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沖縄知事選にシナの工作？ 玉城デニー候補と佐喜眞淳候補が接戦！

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1：49：20〜

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翁長県政4年間の売国　知事にしてもらうかわりに沖縄を中国に売った〜青山繁晴

沖縄県知事選の客観的な情勢を言うと、最初の世論調査で1（佐喜眞）：3（玉城）です。玉城デニーさんはラジオパーソナリティで、沖縄で玉城デニーさんを知らない人はいない。選挙は知名度なんで、皆さんも自分の住んでいる市長の名前はわかっても、隣の市長の名前はわからない人が多い。同じく宜野湾市長の佐喜眞さんと言っても皆さんわからないんです。だから玉城さんが6割近い時に佐喜眞さんは10％あるかどうかでした。

 

それが期日前投票をやっていますが、今は50（玉城）：49（佐喜眞）です。沖縄の地元世論調査では逆転したところもあります。今はそういう状況です。

 

そこで翁長県政4年間で沖縄がどうなったかと言うと、中国からの観光客を大量に受入れたので沖縄経済が自立の反対で中国頼みになっている。

 

翁長を知事にするために福岡の中国領事館が事実上の中国の工作の拠点になっている。その中で開かれた秘密会議の議事録を僕は持っている。

 

そこに翁長が中国寄りになってくれるんだったら、中国の李克強首相が特別に会って、河野洋平が同行して、福建省からチャーター便を那覇に飛ばして中国の観光客をどんどん入れると約束した。

 

そしてその議事録には、中国の究極の目的は米軍を追い出すことだと書いてある。これは普天間問題に関わってくるわけです。

 

だから僕は行政手腕がしっかりしていることを確認している佐喜眞淳さんを支援しています。これは自民党の議員だからではなく、祖国である沖縄を愛しているからです。（平成30年9月24日 虎の門ニュース）

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9月30日に開票の沖縄知事選、当初は知名度のある玉城デニーが圧倒的有利であったが、ここにきてほぼ互角の戦いになってきた。

 

メディアは報じないが、ネットでは玉城デニー候補の、告示前の選挙運動（公職選挙法違反）、佐喜眞淳候補のポスター破り（公職選挙法違反）、玉城デニー告発（政治資金規正法違反）など、反日極左の違法・無法な実態が次々明らかにされてきた。

 

玉城デニーを当選させたら、どういう沖縄になるか明らかである。

 

しかも玉城デニーは故・翁長の”後継者”として知事に推しているが、それは青山氏が指摘していることにつながってくる。

 

つまり翁長はシナの工作（その手先が反日極左）で知事にしてもらい、その見返りに沖縄を一段とシナ寄りとした。

シナのためにやったということで翁長は反日極左から”神格化”されている。

 

同じように玉城デニーを知事にするためにシナに工作されて、その見返りの約束があるのではないか？

 

玉城デニーの「沖縄を”一国二制度”にして関税を0にして消費税も0」発言はこのことなのか。

沖縄を”一国二制度”にして喜ぶ国はシナである。

 

シナの工作にかかれば玉城デニーなどチョロイものである。

 

「中国の究極の目的は米軍を追い出すことだと書いてある」とある。

 

沖縄米軍基地の追い出しはシナの国益のために活動家らがその手先となって妨害活動をしているということだ。

 

 

まさに滑稽な連中（手先）である。

玉城デニーを知事にするということは、翁長県政のシナ依存をさらに深化させて、“沖縄自治区”への一里塚となるのであろう。

 

結果、一番苦しむのは沖縄県民である。

ただでさえ反日極左をのさばらせて迷惑しているのは沖縄県民である。

 

今回の沖縄知事選は、そういう意味でも沖縄の行く末を決める大事な選挙である。

 

日本国民として沖縄県民の皆さんには正しい判断を下してもらいたい。

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沖縄知事選中、玉城デニー候補が告発される！

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玉城デニー候補とその仲間達

9月30日開票の沖縄知事選、真っ最中である。

 

玉城デニー候補は「ネットのデマは刑事告発する」（9月11日「沖縄タイムス」）と言っていたが、何と！自分が告発された。

 

「玉城デニー氏を告発 政治資金規正法違反で」（八重山日報 9月22日号）

 

 

候補者が選挙中に「刑事告発する」と言って脅すのもあり得ないが、「告発」されるのもあり得ない。

 

こんなのを知事選候補としていること自体、沖縄の恥である。

 

また、知事選のポスターが、玉城デニー候補のは無事だが、佐喜眞淳候補のだけが各地で破られている。

 

 

 

この露骨な違法行為はあり得ない。

こういうのはメディアは報じないので、ネットで拡散しよう。

選挙ポスターを破ると、公職選挙法第225条(選挙の自由妨害罪)で「4年以下の懲役若しくは禁錮又は100万円以下の罰金に処する」であり、逮捕される。

 

普通の人は選挙ポスターを破るなど逮捕されるようなことはしない。

 

こんなことをやるのは玉城陣営としか思えない。

 

玉城デニーは「沖縄の明るい未来」と訴えているが、こんな連中に沖縄の未来を託せるのか？

 

考えなくてもわかることである。

沖縄は極貧となり、シナに乗っ取られる。

反日左翼は「沖縄を乗っ取るなど妄想」と否定するが、「琉球独立」や「一国二制度」と言っている限り、シナのために否定しているというのがわかる。

普通に考えてもシナの動きから、シナが台湾を抑えるために、また太平洋に出るために沖縄を狙っているのは明らかである。

沖縄の明るい未来のためには玉城デニーを当選させてはいけない。

今の候補者で沖縄を託せるのは佐喜眞淳候補しかいないのではないか。

佐喜眞淳候補

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自衛隊は災害時、被災者への配慮のため冷たい缶詰を食べるのが決まり？

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「自衛隊は被災者への配慮のため、冷たい缶詰を食べる決まり」？　SNSで広まったうわさは本当か、防衛省関係者に聞いた

「災害時、自衛隊は被災者への配慮のため炊き出しを食べずに、冷たい缶詰を食べるのが原則である」――そんなうわさがSNSで拡散され、北海道胆振東部地震でも支援にあたっている自衛隊員の体調を心配する声や、過剰な配慮をやめて活動環境を改善すべきだとする声が広がっています。

 

しかし「炊き出しを食べない」という原則は本当なのでしょうか？

 

防衛省および自衛隊関係者に取材したところ、「状況や現場の指揮官の判断によるので一概には言えない」と前置きしつつも、「基本的に被災された方々にお渡ししているものと自衛隊員が食べるものは一緒」との回答。炊き出しを振る舞っている場合は隊員も同じものを食べる場合が多いとのことでした。

 

とはいえ「被災者の方々が第一なので、配給が行き渡っていない場合はレーションを食べる場合もあります」とも。また「被災者の方々よりも豪華なものを食べるということはありえません」とのことでした。

 

体力を消耗する任務では食事による栄養補給は必須。厳しい状況下、被災者の人たちともども、せめてご飯は少しでもおいしいものを食べてもらいたいものです。（平成30年9月14日 ねとらぼ）

http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1809/14/news128.html

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9月6日午前3時に発生した北海道胆振東部地震で、自衛隊は今も現地で災害派遣の任務に就いている。

 

 

 

また、被災者の皆さんに少しでも和んでもらおうと、自衛隊は入浴支援や音楽隊による演奏、健康相談、自衛隊グッズの配布など、被災者の皆さんに寄り添った様々な配慮を行っている。

 

 

音楽隊の演奏を楽しむ被災者の皆さん

 

入浴支援　被災者の笑顔が隊員達の大きな励みになっている。

 

 

 

自衛隊員の被災地での過酷な作業や被災者への気配り心配りは、長期にわたるほど肉体的にも精神的にも大変である。

 

しかし日本の言論空間は自衛隊に冷たい。被災者は感謝してもマスコミ報道は自衛隊の活躍や被災者への配慮などの感謝を報じることはない。

 

自衛隊は我々のように言論の自由がない。下手なことは言えないどころか何も言えない。ただ黙々と任務を行うのみである。

 

しかし自衛隊員も人間である。感情もある。

 

阪神淡路大震災の時にこういうことがあった。

 

自衛隊には走りながら200人分の炊事が45分で出来る「野外炊事1号」というトレーラーがある。

 

阪神淡路大震災で自衛隊はこの炊事車両を87両投入し、人員1000名を充当して33か所に炊き出しを設置して、60万食の温かい食事を提供した。

 

しかし役所から「温かい食事をとることが出来る被災者と、冷たい食事しか取れない被災者との間に不公平感が生まれてはいけない」と言って、神戸市は自衛隊の炊き出しの中止を求めた。

 

これはテレビが取材した被災者の食事風景で、自衛隊の食事を提供している場所のご飯から湯気が上がっているのを見た人から苦情が出たからだった。

 

これにより冷え切って固くなったおにぎりを食べている被災者に合わせるようになった・・・。（阪神淡路大震災で自衛隊最高指揮官として災害救助活動を指揮した松島悠佐著『内側から見た自衛隊』より）

 

戦後日本の間違った平等主義の結果がこれである。

 

人間すべてを平等にすることなどできるわけもなく、そんな必要もない。まして被災した非常時に間違った平等主義を持ち込んでマスコミや役人が自衛隊に苦情を言うのは大間違いである。

 

こういう日本であるから、自衛隊が被災者よりよいものを食べていれば批判されるのだ。

 

しかし自衛隊は日本人として、少なくとも被災者優先であり、被災者以上のものを食べようとは思わないはずである。

 

被災者の皆さんも落ち着いてきたら、本当によくやってくれる自衛隊の皆さんに少しでもよいものを食べてもらうように声を挙げたり、感謝の声をかけるのも日本人としての思いやりである。

 

そういうことが通じる日本人でありたい。

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朝日新聞「選挙戦、ネットのデマ警戒」。玉城デニー陣営はネット監視体制。

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選挙戦、ネットのデマ警戒

国政選挙や地方選挙の際にネットに流れるデマや誤情報が問題になっている。沖縄県知事選（３０日投開票）でも有権者の判断に悪影響を与えるのを防ごうと、主要陣営が対策に取り組む。

 

「沖縄県知事選挙２０１８」「沖縄基地問題．ｃｏｍ」。こんなウェブサイトが８月下旬、登場した。中立を装っているが、知事選に立候補した玉城デニー前衆院議員や急逝した翁長雄志知事らを中傷する動画が数多く載っていた。

 

記者が両サイトを解析したところ同一人物が作成した可能性が極めて高いことが分かった。作成者のメールアドレスも判明し、10日夜に質問を送った。だが12日、ネットメディア「バズフィールド」が作成者に迫った記事を配信すると、サイトは間もなく閉鎖された。

 

デマや中傷、不正確な情報にどう対応するのか。

 

佐喜眞氏を支える自民党県連の関係者は「デマやフェイクニュースは起こりうる、その前提で戦うしかない」と気を引き締める。

 

一方の玉城陣営は選挙事務所とは別の拠点に、ネット対策専門チームを設けた。陣営関係者によると延べ数十人体制でSNSの投稿を調べ、デマや中傷を監視。スピード感を重視し、必要に応じ反論も発信する。

 

NPO法人ファクトチェック・イニシアティブは6日、東京都内で記者会見し、沖縄県知事選に関するツイートや政治家の発言などを検証する「ファクトチェック」をメディアや個人に呼びかけた。

 

楊井人文事務局長は沖縄の現状について「基地問題を巡って対立が深刻であるがゆえに、事実に基づかない情報が多いのではないか」と分析。「民主主義で選挙は一番重要だ。議論の前提の事実に誤りがあると、議論自体がおかしい方向に行ってしまう」と訴えた。（平成30年9月16日 朝日新聞）

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朝日新聞の一面トップで「ネットのデマ警戒」とある。

 

“デマの朝日新聞”が何を言うか、と多くの日本人が感じているはずだ。

 

「ネット警戒」と朝日が言うが、朝日は慰安婦のデマを訂正した英語版と日本語版を検索できない「メタタグ」を設定していたことが発覚し、そのことがネットで大拡散された。

 

これをメディアが報じない中、ネットで朝日のひどさが広まったため、朝日は「作業漏れ」という言い訳をした。

 

しかし、これはどう見ても意図的に隠すために検索できないようにしたとしか思えない。

 

こういうズルいことをしていた朝日が、無神経にも「ネットのデマ警戒」と書いたのだ。

 

ネットでは過去の朝日のデマや捏造が次々拡散され、真実を知る国民が増えたため、朝日はネットで徹底攻撃されている。そのため朝日はネットを敵視している。

 

しかも真実を発信するネットに困った朝日などの反日左翼達は、正しい発信をする者を「ネトウヨ」と呼んで言論を封じようとしているが、そういうことをすればするほど真実が拡散されるのがネットである。

 

沖縄知事選。佐喜眞陣営はネットに対しては起こりうることであり、受けて立つようであるが、玉城陣営は別働隊として数十人体制のネット対策専門チームを設けてネットを監視しているという。

沖縄県民はこの事実をよく見ておくべきである。玉城デニーが知事になったら沖縄は反日左翼による監視社会になることを覚悟した方がよい。

 

同時にこれは、裏を返せば玉木陣営はネットにバラされて困ることをしているのではないかと勘繰ってしまう。

 

すでに玉城陣営は公職選挙法違反をしている。告示前の選挙運動で、その画像もネットで拡散されている。

 

またツイッターで玉城陣営が、亡くなった翁長前知事を利用し、安室奈美恵氏をも無許可で使用して、まるで玉城を応援しているかのように発信した。

しかしネットでおかしいと指摘されて削除した。

 

しかし隠しても無駄である。魚拓がある　→　http://archive.is/IBpTe

 

NPO法人ファクトチェック・イニシアティブの楊井人文（下画像）は「民主主義で選挙は一番重要だ。議論の前提の事実に誤りがあると、議論自体がおかしい方向に行ってしまう」と言っているが、それ以前に玉城デニーの告示前の公職選挙法違反はどうなのか？

 

 

玉城デニー陣営と同じように、朝日新聞も広報部がネットを監視している。都合の悪いものは削除する。

これは言論封鎖である。まるでシナである。

 

普段は「監視社会」どうのと騒ぐくせに、自分達が監視することは何とも思わないのだ。

 

反日左翼が目指す社会がどんな社会かわかるであろう。

 

朝日も報道機関であれば、ネットのデマ警戒よりも、公職選挙法違反の事実を報じたらどうなのか、朝日新聞。

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沖縄知事選が告示！ 沖縄の行く末が大きく変わる可能性がある大事な選挙。

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沖縄への米軍集中は政治的なもの　石破氏「本土の反基地闘争を恐れ移設」

石破茂元防衛相が、自身の公式サイトで、沖縄に米軍基地が集中している理由について、「（本土の）反基地闘争を恐れた日本とアメリカが、沖縄に多くの海兵隊の部隊を移したからだ」と説明している。政府はこれまで、沖縄に基地を置く理由に地理的優位性などを挙げているが、元防衛相が政治的要因を認めた形だ。

 

「なぜ、ここにこの基地が必要なのか、日本で代替できるもの、存在意義が乏しいもの、そういうものに対しては異議を述べる権利を日本は手にするべきだ」とも語った。

 

米軍普天間飛行場の辺野古移設にも触れ、「粛々と進めるのではなくて、沖縄のご理解を得るために、誠心誠意の努力をしたい」と、安倍政権の強硬的な姿勢を暗に批判した。（平成30年9月13日 沖縄タイムス）

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自民党の総裁選はほぼ安倍総理の三選が固い状況である。石破候補の電話作戦も石破になびくことなく8割は安倍総理支持だとという。

 

それは当然である。

 

石破は安倍総理に対抗するためか野党に同調して支持され、やってはいけない菅野完（海外逃亡犯）との対談を行い、そして反基地極左の機関誌・沖縄タイムスに利用されている。

 

ひどい、ひどいと言われてきた石破だが、ここまでひどいいのが明らかになると、もはや自民党から出て、沖縄県知事候補となった玉城デニーの欠員で政党要件を満たさなくなった自由党に行くのではないか、と勘繰ってしまう。

 

さて石破のことは置いといて、総裁選で安倍総理が三選を果たすと、一番の関心事は安倍総理三選直後の選挙である沖縄知事選である。

 

9月13日告示、9月30日開票であるが、玉城デニーが有利に展開しているという。

 

それはそうだろう。公職選挙法違反して告示前から選挙運動していたのだ。

 

しかも故・翁長知事の弔い合戦という名目で戦っている。

 

しかし実態は死者を利用している不道徳な連中である。

 

 

今回、自民党などの推薦である佐喜眞淳候補が敗れると、またもマスコミや反日極左による「安倍おろし」に勢いがつく。

 

だから絶対に負けるわけにはいかない。

 

死者（翁長知事）を利用する玉城デニーはこういう発言をしている。

 

「沖縄を一国二制度にして、関税を0にして消費税も0にしろ」

 

良識ある日本人ならば、これが意味することはすぐに分かるはずだ。

 

沖縄をシナに譲り渡す、である。

 

今回は翁長知事が急に亡くなったため、左翼が得意とする住所の移転は間に合わないという。

 

つまり沖縄県民の良識がそのまま選挙結果に反映されることになる。

 

沖縄の在り方が大きく変貌することになりかねない選挙だけに、日本のためにも佐喜眞淳候補に勝ってもらうしかない。

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