ここから本文です
一切を公開し、コメントなども自由にできるようにしてあります。しかし、どういうわけか、ログインが必要になってしまいます。

なお、Hi-net自動処理震源マップの「最新7日間」「日本全国広域」 http://www.hinet.bosai.go.jp/hypomap/mapout.php?_area=EXPJPW&_period=7days&rn=89736 で見ると、やはりM4以上程度の深発地震を表す濃い青のドットが日本海側に5個、太平洋側にはM3程度のものが3個しか表示がありません。通常は、圧倒的に太平洋側のほうが多いので、異常です。多分、太平洋側に深発地震の発生がないのは、伊豆・小笠原海溝で太平洋プレートが沈み込めず、結果的に沈み込んだ先端部での深発地震が止まっているのです。よって、伊豆・小笠原海溝の付近で、太平洋プレートの西向き圧力がせき止められていて、この部分で大きな地震が起こり易くなっているはずです。また、日本海側に濃い青のドットが多数出ているのは、関東よりも北の部分で太平洋プレートの沈み込みがどんどんと起こっていて、その結果、沈み込んだ先端部での深発地震が起こっていることになり、このことは、日本海溝部分で、太平洋プレートがどんどんと西へ沈み込んでいることになり、結果的に、東日本の茨城県よりも北の地域の陸の地殻へ太平洋プレートの西向き圧力が強く伝わっているはずです。このため、東日本の茨城県から福島県あたりの緯度で内陸性の地震が起こり易くなっていると思います。
また、種子島近海地震 https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/list/?e=790 がこの9月はすでに3件も発生しています。種子島近海など、九州の南端の沖合で地震がある程度頻発すると関東付近で比較的大きな地震が数日中に発生する傾向があります。

この記事に

マグマ発電

ベネズエラの状況を見ていると、近い将来の日本を見ているような感覚を覚えます。ベネズエラは石油の推定埋蔵量が世界一で、かなりの石油輸出量があるのですが、とても不思議なことにその富が一般市民へはほとんど還元されず、反対に、通貨安になり、食料品などの物資不足が慢性化しています。結果的に、一般市民の多くが国内で生活できず、国を脱出して、近隣諸国やアメリカへ渡っているのです。しかし、当然、そういった国々で生活が保障されているわけではなく、様々な意味で搾取される結果になっている様子です。ベネズエラのこの数年のインフレ率はすさまじく、1万倍程度にはなっています。いわば、1億円の預金があったものが1万円の価値になってしまったという状況です。繰り返しますが、以前、ベネズエラは石油輸出により、中東の国々と同様に、一般市民はその富の還元を受け、中米から南米の国々の中で、ベネズエラはかなり豊かな国として成立していたのです。

通貨安によるインフレ傾向はベネズエラだけでなく、アルゼンチンやブラジルも同じです。アルゼンチンの政策金利はなんと50%を超えていて、仮に1万円を銀行に預けると1年で5000円の利子が付くという状況になっています。当然、物価はそれ以上に高騰しているわけで、庶民は生活苦にあえぐことになってしまっています。原因は、アメリカの利上げとされています。また、トルコも50%程度の通貨安に既にこの半年程度で陥ってしまっています。こちらの理由は、数年前に発生した国軍のクーデターに関連して、米国人神父がクーデター関与の疑いでトルコの現政権により拘束され、それを不当とするアメリカのトランプ政権により経済制裁がかけられているためです。

しかし、どれもこれも、ある意味、とても不自然な動きなのです。ベネズエラは国営の石油会社があり、ほぼその国営石油会社が石油に関するビジネスを独占しています。現在、原油価格は値上がり傾向であり、それなりにかなりの利益が上がっているはずなのですが、そういった話は、多分まったく報道に上がっていません。この状況は、ある意味、日本の原発を巡る状況にそっくりです。福島第一原発事故には不自然な点がかなりいっぱいあるのですが、そういったことは全く話題に上がらないのです。反原発で毎日デモをやっている人々自体が、そういったとても基本的な疑問点に触れようとはしないのです。一例が原発作業員への日当であり、一説には東電は平均で日当5万円を払っているとされるのですが、現実に作業員の方たちへ渡っている日当は1万円程度とされています。何度かこのことをちょっとだけ報道に載せる動きがあり、それで自分もそういった状況にあることを知ったのですが、現在でも、そういった状況をはっきりさせようという動きは表面化しません。

北海道でのM6.7地震で震度7が観測されたということで、かなり報道に挙がっています。しかし、震度7は青天井です。成人という年齢区分と似ていて、成人は20歳でも、30歳でも、また70歳でも100歳以上でも成人です。今回の震度7は揺れの大きさで言えば、限りなく震度6強に近い震度7であったはずで、もっともっと大きなというか強烈な揺れはあり得ます。起震車での大地震の再現で、こんなに揺れるとは思わなかったという感想を持つ人が多いそうですが、起震車の揺れは、実際の地震の揺れとは全く違うといっていいものです。阪神大震災での震度7の揺れの再現とされるものもある様子ですが、根本的に起震車の揺れは、特定の地震計で記録できた揺れを再現しているにすぎず、特定の地震計は、その特性があり、地震の揺れの一部しか記録できてはいないのです。特に違いがあるのは、周波数の短い、しかし大きな振幅を持つ揺れです。原理的に地震計は周波数が一定以下や一定以上になるほど、その地震波をとらえることができなくなるのです。長周期地震動がこの10年程度で注目されてきましたが、長周期地震動自体は大昔から自然現象として当然のことながら、地震が起これば、それなりに発生していたものです。たまたま、昔は長周期地震動の影響を受けて、大きく揺れる高層建築物があまりなかったというだけの話です。

今回の北海道の震度7で、かなり大きな箪笥が跳んで、部屋の反対側へ行き、そこで、逆さまになっていたという報道があります。鉛直方向の加速度が980ガル(重力加速度)を超えた結果のことですが、地震の揺れで、鉛直方向加速度が重力加速度を超えることがあると、初めて確認されたのが1995年の阪神大震災です。これ、ある意味、とても不思議です。地球全体で見れば、かなり大きな地震が数年に1度は発生しているからです。たまたま地震計がある程度以上の密度で配置されている場所では大きな地震の発生がなかったのだと言う事かも知れませんが、ともかく、現在の地震学の知見はこの程度のものなのです。

この箪笥が跳んだ原因となるのが、短周期・大振幅の地震波です。震源が遠く離れたところではなく、陸域の比較的浅い地震、震源深さが30キロとか50キロ程度でM6以上になると、震源域に近い地域では、大きな縦波の影響を受けて、ものが跳びはねる被害が生じます。更に、木造の建物では柱が基礎から引き抜けるという被害が発生し、この結果、大きな横揺れがなくとも、建物が倒れてしまいます。鉄筋コンクリート製の建築物は、いわゆるパンケーキ崩壊が起こります。比較的低層階で起こりやすく、柱の一部が1m以上渡り、木っ端みじんになって、鉄筋の外へ弾き飛ばされてしまい、その結果、その上の階の重さを支えることができなくなり、ぺしゃんこになるのです。

このもっとも典型的な例が阪神大震災における西宮市立西宮高校の特別教室棟A棟です。固い地盤と池を埋め立てた軟らかい地盤にまたがってたてられていたもので、その固い地盤の上の校舎の1階の柱が粉々に粉砕され、ぺちゃんこになったのです。(繰り返しますが、軟らかい地盤の上ではなくて、固い地盤の上でパンケーキ崩壊が発生したのです。)この被害について、横揺れが原因だという学術論文が書かれています。比較的よく引用されているものの様子で、かなりこの論文の結論を信じ込んでいる方が多い様子ですが、とんでもないものです。神戸大学の震災文庫に西宮市立西宮高校の被害写真があります。そこに、パンケーキ崩壊した部分とほとんど被害を受けていない校舎部分の境目付近を写したものがあります。柱と柱の間をスパンと呼びます。たしか、正面から見て右側の3スパン分がパンケーキ崩壊していて、ほとんど被害がない4スパン目の柱との間の部分の基礎梁の部分が写ったものがあるのですが、この基礎梁に縦に亀裂が2か所に入っているのです。横揺れで被害が発生したという論文では、被害を受けなかった校舎部分が左方向へ引っ張ったために校舎右側の3スパン分の1階部分がパンケーキ崩壊したとしているのですから、もっとも横向きに力を受けるのは3スパン目の基礎梁なのですが、その基礎梁に縦に二か所、しかも相当に離れた位置に亀裂が入っているのです。紐を両手で握り、引きちぎると、必ず、一か所で切れます。それと同じことで、基礎梁に引く力が加われば、必ず一か所で亀裂が入り、そこで梁が破壊されるのです。基礎梁の一か所が多少でも破壊されれば、そこが弱くなり、一層破壊が進みます。これが1か所で分離が起こる理由であり、ひもを引っ張った場合に2か所以上で切れることがないのと同じです。横揺れが原因とする論文は、現場を見ずに、特定の結果だけを取り上げて、その過程を説明するだけなら、いくらでもいろいろな理屈が付けられるということの典型例です。

首都圏で震度7を記録するマグニチュード8規模の地震は少なくともあと数百年は発生しないと政府の公式見解は言っています。しかし、その根拠はあまりに貧弱です。つまり、現在の知見で、過去に発生した1000年程度の地震を見ると、M8規模の地震は600年とかそれ以上の間隔を置いて発生していて、前回のM8が1703年 12月31日(元禄16年11月23日) 元禄地震(元禄関東地震) - M 8.1?8.2であるためです。しかし、そもそも、M8地震が一定の間隔を置いて発生するのかどうかは分からないのです。

地殻の歪みとその歪みの解放がどういった原因で起こるか、普通に考えると、プレートの沈み込み速度に比例すると言う事になります。まさに、現在の地震学は、この説をとっていて、プレートは一辺が千キロ以上の大きなものであるため、その移動速度も不変であり、よって、沈み込み速度も一定で、沈み込みによってプレート境界の歪みが作られるため、大きな地震の発生間隔は一定であるとなるのです。しかし、例えば、インドがユーラシアプレートに衝突して、アルプスが造られたことを考えると、沈み込みの状況は、長い期間を考えるとかなり変化するというのはごく当たり前のことです。沈み込み境界に何らかの変化、つまり、大きな海山などがあれば、沈み込み速度は一気に遅くなるのです。日本に於いては、伊豆半島がそれであるはずで、伊豆半島が現在の位置でユーラシアプレートにぶち当たった結果、伊豆半島が載っているフィリピン海プレートの沈み込み速度は一気に遅くなったはずです。伊豆半島はかなり大きな海山ですが、富士山程度の海山は数多くあり、例えば、房総半島の東方沖には、今まさに鹿島第一海山が沈み込みをしかかっています。同様に、襟裳岬沖には襟裳海山があり、これも沈み込みの途中です。岬の多くは、海底から押し上げられていることが原因で岬として存在しているはずで、犬吠埼の下には、それなりの大きさの海山が沈み込みをしているのです。なお、潮岬などの地下には非常に大きな花崗岩体があり、それが陸の地殻を押し上げているとされています。

311大地震というM9規模の地震が発生したのですから、311の大地震で太平洋プレートが大きく沈み込んだその隣接地域でM7からM8程度の地震が発生していくのは確実です。問題は、いつごろ起こるかと言う事だけで、M9規模の地震が一度発生すれば、必ず、その隣接地域でM7からM8規模の地震が後続するのです。日本に於いては、南海トラフ地震がその例で、M7からM8規模の東海地震が起こると、ほぼ同規模の東南海地震や南海地震が後続する傾向があります。2004年にM9が発生したスマトラ島沖では、ほぼ毎年同じ海溝でM7からM8の地震が起こってきています。

日本では阪神大震災や311大地震の時に、円高、それも極端な円高に振れました。しかし、その原因は不明とされています。一部に、保険会社が地震被害の払い戻しの為に、海外資産を売り払い、その外貨を円にしたため円買いが発生したための円高という説明がされていますが、明確に事実ではありません。保険業界がそういったことは事実ではないと公的に否定をしているからです。そのほかにもいくつか説明がされているようですが、どれも事実ではないと思われます。実態は、通貨投機がされていて、それが故意に円高に誘導しているのだと思います。世界の投機資金は実需の100倍を超える規模であり、それが関東大震災での大規模な通貨投機を狙って、被害が数千億円とか数兆円規模での震災では反対に通貨高に誘導しているのです。

2011年の大震災以降も、東芝や三菱重工などの原発を手掛けている日本の電機関係会社は好調を続けていました。原発を手掛けていないソニーやシャープはどんどんと業績が悪化していたのです。ところが、東芝は、ウェスチングハウス買収があまりの高値買いであり、その後の、原発関連の取引も、わざわざ数百億円の費用をかけて、5000億円程度の赤字を抱えている事業を買い取るというものであり、一時期は東芝が消滅するとまで言われたのです。東電も同じであり、実質赤字で、とても将来福島第一原発事故の負債を返済は出来ません。まして、今後、関東地震が頻発し、富士山噴火もあるのですから、首都圏は一気に衰退をするのです。

対処するための手は限られています。それは大規模な地熱開発です。いわゆるフラッシュ発電やバイナリー発電だけでも、推定資源量は2011年の原発事故前の原発代替え分はあるとされています。しかし、政府の開発目標はあまりに小さく設定されていて、2020年時点でも原発1基分である100万キロワットに遠く及びません。そもそも、地熱開発の規正法は温泉法であり、地熱開発を想定した規正法はいまだに存在していないのです。温泉法を一部手直しをし、いろいろと解釈の工夫をすることで地熱開発に対応しようとしているのですが、いろいろな弊害が発生しています。その典型が政府機関が行う地熱資源量調査の結果を誰が使うのかがはっきりとしていない点です。311事故前は電力会社が実質的に地域独占であり、地熱資源量調査結果の利用もその地域の電力会社であったのですが、現在は違います。特に、FIT制度が導入された結果、従来の電力会社以外が地熱開発に参入してきていて、その中には、地方自治体もあるわけです。ところが、地方自治体は一方で地熱開発についての規制もしていて、ここに利益相反が発生してしまう下地があるのです。早急に、現状にあった地熱開発の規正法を作る必要があります。

新たな規制法の必要性は、マグマ発電が可能になっていることからも言えます。いろいろな呼び名があるのですが、一か所で数十万キロワット以上の出力がある地熱発電のことです。地域によっては100万キロワット級の発電が可能になるはずで、国内での電力需要を賄って余りあり、電力輸出も可能になるとされています。

世界的に大地動乱の時代に入ってきていて、大きな噴火があれば、一気に寒冷化になります。白頭山やイエローストンが噴火すれば、1年程度で相当な寒冷化になり、数十年は気温が低い期間が続きます。日本は輸入比率が化石燃料はほぼ100%、食料は60%以上です。関東大震災があれば、ひと月程度の内に、軽く100%以上の円安になります。数年で1万%程度の円安になると思われます。その時の為に、エネルギー資源と食料の国産化を高める必要があります。その両方に役立つのが地熱開発です。

JR東日本も、今後、東北から関東で火山噴火や大地震が頻発することを考えると、相当な被害を避けることができません。JR東海も同じでしょう。JRやJP(日本郵政)などのもともと国営であった企業が共同で資金をだし、現在の大手電力会社とマグマ発電を開始するのはどうでしょうか。もちろん、同時にフラッシュ発電やバイナリー発電を全国各地でやっていくのですが、数千キロワット程度の開発では年間でせいぜい数十億円程度の利益にしかなりません。今後、だんだんと内陸の大きな地震が多くなり、原発廃炉を急ぐ必要が出てきます。そのため、今後5年間程度で千億円程度のコストが各原発ごとに発生するはずです。その費用を賄うためにも、北海道や東北、九州の火山帯でマグマ発電をやる必要があるのです。

マグマ発電を急ぐ必要があるのは、マグマ発電については、現在の3万キロワット以上のフラッシュ発電にかかる10年程度の準備期間では済まないかなりの年月が準備期間としてかかることが予測できるからでもあります。火山噴火を起こりやすくしてしまうのではないかとか、地震を引き起こすとか、いろいろな横やりが入るでしょう。しかし、マグマ発電は決して火山噴火を招き入れたり、火山性の大地震を引き起こするものではないのです。あくまで、地表近くの地下5キロ程度までの地殻にあるマグマだまりの熱を利用するだけであり、ある意味、マグマ発電の設備を整えることが、火山噴火の予知にも役立つのです。

311大地震前に、東北でのM9地震を予測できた人はいなかったはずです。そして、現在、311大地震の震源域の隣接地域で相当にM7以上地震の発生が切迫しつつあります。事態はどんどんと進展しているのです。M9地震が起これば、その震源域の近隣でM7からM8地震が起こるのは必然なのですから、関東地震の発生は避けれません。なるべく早く手を打つべきなのです。マグマ発電に取り組む体制の整備を今こそするべきではないでしょうか。

北海道や東北、九州は現在過疎に悩む地域でもあります。そして、他方では、現在の都市部である関東から関西は今後度重なる震災に見舞われることは確実です。マグマ発電に取り組むことで、現在の過疎地で雇用が増え、都市部の機能分散ができます。都市機能の分散ができれば、大きな震災での被害の軽減につながります。

1997年に発生した東電OL殺人事件の被害者である方は「国際協力はCIで」という論文を書かれていたそうです。CIとはカントリーアイデンティティの略であるとされるようで、その国の特徴を生かした形での国際協力がいいということのようです。その論文が公開されていないため、あくまでも推測ですが、世界第3位の地熱資源国である日本の特徴を生かし、地熱開発を持って、国際協力をしていくべきだというのがその主張であったのではと思います。残念なことに、この事件を境にして、新エネルギーの補助対象から地熱が外され、2011年までの長い停滞期に地熱開発は入ってしまいました。

311大地震が起こったのですから、今こそ、そういった停滞の動きを反転し、総力を挙げて地熱開発に取り組む時だと思います。

この記事に

震度1以上を観測した地震で、

2018年9月2日 3時44分ごろ 奄美大島北東沖 4.1 1  の地震以来、次にあるように海域の地震が13件続きました。

2018年9月1日 10時06分ごろ 熊本県熊本地方 3.2 2
2018年9月1日 22時37分ごろ 茨城県沖 3.9 1
2018年9月2日 0時02分ごろ 茨城県南部 3.2 1
2018年9月2日 0時44分ごろ 小笠原諸島西方沖 5.7 2
2018年9月2日 1時31分ごろ 福島県会津 3.1 1
2018年9月2日 3時44分ごろ 奄美大島北東沖 4.1 1*ここから海域地震の連続
2018年9月2日 7時07分ごろ 茨城県沖 3.5 1
2018年9月2日 8時31分ごろ 宮城県沖 3.6 1
2018年9月2日 16時43分ごろ 奄美大島近海 4.1 2
2018年9月2日 17時29分ごろ 奄美大島近海 3.1 1
*10
2018年9月2日 18時26分ごろ 奄美大島近海 3.7 1
2018年9月3日 6時46分ごろ 茨城県沖 3.8 2
2018年9月3日 6時47分ごろ 山口県北西沖 4.7 3
2018年9月3日 7時45分ごろ 千葉県東方沖 3.2 1
2018年9月3日 9時14分ごろ 山口県北西沖 3.4 1
2018年9月3日 12時01分ごろ 宮城県沖 3.6 1
2018年9月3日 17時13分ごろ 山口県北西沖 3.8 2
2018年9月3日 17時58分ごろ 根室半島南東沖 3.4 1*ここまで海域地震が連続
2018年9月3日 20時33分ごろ 秋田県内陸北部 3.1 1
2018年9月3日 23時40分ごろ 宮城県沖 3.5 1
*20
***09月分:20件(陸域:4件、海域:16件、M4以上:4件:20%、震度1:14件:70%)(陸域÷海域=4÷16=0.25)

秋田県内陸北部地震が起こり、海域地震連続は13件で収まりましたが、今年1月1日以来、海域地震が13件続いたことはないと思います。「思います」というのは、かなりざっとした確認しかしていないからです。なお、海域で大きな地震が起こり、その余震が連続した時や、海域での群発地震が起こった場合は除いています。つまり、大きな地震の余震やある一定地域での群発で海域地震が13件以上続いた例はありました。しかし、今回の海域地震は全国に震源地が分散していますから、まったく状況が異なります。

地域別の海域地震の数:
北海道:1件
東 北:2件
関 東:3件
中 部:0件
関 西:0件
中国四国:3件
九 州:4件
沖 縄:0件
合 計:13件

以上のように、東日本が6件、西日本が7件で比較的均等に分散しています。海域地震なので、ある程度マグニチュードが大きくないと震度1以上を観測しないため、M2以下はなく、どれもM3以上で、M4が2件、奄美大島付近で発生しています。

約40時間弱での震度1以上を観測した地震の分布ですから、今後の地震の起こり方に対する影響と言っても、あまり大きなものではなく、あくまでもこの8月から9月にかけての日本付近の地震の起こり方の変化の意味を示しているに過ぎないと思います。つまり、この9月初旬の日本付近の地震の起こり方の変化がどういった方向に向いているかを示すものです。数年とか、より長期の変動を予測するには期間が短すぎる変動です。

以上のことを前提に、この海域地震の連続について、特に目立ったことを挙げると次の2点があると思います。

1.中央構造線の北側の地震が多発していること。ここで、中央構造線とは2016年4月の熊本地震が起こった九州の中央を北東から南西に横断する構造線を含み、四国の北縁を通り、富士山の北側を迂回して、茨城県の霞ケ浦の北側を通って太平洋に抜ける構造線を指します。明確に中央構造線の南側で起こった地震と言えるのは13件中1件のみで、9月3日 7時45分ごろの千葉県東方沖、M3.2のみです。なお、9月2日 3時44分ごろの奄美大島北東沖、M4.1も中央構造線の北側と分類できるのかもしれません。ただ、南西諸島については九州の中央構造線の延長線を仮定しての判断であり、フィリピン海プレートが沈み込んだその外側に島が出来ていると考えると、奄美大島等の南西諸島はすべて構造線の北側と考えるべきだと思います。
2.ほとんど発生のない地震が3件も含まれています。山口県北西沖がそれで、2011年4月以来、20件も発生がありません。年間1件発生があれば多い方と言える震源域であり、この9月3日に3件も集中していることは異例です。震源球を確認すると、横ずれ型で2016年4月の熊本地震の前震や本震の震源球とほぼ同じでした。

東日本の中央構造線の北側の海域で地震が多発していることは、大きな固着域が中央構造線の南側にあることを意味しています。なぜなら、太平洋プレートは中央構造線に比べて格段に大きなプレートで、中央構造線が東西に走っているその東端に、一枚のプレートとして、中央構造線の北側にも南側にも大きく広がっているからです。つまり、Tの字を右に倒した形の横線が中央構造線であり、縦の線が太平洋プレートの西端です。太平洋プレートからの西への押しは中央構造線の北側にも、南側にも、ほぼ平等に伝わりますから、基本的に、中央構造線からあまり南北に緯度が離れていなければ、同じぐらいの頻度で内陸や大陸棚での地震が発生しなければなりません。ところが、中央構造線の北側での地震が頻発することは、中央構造線の南側、と言っても、中央構造線の緯度からあまり南にずれない、かなり、中央構造線の緯度に近い位置に、大きな固着域ができていて、そこで、太平洋プレートの西向き圧力が上向き圧力に転換され、その位置から西の部分の陸のプレートへ太平洋プレートからの西向き圧力が伝達されていないことになるのです。

仕組みとしては次のようなものだと思います。

1.陸域地震が起こらないのは、海域から陸域へ圧力が伝達されていないから。つまり、海域から陸域にかけての接続部で太平洋プレートの西向き圧力が消費されている。
2.太平洋プレート西向き圧力の消費とは、水平方向の圧力が鉛直方向に転回されてしまっていて、海のプレートがその上にある陸のプレートを押し上げる状態になっていること。つまり、震源深さが10キロとか30キロ程度の比較的浅い、正断層型の地震がある程度集中して発生している場所が、そういった現象が起こっている地域であり、そこで、大きな海山が陸のプレートの下へ沈み込んでいる。具体的には、多分、関東平野の南方沖や東方沖であり、犬吠埼沖が最もその可能性が高い地域。なお、太平洋プレートに載っている鹿島第一海山が日本海溝の南端で、陸のプレートの下へ沈み込みをしつつある緯度が、ほぼ犬吠埼の緯度と同じ。
3.但し、今回、日本列島の広い範囲で海域地震が起こっているため、太平洋プレートの西向き圧力が鉛直方向へ転換されている場所、つまり、大きな固着域以外では、太平洋プレートがかなり大規模に西向かって動きつつあるはずです。

中央構造線は茨城県の霞ケ浦の北側を通って太平洋へ抜けていますから、茨城県北部地震、そして茨城県沖の地震の内の北緯36.3度よりも北で発生したものは中央構造線の北側となります。なお、茨城県沖の地震の大半は北緯36.3度よりも北で発生しています。9月5日の早朝、茨城県沖M5が発生しましたが、これも中央構造線の北側の地震と見なせます。この記事の投稿が遅れてしまったのですが、9月4日の19:00頃のHi-net自動処理震源マップの「茨城県」「最新7日間」のN=の値がかなり減少していました。と言っても、8月10日以降、ネットへの接続がおかしくなり、突然、パソコンの電源が落ちてしまうことが続き、特に、8月後半以降は数分もネット接続ができないことが大半となってしまったため、通常比較対象としている24時間前のN=の値が記録できていたわけではありません。8月29日の19:00頃の記録がたまたまできていて、それと比較した場合に50程度の減少があったということです。なお、9月5日09:00のN=の値も記録でき、それで見ると、「茨城県」は増加に転じていますから、この震源域で、再度、M5以上の地震が切迫しているとは思えません。

問題は、茨城県沖などの中央構造線の北側での大地震ではなく、中央構造線の南側での大きな地震発生がある程度切迫しているように見えることです。以下、その根拠を1つずつ、4点挙げます。

1.2016年4月の熊本地震以降の7月いっぱいまでのM5以上地震を見ると、沖縄や伊豆・小笠原海溝付近でのかなり大きな地震の頻発が傾向として見えること。
以下のリストは、ヤフーの地震情報からM5以上地震を抜き出したものです。同じ震源域で複数のM5以上がある場合は、そのうちの最大のMのみを記載しています。各行の最後に*があるものは、中央構造線の南側での地震です。

2016年4月27日 0時01分ごろ 宮城県沖 5.0 3

2016年5月3日 9時01分ごろ 北海道東方沖 5.7 3
2016年5月12日 12時17分ごろ 台湾付近 6.4 2
2016年5月14日 4時06分ごろ 薩摩半島西方沖 5.0 2
2016年5月16日 21時23分ごろ 茨城県南部 5.6 5弱*
2016年5月27日 12時44分ごろ 奄美大島近海 5.5 2
2016年5月30日 18時48分ごろ 宮古島近海 5.2 1
2016年5月31日 14時24分ごろ 石垣島北西沖 6.2 3

2016年6月16日 14時21分ごろ 内浦湾 5.3 6弱
2016年6月24日 6時05分ごろ 与那国島近海 6.1 2
2016年6月27日 7時57分ごろ 福島県沖 5.8 3
2016年6月30日 3時13分ごろ 三陸沖 5.2 2

2016年7月11日 15時22分ごろ 八丈島近海 5.2 1*
2016年7月19日 12時57分ごろ 千葉県東方沖 5.2 4*
2016年7月23日 10時01分ごろ オホーツク海南部 5.5 2
2016年7月25日 3時04分ごろ 千島列島 5.2 1
2016年7月26日 0時12分ごろ 沖縄本島近海 5.3 2
2016年7月27日 23時47分ごろ 茨城県北部 5.3 5弱
2016年7月30日 6時20分ごろ マリアナ諸島 7.6 2*

7月から中央構造線の南側である伊豆・小笠原海溝付近での地震が多くなっていることが分かります。またM7の後半の地震がマリアナ諸島で発生しています。この9月以降も、同じように伊豆・小笠原海溝でのかなり大きな地震が起こっていく可能性があると思います。

2.中央構造線の北側での地震が頻発していることは、おおざっぱに言えば、中央構造線の南側に大きな固着域があり、その大きな固着域の破壊がある程度切迫していると考えられること。つまり、犬吠埼沖やその周辺にある大きな固着域での破壊が起こりつつあるということ。これがどの程度切迫しているかははっきりしません。但し、千葉県地震、それも千葉県東方沖地震の内の犬吠埼沖を震源とする地震が数か月間というかなりの長期間発生していないのです。それに対し、犬吠埼沖の南隣である九十九里浜中央付近での地震がこの6月多発しました。犬吠埼は鹿島第一海山の緯度とほぼ同じであり、鹿島第一海山を通して太平洋プレートの西向き圧力が犬吠埼に伝わり、大きな地震になる可能性があるのです。

3.8月前半は千葉県地震が6件と多く、後半は千葉県地震の発生がゼロです。9月になってからは、9月3日 7時45分ごろ、千葉県東方沖のM3.2が発生しただけです。この地震は九十九里浜沖の地震で、犬吠埼沖の地震ではありませんでした。この意味で、千葉県地震の比較的大きな地震が今後起こりやすくなっているはずです。

4.Hi-net自動処理震源マップの「日本全国広域」「最新7日間」のドットの分布をみると、伊豆・小笠原海溝付近での深発地震(濃い青のドット)がこの数日でかなり減少しています。深発地震が少なくなることは、海溝部分で、海のプレートの沈み込み開始をするあたりで、沈み込みが停止していることを意味しているはずで、海溝付近に太平洋プレートの西向き圧力が大きくかかりつつあることを示しているはずです。また、既に半年程度は継続している現象ですが、三重県沖から南東方向へ北緯25度付近まで続く、濃い青のドットが途中で途切れるようになってしまっています。西ノ島あたりでドットが数多く表示され、北緯31度から同33度付近までの部分で濃い青のドットの表示がほとんどないことが多いのです。こちらは伊豆鳥島あたりでの大きな地震の発生が近いことを示している可能性があると思います。

この記事に

2018年夏の酷暑と台風の多発、九州北部から中国地方での洪水被害は、近い将来の大地震の連続、それも関東から関西での大地震の連続を予告しているのでは?!

この記事の目的は関東地方、または伊豆小笠原海溝での大地震が近い将来起こるのではないかということをこの数年の震度1以上を記録した地震の起こり方の変化から述べることです。
しかしながら、それ以前に、本来、海溝の一部で大きな地震が発生した場合、その震源域の周辺で続けてかなり大きな地震が起こることがほぼ必然であることがあります。このことには、例えば、2004年スマトラ島沖M9地震以降のスマトラ島沖でほぼ毎年M7からM8の地震が発生していること。また、アラスカ湾でもM7からM8の地震が継続していること。または、南アメリカ大陸の西岸や日本の南海トラフでのM8規模の地震が起こると、その隣接地域でM7規模の地震が連続することなどで実証されていると考えます。その仕組みを考えても、海溝部の海のプレートの一部が大きく沈み込めば、その隣接地域で、同じように海のプレートが沈み込みをしようとすることは容易に想像できます。座布団を二枚並べて、その一方を沈み込むプレートと見立て、その座布団の一部をもう一つの座布団の下へ引っ張れば、当然、引っ張られた座布団全体がもう一つの座布団の下へ入り込もうとするわけです。
311大地震で宮城県の牡鹿半島沖で50m程度の滑りが発生したわけですから、その震源域の南北の両隣で、M8規模の地震が近い将来発生することはごく当然であるのです。

311大地震の前回版と言われる貞観地震869年では、9年後の878年に関東地方の相模・武蔵地震M8が起こり、更に9年後の887年に仁和地震という東海地震・東南海地震・南海地震がほぼ同時に発生したとされるM9地震が起こっています。このことの仕組みを考えると、きわめて大まかというか、巨視的に考えると、南海トラフを形成しているフィリピン海プレートを太平洋プレートの一部とみなして、貞観地震という東北での沈み込みがまず発生し、その隣接地域である関東でその次の地震が起こり、そのまた隣接地域である東海から南海でその次の地震が起こったと説明ができます。(記事最後の*注を参照してください。)

単純化して言えば、東北大地震→関東大地震→南海トラフ大地震という順番で発生することになります。まず東北で大きく太平洋プレートが沈み込み、その後、順次、沈み込みが南へ移動していくのです。この例としては、次の3つがあります。

*東北大地震
1454年 12月12日(12月21日)(享徳3年11月23日夜半)享徳地震 - 会津で強震、奥州海岸に大津波で人が多く流される。15世紀頃と見られる津波堆積物との関連性が指摘されている。
*関東大地震
1495年9月3日(9月12日)(明応4年8月15日) - 鎌倉大仏殿が津波で破壊されたと記録されている(『鎌倉大日記』)。この記録が明応7年の明応地震の混同として扱われて、「理科年表」には記載がない。地層や史料の調査から、相模トラフを震源とする関東地震の可能性が疑われている。
*南海トラフ大地震
 1498年 9月11日(9月20日)(明応7年8月25日) 明応地震(東海道沖の巨大地震) - M 8.2?8.4、死者3万?4万人以上と推定。


*東北大地震
1611年 9月27日(慶長16年8月21日) 会津地震 - M 6.9、死者3,700人。
 12月2日(慶長16年10月28日) 慶長三陸地震 - M 8.1(Mw >8.5)。十勝・根室沖のM 9クラスとする説がある。一方、東北地方太平洋側[注 12]で繰り返し発生していると推定されるM 9クラスの地震の候補ともされる。伊達領で大津波による死者約2,000?5,000人。
*関東大地震
1615年6月26日(慶長20年6月1日) 相模・江戸で地震 - M 6 1?4?3?4、小田原、江戸で被害。
1628年8月10日(寛永5年7月11日) 江戸で大きな地震があり、江戸城の石垣が壊れた - M 6.0。
1633年3月1日(寛永10年1月21日) 寛永小田原地震(相模・駿河・伊豆地震) - M 7.1あるいはM 7.0±1?4、小田原で大きな被害を出し死者110?150人。駿河・熱海に津波。
1635年3月12日(寛永12年1月23日) 江戸で地震 - M 6.0前後、大きな被害。 
1647年6月16日(正保4年5月14日) 丹沢で地震 - M 6.5±1?4、江戸城の石垣や大名屋敷など破損。小田原城に大きな被害。
1648年6月13日(慶安元年4月22日)相模・江戸で地震 - M 7.0程度。小田原城破損、箱根で落石、死者1名。ただし、江戸での被害疑問とする見解もある。
1649年 7月30日(慶安2年6月21日) 慶安武蔵地震 - M 7.1あるいはM7.0±1?4、武蔵・下野で地震。死者多数。
 9月1日(慶安2年7月25日) 武蔵で地震 - M 6.4程度。川崎宿で大きな被害。
1655年5月2日(明暦2年4月8日) 房総沖地震 - 千葉県で津波の記録あり。
1677年 11月4日(延宝5年10月9日) 延宝房総沖地震(延宝地震) - M 8.0前後(Mw 8.5)、死者500?600人。福島県?千葉県に津波(茨城県地方史上最大の津波被害)。
1678年10月2日(延宝6年8月17日) 宮城県北部沖で地震 - M 7.5前後、死者1人、東北地方の広範囲で被害。
1683年6月17日 - 10月20日(天和3年5月23日 - 9月1日) 日光地震 - 栃木県北部、日光付近で群発地震。規模の大きなものは、6月17日にM 6.0?6.5、6月18日にM 6.5?7.0、10月20日にM 7.0±1?4の地震が発生。10月20日の地震では、五十里村で生じた山崩れが川を塞いだために湖が生じた。関谷断層で発生した可能性が指摘されている。
1703年 12月31日(元禄16年11月23日) 元禄地震(元禄関東地震) - M 8.1?8.2(Mw 8.1?8.5[88])、関東南部に津波。死者6,700人、潰家、流家約28000軒(『楽只堂年録』)(死者20万人とも『鸚鵡籠中記』)。
*南海トラフ大地震
1707年 10月28日(宝永4年10月4日) 宝永地震(南海トラフ全域が震源域) - M 8.4?8.6(Mw 8.7?9.3)、死者4,900?2万人以上、倒潰・流出家屋6万?8万軒。関東から九州までの太平洋岸に津波、東海道宿場町・伊豆・伊勢・紀伊・阿波・土佐などで大きな被害(『楽只堂年録』)。地震から49日後に富士山の宝永大噴火。道後温泉の湧出が数か月間止まる。


*東北大地震
1896年(明治29年) 6月15日 明治三陸地震(三陸沖地震) - M 8.2?8.5(Ms 7.2?7.9、Mw 8.5、Mt 8.6)、津波地震、死者・行方不明者2万1,959人。
*関東大地震
1921年(大正10年)12月8日 龍ヶ崎地震 - 千葉県・茨城県県境付近で発生。M 7.0。家屋倒壊、道路亀裂。
1922年(大正11年) 4月26日 浦賀水道地震 - M 6.8、死者2人。
1923年(大正12年) 6月2日 茨城県沖で地震 - Mj 7.1[4]、千葉県銚子市で最大震度 4。
 9月1日11時58分頃 関東地震(大正関東地震、関東大震災) - M 7.9(Ms 8.2、Mt 8.0、Mw 7.9?8.0[112]Mw 8.2[88])、関東地方南部と山梨県で最大震度 6。神奈川県と千葉県南部のそれぞれ一部で震度7相当と推定。死者・行方不明者10万5,385人(1925年の調査では14万2,800人)(日本災害史上最悪)。本震3分後にM7.2、4.5分後にM7.3の地震が起こって地震動は10分以上続いている。
*南海トラフ大地震
1944年(昭和19年)12月7日 東南海地震(昭和東南海地震) - 三重県沖、Mj 7.9(Mw 8.2)、静岡県御前崎市、三重県津市で最大震度 6。静岡県袋井市付近、愛知県西尾市の旧矢作川流域で震度7相当と推定。死者・行方不明者1,223人、伊豆から紀伊にかけて津波。
1946年(昭和21年) 12月21日4時19分頃 南海地震(昭和南海地震) - 和歌山県沖?四国沖、Mj 8.0(Mw 8.4)、中部地方から九州地方にかけて最大震度 5。死者・行方不明者1,443人、房総から九州にかけて津波。
 

東北大地震→関東大地震→南海トラフ大地震という順番にならなかった例は次のもののみです。

*東北大地震
1793年 2月8日(寛政4年12月28日) 西津軽地震(鯵ヶ沢地震) - M 6.9?7.1。西津軽・鰺ヶ沢で強震、津軽山地西縁断層帯が震源で、地震発生よりも前に海水が引く前兆現象があった。津波による死者3人。
 2月17日(寛政5年1月7日) 寛政地震(連動型宮城県沖地震) - M 8.0?8.4、死者100人程度、陸中から常陸にかけて津波。
*南海トラフ大地震
1854年 12月23日(嘉永7年11月4日) 安政東海地震(東海道沖の巨大地震) - M 8.4、死者2,000?3,000人。房総半島から四国に津波、特に伊豆から熊野にかけて大きな被害。ロシア船ディアナ号(プチャーチン提督来航)沈没。
 12月24日(嘉永7年11月5日) 安政南海地震(南海道沖の巨大地震) - M 8.4、死者1,000?3,000人。紀伊・土佐などで津波により大きな被害(串本で最大波高11m)。大坂湾に注ぐいくつかの川が逆流。道後温泉の湧出が数か月間止まる。
 安政東海・南海地震は32時間の時間差で発生した。両地震による死者の合計は約3万人との説もある。余震とみられる地震は9年間で2,979回記録(『真覚寺日記』)。
*関東大地震
1855年  11月11日(安政2年10月2日) 安政江戸地震(安政の大地震) - M 7.0?7.1、死者4,700?1万1,000人。

このサイクルは、1703年 元禄地震、1707年 宝永地震(南海トラフ全域が震源域)の次のサイクルであり、1703年 元禄地震、1707年 宝永地震ともに、関東大地震・南海トラフ大地震の中で特に大きな地震でした。本来なら、東北での沈み込みが関東を経て西日本へ伝わるのですが、元禄地震があまりに大きな地震であったため、関東での太平洋プレートの沈み込みが本来の滑り量よりも大きく沈み込んでしまっていて、次のサイクルでの東北での沈み込みが関東での沈み込みを直接引き起こすことができず、関東をとばして西日本の沈み込みに続き、その後、東北と西日本に挟まれた関東での大地震になったということだと思います。

現在は、2011年に東北での大地震が起こったのですから、次は関東での大地震であり、南海トラフの大地震は関東の次であるはずです。

以上のことを前提に、まず最近の酷暑や大雨の原因を述べ、その後、関東での大地震が近いことを述べます。

太陽黒点の減少は地球に降り注ぐ宇宙線の増加を意味するそうです。つまり、太陽黒点が多い時は、太陽から発せられるいろいろな微小物質がシャワーのように地球に降り注ぎ、それが宇宙全体に満ちている宇宙線が地球に降り注ぐのを防ぐ役割を果たしていると言う事です。

いわば、宇宙という電子レンジ空間にある地球を、アルミフォイルのように守っているのが、太陽から発せられる微小物質のシャワーであるということです。太陽黒点が減少しているということは、地球を覆ってくれていたアルミフォイルがだんだんと無くなりつつあることを意味しています。その結果、地球は以前に比べて多い宇宙線にさらされることになるという話です。

電子レンジにみかんを入れてスイッチを入れると、みかんの表面はあまり熱くならず、中心部が高温になります。これは、電子レンジの四方の壁から発せられる電磁波がみかんの中心部では重なるからです。

同じことが宇宙線から地球が受ける影響にも言え、地球内部の流動性のある岩石の動き、つまり、熱対流が激しくなります。これが地球表面を覆うプレートの動きをより大きくします。(あまりはっきりとしたことは言えませんが、今年起こっているハワイの火山噴火連続は、あそこの火山がホットスポット由来であり、ホットスポットはまさしく地球のかなり深いところでドロドロに溶けた岩石が地表にまで上がってきているものですから、宇宙線増加の結果である可能性があります。また、イエローストンもホットスポットであり、もともとの位置は北アメリカ大陸の西岸沖合にあったものが東へ移動したという記事を読んだことがあります。このことは、太平洋中央海嶺が現在の太平洋の中央部よりもかなり北アメリカ大陸に寄った位置にあることからも推測できるとは思います。つまり、北アメリカ大陸は本来の位置から西へ移動しているということです。よって、イエローストンもハワイと同じく位置の移動があり、ホットスポットであることが確認できます。以上のことから、ハワイと同じく、今後、イエローストンの火山活動が一気に活発化する可能性もあると思われます。)

>先日、フロリダで海の生物の大量死があったということですが、北アメリカプレートは大西洋中央海嶺から北アメリカ大陸の西岸まであり、北半球の大西洋の約半分は北アメリカプレートです。よって、フロリダ周辺で海のプレートが沈み込んでいるわけではないことになるのですが、多分、事情は複雑で、伊豆半島の南側でフィリピン海プレートの沈み込みが起こっているのと同じことが北アメリカ東岸で起こっている可能性があります。

以前の記事で上のように書きました。要するに、プレートに横方向の押しの力がどんどんと加わっていくと、その圧力を解消するため、沈み込み境界が新たにできてしまうと言う事なのです。伊豆半島はフィリピン海プレートに載っていて、あくまでも伊豆半島はフィリピン海プレートの一部です。ただ、伊豆半島は海のプレートとしては比較的軽く、(多分、陸のプレートと比較しても軽いのかも知れません。)そのため、本州の陸のプレートにぶつかっても沈み込みができず、結果的に、伊豆半島の南側(手前側)に新たに沈み込み境界が作られつつあるというのです。この現象を沈み込み境界のジャンプというそうです。以前の位置から一気に離れたところに沈み込み境界がずれるからでしょう。このことと同じことが、フロリダ半島の東側で起こっている可能性があり、フロリダ半島の東側で小規模な沈み込み境界が出来つつあり、その溝から熱水や様々な重金属イオンがあがってきていて、それが生物に悪影響を与えているのだと思います。

ともかく、プレート境界での沈み込みが激しくなると、結果的に海溝部からの地球内部の熱の放散がおおきくなり、これが海面温度を上げ、大気中の水蒸気量を増加させ、嵐の過酷化を招きます。具体的には、次の通りです。

1.海のプレートの沈み込みが激しくなると、地下150キロ程度まで沈み込む海のプレートの量が増加し、これがマグマ生成量の増加に結び付きます。
2.マグマは流動性があり周囲の岩盤に比べて高温であるため浮力を持ち、地表近くまで上がってきて、火山活動を活発化させます。
3.海のプレートの沈み込み境界は海域にあり、海溝部での火山活動は海底火山などの活動の活発化を招き入れます。
4.海底火山からは熱水が主に海水へ供給されます。海底火山には火山の形をしたものもありますが、火山の形をしていず、熱水鉱床と呼ばれる平地に近いものもあります。
5.温められた海水は海中を上昇し、海面温度を高めます。海面温度が高くなれば、海面からの水蒸気供給量が増加し、大気中の水蒸気量が増加します。
6.大気中の水蒸気量が大きくなれば、大雨が発生しやすくなります。

以上のことには、昭和の三大台風が1923年の大正関東大震災から1946年の昭和南海地震の時期とほぼ重なることがあります。

昭和の三大台風は次の三つ。

室戸台風は、1934年(昭和9年)9月21日に高知県室戸岬付近に上陸。上陸時の最低気圧は911.6 hPa。
枕崎台風は、1945年(昭和20年)9月17日14時頃に、鹿児島県川辺郡枕崎町に上陸。上陸時の最低気圧は910 hPa。
伊勢湾台風は、1959年(昭和34年)9月26日に潮岬に上陸。上陸時の最低気圧は895 hPa。

室戸台風から伊勢湾台風までの期間は26年間で、比較的短期間です。この期間は戦前から戦後の時期にあり、1970年代以降に出てきた温暖化ガスの増加の時期と異なるということもあります。

1960年代に自分は神奈川県の相模湾の沿岸部の街に住んでいたのですが、朝、霧が道路にかかり、その霧の中からバスがやってくることがよくあったように記憶しています。つまり、1950年代から1960年代は今から見ればかなり寒かったのです。現在が温暖化しているからという意味もありますが、1970年代から見ても1950年代から1960年代はかなり寒かったと思います。大型台風の頻発期と重なる部分もあると思いますが、気象が荒れる時期の次には寒冷化が始まっていたのだと思います。ただし、この時期の寒冷化はあまりきびしいものではなく、比較的小規模なものであったと思います。

気象の荒れの原因は海のプレートが沈み込みですが、この沈み込みが活発化すれば、当然、海のプレートから陸のプレートへ伝わる圧力もおおきくなります。これが内陸での地震増加、それも比較的震源深さの浅い地震の増加をもたらします。

更に、海のプレートが深さ150キロ程度の深さまで到達すると、マグマを生成し、それが上昇してきて火山の噴火活動が活発化します。火山ガスの中には非常に小さくて数年から10年以上大気中にとどまるものがあります。これが雲を作って日射が地表に届くのを妨げるのです。太陽が照る昼間と太陽が沈んでしまう夜では夜の方が格段に気温が低くなりますが、気温を左右する最大のものが日射量です。温暖化ガスの増加や減少よりも、火山ガスの一気の増加の方が地球全体の気候に与える影響が大きいのです。火山噴火が大規模になり、大量の火山ガスが大気中に吐き出されると一気に日射量が減少し、地球規模での寒冷化が始まります。この一例が、日本で国産のコメの不作があり、タイ米の緊急輸入が必要になった1993年米騒動です。

>1993年米騒動(1993ねんこめそうどう)とは、1993年(平成5年)の日本における記録的な冷夏による米不足現象のこと。平成の米騒動(へいせいのこめそうどう)とも呼ばれ、大正時代に発生した米騒動にたとえられている。この記録的冷夏は、20世紀最大級ともいわれる1991年(平成3年)6月のフィリピン・ピナトゥボ山(ピナツボ山)噴火が原因となり発生したとされている。夏の気温が平年より2度から3度以上下回ったからである。

尚、この時のピナツボ山噴火では、近くにあった米軍の空軍基地(クラーク空軍基地)が1m以上も火山灰に埋もれてしまい、米軍が基地から撤退するという事態も起こりました。

ともかく、温暖化の時期と大地震の時期が微妙にずれるのと同じく、大噴火と寒冷化の時期も微妙にずれることあるのです。よって、現在の温暖化が来年も、再来年も続く代わりに、相当に過酷な寒冷化が来年か再来年に来ないとは限らないのです。

さて、この記事を書いているのは、実をいうと上のことを述べるのが目的ではなく、プレートの動きが大きくなった結果発生するもう一つのこと、つまり、大地震です。

8月17日 3時22分ごろ 硫黄島近海で、マグニチュード6.6、最大震度1の地震が発生しました。この地震は震源深さが浅く、5キロ程度でした。また、8月19日、南太平洋でマグニチュード8、震源深さ500キロ以上の大地震が起こっています。この南太平洋の地震は、太平洋プレートが沈み込んだその先端付近で起こったもので、311の大地震が起こった日本海溝の南への延長線上と言っていい位置で発生した大地震です。

ヤフーの地震情報によると、この8月は既に5件の海外での大きな地震が発生しています。

2018年8月5日 20時46分ごろ インドネシア付近 7.0 ---
2018年8月19日 9時20分ごろ 南太平洋 8.2 ---
2018年8月22日 6時31分ごろ 中米 7.3 ---
2018年8月24日 18時04分ごろ 南米西部 7.1 ---
2018年8月29日 12時52分ごろ 南太平洋 7.0 ---

ヤフーの地震情報で見る、今年の1月から8月までの海外での大きな地震の発生件数は次の通りです。
1月:3件
2月:2件
3月:3件
4月:0件
5月:1件
6月:0件
7月:0件
8月:5件

よって、この8月は地球全体から見ても大きな地震が多発していることが分かります。

この6月から、日本の地震の起こり方に大きな変化がありました。それは、311大地震が起こった2011年以来、関東地方と東北地方で月別の地震数を比べると、基本的に東北地方の方が多い状況が続いていたのですが、311大地震以来初めて、この6月は東北よりも関東の方が圧倒的に地震数が多くなったのです。但し、関東地方で群発地震が発生したり、M5以上の大きな地震の余震が多数に成ったりした場合は除きます。

2016年3月からの東北地方と関東地方の地震数の比較:

===東北-関東(東北÷関東)
03月:34-18(1.89)
04月:30-30(1.00)
05月:36-26(1.38)
06月:37-32(1.16)
07月:31-63(0.49)*1:茨城県南部とか伊豆大島近海での多発
08月:32-31(1.03)
09月:37-31(1.19)
10月:34-28(1.21)
11月:35-22(1.59)
12月:26-51(0.51)*2:茨城県北部での多発
01月:48-31(1.54)
02月:34-43(0.79)
03月:35-35(1.00)
04月:49-32(1.53)
05月:26-27(0.96)
06月:31-49(0.63)
07月:40-29(1.38)
08月:36-42(0.86)
09月:82-33(2.48)
10月:32-29(1.10)
11月:39-38(1.03)
12月:33-24(1.38)
01月:31-41(0.76)
02月:26-26(1.00)
03月:24-30(0.80)
04月:27-24(1.13)
05月:40-28(1.43)
06月:27-50(0.54)
07月:31-43(0.72)
08月:38-29(1.31)

2016年の7月は東北地方31件、関東地方63件で関東地方の地震数の方が2倍以上になっていますが、これは、次に示すように、八丈島近海や茨城県南部でM5が発生し、その余震がそれぞれ5件程度あったことや伊豆大島近海地震が7月24日に12件も一気に発生したためです。

*発生日時、震源地、マグニチュード、最大震度 の順:
2016年7月11日 15時22分ごろ 八丈島近海 5.2 1
2016年7月12日 5時54分ごろ 八丈島近海 4.6 1
2016年7月12日 6時56分ごろ 八丈島近海 4.4 1
2016年7月12日 7時34分ごろ 八丈島近海 4.6 1
2016年7月14日 11時07分ごろ 八丈島近海 4.6 1
2016年7月14日 11時17分ごろ 八丈島近海 5.2 1

2016年7月17日 13時24分ごろ 茨城県南部 5.0 4
2016年7月19日 23時55分ごろ 茨城県南部 3.6 2
2016年7月20日 7時25分ごろ 茨城県南部 5.0 4
2016年7月20日 8時16分ごろ 茨城県南部 3.0 1
2016年7月20日 10時29分ごろ 茨城県南部 3.0 2
2016年7月20日 11時38分ごろ 茨城県南部 3.5 2
2016年7月20日 21時10分ごろ 茨城県南部 2.8 1

2016年7月24日 0時59分ごろ 伊豆大島近海 3.3 3
2016年7月24日 1時02分ごろ 伊豆半島東方沖 2.3 1
2016年7月24日 2時32分ごろ 伊豆大島近海 2.9 2
2016年7月24日 2時36分ごろ 伊豆大島近海 2.7 2
2016年7月24日 2時44分ごろ 伊豆大島近海 3.4 3
2016年7月24日 6時37分ごろ 伊豆大島近海 3.1 2
2016年7月24日 6時39分ごろ 伊豆大島近海 2.5 1
2016年7月24日 7時09分ごろ 伊豆大島近海 2.2 1
2016年7月24日 7時29分ごろ 伊豆大島近海 2.6 2
2016年7月24日 11時12分ごろ 伊豆大島近海 2.8 2
2016年7月24日 11時14分ごろ 伊豆半島東方沖 2.3 1
2016年7月24日 13時17分ごろ 伊豆大島近海 2.3 2
2016年7月24日 13時54分ごろ 伊豆大島近海 3.8 3
2016年7月24日 13時59分ごろ 伊豆大島近海 2.5 1
2016年7月24日 20時16分ごろ 伊豆半島東方沖 2.5 1
2016年7月25日 4時29分ごろ 伊豆大島近海 2.5 2
2016年7月25日 14時20分ごろ 伊豆半島東方沖 2.0 1

2016年12月も、東北地方26件、関東地方51件と、関東の地震数がほぼ2倍ですが、これは2016年12月28日に、茨城県北部でM6.3、最大震度6弱の地震が発生し、その余震が12月中に23件も発生したためです。

2016年12月28日 21時38分ごろ 茨城県北部 6.3 6弱
2016年12月28日 21時42分ごろ 茨城県北部 3.4 2
2016年12月28日 21時46分ごろ 茨城県北部 3.6 2
2016年12月28日 21時53分ごろ 茨城県北部 4.7 4
2016年12月28日 21時57分ごろ 茨城県北部 3.5 2
2016年12月28日 22時03分ごろ 茨城県北部 2.9 1
2016年12月28日 22時12分ごろ 茨城県北部 3.2 1
2016年12月28日 22時44分ごろ 茨城県北部 3.5 1
2016年12月28日 23時27分ごろ 茨城県北部 3.3 2
2016年12月28日 23時51分ごろ 茨城県北部 2.9 1
2016年12月29日 0時38分ごろ 茨城県北部 2.8 1
2016年12月29日 1時28分ごろ 茨城県北部 2.8 1
2016年12月29日 1時35分ごろ 茨城県北部 2.7 1
2016年12月29日 2時37分ごろ 茨城県北部 3.4 2
2016年12月29日 8時29分ごろ 茨城県北部 3.1 1
2016年12月29日 9時12分ごろ 茨城県北部 3.5 1
2016年12月29日 13時41分ごろ 茨城県北部 4.1 3
2016年12月29日 17時03分ごろ 茨城県北部 2.9 1
2016年12月29日 20時11分ごろ 茨城県北部 2.9 1
2016年12月30日 15時01分ごろ 茨城県北部 3.3 2
2016年12月30日 20時52分ごろ 茨城県北部 3.1 1
2016年12月30日 20時54分ごろ 茨城県北部 3.8 2
2016年12月31日 15時48分ごろ 茨城県北部 3.9 2
2016年12月31日 17時48分ごろ 茨城県北部 3.0 1

以上の二つの例に対して、今年6月の関東地方の地震は、最大のマグニチュードの地震が、6月12日 5時09分ごろの千葉県東方沖、M4.9、最大震度3であり、特に大きな地震があってその余震が増えたとか、短期間に同一震源地で多数の地震が連続するという群発地震があったわけでもありません。なお、千葉県東方沖地震はこの6月に10件発生がありましたが、12日 5時09分ごろのM4.9の次は14日 17時49分ごろのM3.2であり、余震が連続したと解釈するのは無理だと思います。
同じく今年6月の関東地方の地震で、最大震度の地震は、6月17日 15時27分ごろの群馬県南部、M4.7、最大震度5弱です。群馬県南部地震はこの6月17日の地震以降、8月31日現在、まだ発生がありません。


以上述べたように、この6月の地震の起こり方は、東北地方の地震数よりも関東地方のそれの方が約2倍になるというかなり大きな変化がありました。そして、実をいうと、関東地方の地震の起こり方自体も大きな変化がありました。それは茨城県地震よりも千葉県地震が圧倒的に多くなったという変化です。


3.関東:静岡県・東海道南方沖
2018年6月2日 15時04分ごろ 茨城県南部 3.7 2
2018年6月3日 2時21分ごろ 千葉県北西部 3.6 2
2018年6月3日 4時35分ごろ 小笠原諸島西方沖 4.7 1
2018年6月3日 19時33分ごろ 千葉県東方沖 2.7 1
2018年6月4日 20時19分ごろ 埼玉県南部 3.3 2
2018年6月6日 15時07分ごろ 千葉県北西部 3.6 1
2018年6月6日 16時22分ごろ 茨城県北部 3.9 2
2018年6月7日 14時58分ごろ 茨城県南部 3.8 2
2018年6月7日 18時37分ごろ 茨城県南部 2.9 1
2018年6月7日 21時18分ごろ 茨城県南部 4.3 2

2018年6月8日 5時03分ごろ 茨城県南部 2.7 1
2018年6月9日 14時23分ごろ 埼玉県秩父地方 2.3 1
2018年6月9日 22時50分ごろ 静岡県東部 3.4 3
2018年6月12日 5時09分ごろ 千葉県東方沖 4.9 3
2018年6月14日 7時14分ごろ 千葉県北西部 3.8 2
2018年6月14日 10時39分ごろ 千葉県南部 3.5 2
2018年6月14日 12時07分ごろ 千葉県南東沖 3.2 2
2018年6月14日 17時49分ごろ 千葉県東方沖 3.2 1
2018年6月14日 19時04分ごろ 千葉県南部 4.1 3
2018年6月14日 19時31分ごろ 千葉県南部 2.7 1

2018年6月14日 22時51分ごろ 静岡県西部 3.4 3
2018年6月16日 11時09分ごろ 千葉県南部 4.5 4
2018年6月16日 11時16分ごろ 千葉県南部 3.4 2
2018年6月16日 11時22分ごろ 千葉県南部 4.3 3
2018年6月16日 11時50分ごろ 千葉県南部 3.2 2
2018年6月16日 14時34分ごろ 千葉県東方沖 3.2 1
2018年6月16日 15時45分ごろ 千葉県南部 3.0 2
2018年6月17日 11時18分ごろ 父島近海 4.7 1
2018年6月17日 11時32分ごろ 千葉県東方沖 2.7 1
2018年6月17日 15時27分ごろ 群馬県南部 4.7 5弱

2018年6月19日 1時04分ごろ 千葉県東方沖 2.8 1
2018年6月19日 13時29分ごろ 千葉県北西部 4.1 2
2018年6月21日 4時41分ごろ 千葉県東方沖 3.2 1
2018年6月21日 15時53分ごろ 千葉県南東沖 4.0 3
2018年6月21日 19時18分ごろ 千葉県南東沖 3.5 2
2018年6月22日 5時58分ごろ 茨城県南部 3.5 1
2018年6月22日 6時20分ごろ 茨城県北部 3.5 3
2018年6月22日 22時38分ごろ 茨城県北部 2.6 1
2018年6月25日 21時11分ごろ 新島・神津島近海 1.5 1
2018年6月25日 22時32分ごろ 千葉県南部 2.7 1

2018年6月26日 19時46分ごろ 千葉県南部 4.4 4
2018年6月26日 22時36分ごろ 静岡県西部 3.4 1
2018年6月27日 4時16分ごろ 千葉県東方沖 4.2 3
2018年6月27日 4時39分ごろ 千葉県東方沖 2.5 1
2018年6月27日 6時47分ごろ 千葉県南部 2.8 1
2018年6月27日 7時59分ごろ 千葉県南部 2.9 2
2018年6月27日 17時50分ごろ 茨城県北部 3.4 1
2018年6月28日 2時58分ごろ 千葉県東方沖 3.4 2
2018年6月29日 14時05分ごろ 千葉県南東沖 4.4 3
2018年6月30日 15時30分ごろ 静岡県西部 3.3 2
*****06月分:50件(陸域:33件、海域:17件)・(震度1:21件:42%)・(M4以上:13件:26%、陸域:7件、海域:6件)・(伊豆・小笠原:3件:6%)・(M4以上の震度1:2件:4%)茨城県沖:0件、茨城県南部:6件、茨城県北部:4件、千葉県東方沖:10件、千葉県南東沖:4件、千葉県南部:12件、千葉県北西部:4件、静岡県:4件(茨城県計:10件、全体に対する割合:20%),(千葉県地震:30件、全体に対する割合:60%)(千葉県陸域地震:16件、全体に対する割合:32%)

上にあるように、茨城県地震:10件に対し、千葉県地震:30件で、茨城県地震の3倍もの千葉県地震が発生していました。

2016年3月からの茨城県地震と千葉県地震の比較:

===茨城-千葉(茨城÷千葉)
03月:11-04(2.75)
04月:13-08(1.63)
05月:16-04(4.00)
06月:17-11(1.55)
07月:22-10(2.20)
08月:10-11(0.91)
09月:12-11(1.09)
10月:09-10(0.90)
11月:09-04(2.25)
12月:37-07(5.29)
01月:21-04(5.25)
02月:29-09(3.22)
03月:17-12(1.42)
04月:13-08(1.63)
05月:09-07(1.29)
06月:11-17(0.65)
07月:17-03(5.67)
08月:27-09(3.00)
09月:14-04(3.50)
10月:19-00(*****)
11月:21-08(2.63)
12月:12-05(2.40)
01月:16-05(3.20)
02月:14-02(7.00)
03月:13-09(1.44)
04月:10-03(3.33)
05月:13-06(2.17)
06月:10-30(0.33)
07月:17-21(0.81)
08月:09-06(1.50)

上の一覧表を見て分かるように、茨城県地震よりも千葉県地震が多かったのは、2016年3月以来で2018年8月までで、4回(2016年8月・10月、2017年6月、2018年6月)しかなく、しかも、今年6月以外で最も茨城÷千葉の値が小さかったのは0.65であり、この6月の0.33と比べると約2倍もあります。千葉県地震自体の発生数で見ても、この6月の30件を除いて最大数がこの7月の21件、その次が2017年6月の17件ですから、この6月は突出して発生数が多かったことが分かります。そして、繰り返しになりますが、M5以上の大きな地震が起こって、その余震が多発したわけでもなく、またいわゆる群発地震が数日で発生したわけでもないのです。いわば、この6月は、6月12日以降、ほぼ均等に千葉県地震が多発したのです。6月12日以降の関東地方の地震数37件中、千葉県地震が27件、73%もあったのです。

では、この6月の変化はどのような意味があるのでしょうか。変化は次の二つです。

1.東北地方の地震数よりも関東地方の地震数の方が有意に大きくなった。
2.茨城県の地震数よりも千葉県の地震数の方が有意に大きくなった。

2011年3月の東北地方太平洋沖地震M9発生以来、東北地方の地震が圧倒的に多発をしていたわけですから、関東地方の地震数が東北地方の地震数を上回ったというのは311大地震で50m程度滑ったという宮城県牡鹿半島沖での太平洋プレートの沈み込みが徐々にその南北の両隣へ波及してきていて、それが岩手県から青森県、そして北海道という311大地震の震源域の北側、及び、関東地方という311大地震の震源域の南側での地震数増加となってきていると思えます。つまり、今後、311大地震の震源域の南北の両側でかなり大きな地震が連続する可能性が高いのです。

ここで、ある疑問が生じます。関東で地震数増加があったのであれば、311大地震の震源域北側である北日本でも地震数増加が起こっているのではないかという疑問です。検証してみましょう。

北日本を、岩手県、秋田県、青森県、そして北海道とします。この地域の2016年3月以来の推移は次の通りです。東北と北日本では、岩手県、秋田県、青森県のデータが重複します。なお、三陸沖を震源地とする地震は、北日本には含めていません。

2016年3月からの東北地方と北日本の地震数の比較:

===東北-北日本(東北÷北日本)
03月:34-28(1.21)
04月:30-15(2.00)
05月:36-21(1.71)
06月:37-50(0.74)
07月:31-31(1.00)
08月:32-15(2.13)
09月:37-35(1.06)
10月:34-24(1.42)
11月:35-19(1.84)
12月:26-25(1.04)
01月:48-22(2.18)
02月:34-18(1.89)
03月:35-19(1.84)
04月:49-17(2.88)
05月:26-16(1.63)
06月:31-16(1.94)
07月:40-35(1.14)
08月:36-28(1.29)
09月:82-68(1.21)
10月:32-32(1.00)
11月:39-26(1.50)
12月:33-34(0.97)
01月:31-25(1.24)
02月:26-12(2.17)
03月:24-27(0.89)
04月:27-25(1.08)
05月:40-24(1.67)
06月:27-20(1.35)
07月:31-27(1.15)
08月:38-26(1.46)

ここまでのことをまとめてみます。2016年3月から今年8月までを期間として選んだのは、合計で30か月になるからです。上に出てきている3種類のデータで、10か月ごとに区切って、それぞれの地震数を合計し、その比をとると、次のようになります。10か月で地震数を合計することにより、たとえば、千葉県地震が2017年12月に0件で、茨城県地震数÷千葉県地震数の計算ができないことを回避できます。また、同じく、茨城県地震数÷千葉県地震数の計算で2018年2月が14÷2=7.00となり、他の月との比較でとても大きな数値をとってしまう問題も回避できます。同様に、東北÷北日本の計算でも2017年4月に2.88と他の月と比べてかなり大きい値が出てくる問題を回避できます。

2016年3月から12月までを期間1、2017年1月から10月までを期間2、2017年11月から2018年8月までを期間3とします。

2016年3月からの東北地方と関東地方の地震数の比較:
===東北÷関東の値
期間1:1.00
期間2:1.18
期間3:0.95

2016年3月からの茨城県地震と千葉県地震の比較:
===茨城÷千葉の値
期間1:1.95
期間2:2.42
期間3:1.42

2016年3月からの東北地方と北日本の地震数の比較:
===東北÷北日本の値
期間1:1.26
期間2:1.52
期間3:1.28

大きな変動があったのは今年6月ですから、それ以降の期間(2018年6月・7月・8月)で同じ計算をすると次のようになります。

2018年6月・7月・8月の東北地方と関東地方の地震数の比較:
===東北÷関東の値
96÷122=0.79

2018年6月・7月・8月の茨城県地震と千葉県地震の比較:
===茨城÷千葉の値
36÷57=0.63

2018年6月・7月・8月の東北地方と北日本の地震数の比較:
===東北÷北日本の値
96÷73=1.32

東北地方と関東地方の地震数の比較で見ると、期間3が期間1や期間2と比べて値が小さく、分母である関東地方の地震数が分子である東北地方の地震数に比べて大きくなっていることが分かります。そして、特に、2018年6月・7月・8月は0.79であり、期間2と比べて半分近くになっていることが分かります。

そして、特に、茨城県地震と千葉県地震の比較で、期間3が期間2に比べて1.01も小さく、更に、2018年6月・7月・8月の値0.61は期間1の3分の1程度、期間2と比べると4分の1、期間3と比べても約半分に急減していることが分かります。それだけ、茨城県地震が減少し、千葉県地震が急増しているのです。この変化の度合いは東北地方と関東地方の比の変化の度合いよりも急であり、関東地方でも、とりわけ茨城県や千葉県あたりで大きな地震が起こりやすくなっていると考えることができると思います。

以上のことに対して、東北地方と北日本の地震数の比較では、期間3の値が期間1の値よりも大きく、2018年6月・7月・8月で見ても、期間1の値よりも大きいため、311の震源域の北側での地震数増加の傾向が、その南側ほど大きくはないことが分かります。

但し、8月は前半と後半で東北地方の地震の起こり方がかなり変化しています。つまり、岩手県・秋田県・青森県での地震数が8月前半は4件であったのに対し、8月後半は13件で3倍以上に急増していたのです。今後、このような東北北部での地震数増加が継続するようなら、311大地震の震源域の北側でのかなり大きな地震の発生が近いと判断すべきだと思います。しかし、それでも、8月後半の東北÷北日本の値を計算すると1.29であり、期間1の1.26や期間3の1.28よりも大きいため、北日本の地震多発傾向が特に強まっているというわけではないと思われます。

08月15日まで:東北地方:16件、(北日本:岩手県・秋田県・青森県+北海道=04+5=09件)、東北÷北日本の値:16÷09=1.78
08月16日以降:東北地方:22件、(北日本:岩手県・秋田県・青森県+北海道=13+4=17件)、東北÷北日本の値:22÷17=1.29

よって、どちらかと言えば、311の震源域の北側である北日本よりも南側である関東地方での大きな地震が起こりやすくなっていると言えると思います。

関東地方については、8月の前半と後半で、東北同様に変化があります。

08月15日まで:茨城県地震:2件、千葉県地震:6件
08月16日以降:茨城県地震:7件、千葉県地震:0件

この6月に急増した千葉県地震が8月の後半は発生していないのです。多発していた地震が急減すると、その後、その震源地でかなり大きな地震が起こる例がよくあります。つまり、千葉県地震でかなり大きな地震が切迫している可能性があるのです。

どちらにしろ、311大地震で太平洋プレートの宮城県沖の部分が大きく沈み込んだわけで、その沈み込みが東北から関東へと伝播してきているのです。関東での沈み込みが茨城県から千葉県に移りつつあることは確実で、今後の問題としては、このまま関東でのM7以上地震につながってしまうのか、それとも、東北から関東へ、そして、同時に茨城県から千葉県へという地震多発地域の移動が何回か繰り返されるのかです。このことの意味は、大きな固着域が複数あるとき、大きな固着域がそれぞれ順番に少しずつ破壊されていき、その繰り返しの結果、大きな固着域の大きな破壊へつながるというものです。

断言は出来ないのですが、次のことが言えると思います。Hi-net自動処理震源マップの「最新30日間」「千葉県」などを見ていると、1年程度前まではかなり微小地震が発生していた霞ケ浦の南側や西側の地域でこの数か月はほとんど微小地震の発生がないことに気が付きます。このことから、霞ケ浦周辺の固着域は既にかなり破壊されてしまっていると言えるはずです。よって、仮に東北から関東へ、そして、同時に茨城県から千葉県へという地震多発の繰り返しが今後も続くとしても、関東地方で残っている大きな固着域は犬吠埼先端付近と九十九里浜付近だけであり、関東平野内陸部でのM7地震が突然起こることもあり得ると思います。

ただ、可能性として大きいのは、まず伊豆小笠原海溝でのかなり大きな地震が発生し、その後、関東での大地震となるという順番です。2011年3月の東北地方M9地震の前の2010年12月に父島近海でM7地震がありました。このとき、父島近海ではM5以上の地震の多発があり、311大地震の直接の引き金は、この父島近海地震M7であったと思います。関東地方でのM7以上地震が起こるとすれば、同じように父島近海、または八丈島近海や八丈島東方沖でM6の後半からM7以上地震が、まず発生し、その後、関東での大地震となると思います。
または、慶長地震の一つの可能性として指摘されている伊豆鳥島付近でのM8地震が発生し、その後、関東地方での大地震となるのではないかと思います。


*注:
伊豆半島の南方で、フィリピン海プレートの新たな沈み込み境界が作られつつあるのですが、それと同じことが現在の伊豆小笠原海溝やマリアナ海溝で起こったのではないかと思います。つまり、太平洋プレートに押されてインド大陸がユーラシア大陸にぶつかった結果、太平洋プレートの途中に大きな亀裂が作られ、これが伊豆小笠原海溝やマリアナ海溝になったという可能性です。

この記事に

関東での震度1以上を観測した地震の発生が減少しています。7月22日14:00現在で、7月18日の次の地震以来、1件の発生しかありません。

2018年7月18日 16時45分ごろ 茨城県沖 M4.6 最大震度2

その1件の地震とは次のものです。

2018年7月20日 20時27分ごろ 千葉県北西部 M3.3 最大震度1

そして、この千葉県北西部地震以来、この地震を入れて、全国で10件の地震が発生し、その内、陸域が7件もあります。特に、最新5件は全て陸域です。陸域÷海域=7÷3=2.33となりますが、6月全体では、1.81でしたし、7月も、0.91です。

2018年7月20日 20時27分ごろ 千葉県北西部 3.3 1
2018年7月20日 21時34分ごろ 徳島県北部 3.1 1
2018年7月20日 22時29分ごろ 宮城県沖 4.2 2
2018年7月20日 22時56分ごろ 安芸灘 3.3 1
2018年7月21日 2時33分ごろ 北海道南西沖 3.9 1
2018年7月21日 6時37分ごろ 京都府南部 2.6 1
2018年7月21日 21時13分ごろ 新潟県中越地方 2.5 1
2018年7月22日 2時49分ごろ 島根県東部 2.4 1
2018年7月22日 6時46分ごろ 福島県会津 2.7 2
2018年7月22日 13時01分ごろ 長野県南部 2.4 1

06月15日以前:64件(陸域:44件、海域:20件、M4以上:10件:16%、震度1:38件:59%)(陸域÷海域=2.20)

ということで、6月前半は、陸域÷海域=2.20でした。陸域が海域の2倍以上の陸域多発でした。これがあってから、大阪府北部のM5.9が発生したのです。

2018年6月18日 7時58分ごろ 大阪府北部 M5.9 最大震度6弱

今回は、陸域多発の兆候が出ていて、かつ、関東での地震減少傾向が出つつあるので、関東で比較的大きな地震発生がかなり近いということが言えると思います。具体的に時期の特定は難しいですが、数日から遅くとも2週間程度でM6以上が関東の内陸部、または沿岸部、または伊豆半島の東方沖、あるいは房総半島の南東沖あたりで発生すると思います。

この記事に

[ すべて表示 ]

本文はここまでですこのページの先頭へ
みんなの更新記事