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巨大な粘質物の塊が海の中で急増中 National Geographic News

Mon, 02 Nov 2009 11:54:54 +0900

巨大な粘質塊が海の中で急増中

Christine Dell'Amore for National Geographic News October 9, 2009

　ここ数十年間の海水温の上昇を背景に粘液状の巨大な塊が頻繁に発生している。粘質物と呼ばれるこの塊は、これまで見られなかった場所にも出現し、しかもなかなか消滅しなくなっているという。地中海に関する最新の研究で明らかになった。

海洋生物学者セレナ・フォンダ・ウマニ氏が、微生物やその死骸からなる粘質物と呼ばれる塊に近づく。1991年、地中海に続くアドリア海で撮影。2009年9月発表の研究によると、ここ数十年間で地中海の海水温が上昇したため、粘質物が発生する回数と領域が増加したという。また、この塊の中に有害なバクテリアがいることもわかった。 Photograph courtesy Nino Caressa

　この粘質物の塊は、ただ気持ち悪いというだけのものではないようだ。最大で200キロもの長さになる粘質物は、夏になると地中海沿岸で自然発生することが多い。夏の暑さで海水の安定性が増すと有機物が互いに固着しやすくなり、塊が形成されてゆく。現在では気温が上昇しているため、粘質物は冬でも発生しており、何カ月間も消滅しない。

　これまで、薄茶色をしたこの粘質物は厄介者と見なされることがほとんどで、漁網の目を詰まらせたり、泳いでいる人をネバネバしたゲルで搦め捕ったりしていた。研究の責任者でイタリアのマルケ州立ポリテクニック大学の海洋科学部長ロベルト・ダノバロ氏によると、既に1800年代の新聞に海水浴客が鼻をつまんでいる写真が掲載されているという。

　しかしダノバロ氏によると、地中海の粘質物はバクテリアやウイルスを宿しており、なかには致死性の病原性大腸菌も含まれていることが最新の研究でわかった。2009年9月16日発行の「PloS One」誌に掲載されたダノバロ氏らの論文によると、これらの病原体は海水浴客だけでなく魚などの海洋生物をも脅かしているという。

　粘質物はまずマリンスノーとして発生する。マリンスノーとは主に微生物やその死骸などの有機物の一群で、エビやカイアシのような小型の甲殻類など肉眼で見える生物も含まれる。マリンスノーは、エサや安全な隠れ場所を求める周囲の微生物を少しずつ取り込みながら、時には粘質物にまで成長する。

　この塊が初めて確認されたのは1729年、場所は現在でも同様の塊が最もよく現れるアドリア海だった。アドリア海は気候が比較的穏やかで水深も浅いため、他の海域よりも水温や水質が安定し、粘質物の形成にとって最適な条件が揃っている。

　この最新の研究で、ダノバロ氏の研究チームは1950～2008年の地中海の粘質物に関する記録を調べ、海面温度が平均より高い時期に粘質物が発生頻度が最も高くなることを突き止めた。

　1991年、イタリアの海洋生物学者セレナ・フォンダ・ウマニ氏は、地中海に繋がるアドリア海で粘質物と並んで泳いだ。このときの粘質物は密度が高すぎたため中に入り込んで泳ぐことはできなかったという。15メートルほど潜ったところで、自分に向かって漂ってくる“幽霊”に戦慄に近いものを覚えたという。「まったく未知の経験だった」。

　ウマニ氏は、ダノバロ氏やマルケ州立ポリテクニック大学のアントニオ・プセドゥ氏と共にこの研究に共著者として参加しており、粘質物の前駆体であるマリンスノーの中も潜ったことがある。

　ウマニ氏はこのときの様子を、砂糖水の中を泳いでいるようだったと表現している。水から上がると、乾いた“砂糖”で髪の毛が固まり、ウェットスーツにもこびり付いていた。イタリアのトリエステ大学に所属するウマニ氏は次のように話している。「ウェットスーツが緑色がかった粘液の層で覆われ、洗っても落ちない。まるで悪夢だった」。

　カリフォルニア大学スクリップス海洋研究所の海洋微生物学者ファルーク・アザム氏は今回の研究には参加していないが、次のように話している。「わざわざ粘質物の中を泳ごうという人はそういないだろう。粘質物のことをよく知らない人は、いや、よく知っていればなおさら近づこうとは思わないだろう。臭気を放つ巨大な塊が沖合を漂う姿を求めて海岸へ行こうという人は誰もいない」。

　ウェットスーツを台無しにする以外に粘質物にどのような副作用があるのかを明らかにするため、ウマニ氏の研究チームは2007年にアドリア海沿岸の水と粘質物のサンプルを採取した。スクリップス海洋研究所のアザム氏が「大きな浴槽」と表現する暖かく浅いアドリア海は、この種の塊を研究するのに理想的な自然の実験室だった。

　そして研究チームは、この塊が病原性大腸菌を含むウイルスやバクテリアの繁殖域であることを発見した。アドリア海沿岸では定期的に大腸菌の検査が行われているが、その病原性大腸菌はビーチが遊泳禁止とするレベルのものだった。

　研究チームの責任者であるダノバロ氏は、「これらの粘質物から病原体が拡散すると人間の健康に問題が生じる恐れがあるということがこれで明らかになった」と語る。粘質物の中を泳ぐと皮膚炎などを起こす可能性もあるという。

　同研究によると、この粘質物は、大型の魚を殺すほど有毒な病原菌を持つバクテリアを含んでおり、それに最も被害を受けやすい立場にいるのが、粘質物と一緒に泳ぐしか選択肢のない魚などの海洋動物である。

　この猛毒の粘質物に動物がとらわれると、エラが覆われて窒息することもあるとダノバロ氏は話す。最も大きな塊のなかには、海底に沈み、まるで大きな毛布のように生物を覆ってしまうものもあるという。

　また、この粘質物は地中海だけの問題ではないとダノバロ氏は語る。同氏によると、最近の研究では、おそらく気温の上昇が原因で、北海からオーストラリアに至る海洋域に拡大している可能性が指摘されている。

　ダノバロ氏はこう述べる。「これは、温暖化に対して人間が何も対策を講じなければ何が起こるかを示す良い例だ。人間がこの科学的証拠をこれからも否定し続けるならば、それに応じた結果が待っている」。

　温暖な気候のほかにこの塊の形成を促進する要因が何かがあるのか、詳しいことはまだわかっていないと、スクリップス海洋研究所のファルーク・アザム氏は指摘する。例えば、この塊に含まれる海洋生物の死骸はなぜ分解されないのか、まだわかっていないのだ。

「何がこの粘質物の増加を促進しているのかを突き止めることがとても重要だ。まだこの物体がいない、世界中のほかの海域のためにも」とアザム氏は語る。

サモアとスマトラの地震の関連性は？ National Geographic News

Wed, 07 Oct 2009 15:10:03 +0900

サモアとスマトラの地震の関連性は？

Richard A. Lovett for National Geographic News　October 5, 2009

実にやっかいな地質構造を持つ環太平洋火山帯で、4日間のうちに大規模な地震が5回、そして津波が1回発生した。これは偶然だろうか？科学者によると、偶然かもしれないし、偶然ではないかもしれない。

　2009年9月25日から10月2日までの間にサモア諸島南部を襲った大小の地震（アメリカ地質調査所作成）。数日の間に、活断層で構成される環太平洋火山帯に属する他の2つの地域、スマトラ島とペルーでも大規模な地震が発生している。専門家によると、連続して発生したこれらの地震の間に関連性があるのかどうかはわからないという。Maps courtesy USGS

　太平洋を不規則な形で取り囲んでいる環太平洋火山帯は、サモア独立国（西サモア）、アメリカ領サモア、およびトンガのほぼ真下の地盤に亀裂を形成している。この地域では、2009年9月30日に発生した、海底を震源とするマグニチュード8.0の地震による津波で、少なくとも180人が犠牲となった。さらに2009年10月2日には、マグニチュード6.3の地震も発生している。

　同じ環太平洋火山帯に位置するインドネシアでは、2009年9月30日にマグニチュード7.6、10月1日には同6.3の地震が発生しており、死者数は数千人にのぼるとみられている。また、9月30日には、ペルー沿岸部でもマグニチュード5.9の地震が発生している。

　近年、ある場所で発生した地震の影響で、遠く離れた場所にある断層の活動が活発化することが新たに証明されている。しかし科学者たちは、サモア諸島、インドネシア、ペルーで発生した地震の間に関連性を認めることについては消極的だ。

　まず何より、地震というものがそれほど珍しいものではないからだ。

　アメリカ、イリノイ州にあるノースウェスタン大学の地球物理学教授エミール・オカル氏によると、例えばペルーで発生したものと同じ規模の地震は、毎年100回ほど発生している。つまり、これほどの威力を持つ地震でも、平均して3日に1回はどこかで発生していることになる。「要するに、ごく普通の出来事だということだ」。

　今回の、9月30日にサモア諸島、翌日にはインドネシアというように、大きな地震が連続して発生するケースも過去に例がないわけではない。平均すると、この規模の地震は月に1回発生している。「（2つの地震が）2日間連続して発生する確率は、非常に低いというわけではない」とオカル氏は言う。

　それでもなお、複数の地震が互いを誘発する可能性があると主張する科学者もいる。例えば、2004年に甚大な被害を生んだインド洋の津波を引き起こした地震によって生じた地質構造的ストレスが、先週のインドネシアのスマトラ島の地震を誘発した可能性もある。

　アメリカ、テキサス州にあるライス大学の地震学者、鈕鳳林（Niu Fenglin）氏は電子メールによる取材に対し、「今回の（スマトラ島の）地震は、2004年の地震（の震源）から470キロほどしか離れていない」と話している。

　しかしオカル氏によれば、この種の応力伝達は比較的短い距離でしか発生しないという。「起きるとしても1000キロかそこらだ。サモアがインドネシアから6400キロも離れており、2004年の地震の影響をサモア諸島の地震にまであてはめるのは強引すぎる」。

　さらに、インド洋とサモア諸島の間の距離がそれほど大きくないとしても、この2つの地域の間には、応力伝達の妨げになる断層が数多く存在していることから、この2つの地震の間に関連がないことはますます明白だと同氏は述べている。

　しかし、ライス大学の鈕氏を含む研究チームは10月1日発行の「Nature」誌で、地震の振動は、驚くべき距離を隔てた場所にある断層に影響を与える可能性があることを発見したと発表した。

　特に、2004年のインドネシアの地震の振動によって、カリフォルニアのサンアンドレアス断層に液体が流入し、この断層を震源とする小規模な地震が発生する頻度が高まったことを、同研究チームは発見した。このような液体の流入によって断層が液状化し、断層の両側の地盤が互いに滑る可能性が高くなるのである。

　それでもなお研究チームは、先週の2つの大地震でも同じことが起きたと結論づけることには慎重である。

　研究の主執筆者で、カリフォルニア大学バークレー校の地震学者、平貴昭氏は電子メールでの取材に対し次のように述べている。「これらの地震の間に関連性があるのか、という問いはとても興味深い。しかし、私たちには何もまだわかっていない。私たちの発見が正しければ、これらの地震が互いに関連している可能性はある。しかし結論づけるのはまだ早い。地震の関連性を示す証拠は、まだ何も見つかっていないのだ」。

サモア津波：米領サモア、首都パゴパゴ、ファガトゴ／津波の発生メカニズムと予兆を知る　National Geographic News

Mon, 05 Oct 2009 13:33:47 +0900

サモア津波：米領サモア、首都パゴパゴ、ファガトゴ

National Geographic News October 1, 2009

　津波で壊滅的な被害が発生した2009年9月29日（日本時間30日）、アメリカ領サモアのパゴパゴで津波のために水浸しになった道路を歩く人々。
　バラク・オバマ米大統領は同日夜、アメリカ領サモアを大規模災害地域に指定し、連邦政府が復興活動を援助することを約束した。南太平洋のこの島々には約65,000人が暮らしている。
　当初の報道ではアメリカ領サモアだけで少なくとも25人が津波の犠牲となったとされているが、救助担当者は現在も死亡者数を推定中である。米国議会アメリカ領サモア代表のエニ・ファレオマバエガ氏はBBCの取材に対し、津波は「サモア諸島の低地帯を文字通りすべて一掃してしまった」と語っている。
Photograph by Ausage Fausia, SamoaNews.com, AP

　9月29日、アメリカ領サモアのファガトゴ村で幹線道路に乗り上げたボート。同日早朝（日本時間30日未明）に発生したマグニチュード8.3の地震によって引き起こされた津波のために、南太平洋のアメリカ領サモア、サモア独立国（西サモア）、およびトンガで多数の犠牲者が出ている。
　9月30日現在、サモア諸島では100人を超える死亡が確認されている。救助部隊による行方不明者の捜索が続けられており、死者は今後さらに増える可能性が高い。サモア諸島では海抜の低い沿岸地域が壊滅的な打撃を受けており、村全体が津波に押し流されたとの報告もある。AP通信では、援助を必要とする被災者は数万人にのぼるとするアメリカ政府救援担当者の話を伝えている。
Photograph by Fili Sagapolutele, AP

津波の発生メカニズムと予兆を知る

National Geographic News October 1, 2009

　9月29日に発生したサモア沖地震が、南太平洋のアメリカ領サモアとサモア独立国（西サモア）に甚大な津波被害をもたらした。この災害を教訓に津波の発生メカニズムと予兆を解明し、もしもの場合の対応を確立しておく必要がある。

　アメリカ地質調査所（USGS）の発表によると、9月29日にサモア諸島を襲った津波の原因はサモア諸島南沖で起きたマグニチュード8.0の巨大海底地震である。

　津波は通常、海底の地震や地滑り、火山噴火で生じるが、まれに巨大な隕石が海に落下して発生することもある。

　地震津波は大規模な地震が起こって海底が激しく揺れ動き、相当量の海水が突発的に移動した場合に発生する。

　津波は世界語であり、英語では「tsunami」と表記する。日本が津波大国であることを物語る現象だが、実際に過去数百年間で何万人もの日本人が津波により命を落としている。

　津波は1度だけでなく2波、3波と何度も押し寄せてくるが、第1波が最大とは限らない。また、津波は潮汐によって生じる波ではない。

　津波の波長は長くて100キロに達し、波の間隔は1時間に及ぶ場合もある。また、大洋を渡りきるほど長い距離を移動しても、エネルギーが大幅に失われることはない。例えば2004年のスマトラ島沖地震で発生したインド洋津波は、十分な勢力を維持したまま約5000キロ離れた東アフリカ沿岸まで到達し、建物を破壊するとともに人命も奪った。

◆津波の移動速度はジェット機並

　水深の深い外洋では、津波の移動速度は最高で時速800キロに達し、大洋を24時間以内に渡りきることができる。ただし、これほど大規模な自然現象であるにもかかわらず、その移動過程で外見的な変化は見られないという。世界各地の津波の到達時刻は、水深や距離、そして津波を引き起こした現象の発生時刻に基づいて割り出すことができる。

　外洋の津波は波高が30センチに満たない場合もあり、航海中の船乗りが津波に気付かないのはそのためである。しかし高エネルギーの衝撃波が海中を移動する速度は高速であり、ジェット機レベルに達することもある。ただし陸地に接近して水深が浅くなると、速度は途端に遅くなる。浜辺で波が襲い被さってくるように見えるのは、波の底部より上部の方が速いためである。

　津波のエネルギーは、礁や湾、河口、海底構造といった地質特性によって失われる場合もある。したがってエネルギーの損失が大きく数十センチの波しか立たない地域もあれば、損失が小さく波高30メートルという壁のような波が押し寄せる地域もある。ほとんどの場合、津波の波高は3メートル前後である。

　津波は必ずしも陸地に激しく衝突し砕け散るわけではなく、急速に押し寄せる上げ潮のように襲来する場合もある。海中の大規模な乱流に伴って発生すると考えられるが、人がのみ込まれたり、車などの重量物が押し流されたりといった被害が出る。このタイプの津波に襲われると、浜辺は一掃されてしまう。

　2004年のインド洋津波は史上最大規模の被害をもたらした。20万人以上が死亡したが、その多くは波にさらわれて行方不明のままだ。

　米国海洋大気庁（NOAA）のデータによると、太平洋は津波の活動が最も活発な地域であり、観測件数は群を抜いて多い。しかしその発生源は太平洋だけでなく、カリブ海や地中海、インド洋、大西洋といったほかの海域にも及んでいる。

　カリブ諸島は1498年以来、確認されただけで37回の津波に襲われている。その一部は発生源が遠く離れており、1775年の津波はポルトガル沖の地震が原因だった。カリブ諸島の津波で亡くなった人の数は、合計で約9500人に上る。　1999年にトルコの都市イズミットを震源地とする地震が起こった後、同国のマルマラ海では大規模な津波が発生した。

◆予兆

　地震は津波の前触れである。強い揺れを感じた場合は、決して海岸に近づいてはならない。地震速報を聞いたなら津波を警戒し、ラジオやテレビで詳しい情報を収集する必要がある。遠く離れた外国の地震でも油断はできない。何時間か後には海を渡って津波が押し寄せる可能性もある。

　津波が押し寄せる前には上げ潮か引き潮が起こるという報告もある。異常な速度で潮が引いた場合は津波が近づいている可能性があるので、直ちに高台へ避難する必要がある。

　津波は1度だけでなく2波、3波と何度も押し寄せてくるが、第1波が最大とは限らない。したがって第1波が終わっても油断はできず、その後数時間は警戒を続けなければならない。波が押し寄せる間隔は、5分の場合もあれば1時間の場合もある。とにかく、公式に安全が発表されるまで浜辺に近づいてはならない。

　津波の波高は少ししか離れていない2点間でも大きく違う場合がある。目前の波高に油断してはならない。

　津波は河口から河川に侵入し、遡上する場合がある。津波が発生した場合は、浜辺は言うまでもなく、海に注いでいる河川にも近づかない方がよい。

◆命を守る

　NOAAによると、航海中の船舶は津波警報が出てもすぐには港に戻らない方がよいという。外洋の津波は感知できないほど動きが小さいためだ。逆に港では、急速な水位の変化や不規則で危険なうねりが生じる場合がある。

　アメリカでは、西海岸における津波の危険性の認識が高まったことから、NOAA、USGS、および連邦緊急事態管理局（FEMA）が共同で、津波を正確に予測するプログラムを進めている。

　26カ国が参加する太平洋津波警報システム（PTWS）では、太平洋全域に地震観測所と検潮所を整備し、常時監視体制をとっている。地震発生により津波が生じるかを評価し、必要に応じて津波警報を発令する。

　常識で判断することも重要だ。強い地震を実際に感じたら、わざわざ津波警報を待つ必要はない。家族や友人にも呼びかけ、みんなで高台に避難しよう。

アメリカ東海岸で海面が60センチ上昇 National Geographic News

Mon, 28 Sep 2009 11:25:29 +0900

アメリカ東海岸で海面が60センチ上昇

Brian Handwerk for National Geographic News September 11, 2009

　今年の夏、アメリカの東海岸で海面が想定より約60センチ上昇して、周期的な変動パターンを予測する気象学者たちを驚かせている。アメリカ当局の報告書によると、想定を上回る上昇の（地球温暖化とは異なる）直接原因は判明したが、根本的な理由は謎のままだという。Photograph by Mari Darr-Welch/AP

米国海洋大気庁（NOAA）の海洋プロダクト・サービス運用センター（CO-OPS：Center for Operational Oceanographic Products and Services）の副所長リッチ・エドウィング氏によると、通常、季節的な潮汐や海面高の変動は、すでに知られている自然活動や月のような天体からの重力の影響に支配されているため容易に予測できる。

　だが今年の夏は、東海岸の住民たちが「例年よりも海面が高い」とNOAAに報告してきた。熱帯暴風雨のような短期的な天気事象があると、そうした電話がよくかかってくるものだが、今回の海面上昇は6月から7月にかけて何週間も続いた。

　この想定外の上昇による被害は海岸付近の小規模な洪水だけで済んだが、科学者たちは大いに困惑している。

　新しい報告書で、海面上昇の主な要因はメキシコ湾流の弱体化と大西洋北東部からの安定した風であると特定された。

　メキシコ湾流はアメリカ東海岸沖を北向きに進む海の“スーパーハイウェイ”だ。最も早い部分では時速9キロメートルで走る強力な海流は、周囲の海水を巻き込んで東海岸のはるか遠くまで運んでいる。だが今年の夏は、未知の理由により「そのスピードが落ちた」とエドウィング氏は言う。その結果、海水が岸に押し寄せて海面が上昇した。

　上昇が持続したことに加えて、大西洋北東部から例年より数カ月早く秋の風が到来し、海水がさらに東海岸に向けて押されることになった。

　海面上昇は釣りやボートを楽しむ人々にとって迷惑な話だが、海岸線の位置も少し変えてしまったようだ。

　ニューヨーク州ロングアイランドのモントーク岬で釣具店を経営するポーリー・アポストリデス氏は、「いつも釣りをしている数カ所の砂浜が侵食された。海面がいつもより高くなっていた」と話す。同氏によると、地元漁師の多くはNOAAが9月2日に報告書を発表する前から海面上昇は北東からの猛烈な風のせいだと指摘していたという。

　だが、根本的な疑問はまだ残されている。「なぜメキシコ湾流のスピードが落ちたのか？秋風が早く吹き出した理由は？その答えはまだ見つかっていない」とNOAAのエドウィング氏は述べている。

2100年、ミシシッピ・デルタ水没？／未来の高層ビル農場、電力は廃棄物から National Geographic News

Tue, 30 Jun 2009 17:16:38 +0900

2100年、ミシシッピ・デルタ水没？

Rebecca Carroll for National Geographic News June 30, 2009

　アメリカ最長の河川、ミシシッピ川の河口付近に広がるデルタ地帯が水没の危機にあるという新しい研究成果が発表された。その予測によると、ミシシッピ・デルタの海岸線が今後数十年で形状変化をきたすことは必至だという。

　2009年6月に発表された研究によると、アメリカ最長の河川、ミシシッピ川の河口付近に広がるデルタが水没の危機にあり、予測ではミシシッピ・デルタの海岸線が今後数十年で形状の変化をきすことは必至だという。
　2枚の画像は、ミシシッピ・デルタ周辺を写した衛星画像に修正を加えたもので、上は現在の様子、下は2100年までに水没すると予想される範囲を示したもの。ダムなどによる土砂のせき止めと温暖化による海面上昇が、このような変化の原因と考えられる。Images courtesy Mike Blum via NASA

　アメリカのルイジアナ州立大学に在籍する研究論文の著者マイケル･ブルーム氏は、「河川の土砂供給が不足しており、デルタの規模を維持できなくなってきている」と話す。

　デルタとは、川の上流から運ばれてきた土砂が河口に沈積して形成される三角形の地形のことだ。三角州とも言う。ルイジアナ州南部のミシシッピ・デルタは上空から見ると鳥の足跡のように見えるため、鳥趾状（ちょうしじょう）三角州と呼ばれている。

　川の上流から押し流されてきた土砂は堆積物として定着して沈み込むため、デルタの規模は常にある程度は縮小するものだ。それでも川から定期的に土砂が供給されていればデルタの規模は維持され、場合によっては拡大することもある。

　現在、ミシシッピ川に沿って蓄積された堆積物は約6万500平方キロに及んでいる。その厚さはさまざまで、中流部のテネシー州メンフィス付近では10メートルに満たないが、ルイジアナ州最南端のデルタ地帯では100メートル近くもあるという。

　しかし、全長約3782キロに及ぶミシシッピ川の流域には、この100年で約4万基のダムや堤防が作られてしまった。治水が目的だが、これらの構造物のせいで土砂が途中でせき止められたり、逆に洪水時にはすべてが排出され一気に海まで押し流されてしまうこともある。

　ある研究によると、1950年以降にミシシッピ川流域に建設されたダムや貯水池によって、川を流れる土砂の70％がせき止められてしまっているという。実際に今も、そのように土砂の供給量が減少しているため、ミシシッピ・デルタは浸食が進んでいる状況にある。

　しかし、浸食の原因は土砂の不足だけではないという。研究チームは、「たとえダムや堤防が存在せず、土砂が自然に流れたとしても、ミシシッピ・デルタの浸食は止まらないだろう。原因は海面水位の上昇だ」と指摘する。

　過去1万2000年の間に起きたミシシッピ・デルタの拡大・縮小の推移（推定値）を分析した結果、研究チームはこのような結論を導き出した。このデータによると、7000年以上前に大規模な変化が起こっている。最後の氷河期が終わるとともに氷床の融解水が急速に海に流れ込み、海面水位が上昇したことだ。

　この頃、ミシシッピ・デルタの海岸線は後退している。その後、海面上昇率が著しく鈍化するまでデルタの拡大は起こらなかった。

しかし現在の海面上昇率は、以前にデルタの面積が拡大した際の海面下降率と比べると、進行スピードが3倍にも及んでいると考えられている。

　このような海面上昇が著しく進んでいる状況では、ミシシッピ・デルタの現在の規模を維持するのに180億～240億トンの土砂が必要になるが、ミシシッピ川の現在の土砂供給量では到底まかなうことはできない。

　このため研究チームは、ミシシッピ・デルタの面積は2100年までに1万3500平方キロも減少すると予測している。コネチカット州が丸ごと消えてしまうに等しい大きさだ。現時点で決定的な解決策は存在しない。土砂の流れを変えたり、余所から土砂を持ち込んだりといったデルタ救済策も検討されているが、このような方法には問題もあると研究チームは考えている。

　ブルーム氏は次のように解説する。「例えば上流のニューオリンズなどから下流域へ土砂を人為的に運ぶことは可能だ。だがそれをやれば、今度は上流域が浸水の危険にさらされることになる。どちらを選ぶか、選択は難しい。しかし、躊躇している時間的な余裕はない」。

未来の高層ビル農場、電力は廃棄物から

National Geographic News　July 1, 2009

　カナダ、オンタリオ州にあるウォータールー大学のゴードン・グラフ氏が考案した59階建ての“スカイファーム”（想像図）。高層ビル型農場（垂直農場）では、太陽の恵みを人工光で再現する必要があり、その莫大な電力コストが弱点だった。だが、スカイファームであればこの壁を乗り越えることができるとグラフ氏は考えている。
　カナダのトロント・スター紙の報道によると、水耕栽培のスカイファームの推定消費電力量は年間8200万キロワット時だが、農場にはバイオガスの設備があり、廃棄物から発生するメタンを燃やせば約50％の電力を賄うことができる。足りない分の燃料は、都市で出る廃棄物を利用すればよいという。Image courtesy Gordon Graff, Vertical Farm Project
　

パタゴニアの氷河、温暖化でも謎の成長 National Geographic News

Sat, 27 Jun 2009 18:55:51 +0900

パタゴニアの氷河、温暖化でも謎の成長

John Roach for National Geographic News June 23, 2009

　南アメリカ、チリとアルゼンチンにまたがるパタゴニア・アンデスの2つの氷河が最近、周辺のほかの氷河とは異なる様相を示して成長しているという。

　温暖化の影響で南アメリカの氷河が縮小している中で、2つの氷河が成長を続けている（写真はペリト・モレノ氷河、2003月10月16日撮影）。　科学者たちは定期的な“氷河の急上昇”などさまざまな理論を提示しているが、原因は解明されていない。Photograph by Natacha Pisarenko/AP

　チリのバルディビアにある科学研究センターの氷河学者アンドレス・リベラ氏によると、パタゴニア・アンデスの尾根にかかる50カ所の巨大氷河のほとんどは地球温暖化の影響で縮小しているが、アルゼンチンのペリト・モレノ氷河とチリのピオ11世氷河では、反対に氷が増えているという。「何が起きているのかまだよくわかっていない」とリベラ氏は言う。

　氷河の末端付近の水深や水温、気候の変化に対する反応速度など、議論のテーマは氷河の地形に関するものに集中している。「いずれにせよ、パタゴニア全体で氷河の増減量を見れば、氷は大量に失われている」と同氏は指摘する。

　幅5キロのペリト・モレノ氷河が前進しているのは、「平衡線（equilibrium line）」と呼ばれる氷河上のラインの変化に対して、氷河の反応が鈍いためだとする仮説がある。

　平衡線は万年雪の境界線である「雪線」に相当するもので、その標高より上では雪の堆積によって氷河が成長し（涵養域）、下では氷河が融解する（消耗域）。平衡線の高度は、その年の気象条件あるいは長期間の気候変動（降雪量や気温）により大きく変化する。

　例えば、気温上昇などが原因で平衡線の高度が上がって山間部に及ぶほどになると、融解する範囲が増えることになって氷河は後退する。

　だが、アルゼンチンのペリト・モレノ氷河は非情に険しい場所にあり、その地域では平衡線の高度は下がっている。少なくともこの山間部の高地では、気候変動は平衡線の移動に大きく影響を与えていない。その結果、氷の増減量は最小限にとどまるのだと、リベラ氏は説明する。

　あるいは単に、ペリト・モレノ氷河は融解する氷が少ないだけだとも考えられる。ペリト・モレノ氷河の終端にあるアルヘンティーノ湖は、ほかの多くの氷河終端部と比べて水位が浅い。ほとんどの氷河は深い湖でカービング（末端崩壊）して崩れ落ちる。しかし、ペリト・モレノ氷河は、湖での氷の崩壊率がパタゴニアの他の氷河よりも高い。つまり、平衡線より下の消耗域に残っている氷が元々他の氷河よりも少ないのだ。

　涵養域に大量の雪が降れば平衡線は押し下げられて消耗域は減少する。気候が寒冷だったときはこのような影響によって氷河の全長は変わらなかったが、現状は拡大傾向にある。

　ペンシルバニア州立大学の氷河学者リチャード・アレイ氏は、メールで次のようなコメントを寄せた。「仮にペリト・モレノ氷河が深い湖に向かって拡張していたらどうなっていたか。より長い氷河が形成され、それが温暖化で融解し、簡単に後退していただろう。だが、実際のペリト・モレノ氷河は短く、温暖化の影響で融解が起きるゾーンが小さい。標高の高いところには大きな積雪ゾーンもある」。

　一方、チリのピオ11世氷河の前進については、複数の科学者たちが「氷河の急上昇」という現象として解明しようとしている。これは氷河が周期的に突然拡大する現象でほとんど解明されていないが、外的な力とは関係がないと考えられている。

　だが、決定的な根拠があるわけではないとリベラ氏は言う。「結局のところ、この研究についての明確で説得力のある説明は得られていない。だから、これらの氷河がなぜ前進しているのか、私にはよくわからないのだ」と同氏は述べている。

中国、汚染で緑に染まる湖／ケニアの野生動物を脅かす中国の採石場National Geographic News

Mon, 22 Jun 2009 16:57:47 +0900

中国、汚染で緑に染まる湖

National Geographic News June 22, 2009

　中国、安徽省合肥（あんきしょう、がっぴ）、2009年6月16日。異常発生した藻で一面がびっしりと覆われた巣湖（そうこ）。漁師が両手でくみ上げた湖の水も完全に緑色だ。
　中国政府は、巣湖をはじめとして汚染の進む8つの川や湖の水を浄化するため、およそ3000件のプロジェクトを策定し、510億元（約7200億円）の予算を計上した。Photograph from Reuters

ケニアの野生動物を脅かす中国の採石場

Ochieng'Ogodo in Nairobi, Kenya for National Geographic News June 3, 2009

　ケニア南部、遠くにキリマンジャロ山を望むアンボセリ（Amboseli）国立公園は国内有数の景勝地として知られるが、現在、採石場が新たに建設され、爆薬を用いた掘削が進められている。自然保護団体は、ゾウをはじめとする野生生物の移動ルートを脅かすものだと懸念を表明している。

　ケニアの国立公園で湿原地帯の草地を歩いて横断するゾウの群れ（撮影日不明）。ケニア南部、アンボセリ国立公園に採石場が新しく建設され、掘削が進められている。自然保護団体は、ゾウをはじめとした野生生物の移動ルートを脅かすものだと懸念を表明している。Photograph by George Steinmetz

　自然保護団体によると、今年5月にケニア最高裁が掘削作業を一時停止する命令を発したが、現在も作業は継続されているという。採石場があるのは面積約1200ヘクタールのオスプク（Osupuku）管理区域で、採掘された石はエマリ（Emali）とロイトクトク（Oloitoktok）を結ぶ新しい道路の建設材料となる。

　この管理区域はキマナ（Kimana）地区の土地保有者と非営利団体アフリカ野生生物基金（AWF）の合意の下、2008年に設置された。この地はアンボセリ国立公園とチュールヒルズ（Chyulu Hills）国立公園、ツァボ（Tsavo）国立公園をつなぐ野生生物の移動ルートにあたり、それを保護するのが管理区域設置の目的だ。

　AWFのフィエスタ・ワリンワ氏は、「道路建設に反対している訳ではないが、建設材料を採掘する場所が問題だ」と話す。

　採石場を運営しているのは中国国営の中国水利水電建設集団公司（シノ・ハイドロ社）で、今年初頭に、「事業地を変更する」と表明していた。シノ・ハイドロ社のアシスタント・プロジェクト・マネジャーのマイケル・チャン氏は、「自然保護団体やメディアの懸念を考慮し、現在、代わりとなる採石現場を探しているところだ」と話す。

　しかし、自然保護団体はこれを「空約束だ」と断じている。「わざわざ裁判所に訴え出たのは、シノ・ハイドロ社が別の場所に移動する姿勢を見せなかったからだ。“探している”という同社の主張は口先だけのもので、単なる時間稼ぎにすぎない」と、AWFのワリンワ氏は話す。「現在、あらゆるつてを利用して同地での採石をやめさせようと試みている」。

　このまま採石場で操業が続くと何が起こるのだろうか。シノ・ハイドロ社は採石のために爆薬と重機を用いて巨大な穴を掘っていく。自然保護団体によると、この穴は野生生物に危険をもたらすだけでなく、周辺地域に住む人間の生活をも脅かすことになるという。

　ワリンワ氏は、「いたる所に採掘穴が増える一方で、保護区を行き来する野生生物は確実にいなくなる」と話す。例えば、動物が移動中に穴に落ちるかもしれないし、採石に伴う騒音により、野生生物が保護区に近寄らなくなることもあり得る。「そして、各国立公園にまたがる生態系が断絶されることになる」。

　ゾウの保護活動を行っている非営利団体、アンボセリ・トラスト・フォー・エレファンツ（ATE）のソイラ・セイアレル氏は次のように話す。「採石作業が完了しても、採石場や作業員の簡易宿泊施設は放置される。ゾウの移動ルートは恒久的に変わってしまうだろう。ゾウは毎日通る道と季節ごとに通る道が決まっている。そこが遮断されれば新たなルートを開拓せざるを得ず、人間の居住地を通過するようになる可能性も十分にある。そのような事態に住民が耐えられなくなるのは時間の問題だ。人間とゾウの争いが起き、どちらも苦しむことになる」。

　さらに、AWFのワリンワ氏は経済面への影響も無視できないと指摘する。「採石場は観光収入にも大きなダメージを与えるだろう。野生生物がいるからこそ観光客は保護区を訪れるのだ。このままでは、保護区の観光向け施設は閉鎖され、スタッフは解雇か賃金カットを余儀なくされる。特に、野生生物調査員として雇われた若者たちが犠牲となるだろう。保護しモニタリングする対象がいなくなってしまうのだから」。

　一方、シノ・ハイドロ社のチャン氏は次のように話す。「アンボセリ国立公園の採石場は強固な道路を建設するのに最適な石を産出する。この石を使えば数年は補修の必要がなくなる。シノ・ハイドロ社が使用する爆薬と起爆装置も合法的なものであり、ケニア環境・天然資源大臣の認可を受けている。また、ケニア政府から爆薬監視の担当員も派遣されている」。

　野生生物への影響については、「爆薬が動物に影響を与えることは私たちも理解している。だから、爆薬は日中にしか使わない。野生生物が移動ルートを通るのは夜間から早朝までに限られているし、採石場や宿泊施設が野生生物の移動を妨げるとも考えていない」、と述べている。

CO2濃度、過去200万年で最高水準／アフリカの村を救う環境認証プログラム National Geographic News

Fri, 19 Jun 2009 11:56:17 +0900

CO2濃度、過去200万年で最高水準

Maggie Koerth-Baker for National Geographic News June 19, 2009

　2009年6月に発表された研究によると、先史時代の単細胞プランクトンに含まれる化学物質を調べたところ、過去200万年間で、大気中のCO2濃度が現在ほど上昇した時代はなかったことが判明したという。

　針の穴より小さい現生の有孔虫。2009年6月に発表された研究によると、この先史時代の単細胞プランクトンに含まれる化学物質を調べたところ、過去200万年間で、大気中のCO2濃度が現在ほど上昇した時代はなかったことが判明したという。Photograph by Paul Zahl/NGS

　大気中の二酸化炭素濃度が急上昇すると地球温暖化が起こる。これは多くの気象学者たちの共通した見解だ。では実際のところ、気温はどの程度まで上昇し、気候パターンはどのような変化を見せるのだろうか。それを予測するには、過去、同じようにCO2濃度が急上昇した時期を特定し、当時と今とを比較調査してみる必要があるかもしれない。

　しかし実際にはそれは非常に難しいようだ。新たな研究によれば、地球の歴史を200万年以上さかのぼってみても、これほどまでCO2濃度が上昇した時代はないというのである。

　温室効果ガスであるCO2は自然発生するが、自動車や発電所で化石燃料が燃やされた場合でも大気中に放出される。

　カリフォルニア州にあるローレンス・バークレー国立研究所で地球科学研究の指揮を執るドン・デパオロ氏は、第三者の視点で次のように解説する。「地質学的記録からは過去のCO2濃度を知ることはできないため、CO2が地球の地表温度に与える影響についてはよくわかっていない」。

　現在の地球温暖化予測のほとんどは、比較的近い時代の一連の氷河期中におけるCO2濃度と気温変動に関するデータが元になっている。例えば氷床ボーリングでコア（氷柱）を掘削し、中に含まれている化学物質を年代順に調べると、CO2濃度の変動を5年間隔で確認することができる。ただし現在のところ、氷床コアは約80万年前の年代まで掘削されているに過ぎない。

　しかし今回の研究を行ったチームは、有孔虫という単細胞プランクトンの化石に含まれる化学物質を調べることで、気候の記録を210万年前までさかのぼることに成功した。この方法では、氷床コアのように変動を小刻みに確認することはできないが、千年という大まかな間隔であればかなり正確な情報を得ることができる。

　前出のデパオロ氏は、まだ研究成果を詳しく検討したわけではないが、報告された内容については強い感銘を受けているという。氷床コアとプランクトンがオーバーラップする時代は、両方から得られるCO2濃度は一致していた。したがって、氷床コアの限界以前の時代についても、プランクトンのデータは確度が高いと考えられる。

　約85万年前に始まった比較的長期で厳しかった一連の氷河期は、CO2濃度の継続的な落ち込みによって引き起こされたという説がある。しかし、ニューヨークにあるコロンビア大学ラモント・ドハティー地球研究所の地球科学者、ベーベル・ホーニッシュ氏率いる研究チームはその説の反証を発見した。今回の研究の結果、氷河期に下降していたCO2濃度は、その後反発するように上昇していたことが確かめられた。過去210万年の間CO2濃度は変動し続けていたのである。

　また、温暖期の平均CO2濃度は現在の平均より38％低かったことも判明した。つまり、過去210万年の歴史の中では現在ほどCO2濃度が高まったことはなく、地球温暖化の過去の事例を突き止めるには、さらに時代をさかのぼらなければならないということである。

　この新たな目標へ向けて研究意欲を燃やすホーニッシュ氏は次のように話している。「約5500万年前、深海の水温が急に8度も上昇したことが地質学的な記録から明らかになっている。調査のターゲットはこの時代だ。現在の状況に最も近い可能性があるため、この時代の様子を知ることができれば私たちの未来もかなりの精度で予測できるに違いない」。

　今回の研究成果は、19日発行の「Science」誌に掲載されている。

アフリカの村を救う環境認証プログラム

Stefan Lovgren for National Geographic News June 15, 2009

　アフリカ東部の国、タンザニアでは今、アフリカン・ブラックウッド（別名ムピンゴ）という広葉樹の保護活動が着実に進んでいる。ムピンゴはクラリネットやオーボエ、バグパイプなどの材料として珍重される樹木で、成長には長い年月を要する。そのムピンゴを採取、販売するにあたって、タンザニア奥地の2つの村が、適切な森林管理を推進する森林管理協議会（FSC）という国際NPOから認証を受けることになった。

　現在、森林管理協議会（FSC：Forest Stewardship Council）から認証を受けている世界の資源開発用の森林は、その大部分がより気温の低い温帯林や寒帯林に属しており、アフリカの地方自治体が認証を受けるのは今回が初めてである。

　ムピンゴ保護プロジェクトの調整役としてタンザニアで活動しているスティーブ・ボール氏はこう語る。「タンザニアの山村に暮らす人々にもようやく、地元の森林がもたらす利益を享受するチャンスが訪れた」。ボール氏はかつて、「国外の伐採業者が地元住民を搾取している」と話していた。

　心材部分がつややかで色に深みのあるアフリカン・ブラックウッドは、その質の良さに目をつけた木材業者らによってアフリカ全土で乱伐されてきた。中でも深刻な被害を受けたのがケニアとタンザニア北部である。現在ケニアには、木材として利用できるアフリカン・ブラックウッドは1本も残っていない。

　だが、タンザニア南東部やモザンビーク北部には、まだ多くのアフリカン・ブラックウッドが残っており、現在も伐採が盛んに行われている。しかも、タンザニアでは違法伐採が横行している。野生生物の取引を監視するNGO団体トラフィック（TRAFFIC）が2005年に公表した調査結果によると、タンザニア南部で採取された木材の96パーセントが違法伐採によるものだという。

　アフリカン・ブラックウッドは、タンザニアのマコンデ族が木像彫刻に好んで使う木材であり、古来さまざまな薬としても利用されてきた。マコンデ族の間では、生まれたばかりの赤ん坊をその葉で覆うと健康に育つと信じられている。

　だが、アフリカン・ブラックウッドの木質は密度が高い上、樹脂の含有量も多いことから、楽器の素材としての価値も非常に高い。例えばこの木を素材に使えば、演奏者の呼気に含まれる湿気に強く、音質低下がほとんどない木管楽器ができるという。

「市場での需要が高いことも乱伐の大きな要因だ」とボール氏は話す。「音楽家たちがこぞってアフリカン・ブラックウッド製の楽器を欲しがる以上、その楽器を作らない手はないだろう」。同氏によると、バグパイプの部品は全世界で毎年およそ1万個生産されているほか、世界中で製造されているクラリネットとオーボエの数を合わせると年間6万5000～10万本に上るという。

　今回FSCの認証を受けることになった2つの村は、どちらもタンザニア南東部の沿岸地域に属するキルワ地区にある。人口はそれぞれ1000～1500人足らずで、平均の世帯収入は1日約100円と非常に貧しい。

　キルワ地区でムピンゴ保護プロジェクトが始動したのは2004年だが、それ以前は、村の周辺にある森林伐採により業者が村に支払っていた対価は、切り出したアフリカン・ブラックウッドの丸太1本につきわずか8セントだった。そればかりか、これらの業者は、アフリカン・ブラックウッドの伐採権料として丸太1本につき約9ドル60セントをタンザニア政府に支払う必要があったにもかかわらず、その多くを踏み倒していたという。

　そんな中、政府の支援による新たなプログラムが始まり、各地方自治体は、森林を持続的に管理するという条件の下で森林の所有権を保有し、木材販売の利益を享受することができるようになったのである。

　ボール氏は次のように話す。「適切な森林管理が行われている」証明であるFSCのロゴマークを木材に記載することで、この2つの村は、アフリカン・ブラックウッド1本につき最大で約2000円の伐採権料を課すことが可能になった。市場が拡大していけば、伐採権料に加えて、付加価値に伴う収益も期待できるようになるだろう。FSC認証木材の価格は2倍程度まで上昇する可能性を秘めている」。

　このプロジェクトについて村長の1人も、「われわれは森をどのように管理すべきかについて多くを学ぶことができた」と語った。「幸いにも、この村にはムピンゴがまだ豊富にある。この機会を大いに生かすことができるだろう」。

　今春、初めてのアフリカン・ブラックウッドの切り出しが行われたが、切り出した木材は適度に乾燥させる必要があり、その工程を終えるまでに少なくとも1年はかかる。そのため、FSCの認証を受けたアフリカン・ブラックウッド製の楽器が世に出回るのは、2011年頃になるとみられている。
　

台風が“スロー地震”の引き金となる National Geographic News

Tue, 16 Jun 2009 13:17:32 +0900

台風が“スロー地震”の引き金となる

Rebecca Carroll for National Geographic News June 11, 2009

　にわかには信じられない話だが、台風が発生するとある種の地震が起きるらしい。しかもそれは歓迎すべき現象なのだという。それは“スロー地震”と呼ばれるもので、地殻変動でもたらされた断層のひずみによるエネルギーが、数分から数日かけてゆっくりと解放された場合に発生する地震だ。Photograph from AP

　スロー地震の揺れは非常に微弱であるため、通常の地震計では検出されず、ましてや人が感じることもないが、科学者たちはこのタイプの地震に大きな関心を寄せている。スロー地震によってもっと大きな範囲の地震エネルギーが緩和され、大規模な地震の発生が抑制されている可能性があるからだ。

　ワシントンD.C.にあるカーネギー研究所のアラン・リンディ氏率いる研究チームは、台湾の東海岸に高感度の地震計を設置し、微弱なスロー地震の記録を行った。その結果は驚くべきものであり、スロー地震と台風の間に強い関係性があることが確認された。

　5年という研究期間で、スロー地震は台湾の台風シーズンにしか発生せず、台風と同時に発生したスロー地震が11回もあったのである。「台風がスロー地震の引き金になっているなんて、研究結果が出るまでは考えもしなかった」と、リンディ氏は感想を述べている。導き出された結論に驚きはしたが、不合理な話ではないと研究チームは考えている。

　低気圧である台風が海上にある場合は、海面水位が局地的に変化することで海底にかかる圧力のバランスが保たれている。「しかし、台風が陸上にある場合はそのようなバランス保持が行われないため、陸にかかる圧力がわずかに低下することになる」とリンディ氏は解説する。

　つまり、台風によって引き起こされるこのようなバランスの崩れが最後の一押しとなり、ひずみを起こす寸前の状態にあった断層が実際に動き出すという仕組みだ。「台風は最終的な引き金となるだけであり、その前の時点で断層運動の準備が整っていなければスロー地震は起こらない」という。

　今回の研究成果によって種類の異なる地震の発生原理が解明されれば、地震予知の精度が向上するかもしれない。

　例えばスロー地震は、世界の特定の地域で地震エネルギーを緩和させているのではないかと推測されている。台湾は地震運動が多いにもかかわらず大規模な地震被害が発生していないが、その理由はスロー地震にあるのかもしれない。

「地球は実に複雑にできている。断層運動に関する新しい情報は、どのようなものであっても必ず何かを教えてくれる」とリンディ氏は話す。

　今回の研究成果は、今週発行の「Nature」誌に掲載されている。

波の音で地球温暖化の進行が測定可能に National Geographic

Fri, 22 May 2009 21:59:57 +0900

波の音で地球温暖化の進行が測定可能に

Matt Kaplan for National Geographic News May 22, 2009

最新の研究によると、地球温暖化の進行度が音で測定可能になったという。その方法は、暴風が引き起こす海上の波を基準とするものだ。地球温暖化の進行度と暴風の数・規模・勢力の増大は比例しており、多くの専門家は暴風が地球温暖化の分析指標となることに同意している。

　イギリス、ブラックプールの海岸に打ち寄せる波（2008年撮影）。2009年5月に発表された研究によると、地震観測所のデータを利用して海岸に押し寄せる波の音を解析すれば、地球温暖化の進行度を測定することが可能だという。波は海洋上の暴風の指標となる。多くの専門家たちが、温度の上昇に伴い暴風が増加していると考えている。 Photograph by John Giles/Press Association via AP

　地震観測の際は、暴風によって発生した巨大な波浪が海岸線に向かって押し寄せるときの音をフィルタリングする。地震計に現れる脈動が荒天時に大きくなることは古くから知られているが、波浪が高くなった時期に振幅が大きくなる低周波音は観測の邪魔になるからだ。

　ところが現在、一部の研究者は逆に地震そのものの音を電子的に除去し、暴風による波の音量を上げて記録するようになっている。

　研究チームのリーダーでアメリカのカリフォルニア州にあるスクリップス海洋研究所のピーター・ブロミルスキー氏は、「波が海岸に押し寄せる音は、はっきりと識別できる固有振動を生み出している」と話す。

　現在、ブロミルスキー氏の率いる研究チームでは、1930年代以降から今日に至るまでの暴風に関する地震学的データの解析を行っている最中で、間もなく完全な解析結果を公表できる予定だ。

「ただし、現段階の解析でも傾向ははっきりと示されている」と同氏は話す。「この数年で激しい暴風が増加していることは間違いない。観測所にいればすぐにわかることだ」。

　外洋の暴風波浪を完全に聞き漏らさないようにするには地球規模の舞台装置が必要となるが、準備は万端だ。世界各地の地震観測所では、1930年代以降、ほぼ同じ方式で地球規模の振動モニタリングが続けられている。

　このようにして得られたデータは一貫性があり、科学研究の信頼性を確保する上で欠かせないものと言える。例えば、気象衛星データを利用して暴風の勢力拡大傾向を特定する研究が発表されているが、そのような研究に対しては、「衛星技術はこの数十年で大きく変わってしまったので、長期的に暴風をたどる手段としては問題が多い」との批判が出ている。

「その点、地震観測所のデータを利用する方法は優れている。これまで観測装置に大きな変更はなく、暴風の活動によって発生する振動が一貫性のある形式で計測されているからだ」とブロミルスキー氏は話す。

　今回の最新研究は、22日発行の「Science」誌に掲載されている。