朝鮮世宗（セジョン）の時代、対馬を征伐した崔潤徳（チェ・ユンドク）将軍(1376〜1445年)の銅像が慶南（キョンナム）昌原（チャンウォン）市に建つ。 昌原市は地域出身の歴史的人物を広く知らしめるために市民の日の来年4月1日、中央路（チュンアンノ）農協慶南本部とKBS昌原総局の間にチェ・ユンドク将軍の銅像をたてることにしたと19日明らかにした。 銅像は幅8.5m、高さ10mの台座上に幅5.1m、高さ5m大きさで立てられる。青銅ブロンズの銅像は鎧と投球を着用したチェ・ユンドク将軍が馬に乗って長い刀を差したまま弓を撃つ姿だ。 昌原市北面で生まれたチェ将軍は1419年(世宗元年)、議政府賛参で三軍都統使となり、出兵15日で対馬を征伐、忠清・全羅・慶尚道など3道に荒れ狂った倭寇を撃退して鴨緑江流域四郡を切り開くなど我が国の領土を拡張するのに先頭に立った。バカがwww 自らの恥を晒すだけなのに。 応永の外寇
応永の外寇とは、日本史の時代区分では室町時代の1419年（応永26年）に起きた、李氏朝鮮軍による対馬国襲撃を指す。 14世紀前後の北九州から朝鮮半島、中国（明）沿岸などでは日本人、中国人や朝鮮人らの多民族構成とする倭寇（前期倭寇）が活発化し、日朝貿易においては朝貢貿易に加えて民間貿易も許可されていたため、東アジアの海上世界は民族雑居状態が存在していた。 倭寇の中心的活動の一つで拠点であった前期倭寇当時の朝鮮半島は李氏朝鮮が成立直後であった事もあり、自立的な治安維持能力が不足し倭寇活動を抑制する事が困難であった。そこで李氏朝鮮は高麗時代からの民族雑居状態の解消と、官営貿易で利益を独占する事を望み、室町幕府や九州探題、対馬の実質的な支配者である宗貞茂に対して倭寇および私貿易の取締りを要求した。 しかし、倭寇の取り締まりを積極的に行っていた宗貞茂が1417年9月、病に倒れ翌1418年4月に病没し、宗貞盛が跡目を継ぐと、若年の当主のため対馬の周辺海域の警察力が弱体化し、活動を抑制されていた倭寇は再び活発化し、日本や朝鮮で多大な被害が出ていた。 李氏朝鮮では前年に世宗が即位していたが、実権は太宗が握っており、太宗は倭寇撃退を名目にした対馬遠征を決め、永楽17年（西暦1419年）6月、李従茂率いる227隻、17,285名の軍勢を対馬に侵攻させた。この時期は対馬の有力者が明などに渡航し不在であることを知り、また同時に朝鮮国内の在留商人らを一斉に抑留するなど、防備の弱体に乗じ一般民衆を標的にした周到な計画であったことが知られる。また、太宗は号令の中で「古書によれば対馬は慶尚道に隷属する」と根拠に欠ける主張を掲げた。6月17日に巨済島を出航したが逆風ですぐに引き返し、6月19日に再出航している。朝鮮軍は6月20日昼頃に対馬の尾崎浦（『朝鮮王朝実録』には豆知浦とある）附近へ上陸。一帯の一般船舶129隻を焼き払い20隻を奪い、民家1939戸を焼き払い、また104（実録には首級114）の島民を殺害したとされる。しかし6月26日頃には、仁位郡（『実録』では尼老郡）で対馬側の伏兵に遭い多大な損害を受け、李従茂の軍は尾崎浦まで退却、戦局は膠着状態に陥った。6月29日に朝鮮側は宗氏に対して対馬の属州化などを要求する使者を送るが宗氏に拒絶された。 戦況は対馬側の反撃により膠着し、損害の大きくなった朝鮮側は対馬側の和平提案を受け入れ7月3日に巨済島へ全面撤退した。朝鮮側の被害は日本の資料では死傷者2500以上、『世宗実録』では6月29日の記録では死者百数十人、7月10日の記録では180人とされている。しかし総数の1%程度の被害で和平を受け入れるとは考えにくく、敗戦と自ら明記していることからも、実際の被害はもっと多かったと思われる。8月5日の記録では日本の戦死者20人に対し朝鮮側が100余名とされており、正規軍での対戦では朝鮮軍は日本軍に歯が立たなかった。このような弱小ぶりは、保護された中国人の扱いにおいて「対馬での朝鮮軍の弱小ぶりを詳細に見たことから中国に返還できない」という記録や、朴実が敗戦の罪により投獄され、李従茂が国民への影響を理由に免罪となった記録事からも窺える。 また7月3日の黄海道沖に中国からの倭寇数十隻が沿岸を荒らし回っていると言う報告を受け、これを口実にした対馬再征も検討されたが実行されなかった。 翌年には日本と和解し、回礼使として宋希�欧�派遣された。 この事件により対馬や北九州の諸大名の取り締まりが厳しくなり、倭寇の帰化などの懐柔策を行ったため、前期倭寇は衰退していく。なお、この事件の報が日本本土に伝わった際、元寇の再来との憶測が流れた。そのため、室町幕府は事実究明のため朝鮮へ使者を送り、その真偽を確かめさせた。 清の徐継畭の『瀛環志略』や李氏朝鮮の安鼎福の『東史綱目』には、倭寇の原因は日本に対する侵略行為（元寇）を行った高麗（朝鮮）への報復である、と記述されており、応永の外寇以前の前期倭寇は局地的な奪還・復讐戦であるとして『倭寇』と呼ばず、これ以降の後期倭寇を『倭寇』と考える説もある。 ちなみに、日本側の対馬兵は600名程度であったと言われます。
普通、17000名と600名では勝負にすらなりません。 でも、結果は朝鮮側の惨敗。 弱兵すぎて、対馬にいた中国人も大笑いだったそうですよ。 |
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2009年11月23日
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防衛省は航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）について、次世代戦闘機Ｆ３５を採用する方向で調整に入った。１２月から選定作業を本格化させ、２０１１年度の概算要求にＦ３５の契約金など関連経費を盛り込みたい考えだ。複数の防衛省・自衛隊関係者が２２日、明らかにした。 Ｆ３５はレーダーに捕捉されにくいステルス機能が最大の特徴。中国が最新の第４世代機など航空戦力を増強させる中、防空能力の向上が不可欠と判断した。最終的には４０機程度の取得を想定している。 ただＦ３５は開発中で配備が１０年代半ばと見込まれる。このため性能の確定まで契約を先送りすべきだとの慎重論があり、１２年度予算へ先送りされる可能性も残っている。 政府は新たな「防衛計画の大綱」とそれに基づき部隊規模や経費などを明示する中期防衛力整備計画（中期防）の策定について、来年１２月へ１年先送りを決定している。次期中期防には、Ｆ３５の調達計画を明記する見通しだ。 鳩山内閣は１年先送りに伴い、装備品や自衛隊の運用で暫定的な基本指針を取りまとめ、１０年度予算にはＦＸの調査費だけを計上する予定。F-35で決まりですか・・・・・ F-22の導入が不可能になった時点で、一番可能性が高いとは思ってましたが。 できればタイフーンのほうがよかったです。 F-35は、まだ未知数なのであまりはっきりした事は言えませんが、空戦性能には疑問が残ります。 ロシアや中国が装備するSu-27やSu-30などに対し、どれだけの優位性を発揮できるかが問題です。 また、ロシアや中国も10年後には第5世代機を配備する可能性もあり、早期の陳腐化も予想されます。 速度性能や航続距離にも疑問が残り、要撃機としてふさわしいとも思えません。 次に、40機という導入数は少なすぎると思います。 2個飛行隊の定数を満たすぎりぎりの数であり、予備機の確保ができません。 これでは、事故で機体が失われたら、即定数割れということになってしまいます。 いや、それどころか定期修理の際ですら戦力が低下することになります。 また、あまりに少数の導入では、コスト的にも不利になるでしょう。 40機程度の少数ということは輸入でしょうから、国内産業への影響も心配されます。 更に、導入できる年度についても不安があります。 2011年度予算で機体の取得を要求しても、実際に配備が始まるのは2015年頃でしょう。 まず岐阜の飛行実験団に配備されて性能検証等が行なわれますから、IOCを獲得するのは2018年以降になると 思われます。 あと10年ほどもファントムを飛ばすことになりますから、非常に不安が残ります。 最近多用されている一括調達方式で、短い期間で一気に予算要求することが望まれるでしょうね。 今日は、朝からこのニュースを聞いてしまい、鬱になってしまいました。
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