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【MLB】田中将大、3年39億円でヤンキースと契約延長？ NY紙が予想「4年約63億の可能性も」
28日のマリナーズ戦で日本人初の6年連続2桁勝利を達成した田中■ヤンキース 7-0 マリナーズ（日本時間28日・シアトル）
27日（日本時間28日）のマリナーズ戦で日本人初となる6年連続2桁勝利を達成したヤンキースの田中将大投手。7回3安打無失点7奪三振1四球と好投で、今季10勝目（7敗）を挙げた。この日本人右腕は来季終了後にFAとなるが、米メディアではヤンキースが契約延長に踏み切る可能性を指摘。再契約時には3年総額3700万ドル（約39億2000万円）という新年俸を予想している。
田中の今季10勝目の快投を受けて「マサヒロ・タナカとヤンキースにはどんな未来が待っているのか」と特集したのは地元紙「ニューヨーク・ポスト」だった。田中は2014年に楽天からポスティング費用2000万ドルに加え、7年総額1億5500万ドル（約160億円）でヤンキースと契約。2020年シーズン終了時点で契約満了となるが、記事ではこれまでの6シーズンで田中が積み重ねてきたキャリアを振り返っている。
デビューシーズン序盤戦は12勝4敗、防御率2.51でサイ・ヤング賞候補の活躍を見せていた田中だが、右肘の靭帯損傷が発覚。「タナカは2014年前半の安定したトップクラスのエースに2度と戻らなかった。その代わりに、メジャーで耐久力に優れた先発投手の一員となった」と記事では報じている。2015年シーズン以降の先発試合数はメジャー22位、イニング数は20位。そして、デビュー6年連続で20試合先発はアンディ・ペティット、フリッツ・ピーターソン両投手と並ぶ球団史上3人目という安定性を示すデータも紹介している。
今季は2019年の公式球の仕様から宝刀スプリットの精度に苦しんできたことも指摘しながらも、「タナカは力強いローテ中位の存在であり続けている。彼のスタッツはレッドソックス戦での2度のホラーショーで歪められてしまっている」と分析。4イニングで18失点という宿敵レッドソックス戦での2度の大炎上で防御率は4.47となっているが、田中のパフォーマンスを反映したものではないと擁護している。
今季6イニング以上投げた試合数（19試合）はメッツのジェイコブ・デグロム投手と、そして、7回1失点以下だった5試合はドジャースのクレイトン・カーショー投手、ナショナルズのスティーブン・ストラスバーグ投手というエリート投手と同じ成績と評価している。
年俸約24億3000万円となる来季が7年契約の最終年 年俸2300万ドル（約24億3000万円）となる来季が、7年契約の最終年度となる田中。「ヤンキースがタナカの肘の頑強さを信じるとするなら、重要な契約延長候補だ」と記事では田中の契約延長の可能性を報じている。ヤンキースの投手陣での必要性も高いという。現在の先発ローテでベテランのCC・サバシア投手が今季限りで引退し、JA・ハップ投手とジェームス・パクストン投手は田中同様に2020年シーズン終了後にFAとなる。
記事では「タナカはルイス・セベリーノ、ドミンゴ・ヘルマン、ジョーダン・モンゴメリーらの近くで安定性という影響をもたらすのではないか」と分析。そして、再契約時の条件面の参考として「成績的な類似性がある」と昨オフにヤンキースと契約満了となり、FAでレンジャーズと契約したランス・リン投手を例に挙げた。
リンは3年3000万ドル（約31億7000万円）の契約を結んだが、「タナカはリンよりも1歳若く、より優秀だ。しかし、彼はヤンキースの一員でいることを気に入っており、移籍を希望しないかもしれない」と分析。ヤンキースが日本人右腕がFAとなる前に契約延長に踏み切る可能性を指摘し、来季の契約に、21年シーズンから3年総額3700万ドル（39億7000万円）を加えるシナリオを予想している。
「新たに4年総額6000万ドル（約63億5000万円）という契約を作る可能性もある。これで年俸は1500万ドル（約15億8000万円）に下げることができる。これは耐久力に優れ、頼れる先発投手にとっては理にかなっているように思える」。4年契約の場合、現在の年俸よりも35%ダウンとなるが、34歳までヤンキースでプレーすることになる。抜群の安定感で辛口のニューヨークメディアからも評価される田中。来オフにFAとなるその去就に早くも注目が集まっている。（Full-Count編集部）
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五輪メダル、金属全量を確保・組織委、携帯は621万台 2019/7/10 19:06 (JST)
©一般社団法人共同通信社
メダル用のリサイクル金属の回収が完了したことについての報告会で、記念写真に納まる2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長（前列中央）ら＝10日午後、東京都内
2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会は10日、大会で授与する約5千個のメダルの材料となるリサイクル金属の回収と精製を終え、必要量を確保したと発表した。
17年4月から今年3月までに全国の自治体で小型家電などを約7万8985トン、NTTドコモの約2300店舗では携帯電話約621万台を集めた。
組織委は都内で報告会を開き、森喜朗会長がNTTドコモの丸山誠治副社長らに感謝状を手渡した。
全国の郵便局、役場などにも回収箱を置き、最終的に金は約32Ｋ、銀は約3500Ｋ、銅は約2200Ｋ集まった。
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デサント、韓国依存脱し中国シフト 伊藤忠主導の新体制
株式公開買い付け（ＴＯＢ）により伊藤忠商事に主導権を握られたスポーツ用品大手、デサントが２８日、令和３年度までの３カ年中期経営計画を発表した。当初は５月に公表予定だったが、伊藤忠出身の小関秀一氏が６月に社長に就任し、策定した。新中計ではデサントが傾注していた韓国事業から中国事業への拡大を鮮明化。伊藤忠主導の経営戦略が色濃く表れた。
同社は２９日に大阪市内で説明会を開き、小関氏が出席して新中計について説明する予定。小関氏が社長就任後、会見の場に出席するの初めて。
新中計では、卸売を小売ベースに換算した中国での売上高目標について、令和３年度までに平成３０年度比で、２倍以上に伸ばす方針を明記。中国を「近い将来に日本・韓国を超える売上高となり、当社にとって最大の市場になる」とした。日本と韓国での目標は据え置いた。
創業家出身の前社長、石本雅敏氏の在任時に策定された前回の中計で、３ページにわたり記載されていた「創業の精神・企業理念」の項目は、今回は盛り込まれなかった。
伊藤忠は今年３月、デサントに対するＴＯＢにより株式の持ち株比率を３割から４割に引き上げた。伊藤忠は、韓国事業に依存するデサントの経営方針を不安視し、中国事業の強化を促していた経緯がある。 |
