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五輪を口実にただ働き強いる

「ボランティア」は勤労動員
       五輪を口実にただ働き強いる

　２０２０年東京オリンピックの「無償ボランティア」募集が始まる。会場内などでの案内、競技運営や移動のサポート、海外要人接遇などに携わる「大会ボランティア」が８万人、東京都などが募集し会場への案内などに携わる「都市ボランティア」が３万人であり、合計11万人もの無償ボランティアは過去最大だ。別途に中・高生枠も設けられる。これはオリンピックを振りかざし、学生・労働者を無償労働に駆り出す「勤労動員」であり、戦時の国民総動員を狙った攻撃である。職場・大学から絶対反対の声を上げよう。

無償で働かせて企業は大もうけ

　組織委や都は無償労働を前提としているが、「ボランティア」という言葉に無償労働という意味はない。しかもその内実はとんでもないものだ。40度にも迫る酷暑の中、１日８時間、10日以上の労働と研修への参加を求められ、滞在費や交通費も自己負担（高まる批判を受けて１日１０００円分のプリペイドカードのみ支給となった）。事故やけがをしても労災すら適用されない。これは安倍政権が進める「雇用関係によらない働き方」を先行実施し、改憲と一体で労働基本権を根こそぎ奪いとる攻撃だ。
　小池百合子東京都知事は９月21日の会見で、「ブラックという批判もあるが」との記者の質問に対し「何をもってブラックと言うのか、私にはよくわかりません」とうそぶいた。
　労働者に無償労働を求める一方、五輪組織委にはスポンサー企業からの協賛金やテレビ放映権料として途方もない金が流れ込む。今回の東京五輪はこれまでの大会での「１業種１企業」の原則すら破壊したことで、組織委は過去最大となる４千億円ものスポンサー料をかき集めた。五輪マーケティングを独占する電通は巨額の利益を手にする。
　そもそも20年東京大会は招致段階から金権腐敗まみれだ。招致委員会が国際オリンピック委員会関係者に合計37億円もの賄賂を渡したとして、フランス検察が捜査中だ。金まみれの五輪で潤う張本人たちが「五輪のために無償で働くことは当然だ」というのである。

学生動員のため国が大学に要請

　国が前面に乗り出し、大学や企業にボランティア要員を確保させる事態が始まっている。14年には全国８００以上の大学と組織委が連携協定を結んだ。ボランティア参加を「単位」として認定する大学も広がる。企業は参加の経験を就職活動の際の分断と評価の基準とする。事実上の「学徒動員」「徴兵」だ。
　文部科学省とスポーツ庁は７月26日、各国公私立大や高等専門学校あてに通知を出し、大学のスケジュールである学事暦の変更にまで言及して「協力」を要請した。国は通知で「学生の社会への円滑な移行促進の観点から意義がある」と強調しているが、「社会への円滑な移行」とは国や企業のために進んでただで働き、ものを言わない奴隷以下の労働力の育成だ。すでに首都大学東京、明治大学、国士舘大学などが学事暦の変更を決定している。

労働改悪・改憲とも一体の攻撃

　五輪ボランティアは、経団連の「就活ルール廃止」とも一体である。９月３日に経団連の中西宏明会長は「21年春以降に入社する学生向けの採用ルールを廃止するべきだ」と言及した。五輪ボランティア確保を「大義名分」に、現行の「６月１日面接解禁、10月内定」のルールを前倒しすることが計画されていたが、21年春入社の学生以降の全面廃止に踏み込んだ。
　戦後の「終身雇用」「年功賃金」を前提とした「就活ルール」廃止は、安倍政権の「働き方改革」、戦後労働法制解体攻撃そのものだ。あらかじめ能力主義で分断し、総非正規職化と労働組合のない企業、社会を目指す攻撃である。
　安倍が20年東京五輪にかけた狙いは「原発事故による放射能汚染と健康被害はなかった」という大うそを宣伝することだ。愛国心を扇動し、闘う労働組合を一掃し、20年新憲法施行を狙う攻撃と一体だ。これに国民を総動員するボランティア攻撃を絶対に許してはならない。労働者・学生はボランティアを拒否し、闘う労働組合と学生自治会のもとに団結を取り戻し、安倍打倒、改憲・オリンピック粉砕へ立ち上がろう。

水平同盟杉並支部が大会

水平同盟杉並支部が大会
                       東京西部ユニオン　         茅原まり

　８月31日、全国水平同盟杉並支部の第６回大会に仲間と共に参加しました。７月15日の全国水平同盟第７回大会を受けての大会は、「戦争と改憲に絶対反対し、『改憲・戦争阻止！大行進』の先頭に立って闘う」という熱気あふれるものでした。
　私は２０１３年の杉並支部結成以来、毎回参加し、新しい部落解放運動をつくり出そうとする「熱意と苦闘」を間近で感じ学んできましたが、いよいよ本格的に解放運動が全国に巻き起こり、労働者の団結を根底的なところでつくり出し、すべてを奪い返す時代が来たと確信できました。
　杉並支部の１年間の取り組みで特筆すべきは、①狭山闘争の前進、②労組拠点形成の着実な取り組み、③狭山闘争を星野奪還の闘いと一体で推進し「星野さんを取り戻そう！杉並高井戸の会」の結成にいたる努力と広がりです。大会ではこの路線をさらに進めることが確認されました。
　全国水平同盟事務局長の平沼和典さんの講演「改憲阻止と部落解放運動」は、「西郡のように闘おう」（第７回大会議案）をベースに語られました。全国の部落で進められている民営化・更地化攻撃は改憲攻撃そのもの。「更地化」とは地域破壊であり解雇と非正規化、生活破壊そのものであること、したがって闘いは、権力者の腐敗に真っ向から立ち向かい、絶対反対を貫くことなのです。
　全国水平同盟が時代認識をはっきりさせ、闘いの中でつかんだ勝利の地平を共有し、杉並支部とともに東京・関東で水平同盟の旗を林立させましょう。必ずできると確信しました。

自治労倉敷が改憲阻止決議

自治労倉敷が改憲阻止決議
全国で声明出し行動を

　８月自治労定期大会で「憲法改悪断固阻止」の大会宣言が決議されました。自治労倉敷でも「安倍政権による改憲案の国会提出に対して、組織の総力を挙げて絶対反対で闘う」決議が上げられました。その声明を紹介します。全国全産別の各単組、団体、個人で改憲絶対反対の声明を発し、行動しよう。

改憲・戦争阻止決議

　本年７月に発生した西日本豪雨災害では、２２０人以上の人命が失われた。
　倉敷市真備地区においては、５０人以上の人命が失われ、市街地のすべてが水没し、労働者の最大の資産である４０００棟の住宅が全壊し、多数の商店や事業所の経営基盤が奪われた。災害から２か月が経過したが、いまだに多くの被災者は避難所や借り上げ住宅で不自由な生活を余儀なくされている。
　今回の大災害は、労働者人民の命と生活をないがしろにして、軍事費に血税をつぎ込み、治水対策を放置してきた国の責任であり、歳出削減を目的に強行された市町村合併や非正規職化、民営化と地方切り捨て政策が被害を大きくした。
　このような状況は、社会が崩壊している日本のどこの地域においても起こりえることである。
　労働現場においては、自治体労働者の約半数を占める非正規労働者を１年ごとに更新し、更新のたびに１か月の試用期間と人事評価で当局への服従を迫る「会計年度職員」制度を導入し、ほとんどすべての職員を、非正規職化し団結と組合破壊を狙った攻撃が迫っている。
　いま世界では、過剰資本・過剰生産力の矛盾により、アメリカトランプ政権を最先端とした市場と資源を奪い合う争いが激化し、経済戦争から軍事的争いに転化しようとしている。
　安倍政権も、世界中にある日本の権益を確保するため、戦争をする国に転換し、核武装への衝動を強めている。
　安倍の改憲案は、憲法９条の２を設け、「自衛隊と自衛権」を明記し、さらに「緊急事態条項」を新設しようとしている。
　９条改憲により、自衛隊員には「国のために死ね」と命令され、学校では戦争教育が強制され、職場では戦争訓練や自衛隊への協力が強制される。また、政府や軍隊に対する批判は弾圧され、基本的人権や個人の自由が踏みにじられ、社会のすべてが軍事優先に一変させられる。
　安倍政権による改憲案の国会提出に対して、組織の総力を挙げて絶対反対で闘うこと。
　以上決議する。
２０１８年９月10日
全日本自治団体労働組合
倉敷市職員組合

災害を口実に廃線狙うＪＲ

ローカル線の廃止を阻もう
         災害を口実に廃線狙うＪＲ

　ＪＲ資本は各社とも、ローカル線の廃止に向けて動いている。ＪＲが強行する第３の分割・民営化攻撃は、鉄道業務の全面的な外注化や労働組合の破壊とともに、地域住民から必要な交通手段を奪う廃線化でもある。

「財政支援」の名で廃線を迫る国

http://www.zenshin.org/zh/f-kiji/2018/photo/f2968_01_03a.png

　ＪＲ北海道は16年11月に「13線区１２３７㌔メートルは維持困難」と発表して以来、ローカル線の廃止を地元にのませようと必死になってきた。すでに石勝線の新夕張―夕張間の廃止は夕張市との間で合意がなされ、留萌線、札沼線の北海道医療大学―新十津川間、根室線の富良野―新得間、高波の被害を受けて運休中の日高線の鵡川（むかわ）―様似（さまに）間の４線区についても、ＪＲは廃止を既定方針にして自治体との協議に臨んでいる。
　安倍政権は、そのＪＲ北海道に対し、さらに廃線を加速しろと迫っている。
　７月27日、石井啓一国土交通相が、ＪＲ北海道に対し経営改善を指示する監督命令を出すとともに、２０１９〜20年度の２年間で総額４００億円の財政支援を行うと公表した。その際、石井国交相は「２年間で目に見える成果を挙げることが重要」とＪＲ北海道に突きつけた。
　財政支援と言っても、対象は施設や車両の修繕費、青函トンネルの維持管理費などに限られている。ＪＲ北海道の経営を抜本的に立て直すものではない。しかもその支援策は、国と同額の負担を地元自治体が負うことを前提にしたものだ。
　安倍政権はＪＲ北海道が求めた２０３０年までの長期支援さえ拒んだ。要は、２年後には「成果が出なかった」として全面的な廃線を強行することが狙いだ。

ストを構え反撃する動労西日本

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　７月に西日本一帯を襲った豪雨災害は、安倍政権による人災だ。ＪＲ西日本はこの災害を口実に、ローカル線を廃止しようと狙っている。
　ＪＲ西日本は芸備線の狩留家（かるが）―備後落合間、福塩線の府中―塩町間、呉線の三原―安芸川尻間の復旧は来年１月以降になると発表した。特に芸備線の狩留家―三次間の復旧は１年以上かかるという。
　ＪＲ西日本の来島達夫社長は７月18日の記者会見で、「存廃は地元自治体との協議次第」と表明した。地元自治体が金を出さなければ、鉄道を復旧しないということだ。
　ＪＲ西日本は、今年３月の三江線の廃止に続いて、ローカル線の切り捨てを強行しようとしているのだ。
　ＪＲ四国でも、予讃線の卯之町―北宇和島間が不通になったままだ。同社の半井真司社長は、「豪雨災害により今年度は赤字」「ＪＲ北海道のように国の支援が必要になる」と述べた。これは、やがてはＪＲ北海道のように廃線に進むという意思表示だ。
　こうしたローカル線の切り捨てに対し、動労西日本は９月10日、山陽本線五日市駅を拠点にストライキを構えている。労働組合の闘いこそが、地域住民の生活を守るのだ。

地方を破壊してリニアに３兆円

　ローカル線の廃止に動いているのはＪＲ東日本も同じだ。ＪＲ東日本が７月に発表した経営計画「グループ経営ビジョン『変革２０２７』」は、「地域特性に応じた輸送モードへ転換」を掲げている。ローカル線のバス転換・廃止を推し進めるということだ。
　この攻撃に対し、動労千葉は地域の住民と結び、内房線や外房線を守る運動を繰り広げている。
　ＪＲによって必要な交通手段を奪われようとしている地域住民の怒りの矛先となっているのが、リニア新幹線への３兆円もの財政投融資資金の投入だ。ローカル線を維持するためなら、これほどの巨費はいらない。それを拒む安倍政権が、完成の見通しすら立たないリニア新幹線には湯水のように金をつぎ込んでいる。ＪＲ東海名誉会長の葛西敬之は安倍の盟友であり極右・日本会議につながる経営者集団「さくら会」の重鎮だ。何より国鉄１０４７名解雇の首謀者だ。リニア新幹線への国費の投入は、森友や加計を上回る公費の私物化、大疑獄だ。
　改憲・戦争に突き進む安倍政権とＪＲ体制を倒そう。ローカル線の廃止を阻み、住民の生活を守る道はそこにある。

転載元: たたかうユニオンへ！

沖縄の怒りと共に基地撤去へ

オスプレイ配備阻止を
首都圏が一大軍事拠点に
沖縄の怒りと共に基地撤去へ

http://www.zenshin.org/zh/f-kiji/2018/photo/f2969_03_01a.png

http://www.zenshin.org/zh/f-kiji/2018/photo/f2969_03_01b.jpg

（写真　ＣＶ22オスプレイ）

　防衛、外務両省は８月22日、米空軍の垂直離着陸輸送機ＣＶ22オスプレイ５機が米軍横田基地（東京都福生市など）に10月１日に正式配備されることを発表した。米軍は２０２４年ごろまでに計10機と、要員約４５０人を順次配備する予定だという。安倍が次の国会で改憲発議を狙う中、首都圏が沖縄と並ぶ一大軍事拠点になろうとしている。沖縄の怒りと共に10・１オスプレイ横田基地配備を阻止し、「戦争する国」づくり＝改憲を粉砕しよう。労働組合はその先頭に立とう。

北朝鮮政権転覆の特殊作戦部隊

　配備されるＣＶ22オスプレイは、特殊部隊を敵地に潜入させることを任務としている。沖縄・普天間基地に配備されている米海兵隊機ＭＶ22オスプレイと基本性能は同じだが、米空軍機ＣＶ22は地形追随レーダーなどを搭載しており、山岳地帯、夜間、低空飛行といった過酷な条件での運用を前提とする。北朝鮮のキムジョンウン政権首脳部を暗殺する「斬首作戦」や核施設制圧のための特殊作戦を担うのがＣＶ22なのだ。
　すでに横田基地には今年４月から前倒しで５機飛来し、日本全土で横田基地を拠点にした訓練が始まっている。横田基地と米軍岩国基地や米軍三沢基地などの往復を、北朝鮮の山岳地帯に見立てた低空飛行訓練として行っているとも言われている。今後の訓練先として北関東空域や静岡（キャンプ富士）、青森、沖縄の演習場などが予定されている。また千葉県の陸上自衛隊木更津駐屯地は、陸自のＶ22オスプレイ暫定配備候補地として検討されており、米軍機の整備拠点としても使用する予定だ。首都圏上空は米軍と自衛隊のオスプレイが恒常的に展開することになる。
　オスプレイ配備は沖縄以外では初めてだ。横田基地を中心に朝鮮侵略戦争の訓練を激化させながら、首都圏が沖縄と並ぶ一大軍事拠点になろうとしている。

首都圏も戦争と隣り合わせに

　それは首都圏を戦争と隣り合わせの現実にたたき込む。
　16年12月にＭＶ22が名護市の海岸に墜落・炎上したが、ＣＶ22はこのＭＶ22よりはるかに危険だ。重大事故件数は10万飛行時間あたり４・05。米海兵隊の航空機全体の２・72を上回る。６月には横田基地から沖縄・嘉手納基地に向けて出発した５機のうち１機が鹿児島県の奄美空港に緊急着陸した。
　しかも、横田基地は周辺３㌔圏内に30校以上もの小中学校がある人口密集地帯だ。ここで夜間旋回飛行やタッチ・アンド・ゴーなどの危険な訓練を繰り返している。この４カ月間でも離着陸は３００回を超えた。
　沖縄でも横田配備に対し怒りと危機感が噴出している。ＣＶ22は嘉手納基地に拠点を置く３５３特殊作戦群の隷下部隊だ。沖縄での訓練も想定され、沖縄の基地も一層強化される。
　今、辺野古新基地建設を巡り戦争と基地に対する沖縄の根底的な怒りが爆発している。この沖縄の怒りが首都圏に燃え広がることは不可避だ。

日米安保粉砕！安倍・小池倒そう

　だが、住民の命と生活を蹂躙（じゅうりん）しながらあくまで改憲・戦争に突き進んでいるのが安倍であり都知事・小池百合子だ。
　安倍政権はＣＶ22配備を「日米同盟の抑止力・対処力を向上させる」と大歓迎した。そして横田配備を突破口にして、自衛隊の侵略軍隊化をも狙い、自衛隊初となる輸送機Ｖ22オスプレイの佐賀空港配備を、漁民の怒りが爆発する中で、着陸料１００億円（20年間）でもって佐賀県知事に受け入れを表明させた。
　陸自に配備されるＶ22の任務は、敵地殴り込みのための「水陸機動団」（＝日本版海兵隊）の輸送だ。安倍は１機約１００億円もするオスプレイを米政府から17機も購入し、米トランプ政権の世界戦争に参戦しようとしている。日米安保体制を強化しつつ、改憲と一体で「戦争する国」づくりへ突き進んでいるのだ。
　また改憲・核武装論者の小池は「地元への情報提供がない」「安全対策の徹底は守ってもらいたい」とペテン的につぶやくが、横田配備自体は推進だ。
　米軍は日米安保体制下で日米地位協定に基づき、事前通告なく自由に訓練ができるとしている。一切の元凶は日米安保体制にある。今こそ、沖縄の怒りと一つになって、安倍・小池を倒し、日米安保粉砕・基地撤去、改憲阻止へ闘おう。

改憲阻止を掲げ労働組合先頭に

http://www.zenshin.org/zh/f-kiji/2018/photo/f2969_03_01c.jpg

（写真　6月17日、横田基地へのオスプレイ配備に反対し、労働組合を先頭に1900人が結集した。参加者は「ＮＯ！オスプレイ」のボードを一斉に掲げた【東京都福生市】）

　６月には、横田基地の地元でオスプレイ配備阻止行動が自治労、日教組や私鉄総連傘下の青年労働者を中心に１９００人の結集でかちとられた。安倍は、こうした労働組合を解体するために、９月のＵＡゼンセン大会で改憲推進方針を決定させようとしている。オスプレイ配備阻止は、改憲をめぐる連合の分裂・解体情勢と真っ向から対決する改憲阻止決戦そのものだ。今こそ労働組合は反戦・反基地の旗を高々と掲げ、全住民の先頭で立ち上がろう。
　改憲・戦争阻止！大行進三多摩実行委員会（準）が呼びかける「オスプレイ配備反対！改憲阻止！基地撤去！　横田集会＆デモ」が９月30日（日）、午後２時から福生市民会館で開催される。全力で集まろう。

転載元: たたかうユニオンへ！