|
日中戦争における映像を含む、記録映画。恐らく昭和40年代の日中国交正常化前後に作られた映像と思われる。昭和12年8月13日の第二次上海事変から蒋介石が台湾へのがれるまでの映像を含む。
この映像は98年、某亜細亜大学教授へ資料として渡したのち無断で著作で使用された映像です。 この大学教授は他人の資料を無断で使用して写真検証を行ったと自称していますがパクりばかりの盗作者です。 |
戦争
[ リスト | 詳細 ]
全1ページ
[1]
コメント（1）
公行 広東十三行（カントンじゅうさんこう、中：廣州十三行・广州十三行、英語：Thirteen Factories）とは、清代の広州に於ける外国貿易を独占した商人団の通称。洋貨行、洋行、行商等とも称され
広東十三行起源1685年（康煕24年）、海外との貿易が康熙帝によって許可されると、広州には粵海関が置かれたが、翌年には牙行（仲買商）である広東十三行を指定し、粵海関監督のもとで貨物の集散、関税の徴収等に当たらせた。これが行商制度の始まりである。
十三行といっても、必ずしも13人の商人団ではない。当時の広州に於いては、数十家の牙行（仲買商）のうち、有力なものが珠江の沿岸に倉庫や店舗等を張って立ち並べていた。明末清初からそれらの建築物をその数から十三行と呼ぶ習わしがあったが、商人たちに対しても同様にして用いられたことに由来する。
公行の結成1720年（康煕59年）、海関監督は数十家の牙行（仲買商）のうち有力な16家を選び、そのうち5行に対しては貿易額の全額を、6行に対しては貿易額の半額を、残りの6行に対しては貿易額の4分の1の責任を負わせ、さらには、新たに加入しようとするものに対しては1千両を支払って第三の6行に加えようとした。東インド会社の記録によると、この時を以て公行の成立に至るとされている。しかし、この制度は多くの牙行の反対にあい、翌年には解散を余儀なくされた。
1726年（雍正4年）、海関監督兼広東巡撫である楊文乾は、雍正帝の許可を得て、再び有力な牙行6家を選んで外国貿易を独占させ、関税収入を確実にしようとした。ここで指定された6家は保商と呼ばれ、監督に対する責任を負った。また一般の牙行は彼らの保障のもとで貿易に参与した。
1760年（乾隆25年）、広州の牙行を外洋行（ヨーロッパ船担当）、本港行（タイ船担当）、福潮行（潮州船・福建船担当）に分け、同文行の潘振成を中心として、新たに9行を外洋行として組織させた。外洋行は関税や貿易に連帯で責任を負い、外交交渉までも担当するようになった。『粵海関志』の記載によれば、この時を以て公行の成立に至るとされている。
盛衰1740年（乾隆40年）、取引に付加税を課して行用銀とし、これを積み立てることで、行商の負債返還基金の為の或いは関税納入の為の基金とした。これは多くの行商が関税納入の遅滞や資本不足のために倒産していたことに因由するが、このことで19世紀初頭にかけて公行の全盛期を迎えた。
茶や陶磁器を輸出し、銀貨や雑貨を輸入することで広東十三行は巨万の富を手にしたが、アヘン貿易が始まり、さらに清朝政府によってアヘンが禁止されると、此等を正規の貿易として扱うことが出来なかったので、その後次第に衰退していくこととなった。
その他1757年以後、日本の出島と同様に、国内の西洋に対する唯一の海の窓口となったの広東十三行は、西洋の軍備、医術などを国内に紹介したほか、怡和行の伍崇曜（伍敦元の息子）は『粤雅堂叢書』を、同文行の潘仕成は『海山仙館叢書』を編纂した。
主な公行
|
|
阿片戦争 アヘン戦争 衝突した勢力 指揮官 戦力 被害者数
阿片戦争（アヘンせんそう、英: First Opium War, First Anglo-Chinese War）は、清とイギリスとの間で1840年から2年間にわたって行われた戦争である。名前の通り、アヘンの密輸が原因となった戦争である。アロー戦争を第二次とみなして第一次アヘン戦争とも。
戦争に至った経緯一方ヨーロッパ側で中国貿易の大半を握っているのはイギリス東インド会社であり、同社は現地に「管貨人委員会」(Select Commitee of Supercargoes)という代表機関を設置していた[3]。しかし北京政府はヨーロッパとの交易を一貫して「朝貢」と認識していたため、直接の貿易交渉には応じようとしなかった。そのため管貨人委員会さえも公行を通じて「稟」という請願書を広東地方当局に提出できるだけであった[3]。
このような広東貿易制度は中国市場開拓を目指すイギリスにとっては満足のいくものではなかった。広東貿易制度の廃止、すなわち北京政府による貿易や居住の制限や北京政府の朝貢意識を是正することによって英中自由貿易を確立することが課題になっていった[4]。
イギリス東インド会社は1773年にベンガル阿片の専売権を獲得しており、ついで1797年にはその製造権も獲得しており、これ以降同社は中国への組織的な阿片売り込みを開始していた。北京政府は阿片貿易を禁止していたが、地方の中国人アヘン商人が官憲を買収して取り締まりを免れつつ密貿易に応じたため、阿片貿易は拡大していく一方だった。1823年には阿片がインド綿花に代わって中国向け輸出の最大の商品となっている。広東貿易の枠外に広がりゆく阿片貿易は広東貿易制度を崩壊させるきっかけとなっていく[5]。
アヘン貿易「三角貿易#英国、インド、清国の三角貿易」も参照
当時のイギリスは、茶、陶磁器、絹を大量に清から輸入していた。一方、イギリスから清へ輸出されるものは時計や望遠鏡のような富裕層向けの物品はあったものの、大量に輸出可能な製品が存在しなかったうえ[6]、イギリスの大幅な輸入超過[7]であった。イギリスは産業革命による資本蓄積やアメリカ独立戦争の戦費確保のため、銀の国外流出を抑制する政策をとった。そのためイギリスは植民地のインドで栽培した麻薬であるアヘンを清に密輸出する事で超過分を相殺し、三角貿易を整えることとなった。
清のアヘン取締  道光帝（左）と林則徐（右）。 この事態に至って、清では官僚の許乃済から『許太常奏議』といわれる「弛禁論」が出た。概要は「アヘンを取り締まる事は無理だから輸入を認めて関税を徴収したほうが良い」というものである。この論はほとんどの人間から反対を受け一蹴された。
林則徐はアヘンを扱う商人からの贈賄にも応じず、非常に厳しいアヘン密輸に対する取り締まりを行った。
さらにイギリス商人が持っていたアヘンを没収、夷館も閉鎖した。同年6月6日には没収したアヘンをまとめて処分した。焼却処分では燃え残りが出るため、阿片塊を海水に浸した上で塩と石灰を投入し、化学反応によって無毒化させた。この時に処分したアヘンの総量は1,400トンを超えた。その後も誓約書を出さないアヘン商人たちを港から退去させた。
英国の対応北京の清政府内で阿片禁止論が強まっていた1836年、英国外相パーマストン子爵は現地イギリス人の保護のため、植民地勤務経験が豊富な外交官チャールズ・エリオットを清国貿易監察官として広東に派遣した[10]。またパーマストン子爵は海軍省を通じて東インド艦隊に対し、清に対する軍事行動の規制を大幅に緩めるのでエリオットに協力するよう通達した[10]。ただし、いまだ阿片取り締まりが始まっていないこの段階ではパーマストン子爵も直接の武力圧力をかけることは禁じている[10]。
1839年3月に広東に着任した林則徐による一連の阿片取り締まりがはじまると、エリオットはイギリス商人の所持する阿片の引き渡しの要求には応じたが、誓約書の提出は拒否し、5月24日には広東在住の全英国人を連れてマカオに退去した[11]。急速な事態の進展に東インド艦隊も事態を掴んでおらず、軍艦を派遣してこなかったため、エリオットの元には武力がなかった。これを絶好のチャンスと見た林則徐は九竜半島でのイギリス船員による現地民殺害を口実に8月15日にマカオを武力封鎖して市内の食料を断ち、さらに井戸に毒を撒いてイギリス人を毒殺しようと企んだ[12]。
戦争勃発
1841年8月26日、アモイで清軍を蹴散らす第18近衛アイルランド連隊。 エリオットは1839年9月4日に九竜沖砲撃戦、11月3日に川鼻海戦に及んで清国船団を壊滅させた。
一方イギリス本国も外相パーマストン子爵の主導で対清開戦に傾いており、1839年10月1日にメルバーン子爵内閣の閣議において遠征軍派遣が決定した[13]。「阿片の密輸」という開戦理由に対しては、清教徒的な考え方を持つ人々からの反発が強く、イギリス本国の庶民院でも、野党保守党のウィリアム・グラッドストン（後に自由党首相）らを中心に「不義の戦争」とする批判があったが[注釈 1]、清に対する出兵に関する予算案は賛成271票、反対262票の僅差で承認され、この議決を受けたイギリス海軍は、イギリス東洋艦隊を編成して派遣した。 1840年8月までに軍艦16隻、輸送船27隻、東インド会社所有の武装汽船4隻、陸軍兵士4,000人が中国に到着した[16]。英国艦隊は林則徐が大量の兵力を集めていた広州ではなく、兵力が手薄な北方の沿岸地域を占領しながら北上し、大沽砲台を陥落させて首都北京に近い天津沖へ入った[17]。
天津に軍艦が現れたことに驚いた道光帝は、強硬派の林則徐を開戦の責を負わせて新疆イリへ左遷し、和平派のキシャンを後任に任じてイギリスに交渉を求めた。イギリス軍側もモンスーンの接近を警戒しており、また舟山諸島占領軍の間に病が流行していたため、これに応じて9月に一時撤収した[18]。
1841年1月20日にはキシャンとエリオットの間で川鼻条約（広東貿易早期再開、香港割譲、賠償金600万ドル支払い、公行廃止、両国官憲の対等交渉。後の南京条約と比べると比較的清に好意的だった）が締結された。ところが英軍が撤収するや清政府内で強硬派が盛り返し、道光帝はキシャンを罷免して川鼻条約の正式な締結も拒否した[19]。
イギリス軍は軍事行動を再開した。英国艦隊は廈門、舟山諸島、寧波など揚子江以南の沿岸地域を次々と制圧していった[20]。三元里事件での現地民間人の奮戦や、虎門の戦いでの関天培らが奮戦もあったが、完全に制海権を握り、火力にも優るイギリス側が自由に上陸地点を選択できる状況下、戦争は複数の拠点を防御しなければならない清側正規軍に対する、一方的な各個撃破の様相を呈した。とくに「ネメシス」号をはじめとした東インド会社汽走砲艦の活躍は目覚ましく、水深の浅い内陸水路に容易に侵入し、清軍のジャンク船を次々と沈めて、後続の艦隊の進入の成功に導いた[21]。
英国艦隊はモンスーンに備えて1841年から1842年にかけての冬の間は停止したが、1842年春にインドのセポイ6,700人、本国からの援軍2,000人、新たな汽走砲艦などの増強を受けて北航を再開した。5月に清が誇る満洲八旗軍が駐屯する乍浦を陥落させると揚子江へ進入を開始し（ここでも汽走砲艦が活躍）、7月には鎮江を陥落させた[22]。英軍が鎮江を抑えたことにより京杭大運河は止められ、北京は補給を断たれた[22]。
この破滅的状況を前に道光帝ら北京政府の戦意は完全に失われた[22]。
|
||||||||||||||||||||||
.jpg)
.svg){kind=small}
全1ページ
[1]
