|
高校の先輩のJさんからのメールで教えてもらった情報です
最近Twitterを通じて入手した群馬大学教授 理学博士 早川由起夫氏の作成したPDFファイル「小学４年生にもわかる放射能の話」 http://gunma.zamurai.jp/pub/2012/fukushima120122oyama.pdf も同時に添付する。 私見では、小学生４年生のみならず、普通の大人でも最低この程度の認識は有して置くべきだ、と考える いろいろ興味深い情報が書いてありますので一読をおすすめします
•放射能をあびるとがんになります。
•がんになったひとは半分くらいが死んでしまいます。 •原発（げんぱつ）は放射能を利用しています。 とか、本当のことが書いてあるのですが、なぜか、マスコミなどはここのところを曖昧に表現して、「リスクが高い」とか、「危険な数値」とか言い換えているのです
子供には本当のことを教えておかないと、バカな大人になる前に死んでしまう、そういう時代になった、ということです
それで、なかなか見かけない表があったので、載せておきます
この表は、この一年で、死んじゃうかもしれない確率ですね 50歳で死んじゃう確率は、２００分の１です 癌で死ぬ確率は、タバコで死ぬ確率よりも低いみたいですね ５０００人に一人は事故死すると 放射能で死ぬ確率は、タバコよりも低いのかな 気休めにもならんが 原発事故が起きた直後から、実は、自衛隊の特殊防護車があちこち走り回って、放射能などの精密な観測をしています そのこと自体、だれも報道しません どのような数値があるのか、国家機密事項みたいです どうやら、安心させるために公開する、ということにはならなかったようですね それで、僕は、そのことから、公の報道をあまり信用しないのです 素人が、測定器を持って歩いて出た数字が、テレビにでる数字です 僕が、レスベラトロールや乳酸菌について書いているのも、理由があるのです |
安全保障
[ リスト | 詳細 ]
コメント（0）
|
多子若齢化
いったいなんのことか、おわかりでしょうか
これは、後30年もすると世界人口の3分の１がイスラム教の人々になる、という現実を言っているのです
少子高齢化は、日本とかヨーロッパの先進国で、もう、ありふれた話題になって、対策はどうだとかこうだとか、ちっとも前に進まない議論を繰り広げているのですが、その間にイスラム世界では、急激な人口爆発が進行しています
ちとめんどくさいんで、googleで「イスラム 人口増加」でお調べいただけるとありがたいんですが
イスラム教は基本的に避妊、中絶を認めていません
だからイスラム圏では出生率が高く、従って人口増加率が高い
そのうえ、イスラム圏に産油国や経済発展著しい国が多く、人口増に拍車がかかる
移民となったイスラムの人々も爆発的に増えている
欧米諸国の末路
・フランスの場合
フランスの出生率は1.8人。
イスラム教徒の出生率は、8.1人（！！！！！！！！）。
2027年、フランス人の5人に一人はイスラム教徒に。
39年後（2048年）、フランスはイスラム国家になる。
（要するに過半数がイスラム教徒になるということでしょう。）
・イギリスの場合
イスラム教徒の数はここ30年で、8万2000人から250万人まで30倍増加。
新生児の最も多い名前が｢モハメッド｣くん
・オランダの場合
新生児の50%（！）はイスラム教徒。15年後、オランダはイスラム国家になる。
・ベルギー
人口の25%はイスラム教徒。新生児の50%はイスラム教徒。
・ドイツ
2050年にイスラム国家に。
ドイツ政府によると、現在欧州には5200万人のイスラム教徒がい
る。それが20年後には、1億400万人まで増加する。
・アメリカ
1970年、アメリカのイスラム教徒はわずか10万人。
それが2008年には900万人（！）まで増加。30年後、イスラム教徒の数は5000万人まで増える 日本の場合、少子化と言うと、経済的不利益とすぐに結び付けて考えるのですが、やっぱり、平和ボケしてる
そんなことおかまいなく、イスラムは大増加してるのです
日本人のイスラムのイメージは、まあ、ビンラディンを思い出したりするのですが、一日５回メッカに向かって礼拝するのは、海外進出した日系企業の社員でも当たり前です
礼拝時間を確保しないと現地といらぬ摩擦がおきます
僕はインドで色々見聞しましたが、ヒンドゥー教と猛烈に仲が悪いです
インドの警察の基本方針は隔離です
インド国内に２億人のイスラムがいる
イスラムの寺院は、ヒンドゥーの寺院をぶっ壊した上に、こわした石材をそのまま使って建てられていたりします
衝突の起きないように、イスラム寺院の入り口には警官が立って見張っています
パキスタン人がインドで爆弾テロを何回も起こしていますが、インド人はおとなしいからね、やられっぱなしですね
ロシアでも中国でもどんどん増えるし
不安定要素でしょうな
ロシアでは21世紀半ばには3分の１がイスラムになるという統計があるらしい
まあ、極端に増加すると
中国が例によってわかりにくいが、２千万人はいると見られています
で、とにかく、そのイスラムが地図でおわかりのようにアジア中近東に多い
これらのことから勘案されることは、日本も時間の問題で、イスラムにどっぷりと浸食されるということですね
イスラムは一神教だからなぁ、日本の神様と仲良くやれるんだろうか
お寺も、葬式で飯が食えないなんて嘆いているうちは、まだまだ極楽なのです
共産主義とか社会主義とか、どっちみち失敗した社会システムであると結論がでているわけで、別段脅威でもなんでもないですが、イスラムは、とにかく人口で圧倒的多数になってきますからね
大変な時代が、もうそこまで迫っていますよ
|
|
大紀元日本 11/09/23 09:03
いまどきの戦争は、正面きってやる正規戦がハードルが高いので、テロとかその他もろもろの手段を駆使して非正規戦をすることが多くなってきています
まあ、中国は、戦争準備の演習のつもりでしょうかね
先日、三菱重工などが被害届を出したそうですが、これつまり、いままでずっとこんなことはあったのです
なにか、当局と相談があって被害届ということになったんじゃなかろうか、と思いますね
実は僕も何年か前、飽和攻撃の対象にされたことがあります
中国は、普通にいつもこんなことをやっている、ということです
僕は、Blogの記事で、比叡山の延暦寺の根本中堂に天皇陛下が参拝されたことを書いたことがあるのですが
その時、一日に数万件を超えるアクセスがあり、ホームページが閲覧できなくなりました
電話が一気に大量にかかってきて、ずっと話し中になる、というやや原始的な手法ですな
ログを調べると「天皇」というキーワードが検索されていました
発信源は中国です
ま、これは、状況証拠なんでしょうけど
スマップやAKBがこのタイミングで、つまり、政治利用なんでしょうね
来年は中国の主席の交代ですから
近隣諸国と合理的な経済関係を求める一派と、軍事的な恫喝を方法論として採用する一派の争いらしいですけど
これ、ロシアでも似たような状況らしいですね
プーチンとメドベージェフ
日本国憲法の前文に
「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」
とまあ、書いてはありますが、信頼だけでは生き残れそうにないのが、現代世界情勢ですね
|
|
[[
現状の日本（日銀がマネタリーベース拡大を拒否し、政府が財政出動せず、デフレが続く日本）である限り、今後、急激に円安が進むことは考えられません。しかも、あちら（欧米中）はジャブジャブとマネタリーベースを拡大している
日本が普通に財政出動し（今は投資先が大量にあります）、日銀がマネタリーベースを拡大すれば、円高を抑制でき、かつ名目ＧＤＰが成長路線に戻り、社会保障の不安を払拭でき、少子化が解消し、政府の税収が増えることで財政健全化も果たせます。
新世紀のビッグブラザーへ
]]
基本、賛成です
というか、現状の日本経済の処方箋の選択肢はこれしかありません
なにをしても、功罪はありますが、このリフレ政策を実施すれば、年金生活者は収入が一定ですから、使えるお金は目減りします
GDPが順調に成長軌道にのれば、社会保障問題も解決されますが、かなり遠回りな話であって、眼先は大変でしょう
リフレを選択しないのなら、閉塞感と引き換えに、年金生活者の生活が安定し、自殺者三万人は横ばいのままと
ですが、東日本大震災の復興という緊急事態が進行中なのですから、もはや、躊躇している時間はありません
増税で生活が圧迫されるか、ゆるやかではあってもインフレで収入が目減りするか、どちらかを選択するしかありません
アメリカもヨーロッパも、お金をジャブジャブに印刷していますから、もう、日本もお金の印刷（マネタリーベスの拡大）を選択するしかないと思いますよ
でないと、極めて歪んだ円高になる
で、結論、リフレと
|
|
日本チェーンストア協会会長 社団法人全国スーパーマーケット協会名誉会長 清水信次氏の話の動画放送です 皆様にもご覧いただきたくご紹介いたします http://www.choujintairiku.com/shimizu110711.html 「国の借金など、なんら心配することはないし、増税せずとも日本は立て直せる、そういう前例が日本にはすでにある」 この動画をご覧いただけば、ご理解いただけると思います この主張は、「リフレ政策」とも言われ、まだ一般的ではありません しかし、日本の採るべき道はこれだと思いますよ たとえば、このリンク リフレ政策ポータルWiki 「日本は財政破綻する」というNHKを初めとしたマスコミの主張の真逆です 僕は、デフレ経済は年金生活者に有利で、つまりは、選挙の投票率が高い高齢者に有利で、選挙の大事な票田になるので、インフレ目標が政策的に採用されないのだと理解してますけど 実際は、デフレ経済が大いに国益を損ねていて、日本国から希望が失われつつあるということです そろそろ、引き潮から満ち潮に、潮目が変わるんじゃないですか |
