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【参考資料】
（１）Category:Science of tropical cyclones：
　　　http://commons.wikimedia.org/wiki/Category:Science_of_tropical_cyclones

（２）デジタル台風：http://agora.ex.nii.ac.jp/digital-typhoon/

（３）熱帯低気圧：http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%86%B1%E5%B8%AF%E4%BD%8E%E6%B0%97%E5%9C%A7

（４）低気圧：http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%BD%8E%E6%B0%97%E5%9C%A7

世界動乱どう生きる日本

大きな戦略を議論しよう　（日本経済新聞　2007/01/15（月））
客員コラムニスト　田勢康弘

初めから断言する。２００７年は動乱の年になる。世界の秩序を形作っているさまざまなプレートが大きくずれ、予想もできないことが起こるだろう。日本だけが波風を受けず、安穏としていられる、などということがあるはずがない。小さな議論にばかり精力を使い果たすのではなく、動乱の中でどう生きてゆくのかという大きな戦略を考えなければならない。

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世界の主要国の政治指導者がこれから二年ほどの間に続々と交代する。ブッシュ米大統領を含めて、イラク戦争当時の指導者はすべて姿を消すことになる。英国はブレア首相が夏には退陣するのではないかとみられる。十年続いたブレア時代の終焉(しゅうえん)は、同じ労働党のブラウン財務相が後継者になるにしても、英国の存在感が変わることは確かだ。

シラク大統領の後継者を選出するフランスの大統領選挙はことしの４月から５月にかけて行われる。いまの状況では社会党のロワイヤル元環境相の人気が高く、初の女性大統領が誕生する可能性もある。仮に米国でヒラリー・クリントン上院議員が大統領になったりすれば、ドイツのメルケル首相を含めて、米、独、仏で女性の政治指導者がそろうという前代未聞のことになる。あくまでも可能性の範囲の話にすぎないが。

ロシアは０８年３月、米国は同年１１月に大統領選挙が行われる。ともに三選が禁止されているため、国内での支持率が高いプーチン氏でさえ、憲法を変えない限り、退陣せざるを得ない。米国の大統領選の行方はいかなる国にとっても最大の関心事であるが、それよりも重要なのは、イラク政策の失敗を認めざるを得なかったブッシュ大統領が、国内外での求心力を欠いたまま、いかにして「唯一の超大国の指導者」の座でこれから二年弱を過ごすのか、ということである。

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世界の警察官ともいろべき米国の力の空白は、それ自体が大きな動乱の要因である。イラクヘの米軍２万２０００人増派を発表したブッシュ大統領の表情は、言葉の強さとは逆に、弱々しかった。「イラク新政策」と銘打っているものの、展望を切り開くことのできない苦しさを露呈したにすぎない。この新政策をほとんど唯一支持している国が日本である。ブッシュ政権のアジア政策を担当していたことのある人物は「大統領選で民主党が勝ったときのことを日本は少し考えておいたほうがいい」と忠告しているが、戦略を思いめぐらせた上での日本の対米追随とも思えない。

北朝鮮もどう出てくるのか予想もつかない。ラウンドテーブルでの話し合いで決着するとはとても思えないが、それ以外での軟着陸も思いつかない。さらなる核実験に踏み切るのか、あるいは自滅の道をさらに進むのか。北朝鮮が唯一の交渉相手としている米国に力の空白が生ずれば、北朝鮮の出方は、どちらへはねるか予測のつかないラグビーボールのようで、押さえ込むのが難しくなる。

年末には韓国で大統領選がある。盧武鉱（ノ・ムヒョン）大統領の退陣は、悪化一方の日本や米国との関係を変えることになるだろう。北朝鮮問題への影響は死活的だが、韓国の大統領交代まで北朝鮮の状況がいまのまま続くのかどうか、だれにもわからない。大統領交代のたびに路線が大きく変わる国柄なので、北朝鮮の核問題を抱えた朝鮮半島は、ことし、世界がもっとも注目する地域となる。

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日本もまた、選挙の年である。橋本龍太郎氏のように過去何人かの首相は参院選の敗北の責任を取って退陣した。４月に統一地方選、七月に参院選が行われるわが国でも自民党が惨敗したりすれば、首相交代も可能性としてはあり得る話だ。統一地方選と参院選が重なるのは１２年ごとの亥（い）年でことしがそれにあたるが、自民党は亥年の参院選で強くない。

安倍晋三内閣はかなりの成果を上げていると思う。日中関係は劇的に改善したし、国内的にいえば、教育基本法改正、防衛省昇格など懸案を処理した。加えて復党組を含めると衆議院で３００議席を超えるほどの安定政権である。にもかかわらず、人気は低迷し、何やらよからぬ話ばかり明るみに出る。「お友達内閣」といわれるように人間関係重視の人事のツケが回ってきたのだろう。

安倍首相を支える態勢がひ弱で、裏方に徹する人材がいない。自信がないと人間は高飛車に出たりするものだが、そういろことが重なって、周りにいる人々の評判の悪さが首相の不人気に結びついているようなところがある。小泉官邸との大きな違いは、首相とそれぞれの人びととの縦のつながりはあるが、横の連携がほとんどないように見えることである。

地球温暖化で１年の平均気温が史上最高になる動乱の年に、日本はこれからどう生きていくのか。今日、明日の身近な問題も大事だが、５年、１０年先を見据えた議論はもっと大事だ。憲法改正の技術論よりも、大きな戦略の議論をしようじゃないか。

日米、有事計画を具体化

朝鮮半島事態想定　港湾・医療詳細に　　（朝日新聞　2007/01/04（木））

日米両政府が、朝鮮半島有事とそれが日本有事に発展する場合を想定し、港湾・空域の使用や後方支援活動などの詳細部分を詰めた「共同作戦計画」づくりを昨年12月から始めたことが3日、明らかになった。複数の日本政府関係者が明らかにした。北朝鮮の核実験やミサイル発射実験などで朝鮮半島情勢が緊迫化していることを踏まえ、０７年秋の完成を目指す、（牧野愛博）

昨年１２月、自衛隊の統合幕僚副長や在日米軍副司令官ら、日米の制服組を中心とした共同計画検討委員会（ＢＰＣ）が作業を始めた。日米両政府は０２年に「５０５５」というコードネームをつけた「概念計画」に署名しているが、協力項目ごとに方針や必要な施設数などが書かれている程度という。今回の作業は、これを実施可能な「共同作戦計画」に格上げするものだ。

作業は、朝鮮半島で有事が発生した場合を想定。総論部分では、日本への直接攻撃に至らない周辺事態や、日本有事にあたる武力攻撃事態などへの対応を、「情勢」「作戦任務」「実施」「補給」「指揮統制」などに分けて具体的に設定する。

日本有事と周辺事態については、９７年の「日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）」で、共同作戦計画と相互協力計画を別々に準備することで合意していた。ただ、半島有事と日本有事が並行して発生する場合も想定できるため、「５０５５」は両計画を一緒に盛り込んだ形態を採った。

周辺事態では、遭難した米軍人の捜索・救難や、米軍が出撃や補給をする拠点となる基地や港湾などの提供、警護などの具体的項目ごとに、警察や地方自治体、民間の協力も含めた計画をつくる。港湾の提供なら、「深度」「荷役能力」などを算出した後に具体的な使用港湾を、医療であれば、「提供する病院名」「ベッド数」「必要な医薬品類」に至るまで、詳細に詰める。

また、日本への武力攻撃事態では、主に北朝鮮による弾道ミサイル攻撃を想定。自衛隊と米軍の役割分損を、ミサイル防衛や敵基地攻撃などを想定した図上演習などを交えて具体化する。

米側は日本の港湾や空港使用、医療支援など、周辺事態法が定める対米協力項目の充実を、日本側は日本有事に際した日米の役割・任務分担の明確化を、重視している。「０７年秋の完成」は米国側の強い要望といい、「０６年１０月の北朝鮮核実験などで、不測の事態に備えたい思惑が米国内で強まったのではないか」（政府関係者）という見方が出ている。

日米共同作戦計画 軍事一体化の突出も

＜解説＞戦線に投入する部隊から負傷兵用の薬品に至るまで詳細に定める共同作戦計画づくりは、朝鮮半島有事における「日米の役割・任務分担」を明確化させるものだ。

過去、米側は日米安保協議の席上で「可能な協力を明示して欲しい」と求め続けてきた。日本側にも「日本有事に発展した場合、米軍がどこまで自衛隊を支援するのか」という不安があった。

ただ、計画づくりは容易ではない。最高度の軍事機密である半面、関係省庁や地方自治体、民間業者の協力も必要で、どこまで情報を開示するかが課題になる。日韓の安保対話が不十分なため、朝鮮半島の在留邦人の退避活動を巡る協議に支障が出る可能性もある。

今回の作業は９７年９月の新ガイドライン合意以来「１０年越しの課題」（政府関係者）だった。遅れたのは、日本の有事法制や米国同時多発テロ（０１年）、在日米軍再編などへの対応に日米両政府が追われたためだ。こうした要素に加え日本は、国内で集団的自衛権の行使を全面的に認めるべきだとする意見を抱えている。状況の変化に伴い、「５０５５」も大きく姿を変えていく可能性がある。

また、計画は、円滑な日米協力を重視し、半島有事と日本有事双方に備えているが、日本国内の法制度は別々だ。限定された事態とはいえ、政治、外交関係に比べて、日米の軍事的な一体化が突出しないか懸念は残る。（牧野愛博）

日米防衛協力課「防衛省」に新設

【バンコク＝鶴岡正寛】久間防衛庁長官は３日夜、防衛省昇格を機に在日米軍再編やミサイル防衛の日米協力を加速するため、「日米防衛協力課」と「米軍再編調整官」を新設する方針を示した。防衛施設庁を廃止し防衛省に統合する時期も当初予定の来年１月から今年９月に前倒しする考えを示した。訪問先のタイで記者団に語った。

月面基地、国際協力カギ

月面基地、国際協力カギ　　（日本経済新聞　2006/12/25（月））
ＮＡＳＡ計画、専門家に聞く

米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は１２月上旬、月面基地計画を発表した。約４０年前の冷戦時代のアポロ計画とは対照的に、国際プロジェクトとして進めていく考えで、日本の参加も期待する。日本の連携の可能性や同計画の実現性について、宇宙航空研究開発機構の月惑星探査推進チーム長を務める樋口清司理事と、宇宙開発に詳しいノンフィクション作家松浦晋也氏に聞いた。
（聞き手は鳳山太成）

▼月面基地計画　最初は４人の宇宙飛行士が１週間滞在できる拠点をつくり、２０２４年ごろまでに半年間の長期滞在が可能な基地の完成を目指す。１０年に退くスペースシャトルの後継機オリオンが資材を運び、月着陸船と連携して１８年ごろの月着陸を目指す。

碁地を建設するのは南極点か北極点のいずれか。水や氷の存在が期待され、日照時間が長く太陽光発電に最適というのが理由で、南極付近にあるクレーター「シャクルトン」の縁にある高台が有力候補。４つの居住棟や太陽光発電装置、食料や機器を保管する倉庫などの施設を建てる。

ＮＡＳＡは今年、日本を含め１３カ国・地域の宇宙機関と月や火星の探査戦略を議論してきた。輸送手段は米国が担うが、基地の各部は各国の参加を想定している。

日本も独自技術提案
宇宙航空研究開発機構理事　樋口清司氏

――ＮＡＳＡは各国に国際協力への期待を表明した。

「一国主導型や並立型など様々な協力形態がある。現時点でＮＡＳＡがどう考えているか分からない。日本の月探査計画でも月面基地は視野に入っている。人類全体で取り組むことになったとき、独自技術を提案できるよう準備しておく。有人探査となれば日本人も参加させたい」

「米国は月を火星に向けたステップとして考えているが、日本は違う。月自体が目標だ。無人探査機で多くの技術を習得し、月を調べ尽くす。（協力をどうするか）今後２、３年はじっくりと構える。ロボット技術など日本に貢献できる技術はかなりある」

――月面基地計画の実現性をどう見るか。

「予算面では物資や人を月へ運ぶ費用をきめ細かく見積もることができるかが焦点になる。技術面で大きなブレークスルー（突破口）は必要ないだろう。あとは米国の意志。宇宙開発は米国のフロンティア精神の象徴だ。国際宇宙ステーション計画の次の活動拡大を考えたとき『再び月へ』となるのは自然な流れだ」

――スペースシャトルに依存した国際宇宙ステーションでは、シャトル事故など米国の頓挫で日本も振り回された。

「国際宇宙ステーションは計画進行中に費用がどんどん膨らんだ。（月面基地計画では）輸送手段や基地の主要施設など中核技術を各２つ以上持つべきだ」

「月探査では欧米に強く依存したくない。極論だが、欧米が途中で断念しても独自のペースで目的を達成できるような協力形態が望ましい」

米国のやる気に疑問
ノンフィクション作家　松浦晋也氏

――かなり野心的な計画を打ち出してきた。

「月面基地を建設できるだけのモチベーション（動機づけ）が米国にあるとは思えない。やる気には疑問だ。アポロ計画にはソ連との“代理戦争”の意味もあり、米国全体に強い意志があった。当時、日本の国家予算以上の費用をつぎ込んだ。今はこんな大義がない」

「月へ向かうための新宇宙船や薪型ロケットの設計を見ても、技術的に非合理的な部分が目立つ。米国内の産業保全が目的で、スペースシャトルの技術をなるべく転用しようという思惑がかいま見える。政治介入など不純な要素を含む今回の計画は、技術的にも実現は難しい」

――宇宙開発で勢いづく中国をけん制するため、との指摘もある。

「インドの月探査衛星に米国は自身の機器をつみ込む考えだが、明らかに中国を意識したもの。中国には国威発揚のため月探査という野心的な宇宙開発を推し進める意義がある。米国よりモチベーションが高い」

――日本はどう対応すべきか。

「月探査の意義を明確にしなければならない。有人基地に協力するには月面に資源として利用可能な形で水が存在するかを最優先で確認しなければならない。小惑星や衛星など魅力的な探査候補はたくさんある。無人探査で科学的な研究をわっと進めるべきだ」

「今回の計画に参加して（国際宇宙ステーションのような）損をしたくないなら、日本も独自の有人飛行手段を持つしかない。計画の“肝”を握って参加する手もあるが、米国が許さないだろう」

【参考資料】
（１）NASA Plans Lunar Outpost：
　　　http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2006/12/04/AR2006120400837.html

（２）US Announces Moon Base, Lunar Lander Plan：
　　　http://www.voanews.com/english/2006-12-04-voa60.cfm

死の海を生き返らせる（その３）

生態系修復への挑戦

死の海域の再生法を知るだけでは不十分だ。再生のカギは、各国政府がその重要性を認識し、取り組みの先頭に立つことにある。実のところ,死の海の回復事例はわずかしかない。陸からの栄養塩流出を減らすには、農業の変革と廃水処理の取り組みが必要となるからだ。そうした計画もあるにはあるが、これまでのところ陸域からの栄養塩流出を部分的に削減できただけだ。

栄養塩流出を縮小するには、流域全体にわたる包括的計画を導入して、窒素とリンを陸地にとどめ、水系への流入を防がねばならない。現在、チェサピーク湾と黒海で、そうした取り組みが進んでいる。黒海のケースでは、周辺諸国が国連の地球環境ファシリティー（ＧＥＦ）から支援を受け、栄養塩流出を１９９０年代半ばの水準に保つ画期的な計画に合意している。農業活動や廃水処理を改善する試験的規模のプロジェクトを通じて,死の海域再生を促す構想だ。

とはいえ,黒海の生態系を完全に再生して維持していくには,重大な間題を2つ克服しなければなら意い。欧州諸国政府は,新生なった経済発展が陸域から海への栄養塩流出を再び招かないよう,確実に対策を講じる必要がある。例えば最新技術を使った大規模な廃水削減計画に投資すべきだ。これはドナウ川流域で特に重要だ。西ヨーロッパでは集中的な農業活動によって河川や沿岸水域がたびたび富栄養化してきたが、そうした西ヨーロッパの農場経営者が中央ヨーロッパの農地買収に意欲を見せている。

次に各国政府は漁業活動を抑え、捕食魚種を回復させなくてはならない。底引き網漁などは重要な底生生物集団を破壊するので。これも効果的に規制する必要がある。

海に接した世界中の国々が、富栄養化海域での漁業活動を減らす努力をしなければならない。地球上の漁場の半分以上がすでに乱獲状態にある現在、容易ではない目標だ。２０１２年までに地球規模の保護海域ネットワークを構築しようという国際的な合意が取れているものの（実現すれば乱獲に歯止めがかかり、死の海再生に不可欠な既存種を守ることにつながる）、取り決めには強制力がないため、目標達成は難しそうだ。

また、富栄養化にさらされた生態系が部分的に再生したとしても、まだ非常に不安定な状態であることに注意しなければならない。例えぱイガイは水を濾過する能力が非常に大きいため、水質改善を目的に人工礁にイガイが導入されてきた。しかし一方では、イガイの排泄物や死骸が細菌によって分解される際に大量の酸素が使われる。このため、水の循環が乏しく酸素補充が不十分な場所では、小康状態と悪化の繰り返しになる。繁栄していたイガイ集団が急に崩壌すると死の海域となり、死骸が完全に腐敗するまで回復は期待できない。

この現象はバルト海に臨む河口で実際に観察されている。海洋資源管理者に求められるのは、回復力と生物多様性に富む生態系を支える条件を維持することだ。たとえ完全な再生が不可能になってしまった場所であっても、そうした条件を維持しなけれぱならない。

より微妙な話として、生態系の質や健全さに対する評価が、その地に暮らす住民の価値観によって異なるという問題がある。死の海の修復によって小さな被食魚種が戻ってくれぱよいという人もいるだろうし、最上位捕食者で満ちた海が再生しないと満足できない人もいるだろう。

沿岸に出現した死の海域は、人類の出す廃水を自然生態系がやすやすと吸収してくれるとは期待できず、しぱしぱ予想外の重大な結果を招くことを私たちに思い知らせてくれた。いまや死の海を修復する方法はわかったが、その実現は、廃水が環境に及ぼす影響を私たちがどうとらえるか、世界の海洋生態系に私たちがどの程度の価値を認めるかにかかっている。
（翻訳協力:伊藤伸子）

著者　Laureme Mee
英プリマス大学海洋研究所所長。同大学の学際的な研究組織である「海洋・沿岸政策研究グループ」のリーダーも務める。リバプール大学でPh. D. を取得した後、メキシコの海洋・湖沼科学研究所とモナコにあるIAEA（国際原子力機関）海洋環境研究所で研究し、国連の地球環境ファシリティー（GEF）による「黒海環境プログラム」の指揮を執った。1998年、マリン・コンサベーションのフェローに就任。海洋と関連流域、沿岸の環境を保護する方法を研究している。

原題名
Reviving Dead Zones （SCIENTIFIC AMERICAN November 2006）
もっと知るには…
MARlNE BENTHIC HYPOXIA: A REVIEW or ITS ECOLOGICAL EFFECTS AND THE BEHAVIORAL RESPOMSES OF BENTHIC MACROFAUNA. R. J. Diaz and R. Rosenberg in Oceanography and Marine Biology: An Annual Review, Vol. 33, pages 245-303; 1995.
NATIONAL ESTUARINE EUTROPHICATION ASSESSMENT: EFFECTS OF NUTRIENT ENRICHMENT IN THE NATION'S ESTUARIES. S. B. Bricker, C. G. Clement, D. E. Pirhalla, S. P. Orlando and D.R.G. Farrow. NOAA, National Ocean Service, Special Projects Office and the National Centers for Coastal Ocean Science, 1999.
NUTRIENT-ENHANCED PRODUCTIVITY IN THE NORTHERN GULF OF MEXICO: PAST, PRESENT AND FUTURE. N. N. Rabelais, R. E. Turner, Q. DORTCH, D. Justic, V. J. Bierman and W. J. Wiseman in Hydroblologia, Vol. 475, No. 6, pages 39-63; 2002.
ECOSYSTEMS AND HUMAN WELL-BEING: CURRENT STATE AND TRENDS. Millennium Ecosystem Assessment. Island Press, 2005. http://www.miuenniumassessment,org/en/products.global.overview.aspx で入手可能。
RESTORING THE BLACK SEA IN TIMES OF UNCERTAINTY. L. D. Mee, J. Friedrich and M. T. Gomoiu in Oceanography, Vol. 18, pages 32-43; 2005.