歴史好きのダボラ吹き

「令和の御代」の始まりが・・

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 そのためににも「自主防衛なくして同盟なし&同盟とは相互扶助」「令和の大攘夷体制」の履行&構築が待ったなし‥(思案)

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中国、「世界初」無人水陸両用車両を配備 南シナ海、尖閣での使用を想定か Apr 23 2019


 中国軍が世界初の無人水陸両用車両「マリン・リザード」を新たに配備したと、複数の中国メディアが報じている。人工衛星を介して操縦するドローンで、小型船形態で水上を航行、陸上では履帯を展開して走行する。小型ミサイルと機関銃で武装し、偵察・照準用の各種センサーを備えているという。

 軍事専門家からは、中国が実効支配する南シナ海の離島における制圧と防衛の攻守両方の任務に有効だという意見が出ている。領有権を主張する日本の尖閣諸島への上陸作戦も、当然運用ケースの視野に入っているだろう。米防衛誌は、米軍や同盟軍の真の脅威となるか、慎重に見極める姿勢だ。


◆上陸作戦用の水陸両用強襲輸送車を無人化
 中国共産党機関紙、人民日報系の英字紙グローバル・タイムズなどの報道によれば、「マリン・リザード」は、国有造船会社・中国船舶重工集団(CSIC)傘下の武昌船舶重工集団の工場から、今月8日にロールアウトされた。CSICは、世界初の無人水陸両用車両だと、中国最大のSNS 「微博(ウェイボー)」で発表した。

 発表された写真で見る限り、外観は米国製水陸両用強襲輸送車AAV7(AAVP7)に似ている(ナショナル・インタレスト)。「マリン・リザード」のサイズは、全長12mとされ、全長約8m・重量約25トンのAAV7を上回るが、おおまかには、AAV7を無人化したしたものと見て良いかもしれない。AAV7は、離島防衛のために陸上自衛隊が2018年に新設した水陸機動団にも採用されている。


 公式発表やメーカーの関係者の発言として伝えられている「マリン・リザード」の主な性能・装備は以下の通り。

・全長12m
・最大水上航行速度=50ノット(ハイドロジェット推進)、最大陸上移動速度=20km/h(車体下部収納の履帯ユニット4基を展開)
・武装=機関銃x2、対艦・対空ミサイル垂直発射管
・偵察・照準用電気光学システム及びレーダーシステムを装備
・車体はアルミニウム製でステルス性能を備える
・操縦は軍事衛星「北斗」を介して行う。最大操作範囲は1,200km。AIによる自律走行も可能
・無人偵察機や無人小型船舶など、ほかの陸海空ドローンとの連携も可能
・約8ヶ月間の保管状態からの起動・運用が可能

◆上陸作戦を想定
 CSICは、想定任務に、沿岸警備・偵察、航空基地の防衛、兵員輸送などを挙げている。中国の軍事コメンテーター、ソン・ツォンピン氏は、それに加えて、離島への奇襲攻撃と防衛の攻守両面で有効だと指摘。「南シナ海においては、サンゴ礁の制圧と防衛の両方に用いることができる」と香港英字紙サウス・チャイナ・モーニング・ポスト(SCMP)に語っている。

 第2次世界大戦の硫黄島の戦いやノルマンディー上陸作戦を見るまでもなく、海からの敵前への上陸作戦は多大な犠牲を伴う。その露払い的な役割を無人機にさせるのは、犠牲を抑えるための最も有効な手段かもしれない。中国の上陸作戦の専門家はグローバル・タイムズに、「この水陸両用ドローン船(車両)は、侵攻作戦に適している」と語る。

 島や沿岸への上陸作戦では、艦艇からの準備砲撃と航空攻撃に続いてAAV7のような水陸両用車両を用いて兵員を上陸させる。この部分を無人車両の「群れ」に置き換え、無人攻撃で残敵を掃討、人員をそれに続いて上陸させれば、人的な犠牲は最小限で済むという発想だと、同専門家は指摘する。「マリン・リザード」はそうした新時代の上陸作戦を想定して開発され、最終的には、無人航空機と無人船舶と連携した立体的な運用も想定していると見られる。




◆米誌は「眉唾もののできすぎた話」の可能性も指摘
 中国側が、「マリン・リザード」の配備は上陸作戦・離島防衛の「ロボット革命」の第一歩だと胸を張るのに対し、米防衛誌ナショナル・インタレストは、「眉唾ものの出来すぎた話」である可能性もあると、慎重だ。同誌は、主張されている性能をフルに発揮できれば、革新的な兵器であることは認めつつ、いくつか疑問点も挙げている。

 その一つは、従来の水陸両用車両は純粋な船に比べて洋上での安定性が低く、荒れた海で沈没した事例が過去に多くある点だ。確かに、「マリン・リザード」の外観はAAV7などの従来の水陸両用車両と大きく変わっているようには見えず、この点が克服されているかは疑問だ。また、装甲の厚さや各種センサーの性能も不明で、ここが不十分だと決定的な弱点となる可能性が高い。また、普段はスイッチをオフにして保管する形となるが、有事の際に素早く起動・運用するために専用の人員を24時間体制で配置するのか、そこをAIに頼るとすれば暴走の危険はないのか、といった疑問点も同誌は挙げている。

 いずれにしても、米海兵隊や自衛隊水陸機動団の直接のライバルが、無人化で先んじたのは紛れもない事実だ。それを単にSFじみた夢物語だと軽く見ない方が良さそうだ。(ニュースフィアより抜粋)


中国が大幅譲歩で継続、マレーシア鉄道計画 「一帯一路」のジレンマ Apr 23 2019


 マレーシアと中国は12日、建設費用を5800億円圧縮することで、マレーシア東海岸鉄道の建設プロジェクトを再開することで合意した。このプロジェクトは、今年1月にマレーシアのアズミン経済相が、国家財政を圧迫するとして同計画を中止したことから、今回事実上、中国が大幅に妥協する形となった。マレーシアのマハティール首相は15日、建設プロジェクトの再開を発表し、完成時期が当初計画の2年半遅れの2026年末になるとの見通しを明らかにした。

◆一帯一路にとってのマレー半島
 中国が妥協した理由はどこにあるのか。まず、一帯一路を進める上で、マレー半島は北京にとって極めて重要だ。東海岸鉄道計画は、東海岸のクアンタン港と西海岸のクラン港を結ぶものだが、これは南シナ海とインド洋を繋ぐことを意味する。中国東部沿岸とインド洋、遠くは中東とアフリカとの海上貿易を発展させるには、マレー半島における影響力を高めることが重要となる。また、マラッカ海峡の通過は、費用や日数が掛かるだけでなく、世界有数の海賊出没地帯でもあるので、マレー半島を開拓する意義は極めて大きい。中国にとっては、建設費用を5800億円圧縮しても両海を横断する道がほしいのかもしれない。

 ちなみに、中国には、マレー半島北部タイのラノーン県とチュムポン県に跨がるクラ地峡において横断運河を作る構想があるという。クラ地峡は、東側のタイランド湾と西側のアンダマン海に挟まれるが、一番短い部分だと僅か44キロしかなく、仮にここに横断運河ができれば、中国は海上貿易面で大きな可能性を得ることになるだろう。

◆妥協した中国、その狙いと影響
 また、北京としては今回示した姿勢で、各国から表面化する抵抗や反発を払拭したい狙いもあるだろう。近年、中国による一帯一路政策は、国際社会から「債務の罠」「債務帝国主義」などと揶揄されていることがあるが、北京もそれは理解しているはずである。中国としては、今回のように妥協的な姿勢を示すことで各国との摩擦を少なくし、一帯一路政策を円滑に進めていきたいのが本音だろう。

 しかし、この姿勢は逆の可能性も秘めている。すなわち、債務の罠にかかっている国々からすると、「マレーシアのようにすれば、いつか中国も妥協するのでは?」と思い込み、一度プロジェクトの中止を一方的に宣言し、また、債務の罠に苦しむ国々が有志連合みたいなものを構成し、中国と対峙することも想像できる。

◆4月25日から開催される一帯一路サミット
 そのようななか、北京では25日から27日にかけて一帯一路サミットが開催される。今回のサミットは初回の2017年から2年ぶりの開催で、第1回を上回る37ヶ国の国家指導者が参加する予定となっている。欧州ではイタリアとポルトガル、スイスやチェコなど、東南アジアではマレーシアやインドネシア、ベトナム、タイ、シンガポールなどが指導者を送り込む予定だ。




 王毅外相は、サミットに先立ち、「一帯一路はすべての参加国に利益をもたらすものであり、決して中国中心のものではない」とサミットの意義を強調し、今回のサミットで、近年各国で高まる一帯一路への反発と抵抗の声を払拭したい狙いが見え隠れする。中国は共同声明の草案で、「持続可能で環境に優しい成長」との文言をいくつか盛り込んでいるらしいが、米国などは表面上だけの話で、実態は何も変わらないとの態度を維持しており、一帯一路サミット後も引き続き、それを巡る争いが続きそうだ。(ニュースフィアより抜粋)


トランプ氏にうまく取り入る日本 新天皇即位、ファーストレディ誕生日も利用 Apr 23 2019



 アジアに親しい友人が少ない日本の安倍首相は、あらゆる機会(新天皇の即位さえも)を利用して、トランプ大統領のご機嫌取りをしているようにみえる。
 
 日米両国による19日の発表によると、安倍首相はトランプ大統領との会談、ファーストレディの誕生祝いのためにワシントンDCを急ぎ訪問する。その後、新天皇即位後の初の国賓として大統領を迎えようとしている。

 また、トランプ大統領夫妻は、皇太子さまが即位されてから数週間後の5月末に日本を公式訪問するという。85歳になられる天皇陛下は4月30日に退位されて30年に及ぶ治世を終える。
 
 新天皇即位後の初の国賓としてトランプ大統領を迎えることが「日米の揺るぎない関係を象徴する」ものになるだろうと菅官房長官は述べている。

 日本の外交当局では、大統領が5月26日の大相撲千秋楽を観覧できるよう調整を進めており、大統領から優勝力士に賜杯が贈られることになる。日本の政府高官やメディアの報道によると、大統領は横須賀基地も訪れ、戦後初の空母として日本に再配備が予定されている駆逐艦を見学するほか、安倍首相と一緒にゴルフをプレーする可能性もある。

 専門家は、安倍首相はあらゆる機会を活用してトランプ大統領のご機嫌取りをしていると言う。他国のリーダーたちが貿易その他の問題で大統領の機嫌を損ねているのとは異なり、日本が標的にならないようにしているのだ。

「日本のどの政権であっても、一対一のやり取りでアメリカとこの上ない良好な関係を構築すること以外、選択肢はないだろう」と国際基督教大学で政治・国際関係学の教授を務めるスティーブン・ナギ氏は語る。「新天皇に初めて会う国賓がトランプ氏であることが、それを物語っていると思う」と言う。

                                                                      
 日本では、戦争の歴史と領土問題をめぐって、隣国の韓国および中国との緊張関係がいまだに続いている。

 トランプ大統領は2月、北朝鮮を非核化する取り組みで安倍首相が自分をノーベル平和賞に推薦してくれたと発言している。首相自身はこれを否定しなかったため、野党議員からはトランプ大統領を喜ばせようとする首相の言動には困りものだと非難された。

 アメリカの指導者に対する批判を入念に回避することで、安倍首相はトランプ政権と概ね良好な関係を保ってきた。「日本に対する批判を耳にすることがまったくない。これは安倍政権に特徴的なことだ」とナギ教授は話している。「問題の引き金となるようなトランプ大統領への攻撃をしないことが、うまくいっている理由なのだろう」と言う。

 安倍首相は、外交上の慣例であった正式な就任を待つことすらせずに、2016年11月の大統領選挙で勝利したトランプ氏と初めて会談したリーダーとなった。また、特別にゴルフのドライバーを贈っていた。

 青山学院大学で国際問題の教授を務め、日米関係の専門家でもある会田弘継氏によると、トランプ大統領は貿易問題において日本に強硬姿勢で臨み、貿易不均衡を改善するために多くの要求を突きつけたため、日米関係は弱体化しているとみられた。そこで、安倍首相は天皇即位という絶好の機会を見逃さなかった。

「首相にとって、新天皇との会見で5月にトランプ大統領を招待するのは、大統領をいかに重視しているかを示すこの上ない機会であるほか、世界に向け両者の関係を示すことにもなる」と会田教授は話している。

 天皇の会見相手を選定できるというメッセージを発信することで、首相は新天皇に対する政治的な影響力を示すことになるかもしれない。ところが、トランプ政権とロシアとの関係をめぐる疑惑の調査が続いている最中に、大統領を選ぶことで新天皇のイメージに傷がついてしまう可能性があるとも教授は話している。

 新天皇即位というあわただしい時期を目前に控えた4月26〜27日に、安倍首相は訪米する。おもに経済と貿易について話し合いをするG20サミットが6月に大阪で開催されることから、首相と大統領は3ヶ月連続で顔を合わせることになる。

 ホワイトハウスは19日、両首脳が今月の会談で北朝鮮の核軍縮、貿易その他の問題について話し合う予定だとコメントしている。ホワイトハウスでの会談後、首相夫妻は米ファーストレディの49回目の誕生日を祝うために開かれる大統領夫妻との非公式の夕食会に参加する。これまで同様、その翌日にはワシントン郊外でともにゴルフをプレーするとみられている。(ニュースフィアより抜粋)


対米貿易交渉、日本の「勝ち方」は? 時間をかけることが定石、TPP拡大で牽制する手も 高橋洋一 日本の解き方


 日米両政府は閣僚による新たな貿易交渉の初協議を終えたが、今後の協議の争点となりそうなところや、落としどころは見えてきただろうか。

 日米は環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)交渉を通じて各種のやりとりをしてきた。これは二国間ではないが、日米ともに相手の要求がどこにあるのかを分かっているはずだ。

 率直に言って、TPPで日本はオーストリアなどを巻き込みうまい交渉をした。特に医薬品などで有利な条件を得た。そこが米国には不満だったのだろう。TPPは金融や通信などのサービスに加え、投資ルールなどを含めた包括的な自由貿易交渉だった。日本は他国とともにしのいだが、米国は脱退してしまった。

 そして日米の二国間交渉となったが、どこまで交渉範囲とするかがまず問題である。

 日本としては、「物品」とするのがベストである。TPPのようなサービスや投資までを範囲とするのは当面得策でない。

 もちろん米国は抵抗するが、当面は物品の関税からスタートせざるを得ないだろう。スタートしなくても日本に不利はないが、米国は実利がなく、日本有利になってしまうからだ。

 以前、日本は物品関税で日米が交渉するとした政府発表について、米国側の発表と違うと批判し、「虚偽発言」とした一部のマスコミもあった。だが、交渉中なのだから当然だ。

 物品関税交渉の基本は、TPPで合意した水準だ。農産物について米国はさらに深掘りを求めてくるだろうが、日本としても自動車関税の引き下げや撤廃を米国に要求できる。

 物品関税の交渉であれば、TPPから大きくはみ出ることはないだろう。

物品関税以外の分野をどこまで広げるかは、まさに交渉次第である。仮に広がっても、日本の基本はやはりTPPになる。

 米国としては、二国間にしても出てくる結論がTPPレベルだと不満はあるだろうが、TPPから離脱してそれ以上のメリットを得ようとするほうが無理筋である。

 日本としては、交渉に時間をかけるのが定石だ。日本は今のままでもさほど困らない。仮に交渉するなら、どんな分野でもTPPのレベルを崩さないのが重要だ。すると、米国はそのうちTPPへの参加を要求するかもしれない。米国としても、今よりましであれば歓迎という状況もあり得るのだ。

 例えば、TPPを今の11カ国から広げて米国のメリットを大きくすることも考えられる。もともと関心を持っていたフィリピン、インドネシアなど東南アジア諸国、台湾、インドなどに参加を働きかけるといい。もしこれらの国が参加するようになれば、TPPが自由主義圏の象徴になる可能性も出てくる。今のTPPは日本主導であるので、日本としてもやっておくほうが国益になる。

 米国との二国間交渉とともに、このような日本主導によるTPPの拡大も模索すべきである。そのほうが、米国をも牽制(けんせい)することとなり、一石二鳥にもなる。 (夕刊フジより抜粋)

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 言わば「中国版スタバが本家米国に殴り込み」ですか?( ̄▽ ̄)

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   中国の新興コーヒーチェーン「ラッキンコーヒー」、米ナスダック上場へ


香港(CNN Business) 中国の新興コーヒーチェーン「ラッキンコーヒー(瑞幸珈琲)」は22日、米ナスダック市場への上場を計画していることを明らかにした。

上場の規模や時期は発表していないが、すでに世界の大口投資家から資金を調達。今月実施した資金調達後の企業価値は29億ドル(約3200億円)と評価されている。

設立からわずか1年半で国内に2300以上の店舗を開き、今年末までにさらに2500カ所で新規開店を予定している。



22日の発表では急成長の背景として、中国のコーヒー消費が急速に拡大し、昨年は87億杯を超えたことを指摘した。

一方、米コーヒーチェーン大手スターバックスは中国に約3000店舗を展開し、2022年末までに店舗数を倍増させる方針を示している。

ラッキンコーヒーはスターバックスと違い、目立たない場所に小規模なスタンドを設けた店舗が多い。顧客はコーヒーを事前にネットで注文して店頭で受け取るか、配達してもらうことができる。現金決済ではなく、専用アプリで支払うのも特徴だ。専用アプリ上で配られるクーポンも人気を集めている。(CNNより抜粋)

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 それこそ「IT大国に絞って進出」していけば、それこそ打倒スタバも夢では?( ̄▽ ̄)

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 つまり「タイタンの海は天然LNGで溢れている」って事?( ̄▽ ̄)

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   土星最大の惑星タイタンで深さ100メートル超の湖が発見される


        4/23(火) 19:02配信 ニューズウィーク日本版



──土星探査機カッシーニが取得したデータをあらためて解析して発見

土星の第六惑星で最大の衛星でもあるタイタンは、太陽系において、地球を除き、地表で安定した液体の存在が確認されている唯一の天体だ。タイタンでは、平均マイナス180度という低温ゆえ、メタンやエタンなどの炭化水素が液体の状態で地表に安定的に存在している。

動画はこちら

そしてこのほど、地球で水が氷、水、水蒸気の3つの形態の間で変化しながら絶えず循環しているように、タイタンでも、メタンとエタンの循環が起こっていることが明らかとなった。

■ メタンを主成分とする深さ100メートル超の湖を発見

アメリカ航空宇宙局(NASA)と欧州宇宙機関(ESA)によって開発された土星探査機カッシーニは、土星系に到達した2004年から2017年のミッション終了まで、レーダー探知機を用い、160平方キロメートルにわたってタイタンの地表にある湖や海をマッピングした。

米カリフォルニア工科大学のマルコ・マストロジュゼッペ研究員らの研究チームは、カッシーニが最後にタイタン近傍を通過した2017年4月22日に取得したデータを解析し、タイタンの北半球において、メタンを主成分とする深さ100メートル超の湖を発見した。

降り注いだ液体メタンの雨により、地球のカルスト湖と似たプロセスで、何千年にもわたって形成されたものとみられている。研究チームは、2019年4月15日、この研究成果を学術雑誌「ネイチャーアストロノミー」で公開している。

■ 季節で満ちたり干上がったりする池

また「ネイチャーアストロノミー」では、同日、タイタンの北半球西部で発見された浅い小さな池に関する研究論文も公開している。29.5年周期のタイタンでは季節とともにメタンの蒸発量や降水量が変化すると考えられてきたが、タイタンの北半球ではこの見方を裏付ける現象が確認されていなかった。

米ジョンホプキンス大学応用物理学研究所のシャノン・マッケンジー博士らの研究チームは、この研究論文において、タイタンの北半球西部で冬期に観測された3カ所の小さな池が7年後の春分までに消滅していたことを明らかにした。

池にあった液体は、冬から春までの間に蒸発したか、地面に流入したものとみられている。研究チームでは「池の位置や大きさ、寿命が、堆積物の形成、季節の天候、気候の進化、さらには居住性にも影響を与えているのではないか」と考察している。

これら2つの研究成果は、タイタンの湖の性質や炭化水素の循環のメカニズムを解き明かすものとして評価されている。(Yahoo!より抜粋)

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 その手の業者的には「こういうのが地球の近くにあれば大儲けできるのに。。」と捕らぬ狸の皮算用やりたくなるってか?( ̄▽ ̄)

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 追伸・この件がなくても「ミッドウェー状態は必至」だったみたい・・(;´д`)トホホ

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     テスラ車「炎上」動画、中国で拡散 調査チームを派遣


香港(CNN Business) 米電気自動車(EV)メーカーのテスラは22日、停車中の同社製品が炎上したとみられる動画が中国のソーシャルメディアに投稿されたことを受け、現地へチームを派遣して調査に乗り出していることを明らかにした。

動画は21日の午後8時15分ごろ、上海の駐車場の監視カメラで撮影されたもの。停車中のテスラ「モデルS」とみられる白い車両から白煙が噴き出し、数秒後には車体が炎上するという内容だ。

この短い動画は上記の時刻から2〜3時間後にソーシャルメディアへ投稿され、拡散した。中国の短文投稿サイト「微博(ウェイボー)」には、「米国車の所有者として説明を求める」「間違ってもテスラの隣には駐車しない」といった非難のコメントが寄せられた。

テスラの広報担当者は22日、CNN Businessの取材に答え、動画の投稿を受けて直ちに現地へチームを派遣したと説明。「地元当局に協力して真相を究明している。現在把握しているところでは、この件による負傷者はいない」と述べた。

テスラ車の炎上は過去にも起きていたが、それらはたいてい走行中か、衝突事故を起こした車両に関するものだった。(CNNより抜粋)


     米テスラ、1〜3月期は790億円の赤字 黒字途切れる


ニューヨーク(CNN Business) 米電気自動車(EV)メーカーのテスラが24日発表した2019年1〜3月期決算は、純損益が7億200万ドル(約790億円)の赤字だった。売上高も前期に比べ37%減少した。

市場関係者の間ではもともと厳しい決算を予想する声が出ていたが、今回の結果は予想をはるかに下回る内容となった。

調査会社リフィニティブがまとめたアナリスト予想では、テスラの赤字幅を約3億100万ドルと推計。しかし実際の赤字はその2倍以上だった。

テスラはこのところ2四半期連続で黒字を計上。前期は純損益が1億3900万ドルの黒字、売上高は72億ドルとなっていた。

米自動車調査会社ケリー・プルー・ブックの幹部、カール・ブラウアー氏によると、テスラの赤字幅がここまで拡大した理由は複数ある。

まず、テスラ車に対する7500ドル規模の連邦税優遇措置が今年初めに半分に縮小した。また、ポルシェやアウディ、メルセデス、現代自動車といった自動車メーカーがこぞってEV市場に参入し、テスラは創業以来初めて実質的な競争にさらされている。

ブラウアー氏は「こうした問題はいずれも単独では売り上げや収益の大きな落ち込みをもたらさないとみられるが、組み合わさることで強力になった」と分析している。

マスク最高経営責任者(CEO)は投資家との会見で、1〜3月期が厳しい展開になった可能性を認めつつ、今後については楽観的な見通しを描いていると説明。テスラ社も24日、来期の売り上げは大幅に伸びるとの見通しを示した。(CNNより抜粋)

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    トランプ米大統領、6月に訪英へ 初の国賓待遇の見通し

ロンドン(CNN) トランプ米大統領が6月に初めて、英国を国賓として公式訪問するとの見通しが明らかになった。事情に詳しい関係者2人がCNNに語った。

同関係者らによると、英バッキンガム宮殿が近く、訪問の予定を発表するという。

トランプ氏は昨年7月に訪英したが、この時は女王の招待による国賓待遇が見送られ、実務訪問に格下げされた。トランプ氏はメイ首相と会談し、ロンドン近郊のウィンザー城でエリザベス女王と面会してお茶のもてなしを受けた。


4日間の滞在中、ロンドンなど各地で抗議デモが展開され、国会議事堂の上空に「赤ちゃんトランプ」の巨大風船が浮かべられた。(CNNより抜粋)

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