黄禍論
日露戦争の勝利は、朝鮮半島へ触手を伸ばすロシアの意図を挫き、日本の念願であった関税自主権を含む条約の改正を実現させた。しかし、支那大陸進出を狙うアメリカでは、カリフォルニア州で日本人移民の排斥が行われ、１９０７年には日本を仮想敵国としたオレンジ計画という戦争作戦計画が立てられるなど、対日憎悪を激化させた。この頃、欧米では、黄色人種が将来、白色人種に災禍をもたらすであろうといった黄禍論が唱えられ、日本が日露戦争に勝利したことによって、さらに広まることとなった。アメリカにおける排日運動も、勤勉で優秀な日本人移民への理性的とはいえない反発や憎悪であった。日本政府は、事態を解決すべく外交努力を重ねるが、交渉は好転することなく、１９０８（明治４１）年、日米紳士協約を結び、アメリカへの移民を制限することを約束し譲歩した。しかし、すでに移住している日本人への差別や迫害は激化するだけであった。
辛亥革命
日清戦争後、清の国内は混乱を極めていた。１９１１年、辛亥革命が起こり、翌年、孫文を臨時大統領に中華民国が成立した。清の実力者であった袁世凱は、清帝の退位を条件に自ら大統領になることを革命派に承諾させ、宣統帝溥儀は退位し、清は滅亡した。ところが、大統領に就任した袁は革命派の弾圧を始めるのであった。支那は各地で軍閥が割拠する時代へとなった。
ロシア革命
１９１４（大正３）年、ヨーロッパで第一次大戦が勃発。日本は日英同盟に基づき参戦し、山東半島の青島へ出兵した。
大戦のさなか、ロシア革命が起こり、世界最初の社会主義国としてソビエト連邦が誕生する。ロシア共産党は、世界革命を目指しコミンテルンを創設し、宣伝活動を進めた。
１９１８（大正７）年、共産主義思想の拡大を恐れたイギリスとフランスは日本やアメリカに働きかけ、大戦中捕虜となったチェコスロバキア軍の救済を名目にシベリアへ出兵した。１９２０（大正９）年、尼港（ニコライエフスク）で居留民など７００人以上の日本人がパルチザンによって虐殺される事件が起きた。やがてアメリカは撤兵するが、日本は１９２２（大正１１）年まで共産軍と戦い撤兵を遅らせたため、アメリカの疑念を招くこととなった。ヨーロッパや日本では共産主義革命に強い警戒心を抱いていたが、アメリカでは危機意識が薄かった。
国際連盟
１９１９（大正８）年、第一次大戦後のパリ講和会議において、国際連盟の設立が提唱され、日本は人種差別撤廃条項を提案した。投票の結果、賛成多数を得るが、議長役のアメリカは、全会一致の賛成を得られなければ採択できないと、突如、規則を変更し、不採択を宣言した。
１９２１（大正１０）年、海軍軍縮問題を討議するためワシントン会議が開かれ、米英日の主力艦の保有率が５・５・３と決められた。また、アメリカの強い意志によって日英同盟が廃棄されることとなった。
人種差別撤廃条項が不採択となり、日英同盟が廃棄されたことは、アメリカにおける排日運動を勢いづかせることになる。１９２４年には、「排日移民法」を成立させ、日本人移民を全面的に禁止とした。
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2019
