竹中 正治(たけなか まさはる)

筆者が正しいと考える事実に基づいて記述しておりますが、その正誤については責任を負いません。自己責任でご判断ください。

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週刊エコノミスト「世界経済2019総予測」12月25日発売(2019年1月1日&8日合併号)に、米国経済の見通しについて寄稿しています。以下、字数の制約で掲載できなかった図表も含めて図表中心に掲載しておきます。本文は雑誌をご覧ください。

page 32-33
クレジットサイクル観点から、2009年を底に始まった米国の景気回復過程が最終局面に近いことを示す図1
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家計部門は2008年前のような過剰債務には傾いていないことを示す図表(本誌非掲載)
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図2、OECD Leading Indicator、米国、中国、OECD全体
中国の景気循環がOECD全体の循環に3カ月から6か月先行していることに注意
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次期景気後退の先行シグナルとして注目される長短金利差に関する図(非掲載)

引用:これら3通りの長短金利差についてFRBがデータを開示している1976年以降で検証すると、景気後退期は5回起こり、長短金利逆転は6回起こった。つまり1回、98年に起こった長短金利差逆転はそのまま景気後退に至らず、シグナルとしてはダマシだった。
 また長短金利差逆転が起こってから景気後退が始まるまでの平均月数は、①14か月、②16か月、③16か月とかなり時間がある。本稿執筆時点では長短金利差逆転は、③の5年物と2年物利回りでしか生じていないが、近々にあと2つの長短金利格差も逆転すると仮定しても、景気後退が始まるのは2020年の可能性が高いということになる。」

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以上




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