火活動に対応したかなり大きな地震及びそれによる津波が近隣地域で発生するはずです。
そして、最近のHi-net自動処理震源マップの「日本全国広域」などの「最新7日間」とか「最新30日間」を見ると、伊豆・小笠原海溝での以前はあまり見られなかった浅い地震の頻発があり、伊豆・小笠原海溝でのかなり大きな地震と津波の発生がだんだんと近づいてきているのだと思います。
これによって、関東の北側では311大地震により太平洋プレートが西へ大きく沈み込み、伊豆・小笠原海溝での大地震で関東の南側での太平洋プレートの西への沈み込みが起こったことになり、残るは関東東方沖での太平洋プレートの沈み込みになります。
既に2015年5月30日に小笠原諸島西方沖の震源深さが600キロ程度のM8が起こっているため、関東の陸域または沿岸部でのM7からM8よりも、日本海溝の南端(千葉県の東方沖)から伊豆・小笠原海溝付近でのM7からM8のかなり大きな地震が先行する可能性が高いと思われます。津波被害も相当なものになる可能性が高いです。相模湾や東京湾、駿河湾などは時間的にもかなり短い期間で津波到来があり得ます。
種子島近海でM6規模の地震がありました。この地域で大きな地震があると、関東付近で比較的大きな地震が数日中に起こる傾向があります。

この記事に

犬吠埼沖の浅い地震が急減

この記事は、Hi-net自動処理震源マップの「千葉県」「最新7日間」で、犬吠埼沖の浅い地震が急減し、震源深さ30キロから50キロ程度の地震が優勢になっていること。そして、特に「最新7日間」の値が9月下旬ごろから大きく変化していて、そのことから考えられる今後の地震の起こり方を予測するものです。

Hi-net自動処理震源マップの「千葉県」「最新7日間」
で犬吠埼沖の震源深さ10キロ程度を示す赤いドットがほぼ消滅し、震源深さが40キロとか50キロ程度を示す黄色のドットが多数出現しています。
「千葉県」「最新30日間」
と比較すると、違いが確認できます。

なお、それぞれのリンクは、アクセスした時刻の最新状況を示しますから、状況が変化してしまう事があり得ます。

上のこと(「最新7日間」の「千葉県」のマップで犬吠埼沖に赤のドットがほとんど表示されなくなったこと)に最初に気が付いたのは10月1日ごろだったのですが、それ以来、多少赤のドットが増えることがあっても、黄色のドットが優勢である状況は変わらず続いています。

そして、更に、10月4日未明に緊急地震速報が出され、千葉県東方沖、M4の地震が発生しました。この地震も犬吠埼沖の震源深さが40キロ程度の地震であり、黄色のドットであらわされる地震です。

2011年3月の大地震以降、犬吠埼沖では常に赤いドットが黄色のドットと比べてはるかに多数表示されてきました。今回のように、赤のドットがほぼ消滅し、黄色のドットが多数になっているのは、311大地震以来、最初の例だと思います。

危惧するのは、この犬吠埼沖に沈み込んでいる海山が大きく破壊されてM7以上の大地震が発生することです。犬吠埼沖の震源深さの浅い地震は正断層型の地震です。正断層型の地震は豆腐を何かのでっぱりの上に置くと、その豆腐の表面が割れて、両側が下がりますが、それと同じで、陸のプレートの下に海山が沈み込んでいて、その海山が少しずつ動くことで陸のプレートがしたから突き上げられ、陸のプレートの浅い部分が割れて下へ落ちる地震です。311大地震以来、茨城県北部と犬吠埼沖でこの浅い正断層型の地震が激増したのです。そして、今、犬吠埼沖では浅い地震が急減し、震源深さ30キロから50キロ程度の地震が増加しています。海山のふもとがほぼ40キロ程度のはずで、海山のふもとでの微小地震の発生が始まっていると思えます。M7以上の大きな地震発生の始まりが海山のふもとでの微小地震であると東大地震研究所の専門家の方が書かれた論文にあり、そのことと同じ現象が起こりつつある可能性があると思います。ただし、犬吠埼沖では震源深さ30キロから50キロ程度の地震がある程度集中して起こることはたびたびありました。今回と違うのは、そういった時期でも浅い地震は数多く起こっていたことで、現在のように浅い地震がほぼ消滅し、30キロから50キロ程度の地震が完全に優勢になることは311以降なかったことだと思います。

ウィキの地震の年表(日本)を見ると、次のような地震があるのが分かります。

1677年 4月13日(延宝5年3月12日) 延宝八戸沖地震 - 陸奥、陸中、八戸沖(青森県東方沖)で地震 - M 7 1?4?8.0、津波あり、三陸沖北部の固有地震。
1677年 11月4日(延宝5年10月9日) 延宝房総沖地震(延宝地震) - M 8.0前後(Mw 8.5)、死者500?600人。福島県?千葉県に津波(茨城県地方史上最大の津波被害)。

上にある延宝房総沖地震の再来が近い将来起こる可能性があると思います。

なお、9月6日 3時08分ごろに胆振地方中東部 M6.7、最大震度7の地震が起こっていますが、これをうえにある延宝八戸沖地震と見なすわけではありません。延宝八戸沖地震の再来が近いうちに発生する予兆が出ていると思えるのです。つまり、東北北部で微小地震数の減少が起こっているように見えるのです。

Hi-net自動処理震源マップの「青森県」「最新7日間」のN=の値が、最近急激に減少しています。「青森県」の「最新7日間」のN=値は特に震度1以上の地震が「青森県」の範囲で発生しなくとも80程度以上で推移してきました。比較的大きな地震が起これば、200以上にもなっていたのです。ところが、本日18:00の値は39です。10月に入ってからは60未満の値で推移してきています。

「岩手県」も同じ傾向です。平常値は200から300程度ですが、10月4日18:00の値は161です。200から161へ減少したというわけではなく、250程度から100程度減少して、150程度で推移していると言う事です。

それだけではなく、日本全国規模でN=の値が減少傾向です。特に、10月になってからの減少が目立ちます。なかでも「埼玉県」の値の減少が顕著であるように思います。今年の平常値は300〜250程度です。200から400程度の間で振動していたのですが、9月下旬あたりから急減しています。10月2日00:45は211だったのですが、07:45には200へ11減少し、18:00では193、10月3日18:15には183、10月4日06:15には181、同18:15で188です。ほぼ200未満で推移しています。

全国規模で微小地震が減少していることは、Hi-net自動処理震源マップの「最新24時間』のN=の値を見ても分かります。「最新24時間」ですから、震度4程度の地震が起これば、すぐにN=の値は跳ね上がるのですが、そういった地震が起こらないときでも、「日本全国広域」のN=の値は270程度でした。ところが、10月2日00:45では、「日本全国広域」が264、「東日本」は117だったのです。「東日本」の小さい時の値は普通150程度です。

最初は、北海道の胆振地方でのM5地震の影響で北海道以外の地域でのN=の値が減少しているのかとも考えたのですが、比較的減少幅が大きく、また、上に書いた房総半島、犬吠埼での異常がありましたので、なぜ、これらの二つの変化が起こっているのかを考えてみました。

まず、Hi-net自動処理震源マップのN=の値の変化についてです。

「最新24時間」10月3日07:30のN=の値:(9月30日06:30のN=の値)
「日本全国広域」280(337):減少57
「日本全国拡大」276(337)
「北海道」63(35):増加28
「東日本」123(202):減少79
「本州中部」80(115)
「西日本」97(107)
*9月30日の「最新24時間」の値と10月3日のそれとの比較です。

「最新24時間」10月2日00:45のN=の値:(9月30日06:30のN=の値)
「日本全国広域」264(337):減少73
「日本全国拡大」261(337)
「北海道」66(35):増加31
「東日本」117(202):減少85
「本州中部」76(115)
「西日本」81(107)
*9月30日の「最新24時間」の値と10月2日のそれとの比較です。

「最新24時間」10月1日14:30のN=の値:(9月30日06:30のN=の値)
「日本全国広域」320(337):増加17
「日本全国拡大」317(337)
「北海道」98(35):増加63
「東日本」142(202):減少60
「本州中部」88(115)
「西日本」84(107)
*9月30日の「最新24時間」の値と10月1日のそれとの比較です。

上にある様に、9月30日06:30での値と比べると、10月2日00:45の値が「日本全国広域」で73、「東日本」で85、「本州中部」で39の減少です。特に注目は、「東日本」での85の減少です。

問題は二つあります。まず「日本全国広域」と「日本全国拡大」という全国で見た値が300を下回っていること。もう一つは「東日本」の値が130を下回っていることです。

9月6日の北海道、胆振地方中東部、M6.7、最大震度7の地震以来、「最新24時間」での「東日本」の値が150程度になることは何回かあったのですが、これは日本付近での太平洋プレートの西向き圧力が北海道の地震で消費されているからと考えていました。その根拠は、「東日本」の値が平常値である200以上から減少していても、「北海道」の値が増加していて、結果的に「日本全国広域」、「日本全国拡大」の値はあまり大きくは変化していなかったからです。なお、北海道の平常値は20から30程度です。

例えば、次のような具合でした。

「最新24時間」9月7日07:15のN=の値:(9月6日06:45のN=の値)
「日本全国広域」696(409):増加287
「日本全国拡大」692(405)
「北海道」456(104):増加352
「東日本」128(197):減少69
「本州中部」85(117)
「西日本」109(115)
*胆振地方の震度7の地震が起こった直後であるため、「北海道」の平常値である30程度から急激に増加している最中のものです。「北海道」の増加分が「東日本」の減少分で相殺され、「日本全国広域」の増加分は「北海道」の増加分よりも「東日本」の減少分とほぼ等しい値だけ小さくなっています。

とか、

「最新24時間」9月21日04:45のN=の値:(9月20日07:00のN=の値)
「日本全国広域」296(305):減少9
「日本全国拡大」281(289)
「北海道」54(56):減少2
「東日本」145(155):減少10
「本州中部」109(87)
「西日本」89(80)
*こちらは、胆振地方の震度7地震から2週間程度経過した時点での比較です。そのため、「北海道」のN=の値はあまり変化していません。同様に「日本全国広域」や「東日本」の値もあまり変化がありません。単に、北海道の地震で太平洋プレートの西向き圧力が消費され、結果的に「東日本」での値が減少していると思えました。そのため、「日本全国広域」の値は、平常値である300からあまりぶれていません。

繰り返しますが、「最新24時間」での「日本全国広域」の値が10月2日あたりから、260〜280になり、平常値300から見て、10%程度以上の減少になっていて、しかも、「東日本」の値が平常値200から見て30%程度以上の減少になっている点が問題です。「北海道」の増加分を大きく超えて「東日本」が減少しているのです。このことは、太平洋プレートの西向き圧力が北海道での地震で消費されているだけでなく、「東日本」などの日本列島全体での微小地震の減少が起こっているという意味です。太平洋プレートとそのほかのプレートとの大きな固着域に、太平洋プレートの西向き圧力が大きくかかり、そのために「日本全国広域」などでの値の減少が起こっているという可能性が高いのです。

なお、「日本全国広域」の値が260とか280程度の値になることは比較的よくあることです。しかし、「東日本」の値が130を下回るのは大変珍しいと思います。

「最新7日間」でもかなり大きな減少が出ています。特に気になる地域をあげます。

「最新7日間」10月2日00:45のN=の値:(9月30日06:30のN=の値)
「長野県」214(257)減少43
「千葉県」245(280)減少35
「埼玉県」211(265)減少54
「栃木県」455(576)減少121
「茨城県」593(744)減少151
「福島県」444(568)減少114

*上の減少は、10月4日本日未明の千葉県東方沖地震の前兆現象だった可能性が高いと思います。

なお、「最新7日間」で「沖縄県」と「鹿児島県」の値も同じ時期に急減しています。

「最新24時間」10月2日00:45のN=の値:(9月29日01:15のN=の値)
「沖縄県」113(469)減少356
「鹿児島県」152(234)減少82

「沖縄県」は他の地域と比べて格段に広い地域であり、またほとんどが海域で、大きく変動することがよくあります。しかし、「鹿児島県」と同期して大きく減少することはあまり例がなかったと思います。この二つの地域の減少は伊豆・小笠原海溝付近での比較的大きな地震の前兆と考えられると思います。ただ、数日と言った短期間での切迫とは思えません。

以上のようなN=の値の減少と、最初に述べた「最新7日間」での『千葉県」で見ることができる犬吠埼沖での浅い地震の減少と震源深さがやや深い地震の増加は、北海道東方沖から関東平野の東方沖にかけて存在している日本海溝からの太平洋プレートの陸のプレートへの沈み込みがかなり大規模に進んでいるからだと思います。

世界的に見ても、今年は昨年に比べると、プレートが大きく動いていることが分かります。

フィジーで深発地震が頻発しています。震源深さ400キロとか500キロという深さで、M5からM8程度までの地震が連続しています。この夏ごろからであり、それ以前は同じ震源地で浅い地震も比較的多く起こっていたのですが、最近は浅い地震の頻度が減少していると思います。

北海道の胆振地方中東部でもM5程度の地震がこの数日で連続していますが、こちらも、比較的震源深さが深い、つまり、震源深さ30キロとか50キロ程度の地震が発生していることが特徴です。

(フィジーの地震も)北海道の地震も、その震源球を見ると、東西方向に圧縮軸があり、太平洋プレートの沈み込みに伴う地震であることが分かります。つまり、太平洋プレートが東から西へ向かって沈み込んでいる結果、発生している地震です。

インドネシアでM7程度の地震が発生していますが、インドネシアの緯度はフィジーと北海道の緯度の当然ながら間になります。

今年の春以降、ニュージーランドでのM4以上地震の発生がほぼ止まっています。

震源深さ数百キロという深発地震は、海のプレートが沈み込んだ先で起こるものですから、当然、海のプレートのもっと浅いところでの地震が後続します。海溝部分で海のプレートは地球内部へ向かって沈み込みを開始するため、深発地震が起こると、近い将来、海溝部分付近で比較的大きな地震が発生するのです。

フィジーではM8規模の深発地震が最近2回発生しています。

311大地震は、ニュージーランドでのM7程度の地震の約一か月後に発生しました。このことは、同じ太平洋プレートの西への動きの結果両方の地震が発生したことを考えれば、ごく当然のことだと思えます。大きな地震であるため、日本とニュージーランドで、太平洋プレートの動きがある程度同期するのです。

2015年5月30日に小笠原諸島西方沖でM8の深発地震が発生しました。震源深さ500キロ以上であり、日本の全都道府県で震度1以上を観測して話題になりました。

この夏から硫黄島での噴火が盛んになっていますが、この位置は2015年5月30日の小笠原諸島西方沖の緯度よりも南です。この小笠原諸島西方沖とフィジーとの間にあるのが硫黄島です。

西ノ島も伊豆小笠原海溝に位置していますから、西ノ島の噴火活動と、その結果、西ノ島の大きさが格段に増加したことは、硫黄島の噴火活動と同じであり、太平洋プレートの沈み込み活発化です。

言いたいことは、ニュージーランドでも日本でも、今後、大きな地震や噴火が避けられないと言う事です。特に、日本では太平洋プレートに直接面した北海道から関東までで大きな地震や噴火が続発するはずです。富士山とか浅間山のような関東付近の火山や十和田湖から北海道の内浦湾付近にある火山群の噴火はほぼ確実に今後5年から50年程度の期間であると思われます。

なお、2011年の東北地方太平洋沖地震M9の前回版である869年貞観地震当時は、富士山は常時噴火していたとされ、今後も同じように富士山は常時噴火するようになると思われます。

同様に、貞観地震当時は、日本の内陸部でM6以上地震がかなり頻発していました。単発ではなく、内陸でのM6程度以上の地震が日本各地で毎月とか半年に1件程度の頻度で100年以上続くのです。

世界的にも、大きな地震の頻発期に入っていることは明らかです。大きな噴火もどんどんと起こるはずであり、寒冷化が避けられません。今年の夏の暑さは、海底火山の噴火による海面温度上昇が原因であるはずで、寒冷化に向かう途中で起こる一時的な現象です。大型台風とかの嵐の続発も同じことです。

太陽活動の衰退と地球大気中の細かいチリの増加により、日射量が減少し、それが大気温の低下を招きます。紫外線も減少し、それが細菌やウイルスの感染を容易にするため、疫病も流行りやすくなります。

リスボン沖の地震とか、北アメリカ大陸西岸のカスケード地震帯でのM8以上地震、ミシシッピー川中流域でのニューマドリッド地震M8、そして、北アメリカ大陸を東西に横断するセント・ローレンス川が大きな活断層として発生させる地震などが今後の世界経済に大きな影響を与えるはずです。

日本に於いては、自給率の少ない物品の不足が深刻な問題になります。エネルギーと食料の自給率を高める必要があると思います。

地熱開発を、それも、マグマ発電をも含めた地熱開発を急ぐ必要があると思います。電力会社がJRやJPと組んで、地方の過疎地域での地熱開発をやるのです。数千キロワット級のバイナリー発電は地元企業に任せ、少なくとも数万キロワット以上の大きさの開発に電力会社は専念するべきだと思われます。

マグマ発電は10万キロワット程度の規模にはなるはずで、かなり広い地域の電力供給が可能です























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なお、Hi-net自動処理震源マップの「最新7日間」「日本全国広域」 http://www.hinet.bosai.go.jp/hypomap/mapout.php?_area=EXPJPW&_period=7days&rn=89736 で見ると、やはりM4以上程度の深発地震を表す濃い青のドットが日本海側に5個、太平洋側にはM3程度のものが3個しか表示がありません。通常は、圧倒的に太平洋側のほうが多いので、異常です。多分、太平洋側に深発地震の発生がないのは、伊豆・小笠原海溝で太平洋プレートが沈み込めず、結果的に沈み込んだ先端部での深発地震が止まっているのです。よって、伊豆・小笠原海溝の付近で、太平洋プレートの西向き圧力がせき止められていて、この部分で大きな地震が起こり易くなっているはずです。また、日本海側に濃い青のドットが多数出ているのは、関東よりも北の部分で太平洋プレートの沈み込みがどんどんと起こっていて、その結果、沈み込んだ先端部での深発地震が起こっていることになり、このことは、日本海溝部分で、太平洋プレートがどんどんと西へ沈み込んでいることになり、結果的に、東日本の茨城県よりも北の地域の陸の地殻へ太平洋プレートの西向き圧力が強く伝わっているはずです。このため、東日本の茨城県から福島県あたりの緯度で内陸性の地震が起こり易くなっていると思います。
また、種子島近海地震 https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/list/?e=790 がこの9月はすでに3件も発生しています。種子島近海など、九州の南端の沖合で地震がある程度頻発すると関東付近で比較的大きな地震が数日中に発生する傾向があります。

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マグマ発電

ベネズエラの状況を見ていると、近い将来の日本を見ているような感覚を覚えます。ベネズエラは石油の推定埋蔵量が世界一で、かなりの石油輸出量があるのですが、とても不思議なことにその富が一般市民へはほとんど還元されず、反対に、通貨安になり、食料品などの物資不足が慢性化しています。結果的に、一般市民の多くが国内で生活できず、国を脱出して、近隣諸国やアメリカへ渡っているのです。しかし、当然、そういった国々で生活が保障されているわけではなく、様々な意味で搾取される結果になっている様子です。ベネズエラのこの数年のインフレ率はすさまじく、1万倍程度にはなっています。いわば、1億円の預金があったものが1万円の価値になってしまったという状況です。繰り返しますが、以前、ベネズエラは石油輸出により、中東の国々と同様に、一般市民はその富の還元を受け、中米から南米の国々の中で、ベネズエラはかなり豊かな国として成立していたのです。

通貨安によるインフレ傾向はベネズエラだけでなく、アルゼンチンやブラジルも同じです。アルゼンチンの政策金利はなんと50%を超えていて、仮に1万円を銀行に預けると1年で5000円の利子が付くという状況になっています。当然、物価はそれ以上に高騰しているわけで、庶民は生活苦にあえぐことになってしまっています。原因は、アメリカの利上げとされています。また、トルコも50%程度の通貨安に既にこの半年程度で陥ってしまっています。こちらの理由は、数年前に発生した国軍のクーデターに関連して、米国人神父がクーデター関与の疑いでトルコの現政権により拘束され、それを不当とするアメリカのトランプ政権により経済制裁がかけられているためです。

しかし、どれもこれも、ある意味、とても不自然な動きなのです。ベネズエラは国営の石油会社があり、ほぼその国営石油会社が石油に関するビジネスを独占しています。現在、原油価格は値上がり傾向であり、それなりにかなりの利益が上がっているはずなのですが、そういった話は、多分まったく報道に上がっていません。この状況は、ある意味、日本の原発を巡る状況にそっくりです。福島第一原発事故には不自然な点がかなりいっぱいあるのですが、そういったことは全く話題に上がらないのです。反原発で毎日デモをやっている人々自体が、そういったとても基本的な疑問点に触れようとはしないのです。一例が原発作業員への日当であり、一説には東電は平均で日当5万円を払っているとされるのですが、現実に作業員の方たちへ渡っている日当は1万円程度とされています。何度かこのことをちょっとだけ報道に載せる動きがあり、それで自分もそういった状況にあることを知ったのですが、現在でも、そういった状況をはっきりさせようという動きは表面化しません。

北海道でのM6.7地震で震度7が観測されたということで、かなり報道に挙がっています。しかし、震度7は青天井です。成人という年齢区分と似ていて、成人は20歳でも、30歳でも、また70歳でも100歳以上でも成人です。今回の震度7は揺れの大きさで言えば、限りなく震度6強に近い震度7であったはずで、もっともっと大きなというか強烈な揺れはあり得ます。起震車での大地震の再現で、こんなに揺れるとは思わなかったという感想を持つ人が多いそうですが、起震車の揺れは、実際の地震の揺れとは全く違うといっていいものです。阪神大震災での震度7の揺れの再現とされるものもある様子ですが、根本的に起震車の揺れは、特定の地震計で記録できた揺れを再現しているにすぎず、特定の地震計は、その特性があり、地震の揺れの一部しか記録できてはいないのです。特に違いがあるのは、周波数の短い、しかし大きな振幅を持つ揺れです。原理的に地震計は周波数が一定以下や一定以上になるほど、その地震波をとらえることができなくなるのです。長周期地震動がこの10年程度で注目されてきましたが、長周期地震動自体は大昔から自然現象として当然のことながら、地震が起これば、それなりに発生していたものです。たまたま、昔は長周期地震動の影響を受けて、大きく揺れる高層建築物があまりなかったというだけの話です。

今回の北海道の震度7で、かなり大きな箪笥が跳んで、部屋の反対側へ行き、そこで、逆さまになっていたという報道があります。鉛直方向の加速度が980ガル(重力加速度)を超えた結果のことですが、地震の揺れで、鉛直方向加速度が重力加速度を超えることがあると、初めて確認されたのが1995年の阪神大震災です。これ、ある意味、とても不思議です。地球全体で見れば、かなり大きな地震が数年に1度は発生しているからです。たまたま地震計がある程度以上の密度で配置されている場所では大きな地震の発生がなかったのだと言う事かも知れませんが、ともかく、現在の地震学の知見はこの程度のものなのです。

この箪笥が跳んだ原因となるのが、短周期・大振幅の地震波です。震源が遠く離れたところではなく、陸域の比較的浅い地震、震源深さが30キロとか50キロ程度でM6以上になると、震源域に近い地域では、大きな縦波の影響を受けて、ものが跳びはねる被害が生じます。更に、木造の建物では柱が基礎から引き抜けるという被害が発生し、この結果、大きな横揺れがなくとも、建物が倒れてしまいます。鉄筋コンクリート製の建築物は、いわゆるパンケーキ崩壊が起こります。比較的低層階で起こりやすく、柱の一部が1m以上渡り、木っ端みじんになって、鉄筋の外へ弾き飛ばされてしまい、その結果、その上の階の重さを支えることができなくなり、ぺしゃんこになるのです。

このもっとも典型的な例が阪神大震災における西宮市立西宮高校の特別教室棟A棟です。固い地盤と池を埋め立てた軟らかい地盤にまたがってたてられていたもので、その固い地盤の上の校舎の1階の柱が粉々に粉砕され、ぺちゃんこになったのです。(繰り返しますが、軟らかい地盤の上ではなくて、固い地盤の上でパンケーキ崩壊が発生したのです。)この被害について、横揺れが原因だという学術論文が書かれています。比較的よく引用されているものの様子で、かなりこの論文の結論を信じ込んでいる方が多い様子ですが、とんでもないものです。神戸大学の震災文庫に西宮市立西宮高校の被害写真があります。そこに、パンケーキ崩壊した部分とほとんど被害を受けていない校舎部分の境目付近を写したものがあります。柱と柱の間をスパンと呼びます。たしか、正面から見て右側の3スパン分がパンケーキ崩壊していて、ほとんど被害がない4スパン目の柱との間の部分の基礎梁の部分が写ったものがあるのですが、この基礎梁に縦に亀裂が2か所に入っているのです。横揺れで被害が発生したという論文では、被害を受けなかった校舎部分が左方向へ引っ張ったために校舎右側の3スパン分の1階部分がパンケーキ崩壊したとしているのですから、もっとも横向きに力を受けるのは3スパン目の基礎梁なのですが、その基礎梁に縦に二か所、しかも相当に離れた位置に亀裂が入っているのです。紐を両手で握り、引きちぎると、必ず、一か所で切れます。それと同じことで、基礎梁に引く力が加われば、必ず一か所で亀裂が入り、そこで梁が破壊されるのです。基礎梁の一か所が多少でも破壊されれば、そこが弱くなり、一層破壊が進みます。これが1か所で分離が起こる理由であり、ひもを引っ張った場合に2か所以上で切れることがないのと同じです。横揺れが原因とする論文は、現場を見ずに、特定の結果だけを取り上げて、その過程を説明するだけなら、いくらでもいろいろな理屈が付けられるということの典型例です。

首都圏で震度7を記録するマグニチュード8規模の地震は少なくともあと数百年は発生しないと政府の公式見解は言っています。しかし、その根拠はあまりに貧弱です。つまり、現在の知見で、過去に発生した1000年程度の地震を見ると、M8規模の地震は600年とかそれ以上の間隔を置いて発生していて、前回のM8が1703年 12月31日(元禄16年11月23日) 元禄地震(元禄関東地震) - M 8.1?8.2であるためです。しかし、そもそも、M8地震が一定の間隔を置いて発生するのかどうかは分からないのです。

地殻の歪みとその歪みの解放がどういった原因で起こるか、普通に考えると、プレートの沈み込み速度に比例すると言う事になります。まさに、現在の地震学は、この説をとっていて、プレートは一辺が千キロ以上の大きなものであるため、その移動速度も不変であり、よって、沈み込み速度も一定で、沈み込みによってプレート境界の歪みが作られるため、大きな地震の発生間隔は一定であるとなるのです。しかし、例えば、インドがユーラシアプレートに衝突して、アルプスが造られたことを考えると、沈み込みの状況は、長い期間を考えるとかなり変化するというのはごく当たり前のことです。沈み込み境界に何らかの変化、つまり、大きな海山などがあれば、沈み込み速度は一気に遅くなるのです。日本に於いては、伊豆半島がそれであるはずで、伊豆半島が現在の位置でユーラシアプレートにぶち当たった結果、伊豆半島が載っているフィリピン海プレートの沈み込み速度は一気に遅くなったはずです。伊豆半島はかなり大きな海山ですが、富士山程度の海山は数多くあり、例えば、房総半島の東方沖には、今まさに鹿島第一海山が沈み込みをしかかっています。同様に、襟裳岬沖には襟裳海山があり、これも沈み込みの途中です。岬の多くは、海底から押し上げられていることが原因で岬として存在しているはずで、犬吠埼の下には、それなりの大きさの海山が沈み込みをしているのです。なお、潮岬などの地下には非常に大きな花崗岩体があり、それが陸の地殻を押し上げているとされています。

311大地震というM9規模の地震が発生したのですから、311の大地震で太平洋プレートが大きく沈み込んだその隣接地域でM7からM8程度の地震が発生していくのは確実です。問題は、いつごろ起こるかと言う事だけで、M9規模の地震が一度発生すれば、必ず、その隣接地域でM7からM8規模の地震が後続するのです。日本に於いては、南海トラフ地震がその例で、M7からM8規模の東海地震が起こると、ほぼ同規模の東南海地震や南海地震が後続する傾向があります。2004年にM9が発生したスマトラ島沖では、ほぼ毎年同じ海溝でM7からM8の地震が起こってきています。

日本では阪神大震災や311大地震の時に、円高、それも極端な円高に振れました。しかし、その原因は不明とされています。一部に、保険会社が地震被害の払い戻しの為に、海外資産を売り払い、その外貨を円にしたため円買いが発生したための円高という説明がされていますが、明確に事実ではありません。保険業界がそういったことは事実ではないと公的に否定をしているからです。そのほかにもいくつか説明がされているようですが、どれも事実ではないと思われます。実態は、通貨投機がされていて、それが故意に円高に誘導しているのだと思います。世界の投機資金は実需の100倍を超える規模であり、それが関東大震災での大規模な通貨投機を狙って、被害が数千億円とか数兆円規模での震災では反対に通貨高に誘導しているのです。

2011年の大震災以降も、東芝や三菱重工などの原発を手掛けている日本の電機関係会社は好調を続けていました。原発を手掛けていないソニーやシャープはどんどんと業績が悪化していたのです。ところが、東芝は、ウェスチングハウス買収があまりの高値買いであり、その後の、原発関連の取引も、わざわざ数百億円の費用をかけて、5000億円程度の赤字を抱えている事業を買い取るというものであり、一時期は東芝が消滅するとまで言われたのです。東電も同じであり、実質赤字で、とても将来福島第一原発事故の負債を返済は出来ません。まして、今後、関東地震が頻発し、富士山噴火もあるのですから、首都圏は一気に衰退をするのです。

対処するための手は限られています。それは大規模な地熱開発です。いわゆるフラッシュ発電やバイナリー発電だけでも、推定資源量は2011年の原発事故前の原発代替え分はあるとされています。しかし、政府の開発目標はあまりに小さく設定されていて、2020年時点でも原発1基分である100万キロワットに遠く及びません。そもそも、地熱開発の規正法は温泉法であり、地熱開発を想定した規正法はいまだに存在していないのです。温泉法を一部手直しをし、いろいろと解釈の工夫をすることで地熱開発に対応しようとしているのですが、いろいろな弊害が発生しています。その典型が政府機関が行う地熱資源量調査の結果を誰が使うのかがはっきりとしていない点です。311事故前は電力会社が実質的に地域独占であり、地熱資源量調査結果の利用もその地域の電力会社であったのですが、現在は違います。特に、FIT制度が導入された結果、従来の電力会社以外が地熱開発に参入してきていて、その中には、地方自治体もあるわけです。ところが、地方自治体は一方で地熱開発についての規制もしていて、ここに利益相反が発生してしまう下地があるのです。早急に、現状にあった地熱開発の規正法を作る必要があります。

新たな規制法の必要性は、マグマ発電が可能になっていることからも言えます。いろいろな呼び名があるのですが、一か所で数十万キロワット以上の出力がある地熱発電のことです。地域によっては100万キロワット級の発電が可能になるはずで、国内での電力需要を賄って余りあり、電力輸出も可能になるとされています。

世界的に大地動乱の時代に入ってきていて、大きな噴火があれば、一気に寒冷化になります。白頭山やイエローストンが噴火すれば、1年程度で相当な寒冷化になり、数十年は気温が低い期間が続きます。日本は輸入比率が化石燃料はほぼ100%、食料は60%以上です。関東大震災があれば、ひと月程度の内に、軽く100%以上の円安になります。数年で1万%程度の円安になると思われます。その時の為に、エネルギー資源と食料の国産化を高める必要があります。その両方に役立つのが地熱開発です。

JR東日本も、今後、東北から関東で火山噴火や大地震が頻発することを考えると、相当な被害を避けることができません。JR東海も同じでしょう。JRやJP(日本郵政)などのもともと国営であった企業が共同で資金をだし、現在の大手電力会社とマグマ発電を開始するのはどうでしょうか。もちろん、同時にフラッシュ発電やバイナリー発電を全国各地でやっていくのですが、数千キロワット程度の開発では年間でせいぜい数十億円程度の利益にしかなりません。今後、だんだんと内陸の大きな地震が多くなり、原発廃炉を急ぐ必要が出てきます。そのため、今後5年間程度で千億円程度のコストが各原発ごとに発生するはずです。その費用を賄うためにも、北海道や東北、九州の火山帯でマグマ発電をやる必要があるのです。

マグマ発電を急ぐ必要があるのは、マグマ発電については、現在の3万キロワット以上のフラッシュ発電にかかる10年程度の準備期間では済まないかなりの年月が準備期間としてかかることが予測できるからでもあります。火山噴火を起こりやすくしてしまうのではないかとか、地震を引き起こすとか、いろいろな横やりが入るでしょう。しかし、マグマ発電は決して火山噴火を招き入れたり、火山性の大地震を引き起こするものではないのです。あくまで、地表近くの地下5キロ程度までの地殻にあるマグマだまりの熱を利用するだけであり、ある意味、マグマ発電の設備を整えることが、火山噴火の予知にも役立つのです。

311大地震前に、東北でのM9地震を予測できた人はいなかったはずです。そして、現在、311大地震の震源域の隣接地域で相当にM7以上地震の発生が切迫しつつあります。事態はどんどんと進展しているのです。M9地震が起これば、その震源域の近隣でM7からM8地震が起こるのは必然なのですから、関東地震の発生は避けれません。なるべく早く手を打つべきなのです。マグマ発電に取り組む体制の整備を今こそするべきではないでしょうか。

北海道や東北、九州は現在過疎に悩む地域でもあります。そして、他方では、現在の都市部である関東から関西は今後度重なる震災に見舞われることは確実です。マグマ発電に取り組むことで、現在の過疎地で雇用が増え、都市部の機能分散ができます。都市機能の分散ができれば、大きな震災での被害の軽減につながります。

1997年に発生した東電OL殺人事件の被害者である方は「国際協力はCIで」という論文を書かれていたそうです。CIとはカントリーアイデンティティの略であるとされるようで、その国の特徴を生かした形での国際協力がいいということのようです。その論文が公開されていないため、あくまでも推測ですが、世界第3位の地熱資源国である日本の特徴を生かし、地熱開発を持って、国際協力をしていくべきだというのがその主張であったのではと思います。残念なことに、この事件を境にして、新エネルギーの補助対象から地熱が外され、2011年までの長い停滞期に地熱開発は入ってしまいました。

311大地震が起こったのですから、今こそ、そういった停滞の動きを反転し、総力を挙げて地熱開発に取り組む時だと思います。

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