歴史好きのダボラ吹き

「令和の御代」の始まりが・・

大石英司

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 この「豪州の『日本捕鯨船団&シーシェパードをエアバスで監視?』」に関しまして、大石英司様が『豪政府としては、捕鯨は単なる口実で、彼らは、南洋の実効支配をそれでアピールしたいだけです。』と分析されてましたが、納得納得・・(感嘆)


 追伸・それと並行して「科学調査にかこつけて資源探査」もかましていたようでして、それに刺激を受けてかどうか「中国も動き出した」ようでして、ねえ?(ニヤリ)

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    豪政府、日本の捕鯨船団とシー・シェパードを上空から監視

【12月22日 AFP】オーストラリアのグレッグ・ハント(Greg Hunt)環境相は22日、南極海(Southern Ocean)における反捕鯨団体シー・シェパード(Sea Shepherd Conservation Society)と日本の捕鯨船の活動を、豪関税・国境警備局(Customs and Border Protection Service)のエアバス(Airbus)A319型機で上空から監視する方針だと明らかにした。

 ハント環境相は「公海で発生する事案の記録が目的だ。双方の衝突を確実に防ぐために常時、監視を行うことになる。また双方に対し、世界が注目していることを明確に自覚してもらうためでもある」と説明した。

 豪政府はこれまで、船舶で日本の捕鯨船とシー・シェパードの抗議船を追尾して監視する方針だった。しかし環境相は、「捕鯨船が活動する広大な海域で監視を行うには、上空からの方が効果的だと考えた」と述べた。(AFPより抜粋)


   南極にダイヤモンド存在の可能性、キンバリー岩を発見=調査

[オスロ 17日 ロイター] -ダイヤモンドを含むことがあるキンバリー岩を南極大陸で初めて発見したと、オーストラリアの研究者が率いるチームが学術誌ネイチャー・コミュニケーションズに発表した。

ダイヤモンドは今回見つからなかったが、調査を率いたオーストラリア国立大学のグレッグ・ヤクスレー氏は、ロイターとの電話インタビューで「このようなキンバリー岩にダイヤモンドがなかったとしたら、非常に驚きだ」と語った。

同誌に発表した論文によると、調査チームは南極大陸東部にあるプリンス・チャールズ山脈のメレディス山周辺でキンバリー岩を発見。ただ、南極は「環境保護に関する南極条約議定書」によって少なくとも50年間は採掘が禁止されている。

また、他の地質学者らは、ダイヤモンドが見つかったとしても商業的な価値について懐疑的な見方を示している。英南極研究所のティール・ライリー氏はロイターに対し、同じようなキンバリー岩の岩床であれば、利益が得られるのはその1割に満たないと述べた。(ロイターより抜粋)


         中国、2つの南極観測基地を新設へ 計5つに

【12月19日 AFP】中国の国営英字紙チャイナ・デーリー(China Daily)は19日、中国政府が南極に4つ目と5つ目の観測基地を設置すると伝えた。4つ目の基地「泰山(Taishan)」は来年にも主要施設が完成する予定で、現在、作業員ら256人の遠征隊を乗せた砕氷船が南極に向かっているという。

 チャイナ・デーリーによると「泰山」は、夏季に「地質、氷河、地磁気、大気の研究」のため使用される。主要施設は「中国の灯籠のような形状」だという。

 また今回の遠征では、5つ目の観測基地設置に向けた候補地の視察も行うという。

 南極をめぐっては、米国やオーストラリア、フランスなどが2か所の巨大な海洋保護区を設ける計画を提案しているが、中国とロシアは11月、豪ホバート(Hobart)で開かれた「南極海洋生物資源保存委員会(Commission for the Conservation of Antarctic Marine Living Resources、CCAMLR)」の年次会合で反対を表明し、計画の合意を阻止している。(AFPより抜粋)
 ホント、大石英司様ではございませんが「日の丸PMCの早急なる創設」が・・(思案)

 それこそ「海賊対策に限らず『日本が帝国主義国家として官民手を携えて海外進出』する以上『軍事的コミットメント手段を確保』するのは国家の責務」なんですし、こういう「自衛隊の負担を最小限にする形で海外への軍事コミットメント拡大」する方法を。今からでも模索する必要が・・(思案)

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       海賊対策で武装警備員認める法案決定 10月15日 14時5分

政府は15日の閣議で、海賊の襲撃に対処するため、日本船籍の貨物船に銃で武装した警備員の同乗を認める特別措置法案を決定しました。

この特別措置法案は、アフリカのソマリア沖などで相次ぐ海賊の襲撃への対策として、日本船籍の貨物船にライフル銃などで武装した警備員の同乗を認めるもので、海賊への警告射撃に加えて、危害が及ぶおそれがある場合に正当防衛の範囲で相手への発砲を認めるとしています。
また海運会社には、襲撃への対処法を定めた警備実施計画の申請や、航海ごとの警備員の届け出などが義務づけられます。
この特別措置法案はことしの通常国会にも提出されましたが廃案になっていたもので、政府は臨時国会での成立を目指すことにしています。(NHKより抜粋)



 結構な話だけど、細目はどうするんでしょう。ライフル銃と、アサルトは基本的に別物です。アサルトは、先進国では、法執行機関でしか訓練できないし、保有できない。

 日本では、今でも銃の規制は年々厳しくなっていて、先日、朝日の神奈川版に載っていたけれど、エアライフルの所持が厳格化されて、高校レベルでは、顧問もライセンスを取らないとトレーニングが出来なくなって、全国の高校で部活動が廃止に追い込まれている。大会等での移動も面倒になって、むしろ以前より危険になったと言われている。そんな実態を考慮しない規制が横行する日本で、こういう法律を作ったからと、実際の運用は難しいでしょう。

 これまでのように、海外の民間軍事会社に丸投げして、フィリピン人をインド洋に入ったところで乗せて、危険地帯を過ぎたら一旦降ろすという対策以上のことが出来るとは思えない。

 当然、この法律の先にあるものは、退職自衛官らによる民間軍事会社を立ち上げ、次のPKO任務に、下請け集団として備えることなわけですが。(大石英司の代替航空より抜粋)
 大石英司様はこの記事を『>若宮啓文元朝日新聞主筆 こんな人を日本の良心的知識人だとかヨイショしている時点で日韓関係の改善とやらが遠い道のりだということがよく分かる。』と評してましたが、自分は「以前の中央日報様「若宮さんの勤め先」が「先ずは『実務レベルから日韓同盟強化』『出来ればエリゼ条約(独仏)レベル』『せめてジブラルタルでの英西関係ぐらいは』」なんて事言うようになった方が「一昔前より『左巻きがかなり中道寄りになった』」と思うのですが・・(思案)

 まあ、彼らの「期待」に応えるためには「自主防衛無くして同盟無し&同盟とは相互扶助」の大原則履行その政治的インフラたる「平成の大攘夷体制」構築が必要不可欠でして、ねえ?(思案)


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        「韓日、経済・安保から関係正常化を」

 金永熙(キム・ヨンヒ)中央日報論説委員と若宮啓文元朝日新聞主筆が26日、韓日関係をテーマに対談を持った。
「日本の過去の歴史謝罪は、韓日和解の必要条件にすぎない。充分条件は日本社会の底辺の変化だ。独島(ドクト、日本名・竹島)は解決が難しいイシューだ。慰安婦と歴史認識は、日本社会の変化とともに進めなければならない長期的な課題だ。経済と安保協力のような機能的関係正常化を早急に推進すべきだ」〔金永熙(キム・ヨンヒ)中央日報論説委員〕。

「一度失敗した政治家が再び首相になるというのは、昨年の自民党総裁選(12月)の3カ月前までは想像もできなかった。日本の右傾化を批判して暴力的デモを行った中国が、安倍晋三首相の再選に大きい責任があり韓国も一部責任がある。右派がますます力を得る逆効果を避けるには、日本を効果的に批判しなければならない」(若宮啓文元朝日新聞主筆)。

金永熙中央日報論説委員と若宮啓文元朝日新聞主筆。韓国と日本で“言論の知性”に数えられる2人が、こう着状態に陥った韓日関係を改善する知恵を見出すために額を突き合わせた。人間開発研究院(チョン・マンギ会長)が26日開催した「アジア時代・北東アジアの平和と繁栄に向けた韓日関係の未来」という対談からだ。

金論説委員は「韓日関係は謝罪→反発→謝罪→反発のパターンを繰り返してきた」として「両国社会の文化的な和解がなければ謝罪を繰り返しても真の発展はなく、日本政府の謝罪は右派の逆風を招いてむしろ両国関係を悪化させかねない」と指摘した。さらに「フランスがドイツを北大西洋条約機構(NATO)と欧州連合(EU)の多者枠組みに引き込んだように、韓国は経済的に相互依存したクモの巣の網で日本をしばり、北東アジアと東アジアの多者安保体制で日本を牽制しよう」と解決法を提示した。

若宮元主筆は「ドイツのアデナウアー首相とフランスのド・ゴール大統領の政治的リーダーシップと道徳的権威が、両国の歴史的和解(1958年)を導いたという金論説委員の見解に同意する」としつつも「独仏関係と東アジアの環境は全く同じではない」と話した。

彼は「(日本の植民地時期に)臨時政府で活動した李承晩(イ・スンマン)大統領は、ドゴールがそうしたように日本に和解しようと言っていたら良かったはずだが、53年に日本を訪問した李大統領は日本を嫌っていたし当時会った吉田茂首相は植民地支配に対する反省がなく、和解のための修交交渉を実現することができなかった」と述べて残念な思いを表した。

彼は引き続き「村山富市や河野洋平のような日本の良心的な政治家たちが主導して、国家賠償ではなかったが慰安婦被害者女性のために日本がアジア女性基金をつくったが、韓国はそれも受け入れることができなかった」として「韓日基本条約(65年)で終結した賠償問題を今になって韓国の裁判所がたびたびひっくり返すような判決をしており、日本の人々は韓国政治と裁判所が変だと思っている」と日本の雰囲気を伝えた。

2人は日本の植民支配とドイツのホロコーストの比較などをめぐっても見解の差を見せた。若宮元主筆は「日本の戦争と植民地支配は良いものではなかったが、ドイツのホロコーストと全く同じだと批判すれば日本人は感情的に受け入れることができない」と話した。しかし金論説委員は「南京大虐殺や731部隊の生体実験だけでなく日本が名前と姓を変えるように強要して韓国語を使えなくしたことは魂に対する虐殺だった」として「量的にはホロコーストが非常に大きかったかも分からないが、質的に見れば日本の植民地支配がそれに劣らないという事実を、日本人は認めなければならない」と反論した。 (中央日報より抜粋)


<尖閣問題>中国、電撃作戦で尖閣占領の可能性―米メディア

28日、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカ中国語サイトは記事「日米中は東シナ海における軍事力を強化」を掲載した。デンマーク王立防衛大学の専門家は中国が電撃的な軍事行動を取る可能性もあるという。資料写真。

2013年9月28日、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカ中国語サイトは記事「日米中は東シナ海における軍事力を強化」を掲載した。

日本海上保安庁、中国国家海警局は尖閣諸島の実効支配権をめぐって増強を続けている。さらに日本の同盟国である米国も尖閣諸島の領有権については中立の立場を表明しているものの、東シナ海をにらんで戦力を増強している。沖縄の普天間基地には24機のオスプレイが配備されたが、わずか1時間で尖閣諸島に500人の兵力を輸送する能力を有している。

戦力整備とにらみ合いが続きそうな状況に、デンマーク王立防衛大学の専門家は、中国が電撃的な軍事行動を取る可能性もあると指摘する。中国政府は軍事力の保持は積極的防衛と抑止力のためだと言明しているが、この積極的防衛には先制攻撃も含まれるという。相手側が外交的に中国の領土を侵そうとした場合には、先に軍事行動を起こすこともいとわないという意味だ。

あるチャイナウォッチャーは、中国は極力戦争を避けようとしているとはいえ、究極的には外交へのダメージをいとわずに強硬策を取る可能性はあると分析した。(レコードチャイナより抜粋)


南西諸島で施設共同使用=14年春に無人機配備―日米共同発表の概要判明

 【ワシントン時事】日米の外務・防衛担当閣僚が来月3日に東京で開く安全保障協議委員会(2プラス2)の共同発表の概要が28日、判明した。沖縄県・尖閣諸島周辺で挑発行為を繰り返す中国の動きなどを踏まえ、南西諸島にある日米両国の施設の共同使用推進などをうたう見通しだ。関係筋が明らかにした。
 南西諸島での共同使用は沖縄を念頭に置き、那覇空港(那覇市)内の自衛隊の一部を米軍嘉手納基地(嘉手納町など)に移転する案や、米軍による下地島(宮古島市)の滑走路利用などが構想されている。ただ、共同発表では、具体的な地名は挙げない方向だ。
 1997年改定の日米防衛協力のための指針(ガイドライン)再改定に関しては、2プラス2の下にある防衛協力小委員会に「変更を指示する」と明記する。再改定の終了目標期限は示さない。
 発表は、日米2国間の防衛協力、地域への関与、米軍再編などの項目で構成。これまでに日米当局間でおおむね合意した細目をまとめ、今後の方向性も表明した。
 具体的には、ミサイル防衛(MD)やサイバー安全保障問題での協力強化、宇宙ごみ(デブリ)監視での情報共有、情報収集・警戒監視・偵察(ISR)活動での連携などを打ち出す。宇宙監視では、自衛隊のレーダーの利用を想定している。
 米軍再編については、今年12月までにP8対潜哨戒機、2014年春に無人偵察機グローバルホークを日本に配備する方針を盛り込むことを検討。在沖縄米海兵隊9000人のグアム移転については、「現行計画では20年代前半に開始することになっている」と記す方向で調整している。(時事より抜粋)

 それにしても「もう『プレデター』並に武装タイプも存在」とは、かの国の「UAV進化状況」には目を見張るものがございまして、それこそ「『グローバルホーク』の線まで追いつく」のも、そう遠くない?(思案)

 追伸・ホント、大石英司さんの「トルコのシリア侵犯ヘリ撃墜」における

 『本来は、トルコみたいに行動すべきなんですよ。それは、毅然とした態度とかの話ではなく、国家として、「ここまでは許容する、ここからは許容しない」という線引きを明確にすることです。

 中国の公船が侵入して来た時点で、護衛艦を出すなり、陸兵を上げるなりしていれば、向こうは、なるほど、日本の一線はそこにあるのか、と承知させることは出来た。もちろんそこからさらに相手はエスカレートしたかも知れないけれど、その時は腹をくくって、さらに一歩前に出るだけの話ですよ。

 日本はチキンゲームをやる覚悟もなかったから、中国に付け入る隙を与えてしまった。(大石英司の代替空港より抜粋)』

 分析を、日本政府も・・(思案)

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        領空侵犯の無人機 撃墜も視野に対応 9月17日 5時31分

防衛省は中国軍の無人機の日本周辺での飛行が初めて確認されたのを受けて、無人機が日本の領空に近づいた際の対処方法の検討を進めていて、万が一、領空を侵犯して、国民の安全が損なわれかねない事態となった場合、撃墜も視野に対応することにしています。

今月9日、防衛省が東シナ海で国籍不明の無人機1機が飛行しているのを確認し、航空自衛隊の戦闘機が撮影した写真を公表したところ、中国国防省は直後に中国軍の所属だと認めました。

防衛省は中国軍の無人機が以前から東シナ海で飛行訓練を行っているのを把握しており、中国が海洋進出を活発化させるなか、今後、無人機が日本の領空にさらに近づいて来る可能性があるとみて、そうした際の具体的な対処方法の検討を進めています。

これまでの検討では、無人機は有人機と違い、無線やパイロットのサインでの警告が通じない可能性が高いとして、万が一、領空を侵犯して、国民の安全が損なわれかねない事態となった場合、撃墜も視野に対応することにしています。

防衛省では、今回、飛行していた無人機は中国が「翼竜」と呼ぶ地上の攻撃能力もある無人偵察機の可能性もあるとして、その飛行の意図や能力などについて、さらに分析を進めるとともに沖縄県の尖閣諸島周辺を中心に監視を強めています。(NHKより抜粋)


攻撃能力持つ「翼竜」か=尖閣接近の中国軍無人機

 【香港時事】香港誌・亜洲週刊の最新号は、軍事専門家の話として、9日に沖縄県・尖閣諸島沖の上空に飛来した中国軍の無人機は空対地ミサイルを装備できる「翼竜」とみられると伝えた。
 「翼竜」は偵察と攻撃の能力を持つ全長約9メートルの無人機で、航続距離は約4000キロ。機能や大きさは米軍の無人機「プレデター」に似ているといわれる。

 同誌は無人機の飛行について「(中国側の)戦術的優勢を誇示するためだ」と指摘した。 

 「翼竜」とみられる無人機は一時、魚釣島に接近し、航空自衛隊の戦闘機が緊急発進(スクランブル)した。中国国防省は9日、この無人機が中国軍所属であることを認めている。(時事より抜粋)


         シリアのヘリ撃墜 トルコ軍、領空侵犯で

 ロイター通信によると、トルコのアルンチ副首相は16日、シリアのヘリコプターが同日、トルコ領空を侵犯したためトルコ軍機が撃墜したと述べた。

 トルコの一部メディアは、ヘリの乗員2人が空中で脱出し、パラシュートでシリア領内の反体制派支配地域に着地したと報じた。安否は不明。(産経より抜粋)
 「中国無人機の尖閣初飛来」に「空自が『別の対応が必要』」に関しまして、この記事紹介してくれました大石英司様

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 イーグルを上空待機というわけにもいかないし、貴重なロングボウを出すわけにも行かない。OH−1を海保仕様に白塗りしてw、巡視船に配備。UAVが現れたら、速攻で発進させて牽制、もしくはミサイルで撃破。

 ただOH−1が上昇できる高度や、射程が短いもとは携行式ミサイルという難点もあるから。本当はサイドワインダーを抱かせてロングボウを配置させたい所ではありますね。
 いっそ、陸の中距離防空システムを魚釣島に陸揚げとか。

 あるいは、向こうがUAVを出すなら、こちらもUAVで対抗すれば良い。プレデターを買って、ヘルファイアの代わりにサイドワインダーを抱かせるよう改造して。現状でもスティンガーは装備できるらしいけど。(大石英司の代替空港より抜粋)

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 と提言されてますが、まったくもってその通りでございまして、それこそ「日本も『ドローン戦争』において『非武装型だけでなく武装型UAVの保有を検討』」していかないと・・(思案)

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      航空幕僚長「別の対応が必要」…東シナ海無人機

 東シナ海上空に中国軍の無人機が飛来し、航空自衛隊のF15戦闘機がスクランブル(緊急発進)した問題で、空自トップの斉藤治和・航空幕僚長は13日の記者会見で、「色々なタイプの無人機を飛ばしていることは事実。戦闘機側も別の対応が必要になるので、(対策を)訓練にどう反映させるか検討している」と述べた。


 防衛省統合幕僚監部によると、無人機は9日午前、東シナ海の北西方向から飛来し、尖閣諸島(沖縄県)の北方約200キロの空域を飛び回った後、ほぼ同じルートで中国大陸の方向に飛び去った。スクランブルした空自機が無人機を確認したのは初めてという。

 中国側の報道などで、無人機は空対地ミサイルを装備できる「翼竜」とみられると指摘された点について、斉藤空幕長は「(機種が)確実に特定されているわけではない」と述べた。(読売より抜粋)

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