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第56回東海口腔衛生学会総会は、石川 昭氏を会長として、去る平成25年7月14日（日）、愛知学院大学歯学部において、約50名が参加して開催された。当日は、静岡市障害者歯科保健センター 服部 清 氏による「特別な支援が必要な人たちの健口づくりについて考える」と題した特別講演が行われ、今後増加していく特別な支援が必要な人に対しての基本的な対応や、治療のみならず予防を含む地域でのケアが重要であること、そこには口腔保健関係者の参画が必要であり、連携を深めていくことが期待されることが述べられた。本学会員にとって、今後の活動の指針となる素晴らしい講演であった。その他には4題の口演発表があり活発な議論と意見交換が交わされた。
特別講演
「特別な支援が必要な人たちの健口づくりについて考える」
静岡市障害者歯科保健センター 服部 清 先生
障害児者や高齢者、有病者などの特別な支援が必要な人たち（以下、総称して障害者と略す）は、年々増加している。その多くは、歯科治療が苦手で、対応も困難である。そのため、地域開業歯科医院ではなく、大学、障害者歯科センターなどの高次医療機関が主に診療を行ってきた。高次医療機関は、全国的に考えると十分な数ではなく、大都市に偏在している現状があるため、治療つまり疾病対応が中心となっている。さらに患者、家族のニーズの多様化から、より専門性や質の高い歯科医療の提供が望まれる状況にあり、治療偏重から脱却できないと思われる。そのため障害者歯科の専門家が、一次予防の段階で介入することは困難である。
しかし、障害者は、治療ばかりか、自らの健口づくりも十分にできない方が多いため、家族の中には、専門家による予防的な対応を望む声もある。私自身、大学卒業後、様々な形で障害者歯科医療に携わってきたが、困難な症例に出会うほど、障害者歯科にこそ、予防歯科の概念が必要であると感じてきた。そのため、現職に就き、治療だけでなく保健活動などにも力を注いできたが、障害特性、ライフステージやその患者の背景に寄り添った支援が求められ、これらのことを理解した予防歯科の専門家による介入が必要だと感じている。
今回の貴重な機会を与えていただき、予防歯科の専門家の皆様にこれから障害者に対してより積極的に支援を行っていくために参考となる知識や情報をお話ししたいと思う。そして、予防歯科の専門家である皆さまからアドバイスを頂き、障害者が健やかに暮らせるために歯科関係者が何をすべきかを一緒に考える時間にしたいと思う。
一般口演
1．う蝕発生に影響を及ぼす幼児の生活習慣について（新Ｏ２型基準を考える）
柏木雅宣1)、榊原康人2)、嶋��義浩3)
1)名古屋市瑞穂保健所保健予防課、2)名古屋市健康福祉局健康部健康増進課、
3)愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座
１歳６か月児歯科健康診査におけるＯ２型は、「う蝕はないが、口腔環境が良好でなく、近い将来においてう蝕罹患の不安のあるもの」と定義されている。ただし、危険因子の数及び組合せは、各地域で設定するものであり、本市のＯ２型は、「母乳を飲んでいるもの」を一因子としてきた。
平成19年3月「授乳・離乳の支援ガイド」において、「断乳」「卒乳」という表現は、「離乳の完了」に変更された。本変更に伴い、母親の離乳時期に対する考え方は、緩和されている。
一方、本市は「健康なごやプラン21（第2次）」（平成25年度から）において『３歳児のう蝕なし90％以上』を掲げた。本プランの目標値実現に向けては、う蝕発生リスクの高い幼児（Ｏ２型）を的確につかみ、フッ化物の利用促進と積極的な保健指導を展開する必要がある。そこで、１歳６か月児健診受診者の生活習慣等を調査し、同受診者の３歳児健診の結果と比較することで、Ｏ２型の基準見直しを行ったので報告した。
2．市販歯磨剤のpHと緩衝能
尾辻光興1)、小田花奈衣1)、尾上松平1)、柏原 捷1)、片田 瑛理1)、加藤紗織1)、加藤一夫2)
1）愛知学院大学歯学部3年生、2）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座
歯磨剤には、研磨剤や粘結剤などの成分以外に、pH調整剤が含まれている。そこで、pHの高いものほど緩衝能も高いという仮説を立て、歯磨剤のpHと酸性溶液を添加したときの緩衝能から検討した。市の歯磨剤11種を蒸留水で5倍希釈しスラリーを調整した。各スラリー50gに対して酢（pH2.67）0.1mlを加えpH 計にてpHを測定した。pHが5.5以下になるまでこの操作を繰り返し、それに必要な酢の量（ml）を緩衝能とした。初期pHは製品で大きく異なり、歯磨剤より洗口剤のほうがpHは低かった。初期pHが5.5を下回った3種を除く8種の歯磨剤の初期pHと緩衝能にはr=0.707という有意な相関が認められた。歯磨剤の成分表示は名称と配合目的のみが記載されるため、各成分の量は不明であるが、研磨剤には無水ケイ酸など緩衝作用をもつものもあり、歯磨剤の緩衝能に影響している可能性がある。
3．in situでの0.9％APFゲル実施要領の検証
野口有紀 埼玉県立大学健康開発学科口腔保健科学専攻
【目的】わが国で用いられているフッ化物ゲル応用において、塗布後30分間は飲食やうがいを控えさせるという明確な根拠は非常に少ない。そこで、わが国で応用されているフッ素イオン濃度0.9％APFゲル塗布後の注意を再検証し、基礎的データと得ることを本研究の目的とした。
【方法】協力の得られた成人女性8名を対象者とし、0.9APFゲル塗布後、ただちにうがいあり（ｎ=3）とうがいなし（ｎ=5）の2グループに分けた。アパタイトペレット入りの口蓋部装着プレートを被験者の口腔内に装着し、アパタイトペレットのフッ素測定を行った。
【結果】0.9％APFゲルを4分間塗布15分後と30分後のフッ化物の取込量はただちにうがいありとうがいなしでは、大きな差はみられなかった。1.23％APFゲルの先行研究とほぼ同様の結果がみられた。しかし、本研究での実験方法やフッ素イオン測定器による測定誤差なども考えられるため、更なる精度の高い実験方法や測定による検証が必要である。
4．スマートフォン依存が学生に及ぼす影響
佐久間翔太1）、小島志乃1）、小林賢太朗1）、佐々木恵理1）、佐藤健人1）、佐藤昴太1）、村上多惠子2）
1）愛知学院大学歯学部3年生、2）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座
スマートフォン依存が学生生活に与える影響について検討することを目的とし、A大学歯学部２・３年生を対象に質問紙調査を実施した。スマートフォン依存の測定は、情動的な反応、過剰な利用、脱対人コミュニケーションの下位尺度から構成されている携帯メール依存尺度をモデファイして用いた。さらに、学生生活への影響として睡眠時間と昨年度の成績を尋ね、質問項目に欠損のない205名を分析対象とした。スマートフォン依存度と成績はともに性差があるため、スマートフォン依存度の合計点数および成績を男女別に低、中、高の３群に層別化を行い、両者の関連を見ると、男女ともにスマートフォン依存度と成績に有意な関連が認められた。スマートフォン依存度が高い群ほど成績が低い者の割合が高いことから、高依存群への対応が必要であると考える。
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2014年06月12日
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