東海口腔衛生学会活動記録

第56回東海口腔衛生学会総会

Thu, 12 Jun 2014 14:36:34 +0900

　第56回東海口腔衛生学会総会は、石川　昭氏を会長として、去る平成25年7月14日（日）、愛知学院大学歯学部において、約50名が参加して開催された。当日は、静岡市障害者歯科保健センター　服部　清　氏による「特別な支援が必要な人たちの健口づくりについて考える」と題した特別講演が行われ、今後増加していく特別な支援が必要な人に対しての基本的な対応や、治療のみならず予防を含む地域でのケアが重要であること、そこには口腔保健関係者の参画が必要であり、連携を深めていくことが期待されることが述べられた。本学会員にとって、今後の活動の指針となる素晴らしい講演であった。その他には4題の口演発表があり活発な議論と意見交換が交わされた。

特別講演

「特別な支援が必要な人たちの健口づくりについて考える」　

静岡市障害者歯科保健センター　　服部　清　先生　

　障害児者や高齢者、有病者などの特別な支援が必要な人たち（以下、総称して障害者と略す）は、年々増加している。その多くは、歯科治療が苦手で、対応も困難である。そのため、地域開業歯科医院ではなく、大学、障害者歯科センターなどの高次医療機関が主に診療を行ってきた。高次医療機関は、全国的に考えると十分な数ではなく、大都市に偏在している現状があるため、治療つまり疾病対応が中心となっている。さらに患者、家族のニーズの多様化から、より専門性や質の高い歯科医療の提供が望まれる状況にあり、治療偏重から脱却できないと思われる。そのため障害者歯科の専門家が、一次予防の段階で介入することは困難である。

　しかし、障害者は、治療ばかりか、自らの健口づくりも十分にできない方が多いため、家族の中には、専門家による予防的な対応を望む声もある。私自身、大学卒業後、様々な形で障害者歯科医療に携わってきたが、困難な症例に出会うほど、障害者歯科にこそ、予防歯科の概念が必要であると感じてきた。そのため、現職に就き、治療だけでなく保健活動などにも力を注いできたが、障害特性、ライフステージやその患者の背景に寄り添った支援が求められ、これらのことを理解した予防歯科の専門家による介入が必要だと感じている。

　今回の貴重な機会を与えていただき、予防歯科の専門家の皆様にこれから障害者に対してより積極的に支援を行っていくために参考となる知識や情報をお話ししたいと思う。そして、予防歯科の専門家である皆さまからアドバイスを頂き、障害者が健やかに暮らせるために歯科関係者が何をすべきかを一緒に考える時間にしたいと思う。

一般口演

1．う蝕発生に影響を及ぼす幼児の生活習慣について（新Ｏ_２型基準を考える）

柏木雅宣1)、榊原康人2)、嶋義浩3)

1)名古屋市瑞穂保健所保健予防課、2)名古屋市健康福祉局健康部健康増進課、

3)愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　１歳６か月児歯科健康診査におけるＯ^_２型は、「う蝕はないが、口腔環境が良好でなく、近い将来においてう蝕罹患の不安のあるもの」と定義されている。ただし、危険因子の数及び組合せは、各地域で設定するものであり、本市のＯ_２型は、「母乳を飲んでいるもの」を一因子としてきた。

　平成19年3月「授乳・離乳の支援ガイド」において、「断乳」「卒乳」という表現は、「離乳の完了」に変更された。本変更に伴い、母親の離乳時期に対する考え方は、緩和されている。

　一方、本市は「健康なごやプラン21（第2次）」（平成25年度から）において『３歳児のう蝕なし90％以上』を掲げた。本プランの目標値実現に向けては、う蝕発生リスクの高い幼児（Ｏ_２型）を的確につかみ、フッ化物の利用促進と積極的な保健指導を展開する必要がある。そこで、１歳６か月児健診受診者の生活習慣等を調査し、同受診者の３歳児健診の結果と比較することで、Ｏ_２型の基準見直しを行ったので報告した。

2．市販歯磨剤のpHと緩衝能

尾辻光興1)、小田花奈衣1)、尾上松平1)、柏原　捷1)、片田瑛理1)、加藤紗織1)、加藤一夫2)

1）愛知学院大学歯学部3年生、2）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　歯磨剤には、研磨剤や粘結剤などの成分以外に、pH調整剤が含まれている。そこで、pHの高いものほど緩衝能も高いという仮説を立て、歯磨剤のpHと酸性溶液を添加したときの緩衝能から検討した。市の歯磨剤11種を蒸留水で5倍希釈しスラリーを調整した。各スラリー50gに対して酢（pH2.67）0.1mlを加えpH 計にてpHを測定した。pHが5.5以下になるまでこの操作を繰り返し、それに必要な酢の量（ml）を緩衝能とした。初期pHは製品で大きく異なり、歯磨剤より洗口剤のほうがpHは低かった。初期pHが5.5を下回った3種を除く8種の歯磨剤の初期pHと緩衝能にはr=0.707という有意な相関が認められた。歯磨剤の成分表示は名称と配合目的のみが記載されるため、各成分の量は不明であるが、研磨剤には無水ケイ酸など緩衝作用をもつものもあり、歯磨剤の緩衝能に影響している可能性がある。

3．in situでの0.9％APFゲル実施要領の検証

野口有紀　　埼玉県立大学健康開発学科口腔保健科学専攻

【目的】わが国で用いられているフッ化物ゲル応用において、塗布後30分間は飲食やうがいを控えさせるという明確な根拠は非常に少ない。そこで、わが国で応用されているフッ素イオン濃度0.9％APFゲル塗布後の注意を再検証し、基礎的データと得ることを本研究の目的とした。

【方法】協力の得られた成人女性8名を対象者とし、0.9APFゲル塗布後、ただちにうがいあり（ｎ=3）とうがいなし（ｎ=5）の2グループに分けた。アパタイトペレット入りの口蓋部装着プレートを被験者の口腔内に装着し、アパタイトペレットのフッ素測定を行った。

【結果】0.9％APFゲルを4分間塗布15分後と30分後のフッ化物の取込量はただちにうがいありとうがいなしでは、大きな差はみられなかった。1.23％APFゲルの先行研究とほぼ同様の結果がみられた。しかし、本研究での実験方法やフッ素イオン測定器による測定誤差なども考えられるため、更なる精度の高い実験方法や測定による検証が必要である。

4．スマートフォン依存が学生に及ぼす影響

佐久間翔太1）、小島志乃1）、小林賢太朗1）、佐々木恵理1）、佐藤健人1）、佐藤昴太1）、村上多惠子2）

1）愛知学院大学歯学部3年生、2）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　スマートフォン依存が学生生活に与える影響について検討することを目的とし、A大学歯学部２・３年生を対象に質問紙調査を実施した。スマートフォン依存の測定は、情動的な反応、過剰な利用、脱対人コミュニケーションの下位尺度から構成されている携帯メール依存尺度をモデファイして用いた。さらに、学生生活への影響として睡眠時間と昨年度の成績を尋ね、質問項目に欠損のない205名を分析対象とした。スマートフォン依存度と成績はともに性差があるため、スマートフォン依存度の合計点数および成績を男女別に低、中、高の３群に層別化を行い、両者の関連を見ると、男女ともにスマートフォン依存度と成績に有意な関連が認められた。スマートフォン依存度が高い群ほど成績が低い者の割合が高いことから、高依存群への対応が必要であると考える。

平成24年度東海口腔衛生学会例会

Mon, 27 Jan 2014 15:30:11 +0900

　平成24年度東海口腔衛生学会例会は，石川　昭氏を学会長として，去る平成25年1月20日(日)，浜松市地域情報センターにおいて，約50名が参加して開催された。午前中に同会場で日本口腔衛生学会認定医研修会が行われ、本学会は午後の開催となった。

　特別講演に岡山大学大学院医歯薬学総合研究科予防歯科学分野　教授　森田　学先生をお迎えし、「予防歯科臨床に未来はあるのか」と題して、世の中が求めている歯科領域に口腔衛生学が歩み寄る必要性を提示し、具体的に岡山大学病院予防歯科診療室の取り組みをご紹介いただいた。口腔衛生に携わる学会員にとって、これからの活動のあり方を考えるよい機会となった。そのほか，3題の口演発表があり活発な議論と意見が交わされ，盛会であった。

特別講演

「予防歯科臨床に未来はあるのか」　

　　　　　　　　岡山大学大学院医歯薬学総合研究科予防歯科学分野　教授　　森田　学　先生　

　何やら挑戦的なタイトルになってしまったが、その実は極めて保守的な内容に終始するものである。要は、全国の地方会の母体である日本口腔衛生学会の将来、そして口腔衛生学・予防歯科学の新たな展開を、若い会員の先生方に考えていただけたらと願うだけである。その題材の一例として「予防歯科臨床」を取り上げたに過ぎない。

　ご存知の通り、全国の歯学部・歯科大学で口腔衛生学を担当する教室には、臨床（診療室）を持つ教室と持たない室とがある。医育機関の病院なので、あるとすれば学生教育のための診療室である。したがって、国民の口腔の健康を保持・増進できる歯科医師を育てるための診療室であった。ところが、現在は、病院経営や研究の方が重視されており、患者数、稼働額、臨床研究論文数が予防歯科診療室の評価に使われる。

　そのような状況でも、予防歯科を担当する人間の「最低の義務」として、口腔疾患の予防ができる若手歯科医師、歯科衛生士を育てなくてはならない。齲蝕や歯周病の有病率が減少しており、いつかは小児歯科や歯周病科が「予防」に力を入れてくるであろう。もし我々が口腔衛生学の専門家であるならば、他の専門家とは異なり、かつ次世代につなげる予防歯科臨床のツールをいくつ持っているのであろうか。それが見たらないのである。予防や早期発見のような「はじめに病気ありき」の発想（Disease oriented dentistry）ではもはや無理なのかもしれない。ならばHealth oriented dentistryというコンセプトがあるのかもしれないが，まだ私の頭の中で具象化できていない。

　我ながら情けないが、「診療室が無い方がどれだけ楽か」と思うことさえある。というわけで、今回は岡山大学病院予防歯科診療室の内容を紹介し、ご示唆をいただけたら幸いである。そして、若い会員の皆様に、将来の口腔衛生学のあり方を考える機会になればと期待している。

一般口演

1．掛川市における「はみがき教室」による保護者の歯に対する意識変化を知る

　　　藤山快惠　静岡県西部健康福祉センター

【目的・方法】掛川市が園児を対象に実施する「はみがき教室」の今後のあり方を検討するため、掛川市保健予防課との共同研究により、平成24年度事業に親子で参加した保護者（13園、前：459人、後：395人）を対象に歯科保健行動や意識を調査し、全体集計・前後比較、地域比較、

施設種別比較を行った。

【結果】

1）全体集計では、おやつや砂糖のとり方に課題があること、子どもの歯で困った経験や不安をもつ割合が高く、母子歯科保健ニーズが高いこと、本事業が保護者の歯科保健意識の向上に役立っていることが確認できた。

2）地域比較では掛川地域に比べ南部地域に、施設種別比較では幼稚園に比べ保育園に好ましくない習慣が目についた。

【考察】地域別では南部地域に、施設種別では保育園の保護者に重点的対応の必要性を感じた。今回の調査結果から、今後も親子を対象にした「はみがき教室」を継続実施し、年齢に応じた保健情報の提供を行っていきたい。

2．介護施設における口腔ケアプログラムの実施とその評価　第一報

　　　大橋稲子1)、田代章1, 2)、小宮山ひろみ2)

　　　　　　　　　　　　　　1)たしろ歯科医院、2)学校法人染葉学園静岡歯科衛生士専門学校

　口腔ケアプログラムを実施する前の静岡県内の一特別養護老人ホームの実態について職員45名を対象に質問紙調査を実施した。

　まず自身の歯・口の健康に関して、むし歯がある27%、歯をみがくと出血する36%と約1/4～1/3の方で歯科受診が望まれた一方、定期的に受診されている方は24%であった。歯垢と細菌の関係について、約8割の方が正しい認識となっていた。

　次に、口腔ケアに関して、毎食後の歯みがきの準備、片付け、歯みがきおよびその補助、義歯の洗浄、保管に8割ほどの方が携わっていた。また、現在、職員が行っている口腔ケアについて、正しくできている7%、できる範囲で改善したい91%と適切な知識・技術が求められていた。さらに、専門職 (歯科医師・歯科衛生士) の定期的な口腔ケアおよび指導を求める方は80%と高率であった。

　今回の結果から口腔ケアに関する適切な教育プログラムが強く求められていることが示唆された。

3．歯周疾患検診拡充の取り組みと8020達成率の試算について

　　　榊原　康人1)、柏木　雅宣2)、森田　一三3)、加藤　一夫3)

　　　　　　　1) 名古屋市健康福祉局健康部健康増進課、2) 名古屋市中村保健所保健予防課、

　　　　　　　3) 愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座）

　健康増進法に基づいて40・50・60・70歳の節目年齢を対象に実施されている「歯周疾患検診」は、多くの自治体で受診率の伸び悩みが課題とされている。名古屋市ではこの検診の対象年齢に、平成24年度から80歳を加えて実施している。また、自己負担金はすべての対象年齢を無料とした。さらに受診勧奨を目的として約14万人の対象者全員に、「歯周疾患検診無料クーポン券」を平成24年6月に個別に郵送した。平成24年度上半期（4月から9月まで）の受診者数は、計6,680名であった。また、対象年齢に80歳を加えたことにより、検診結果から8020達成率を試算することが可能となった。平成24年度第1四半期（4月から6月まで）の結果から試算した6024達成率は72.2％、8020達成率は55.9％であった。これらの歯周疾患検診拡充の取り組みと、8020達成率の試算について、検診結果から報告した。

第55回東海口腔衛生学会総会（その2）

Tue, 08 Jan 2013 10:01:19 +0900

一般口演

1．幼稚園・保育園におけるかたりべ事業

　　　　　　○佐藤理之　　愛知県歯科医師会

　8020達成の最初のステージである幼児期の歯科保健教育の現状を把握するために、平成22年に愛知県内の幼稚園・保育所の園歯科医を対象に調査を実施した。その結果、歯科保健教育を実施していたのは29%であった。また、実施方法は絵本・紙芝居が30%であった。幼稚園・保育所における歯科保健教育の活性化のために、最も多く行われていた紙芝居による歯科保健教育用教材を製作した。平成23年度には製作した紙芝居と地元の8020達成者の健康体験談を語る活動を112園において行った。活動後の調査では99%の園が実施して良かったと回答し、園児が歯について話すことがあったと回答した園が67%、歯みがきをするようになったと回答した園が53%であった。今後も本活動を続けたいと回答した園は95%で、紙芝居は子どもたちが真剣に聞き入っていたなどの意見が挙げられ、保護者が参加する会での活動希望の意見も見られた。今後、保護者も含めた保健教育を行うことにより効果的な地域支援活動をめざしたい。

2．小学校でのフッ化物洗口によるう蝕予防効果の持続性－2004～2011年の成人式記念歯科健診の結果から－

　　　　　　山本昂直1)、長谷川慶1)、田中智子1)、井上憲哉1)、上嶋実保1)、佐藤しおり1)、岩田幸子2)、

　　　　　　廣瀬晃子2)、石津恵津子2)、大橋たみえ2)、○磯篤則2)

　　　　　　　　　　　1)朝日大学　歯学部　歯学科4学年

　　　　　　　　　　　2)朝日大学歯学部　口腔感染医療学講座　社会口腔保健学分野

　1975年度から瑞穂市の穂積地区4小学校においてフッ化物洗口を実施している。洗口終了後の評価として、1988年度より成人式において成人歯科健診を実施している。この穂積地区は2003年5月、巣南地区と合併し瑞穂市となった。そのため2004年以降の成人式には、小学生時代フッ化物洗口を実施した穂積地区と、フッ化物洗口未実施の巣南地区の成人が参加することになった。

　そこで、穂積地区ならびに巣南地区の20歳時点の歯科健診結果を比較し、小学校6年間でのフッ化物洗口によるう蝕予防効果の持続性を明らかにすることを目的に検討した。

　今回は、2004～2011年度の瑞穂市成人式歯科健診を受診した男子548名、女子387名の合計935名を研究対象とした。このうち、フッ化物洗口を実施した穂積地区４小学校に6年間在籍していた656名（男子385名、女子271名）をF群、フッ化物洗口未実施の巣南地区3小学校に在籍していた279名（男子163名、女子116名）を非F群とした。

　成人式歯科健診では、う蝕、口腔清掃、不正咬合、歯周組織、智歯萌出などの状態について診査を行い、それぞれの結果について両群を比較検討したので報告する。

第55回東海口腔衛生学会総会（その１）

Tue, 08 Jan 2013 09:44:55 +0900

　第55回東海口腔衛生学会総会は、石川　昭氏を学会長として、去る平成24年7月24日(日)、朝日大学歯学部において、約70名が参加して開催された。当日は、昨年度まで愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座の教授であられ、今年度名誉教授になられた中垣晴男先生による｢口腔衛生学を学んで42年―東海口腔衛生学会に期待するもの―専門家の責任｣と題した特別講演が行われた。中垣先生の永年のご活動を１時間にまとめてお話しをされるのは非常に難しいことだったと思われるが、講演の内容を大別して、わかりやすく説明してくださり、改めて先生のご活動に感銘を受ける内容であった。そのほか、2題の口演発表があり活発な議論と意見が

交わされ、盛会であった。

特別講演

「口腔衛生学を学んで４２年-東海口腔衛生学会に期待するもの-専門家の責任」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛知学院大学名誉教授　中垣　晴男　先生　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

1. ８０２０運動と市町村・学校保健活動

　20年前から始まった“80歳で自分の歯を20歯以上もとう”という、「8020運動」の調査から、80歳で20歯を保有するためには、生涯を通じて食習慣や生活習慣に気をつけることが大切であるということが明らかになった。また愛知県飛島村の研究から、8020に達成するためのツール「歯の健康づくり得点」票が開発できた。村では、1999年から成人住民の歯の健康づくりプログラムを開始し、6か月ごとに5年間使用できる歯の健康づくり手帳（飛島村通称“歯のさわやか健康手帳”）を使用し、ほぼ10年過ぎている。本歯の健康づくり得点は愛知県、三重県の健康増進計画に取り入れられている。さらに、市町村や産業保健の現場で使用されるようになっている。さらに、幼稚園、小学校、中学校、および高等学校版も開発され使用されていて今後が楽しみである。

2. エナメル質生検法開発と学校歯科保健活動

　口腔衛生学講座に入室した日に、榊原教授から、齲蝕活動性試験の宿主（歯）因子を測定するエナメル質生検法（enamel biopsy）開発をするようにと研究テーマをいただいた。その後、約１０年かかったが、酢酸緩衝液を用いた「生検法としてのエナメル質溶解性測定法」を開発することができた。学校歯科医の藤垣先生のご協力を得て、愛知県のある小学校児童に個別指導の方法の一つとして応用し、そのスクリーニング法としての有用性を確認する研究を２０年ほど継続できた。その個別指導の活動は現在も継続中で、その小学校で開始したフッ化物洗口（450ppm週一回）が愛知県内に普及し現在１０万人を超す子どもがフッ化物洗口を行っているのはうれしい。

3. 学校歯科医活動の支援

　学校、学校歯科医の先生方と一緒に、CO,GO,(MO)を学校歯科保健の現場への導入研究を、岐阜県東濃地区、名古屋市で行ってきた。その活動は、CO,GOの学校現場への導入を支援した形となった。名古屋市では、特別検診活動として、その後歯肉炎予防のツール開発とその展開を行ってきた。本年、名古屋市学校歯科医会は創立８０周年を迎え、さらに、デンタルフロスの指導法マニュアル開発を行うことになっている。

4. 科学すきな子を育てる

　1983年英国より帰ると、当時の酒井歯学部長から名古屋市科学館に生命に関する西館を創る計画があり、歯科から展示委員として参加するようにと指示された。1989年に従来の天文館、理工館、に加えて「生命館」がスタートした。その中で、出産のビデオを見ることができるようになったことと、歯科では「六歳臼歯をしっていますか」という16ｍｍ映画を小渡小学校のご協力で作成する機会を得た。たった2分30秒だが最初で最後（？）の映画監督を経験した。なお、その後、博物館は「生きている」こと（活動）が大切という考えで、翌年の1990年から、児童生徒対象に、歯や口腔を教材に楽しく科学好きな子が育つようにという、「歯のびっくりサイエンス」を開始した。ボランティア（びっくりボランティーズと呼ばれる）の歯科医師、歯科衛生士、養護教諭あるいは、それぞれのその学生たちで、毎年年一回実施し、昨年の2011年で22回を行うことが出来た。歯や口腔を教材で田中耕一氏、益川敏英先生、野依良治先生のようなノーベル賞受賞者までもいかなくても、科学好きな子が育つことを願っている。

5. 研究・教育・臨床活動

　三重県朝日町水道水フッ化物添加の評価(1970)、caries activity test (enamel biopsy)開発(1970-)、Abrasive micro-sampling法の開発と展開(1982、Oral Biofilm, reminerali-zation研究(1970-)、8020疫学研究と歯の健康づくり得点開発(1989-)、社会疫学研究（life course, common risk, inequality, social capital, SOC, dental floss)、そしてfluoride optimal intakeやtooth erosion研究などを行ってきた。また、本学の口腔衛生科臨床の特徴は歯科医師と歯科衛生士のチームワークである。1978(S53)年（アルマ・アタ宣言が提唱された歴史的な年）から、1歳6か月児や3歳児の健康診査の保健所見学実習を開始した。また、2年生では「タバコがない社会を実現する」、「21世紀の歯科医師の責務」などをテーマに問題解決学習としてブレーン・ストーミング、ＫＪ法でまとめ、発表し質疑を受けることを行っている。さらに、3年生の「社会と歯学実習」では、春期の4月に6-7名の班で研究テーマを決め、4-5月に調査実験し論文をまとめ、６月に発表（パワーポイント使用、12分、質疑8分）、常勤・非常勤の教員が内容・発表・考察・質疑回答について評価するという実習を行っている。昨年７月に開催された東海口腔衛生学会総会では２チームが発表を行い、質問に対して適切な回答を行うことができ、まさに”Learning to be”と思っている。　

6. 健康科学の今後の方向

　健康科学から今後の歯学の進む方向は、なぜ疾病になったかでなく、どのように健康を保ったかを調べる健康創造（サルトジェニシス）研究、ライフコース疫学、健康格差（社会疫学）研究、共通生活習慣病リスク予防、地域社会の絆力（ソーシャルキャピタル）研究へと進めることが肝要である。また、健康政策は疾病への対応のみならず、健康決定要因へ対策が重要であること、現在の日本人の健康を大切にする意識はまだ高くなく、これが歯科医療需要の現状に関係していると考えられる。したがって、我々は人々が歯や口腔の健康の大切さをもっと認識できるように支援努力が必要である。すなわち、歯科臨床における予防的処置・保健指導、及び公衆歯科衛生の向上にさらに努力する必要があり、歯学はもっと、人々が自ら健康を守る態度習慣育成に努力すべきある。野依良治先生のお言葉をお借りすると、歯学の“専門家の責任”といえよう。

7. 自らの反省と東海口腔衛生学会に期待するもの：専門家の責任

　歯科医師法には“歯科医療と保健指導を掌ることによって、公衆衛生の向上と増進を図り、もって国民の健康な生活を確保するもの”とあるが、今国民は歯科保健の向上について十分情報が伝えられていないと思う。A県の成人約4,000名の調査結果から、今日でも定期的に歯科医師の定期チェック受診は３割で、５割の人は痛い時に歯科医師へ行くと回答している。また歯周病の開始点、すなわち歯間部歯肉炎の予防のために必要なデンタルフロスの使用率は５％であると日本の現実をつらく思う。8020はスタートして20年たったが、キャンペーンの運動に終らないようにしなくてはならない。さらに、学問的に立証する介入研究まで未だできていない。日本全体もそうであるが、愛知県の「健康日本21あいち計画」の結果では、20歯以上の方が増加し、歯石除去を受診する人が増加傾向にあるが、とても国民、県民の健康増進は先進国として十分とは言えない。自分自身42年間口腔衛生学を学んでも、実は本当に健康づくりに寄与できていなかった。まさに「専門家の責任」を反省している。

そこで、東海口腔衛生学会の皆様に次のように期待する。東海地方は全国的にも、健康づくり先進地域であるが、さらにその先を進めていただきたい。健康づくりのUpstream, not downstreamへの志向は、対象年齢についても言える。高齢者への対応や予防が強調されがちであるが、法体系が不備な青少年から若い成人への働きかけや活動が大切である。学校保健、地域保健、産業保健と行政範囲を超え連携してプログラムを展開してほしい。願くば、１０年後にそのプログラムが採用された法律ができるくらいになってほしい。高齢者はdownstream,小児や青少年はUpstreamと考えて、生涯保健という立場で活動を展開してほしい。すでにフッ化物洗口運動はその良い例であると思う。それが、人々の健康づくりに寄与する歯科関係者の「専門家の責任」と思う。

今回体力的限界にて現役を退くことは、後ろ髪をひかれる（もっとも後ろ髪がないが）。幸い、東海口腔衛生学会の皆様は大志をお持ちなので、これからを期待する。

終わりに、永年の諸先生や皆様のご支援を感謝し、皆様の今後の益々のご発展とご健勝、そして、本会の益々の発展を祈念する。

平成23年度東海口腔衛生学会例会および臨時総会

Thu, 15 Nov 2012 11:23:47 +0900

平成23年度東海口腔衛生学会例会は、石川　昭氏を学会長として、去る平成24年1月22日（日）、朝日大学歯学部において約60名が参加して開催された。当日は、東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野　准教授　相田　潤先生による「口腔の健康の社会的決定要因」と題した特別講演が行われた。健康格差は人々をとりまく社会的決定要因により生じることを、国内外の論文の紹介ならびにご自身の研究を通じて説明され、健康格差是正への対策の方向性を示された。地域歯科保健に携わる学会員にとって非常に興味深い内容であった。その他、5題の口演発表があり活発な議論と意見交換が交わされ、盛会であった。

特別講演

「口腔の健康の社会的決定要因」

　　　　　　　　　　　　　　　　　東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野　准教授

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　相田　潤先生　

　健康の社会的決定要因（Social determinants of health）は、健康格差の原因である。健康格差の縮小と、そのための社会的決定要因への働きかけが近年世界的に注目されている。この潮流は歯科界にもおよんでおり、国際歯科研究学会（IADR）は歯科疾患の健康格差を重要な研究課題と位置付けて、Global Oral Health Inequalities: the Research Agenda (GOHIRA)という研究組織を主導、2011年にはJournal of Dental Researchの紙面上で健康格差研究の重要性に言及した（Williams、2011）。研究の世界でも、健康格差への対策の重要性が認識されるようになっている。

　健康格差とは、単なる偶然による差ではなく、地域や経済状態などの社会環境の差により生み出される、避けられるはずの健康の差を示す。例えば、齲蝕の減少が言われて久しいが、東北地方の齲蝕水準は、関東地方の10年以上前の水準であり、地域における格差がみられる。

　健康格差は、「社会的勾配（Social gradient）」を描く。これは、所得や社会的地位が高いほど健康状態が良く、低いほど悪い、という健康の社会状況に応じた勾配が数多くの疾患で認められる現状を反映した考え方であり、「健康格差は一部の貧しい人だけの問題ではなく、すべての人々に何らかの影響を与えている」ということを意味している。

　また、健康格差への対策は、「犠牲者非難（Victim blaming)」に陥ってはならない。健康格差は人々をとりまく社会的決定要因により生じるため、社会的決定要因への対処を行う必要がある。病気になった個人に焦点を絞った対策では、効果的でないことが多く、必ずしも健康格差を解消できない。社会的決定要因を考慮しない対策は、病気の犠牲者に対して、個人に何らかの病気の原因があったことを非難することにつながると言われているのである。

　このように、近年の研究は健康格差と社会的決定要因に関して様々な事実を明らかにしている。今回の講演では、まず社会的決定要因について概説を行い、口腔の社会的決定要因に関する国内外の論文の紹介を通じて近年の研究において社会的決定要因と健康格差への対策がどのように考えられているのかと、研究のいくつかの方向性について述べたい。

1．Williams DM. Global oral health inequalities: the research agenda. Journal of dental research 2011;90(5):549-51.

一般口演

１．質問紙票による現在歯数の評価について

坪井信二１）、宇佐美　毅１）、小栗智江子１）、稲葉明穂１）、小川直孝２）、中西康裕２）、中垣晴男３）

　　　　　　　　　１）愛知県健康福祉部健康担当局健康対策課　２）社団法人愛知県歯科医師会

　　　　　　　　　３）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　愛知県が策定した「健康日本２１あいち計画」では、県民や健康づくりを推進する関係者が取り組むべき10分野の１つに「歯の健康」を設定している。その指標の１つとして「80歳で20歯以上ある人の割合」を取り上げ、口腔診査を伴う調査により評価をしているが、協力率の低下によりデータの妥当性が問われている。そこで今回、協力率の高い質問紙による現在歯数と口腔診査結果で整合性を検証し、質問紙による調査が利用可能か否かを検討した。

　調査対象者は、平成22年度8020達成サポート事業対象者500名のうち、同意が得られ、質問紙票による事前調査および口腔診査を受けた満80歳の114名とした。

　質問紙票による「現在歯数」と「口腔診査結果」を比較した結果、質問紙票および口腔診査結果を「20本以上」と「20本未満」に分類した場合の敏感度（ST）＝84.3％、特異度（SP）＝87.7％、敏感度＋特異度（ST+SP）＝172.0％、Kappa係数＝0.984であり、質問紙による調査の有効性が示唆された。

2．歯面研磨がヒトエナメル質の表面性状に与える影響

　　　　　　尾上文菜１）、犬飼順子１,２）、中垣晴男２）、向井正視１）

　　　　　　　　　１）愛知学院大学短期大学部専攻科口腔保健学専攻２）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　歯面研磨がエナメル質の表面性状に与える影響を操作時間、研磨材の種類、ラバーカップの硬さの各要因について中心線平均粗さ(Ra)およびSEM像により検討した。

　ヒト抜去歯エナメル質を、操作時間５、15、30、45秒間、市販研磨材アドネスト®ファイン、アドネスト®コース、ポリッシングペースト®1号、ポリッシングペースト®3号及び水の５種類、ラバーカップはハードタイプおよびソフトタイプを使用してそれぞれの条件下で歯面研磨を行った。各試料のRaを測定後Ra値増減率を算出し三元配置分散分析および多重比較を行った。

　その結果Ra値増減率は、操作時間の５秒後は15秒後と比較して有意に高かった。研磨材の種類は荒研磨材アドネスト®コースは水以外の他の研磨材と比較して有意に高く、ラバーカップはソフトタイプが有意に高かった。したがって、歯面研磨用器具・材料の性質や特徴を把握し、適切な使用方法で臨床に応用すべきであると考察できる。

3．清涼飲料水が象牙質の硬度に与える影響

　　　　　藤田恵未１）、犬飼順子１,２）、中垣晴男２）、向井正視１）

　　　　　　　　１）愛知学院大学短期大学部専攻科口腔保健学専攻２）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　近年、歯の酸蝕症が注目されているものの、象牙質の酸蝕と飲料との関係は明確ではない。本研究では清涼飲料水が象牙質の硬度に与える影響について検討した。

　抜去歯の象牙質を試料として、オレンジジュース、グレープフルーツジュース、飲むヨーグルト、コーラ、蒸留水の５種の試験飲料に浸漬し、ヌープ硬さの経時的変化を測定した。その結果、ヌープ硬さは、５分後では蒸留水とグレープフルーツ、および蒸留水とコーラで有意差が認められ、15分後では蒸留水とコーラ、蒸留水とオレンジ、および蒸留水とヨーグルトに有意差が認められた。また、30分後ではすべての清涼飲料水が蒸留水に対して有意差が認められたが、清涼飲料水間では有意差は認められなかった。硬度に清涼飲料水間の有意差が認められなかったのは、象牙質はエナメル質と比較して硬度が小さく耐酸性が低いため、pH値の低い清涼飲料水に浸漬したすべての試料は速やかに脱灰が開始したためと考える。

4．「岐阜県歯・口腔の健康づくり計画」の「妊産婦・乳幼児期」及び「学齢期」の歯科保健目標達成状況の評価と今後の取組について

　　　　　　高橋秀徳１）、木幹正２）、水野明広２）、松村康正２）、大橋たみえ３）、磯篤則３）

　　　　　　　　　１）岐阜県医療整備課　２）岐阜県歯科医師会　

　　　　　　　　　３）朝日大学歯学部口腔感染医療学講座社会口腔保健学分野

　岐阜県では、「歯・口腔の健康づくり計画（H14～H22）」を策定し、ライフステージ別歯科保健目標を達成するための対策事業として８０２０推進委員会や地域歯科保健推進会議、フッ化物応用推進事業等に取り組んできた。そこで今回は「妊産婦･乳幼児期」及び「学齢期」の平成22年度目標の達成状況の評価と今後の取組について検討した。

　この結果、「妊産婦・乳幼児期」の健康目標として「むし歯のない３歳児84.1％」は目標に向けて大幅に改善した。また行動や環境目標として「フッ化物歯面塗布を受けたことのある３歳児72.5％」や「間食として甘味食品飲料を飲食する習慣をもつ１歳６か月児8.7％」、「３歳児以前の子供の親への歯科保健指導を実施する市町村100％」は目標を達成し、この見直しが必要となり、「妊娠初期に歯科健診・歯科保健指導を受ける妊産婦43.2％」や「専門家による個別的な歯みがき指導を受ける妊産婦33.0％」、「妊産婦の歯科健診を実施する市町村64.3％」、「妊産婦の歯科保健指導を実施する市町村85.7％」は大幅に改善したが、「フッ化物歯面塗布を実施する市町村85.7％」は若干改善、「幼児歯科健診後のﾌｫﾛｰ事業を実施する市町村85.7％」は悪化しており、これらの改善対策の必要性が示唆された。

　「学齢期」の健康目標として「12歳児の１人平均むし歯数1.08本」は目標に向けて大幅に改善したが、「歯ぐきに症状のある12歳児24.9％」は若干改善し、その対策の必要性が示唆された。また行動･環境目標として「フッ化物洗口を実施する学校等施設（保・幼・小・中）175/1、206施設」は目標を達成し、その見直しが必要となり、「家庭でフッ化物配合歯磨剤を使用する小学６年生65.5％」や「昼食後の歯磨きを実施する学校等施設（保・幼・小・中）84.3％」は大幅に改善したが、「専門家による個別的な歯みがき指導を実施する小学６年生55.4％」は若干改善、「自分で歯によい間食を選べる小学６年生32.2％」は横ばいであり、この改善対策の必要性が示唆さ

れた。

5．「山県市民の歯と口腔の健康づくり条例」制定の背景

　　　　　　尾野康夫１）、旭　律雄１）、旭　雄一朗１）、磯篤則２）

　　　　　　　　　１）山県口腔保健協議会２）朝日大学歯学部口腔感染医療学講座社会口腔保健学分野

　2008年の新潟県を皮切りに、現在全国で23の道県、８の市町で歯・口腔の健康づくりや保健に関する推進条例が施行されている。国においても歯科保健の大切さが認められ、11年８月に「歯科口腔保健の推進に関する法律」が成立、施行された。

　岐阜県山県市では2004年から全市においてフッ化物洗口事業を行っており、11年度の12歳児ＤＭＦＴ指数が0.11と非常に高い効果をあげている。全国の１道４県の条例には「フッ化物洗口」の記載があるが、10年４月に岐阜県で制定された「岐阜県民の歯・口腔の健康づくり条例」に「フッ化物洗口」が記載されなかった．そこで事業の継続を第一の課題としている山県歯科医師会は行政に対して条例の制定と基本的施策に「フッ化物洗口」を盛り込むよう要望した。そして、半年後の11年６月に市長提案という経緯で「山県市民の歯と口腔の健康づくり条例」が成立、施行に至った。

　全国８市町の条例の中で唯一「フッ化物洗口」を記載した山県市の条例のスムースな制定は、フッ化物洗口事業によるう蝕予防の実績が大きく後押ししたと思われる。理念を謳った国の法律と対比してみてその背景に特徴があった。

第54回東海口腔衛生学会総会

Wed, 18 Jul 2012 14:26:41 +0900

　第54回東海口腔衛生学会総会は、石川　昭氏を学会長として、去る平成23年7月24日（日）、愛知学院大学歯学部において、約70名が参加して開催された。当日は、愛知県がんセンター研究所所長田島和雄先生による「消化管がんの予防は口腔衛生から始まる」と題した特別講演が行われ、歯の温存数など口腔衛生の指標が、口腔がんのみならず上部消化管がんの危険度評価になりつつあることなど、口腔衛生に関連づけて説明していただき、非常に興味深い内容であった。その他、3題の口演発表があり活発な議論と意見交換が交わされ、盛会であった。

特別講演

「消化管がんの予防は口腔衛生から始まる」

田島和雄　　愛知県がんセンター研究所　所長　

　がんが日本人の死亡原因のトップになって四半世紀を過ぎ、その後もがん患者は増え続けている。現在は全国で毎年33万人以上が死亡しており、その倍以上の70万人が新たにがんに罹っており、今や、国民の二人に一人は生涯の内にがんにかかるものと推定される。がんの主な原因として喫煙・飲酒習慣、運動不足、偏った食生活習慣、慢性感染症などが上げられるが、先ずは生活習慣に関連したがんの一次予防方法について述べてみよう。
　第一に、禁煙と節酒習慣で、喫煙習慣は男性肺がんの2/3、女性の1割に寄与しており、喉頭、口腔、食道、胃噴門部など、呼吸器や上部消化管のがんの主要原因、飲酒習慣は食道がんの危険度を高め、他にも胃、肝臓、大腸、乳房などのがんの発病にも関係している。第二に、運動習慣も重要で、カロリーを取りすぎると糖代謝に重要な役割を果たすインスリンの分泌が多くなり、それがレセプターを介して核内の増殖遺伝子を刺激してがん細胞の増殖を促すと考えられているが、運動習慣はインスリン感受性を高めて分泌抑制に作用するなどがんの低減効果がある。第三に、バランスの取れた食習慣で、日本人の食習慣は欧米化により一般的栄養状態は改善されたが、日本人古来の食習慣が失われ、その代償として大腸、乳房、前立腺など欧米型のがんが増えてきた。日本民族にあった食文化、豆類、穀類、魚類、それに野菜や果物を重視した日本食を見直すべきである。
　次に、第四の要因が本学術総会で注目すべき慢性感染症である。ピロリ菌感染による慢性萎縮性胃炎と胃がん、肝炎ウイルスによる慢性肝炎・肝硬変と肝臓がん、女性の乳頭腫ウイルス感染による子宮頸部びらんと頸がんなどは典型例である。すでに、これらのがんに対しては除菌やワクチンなどを用いた撲滅対策が進展しつつあり、将来的に罹患率も激減するものと予測される。
　一方、最近になって非特異的な起炎菌による慢性口腔内感染症もがんの原因となっている可能性が疫学的に注目されつつある。例えば、国内外の疫学研究の報告から、歯の温存数など口腔衛生の指標が口腔がんのみならず上部消化管がんの危険度評価になることを示す知見が得られつつある。インド南部からスリランカにかけて流行している口腔がんは、彼らの習慣である噛みたばこに起因しているが、一方では、口腔衛生の不備がそのリスクを助長していることも明らかである。
　消化管は口腔から始まり、今や口腔衛生管理は消化管がん予防の原点になり得る、言っても過言ではない。

一般口演

1．A大学歯学部臨床実習生における実習に対する意識態度とSOC

山崎志穂1）、森　正喬1）、安井　綾1）、山崎明紘1）、　

宮園将也1）、三輪祐子1）、望月大督1）、中村文彦2）　

1）愛知学院大学歯学部3年生　2）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座　

　A大学の臨床実習•臨床予備実習において、ストレスを受けたときに、どのように対処するのか、また、SOCの高低によってその対処の仕方に違いがあるのかを明らかにすることを目的に本研究を行った。
対象は臨床実習を行っている学生とし、調査は無記名の自己記入式の質問表を用いて行った。質問項目は、SOC、実習への取り組み方、臨床実習を楽しいと感じているか・ストレスと感じているか、などについてたずねた。実習に対する意識・ストレス・取り組み方を従属変数とし,SOC、性別、年齢を共変量としてロジスティック回帰分析を行った。
　SOCの平均値は50.0±10.5であり、coは18.8±5.0、maは15.6±3.7、meは15.8±4.2であった。
SOCが高い人は、低い人よりも臨床実習・臨床予備実習を楽しく感じ、勉強・実習や人間関係に対してストレスを感じにくいこと、インストラクターに怒られたり失敗をしたとき、落ち込んだり、あたふたしたり、ひきずったりしない傾向にあるということがわかった。

2．カップラーメンの種類、調理法による塩分濃度

飯島晴弥1）、石川陽一郎1）、石黒諒馬1）、加藤一夫2）　

1）愛知学院大学歯学部3年生　2）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座　

　カップ麺の塩分濃度について調理法による違いがあるか明らかにすることを目的とした。
パッケージ通りの方法（調理法A）と、麺を茹でた湯を捨て新しい湯を用いた方法（調理法B）で調理し、実験①、②を行った。①味別での塩分の分布を見るため調理法A、Bでのカップ麺のトータル平均塩分濃度を求めた。②各カップ麺で調理法A、B間の塩分量の違いを求め、スープ量別の塩分量の相関を調べた。塩分濃度は食塩濃度屈折計S82E（ATAGO社製）を用いて測定した。
　スープ、トータル共に味噌味は最も塩分濃度が高くなった。トータル塩分量(g)は、調理法Aで15.65±5.12、調理法Bで14.79±5.40となり。調理法Aではスープ量と塩分量が比例する結果となった。
　味噌味が最も塩分濃度が高い理由として味噌の生産過程に用いられる多量の塩が考えられ、調理法Bによる塩分カットは効果的だと考えられる。
　カップ麺には多量の塩分が含まれ、調理法により摂取を抑える事が可能である。

3．岐阜県版「歯周病セルフチェック票」とCPIの関係

石津恵津子1）、高木幹正2）、水野明広2）、松村康正2）、　

野村岳嗣2）、　青木雅敏2）、五明岳彦2）、筧　錦子2）、磯篤則1）　

1）朝日大学歯学部口腔感染医療学講座社会口腔保健学分野　2）岐阜県歯科医師会　

　岐阜県では、歯周病の予防啓発目的に歯周病セルフチェック票を作成し、特定健康診断などの場での利用を推進している。そこで本研究では、歯周病セルフチェック票が実際に歯周病のスクリーニングとして利用できるかどうか、すでに有効性が確認されているCPIの結果と比較し、その精度について検討した。
　その結果、歯周病セルフチェック票の総点数とCPIコードの間に関連性を認めたが、平均総点数を比較するとコード１とコード２の間には差を認めなかった。総合判定のCPIコードの分布から、「健康」や「要注意」の判定にコード３とコード４を40〜50％の確率で含むことを確認し、「健康」をコード０、「要注意」をコード１･２、「要検査」をコード３、「要治療」をコード４に設定すると、スクリーニングの感度は低い値を示した。よって歯周病セルフチェック票では、「健康」と判定されても問題がない訳ではなく、カットオフ値の調整など、偽陰性者対策が必要であると思われる。

平成22年度東海口腔衛生学会例会

Tue, 27 Dec 2011 15:12:25 +0900

平成22年度東海口腔衛生学会例会は，石川　昭氏を学会長として、去る平成22年12月5日（日）、三重県四日市市の「じばさん三重」にて、約60名が参加して開催された。当日は、三重県へき医療総括特命監・三重県地域医療研修センター長　奥野正孝先生「へき地は医者をステキにする」によると題した特別講演が行われ、離島の人々の生活に溶け込んで得られた、医療提供の術を、体験談を加えながら、わかりやすく説明していただいた。非常に楽しく、公衆衛生的に興味深い内容であった。その他，５題の口演発表があり活発な議論と意見交換が交わされ盛会であった。

特別講演

「へき地は医者をステキにする」

奥野正孝

三重県健康福祉部へき地医療総括特命監・三重県地域医療研修センター長

医師になって間もない時にへき地で経験を積むと必ずや将来役に立つとの信念の元、平成21年4月三重県地域医療研修センターを三重県の南端にある紀南病院内に開設しました。

地域医療を学ぶ場を紀南地区に持ってきた理由は、この地区には、病院はひとつ、医師会もひとつ、保健所もひとつ、消防本部もひとつ、病院を支える行政機関も一部事務組合立でひとつととてもシンプルで、互いに意思疎通は図りやすく、元来互いに助け合わなければいけないという意識がとても強いものがあり、さらに、住民は穏やかで、病院職員は明るく親しみやすく、へき地医療のさらなる展開を行うには好条件がそろっていたからでした。

そして地域医療研修の目的を、「地域を知る。地域に生きる人を知る。地域の医療を知る」と、意識して、地域を知る・地域に生きる人を知る、医療を知ることより上位に位置づけました。

現在行っている病院外での研修プログラムとして、できるだけ沢山の地域を訪れる地域内探索、近くのへき地診療所で学ぶ診療所実習、無医地区巡回診療への同行、健康相談や学校で授業での発表体験、自治会の集まり等の市町の行事への参加、市町・医師会・消防とタイアップして行っているタウンミーティングへの参加、地域の消防署の皆さんを知り救急の実態を知る救急車同乗実習、地域の開業医の皆さんを知り地域連携を知るため医師会会合への参加、患者さんの故郷を訪れるふるさと訪問などを行っています。毎週金曜日には、一緒に食事をしながら一週間を振り返り、研修医の考え・意欲に沿って以降のプログラムを考えたり、生活をより快適に過ごしてもらうため改善点を聞き取ったりしています。研修期間の最後には、病院職員や町の人達を前にして発表形式は全く自由とした研修報告会を行っています。形式を自由にすることによって、研修医それぞれの個性が現れ、それぞれの気付く点が異なることがわかり、逆に我々が地域の意外なことに気付かされたり、職員たちが研修の意義をわかってくれたりと、様々な効果があがっています。

また、地域医療研修センターからの発信をするためにブログを開設しました。（http://www.kinan-hp-mie.jp/kensyu/）研修センターに関わる人達の日々の生の声を書いてもらって、研修センターや病院の雰囲気を感じ取ってもらおうというものです。

地域医療研修センターの活動は緒についたばかりです。地域医療は地域が作り出し、地域によって形作られるものですから、当然研修も当然そうならなければいけない。そのためには病院を飛び出して地域を up-to-date に感じ取り、更なるアイデアを加えて、常に研修にフィードバックしていかなければならないと考えています。

　一般口演

1. マニラ市内の１公立小学校で試行したフッ化物洗口について

　加藤一夫、前澤亮子、新井歌織、中垣晴男（愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座）

　2004年5月、AGUDAA-V-フィリピンによる活動の一環として行ったSan Vicente地区（Quezon City, Manila）の歯科検診から、児童における永久歯未処置齲蝕の急速な増加が推測された。そこで、2005年8月、同地区の公立San Vicente小学校にて、先ず１学年を対象に、週１回法によるフッ化物洗口を２年間実施し、そのプログラムの効果を確認しながらフッ化物洗口を順次拡大する計画を提案した。洗口対象は2005年入学の１年生とし、学校を通じて保護者の承諾を得た後、11月より洗口を開始した。対照群は、 2006年入学の１年生とした。２年間のΔDMFTを比較したところ、プログラム参加群1.60歯、対照群1.45歯となり、プログラムによる抑制効果を確認することができなかった。その理由として、コンプライアンスの問題に加え、高率のドロップアウト（プログラム参加群38%、対照群60%）が考えられた。

2.「岐阜県歯・口腔の健康づくり計画」における成人・高齢期の歯科保健目標の達成状況の評価と今後の取組について

橋秀徳¹^）、水野明広²^）、松村康正²^）、青木雅敏²^）、大橋たみえ³^）、磯崎篤則³^）（¹^）岐阜県健康福祉部医療整備課、^2）岐阜県歯科医師会、^3）朝日大学歯学部社会口腔保健学教室）

　岐阜県では、平成21年度県成人歯科疾患実態調査結果等を基にして歯科保健医療関係者の連携、協働により「歯・口腔の健康づくり計画（H14～H22）」の成人・高齢期の目標達成状況について評価し、今後の取組について検討した。

歯の健康面では、「80歳で自分の歯を20歯以上保有する者」は39.5％、「60歳で24歯以上保有する者」は64.4％となり、目標に対して大幅に改善したが、「40歳、50歳の進行した歯周疾患罹患者」はそれぞれ41.4％、55.8％と横ばい、「80歳で噛むことに満足している者」は53.8％と悪化しており、これらの改善の必要性が示唆された。行動・意識・環境面では、「60歳、70歳の定期的に歯石除去や歯面清掃を受ける者」はそれぞれ57.4％、60.4％、「70歳の定期的に歯科健診を受ける者」は61.1％と目標を達成し、「50歳の歯間部清掃用具使用者」は51.7％、「40歳、50歳の定期的に歯石除去や歯面清掃を受ける者」はそれぞれ52.4％、53.5％、「40歳、50歳、60歳の定期的に歯科健診を受ける者」はそれぞれ50.9％、47.1％、54.3％、「かかりつけ歯科医を決めている者」は86.5％、「歯周疾患検診を実施する市町村」は83.3％となり、目標に対して大幅に改善した。しかしながら「40歳の歯間部清掃用具使用者」は46.5％、「喫煙と歯周疾患との関係を知っている者」は66.2％と若干改善し、「月１回以上は歯や歯肉をセルフチェックする者」は51.1％、「8020運動を知っている者」は55.4％となり、横ばい傾向を示しており、今後の歯周疾患の減少や歯の喪失防止目標達成のためには、目標達成が低かった項目についての対策が必要と示唆された。

3.３歳児歯科健診で見られた色素沈着と口腔状況との関係

石川　昭^1）、坂本友紀^1）、久保田友嘉^2）、荒川浩久^2）（^1）浜松市健康増進課口腔保健医療センター、^2）神奈川歯科大学口腔保健学分野）

３歳児歯科健診において、歯の色素沈着を歯の汚れとして気にしている保護者を見かける。しかし、この色素沈着が見られる幼児は、う歯が少なく、歯の衛生状態は良好であるように感じる。また、この色素沈着がおこるには、単にお茶を飲んでいるだけというより、日常的な口唇の閉鎖状況の違いも影響しているように思われる。今回、この色素沈着を通して見えてくるう蝕罹患や口唇閉鎖などの口腔状況を探ってみることとした。

調査対象は、浜松市において実施した３歳児歯科健診の受診者328名であり、通常の歯科健診に加えて各歯における色素沈着の有無と口唇閉鎖不全の有無を診査した。また、同時に幼児のお茶等の飲物の摂取に関する質問調査を実施した。

その結果、よく飲むお茶としては、麦茶が一番多く、次が煎茶であった。お茶以外では、牛乳が一番で、次が果実系飲料であった。色素沈着歯数が多いほどう蝕有病者率は低い傾向がみられた。よく飲むお茶に煎茶を選択する子は、色素沈着する傾向が有意に高かった。逆に、よく飲むお茶に麦茶を選択する子は、色素沈着する傾向が有意に低かった。また、口唇閉鎖不全がある者は色素沈着が見られる割合が高く、開咬を認める割合も高かった。

この結果から、色素沈着を持つ子においては、う蝕活動性という面ではリスクは低いと言えるが、口腔機能の発達という面では注意を要することが示唆された。

4.今求められている障がい児（者）への歯・口の健康　～「みえ歯ートネット」事業～

杉原信久^1）、中井孝佳^1）、芝田憲治^1）、峰正博^1）、芝田登美子^2）、石濱信之^3）（¹^）社団法人三重県歯科医師会、²^）三重県健康福祉部健康づくり室、³^）三重県伊勢保健福祉事務所）

地域で障がい児（者）が安心して充実した歯科診療を受診できる体制整備のため、アンケート調査を行った。その結果から障がい児（者）の歯・口の健康について求められている点は、①障がい児（者）を診る診療所が増えることにより、かかりつけ歯科医が近くにあるようになること、②受け入れ可能な医療機関の情報が充実すること、③ヒューマンパワー、設備、環境等から関係者が役割分担すること、④歯科医療従事者が正しい知識、技術、コミュニケーション能力を身につけ、当事者と一緒に考えること、の４点に整理することができた。それに応えるため「みえ歯ートネット」事業を立ち上げ、協力歯科医院、障害者歯科センターとの歯科診療ネットワークを構築するとともに、施設向け歯科保健指導、障がい者歯科研修会を開催した。また「みえ歯ートネット」のＨＰを作成しインターネット上で最新の情報や協力歯科医院の名簿等を確認できるようにした。

5.三重県内の病院における口腔ケアの実態

芝田登美子^1）、杉原信久^2）、中井孝佳^2）、芝田憲治^2）、峰正博^2）（¹^）三重県健康福祉部健康部健康づくり室　^2）社団法人三重県歯科医師会）

最近では、入院患者への口腔ケアの実施によって、疾病治療に伴って起こる口腔内の様々な合併症を減らすことや、患者のQOLを向上させることで、その重要性が認められてきている。しかし、県内の入院患者に対する口腔ケアの実態が把握できていないことから、その現状と病院のニーズを把握し、実施者としての歯科医療関係者の供給体制の整備について検討するために調査を行った。

本調査により、病院での口腔ケアは、ほとんどの病院がその重要性を理解し実施しており、その効果についても評価されていると考えられる。しかし、歯科医療関係者の介入の機会は少なく、実施内容についても時間や人手の確保等の問題点から、患者一人にかける時間も少ない等、十分な口腔ケアの実施が困難な病院が多いことが示唆された。

今後、患者の心身状態の回復、維持のために切れ目のない歯科医療や口腔ケアの提供のための体制整備が重要であることから、歯科・医科連携体制の構築に向けた取組を進めていく予定である。

第53回東海口腔衛生学会総会

Fri, 15 Oct 2010 09:54:36 +0900

平成22年度東海口腔衛生学会総会は，石川　昭氏を学会長として，去る平成22年5月23日（日），朝日大学歯学部において，約60名が参加して開催された．当日は、石川学会長による「浜松市の地域歯科保健の研究成果」と題した特別講演が行われ、様々な浜松市での活動の成果（事業評価）を、学会や雑誌等で報告された研究データを元にわかりやすく説明いただき、非常に興味深い内容であった。その他，2題の口演発表があり活発な議論と意見交換が交わされ盛会であった．

<特別講演>

「浜松市の地域歯科保健の成果」

石川　昭（浜松市健康医療部健康増進課口腔保健医療センター　所長）

浜松市は以前から中核市として独自に保健行政をすすめてきたが、平成17年には12市町村合併を行い、19年度からは政令指定都市となり、地域保健のさらなる推進を目指している。今回は、私の自己紹介も兼ね大学時代の研究から、平成9年に浜松市に赴任してから現在に至るまでの間にすすめてきた地域歯科保健対策とその現状、ならびに地域歯科保健をすすめる上で行ってきた研究成果（事業評価）について紹介する。

行政で地域保健を進めるには、その根拠となる法令や条例、健康増進計画（健康はままつ２１）などがあり、それに基づいて地域保健対策を行っている。浜松市の歯科保健も、各種法令、条例に基づいて、ライフステージごとの歯科健診等の保健事業と必要な人にはその後の歯科受診がスムーズに進むような戦略を立てて実施している。

母子歯科保健対策としてのフッ化物の応用状況については、現在増加傾向にある。また、う蝕罹患状況は減少傾向にあり、各種の歯科保健事業がう蝕の減少に寄与している状況もうかがえる。

次に、成人歯科保健に関しては、歯周疾患検診、保護者歯科検診、妊婦歯科教室等の事業を実施している。研究の一環として、それぞれの事業を評価し、事業展開に生かせるようにしている。さらに我々の研究結果から、歯周病予防を考えた成人歯科保健を推進するには、歯間ブラシの使用を若い世代も含め推奨することが必要であり、地域保健の場においても、歯間ブラシの使用の成果が確認された。このことから、現在、歯周病予防を推進していくために、歯間ブラシの使用啓発に力を入れているところである。

障がい者歯科保健としては、浜松市では「障がい者歯科保健医療システム」を構築している。また、市内の各施設で取り組んできた歯科健診により、障がい者の口腔内状況はよい状態に維持できている。高齢者歯科保健としては、口腔ケアによる咽頭細菌の変化に関する研究を紹介する。また、事業としては、訪問口腔衛生指導、歯科訪問診査などを行っているので、そのことについても報告する。

＜一般口演＞

1．平成20年度大垣市メタボ歯科健診事業について

内匠屋ひとみ１）、杉山勝治２）、片野雅文２）、野々村真聡２）、足立正孝３）、高木幹正３）

１）大垣市役所福祉部、２）大垣歯科医師会、３）岐阜県歯科医師会

　平成20年４月より始まった特定健診は、糖尿病などの生活習慣病の発症や重症化を予防することを目的として、メタボリックシンドロームに着目し、この該当者及び予備群を減少させるための特定保健指導を行うものである。歯周病が動脈硬化症などメタボリックシンドロームの病態と関連が深いという報告が近年多く発表されている。そこで、大垣市における特定健診受診者の歯周病検査データと医科の特定健診データについて分析をして、そのデータ間の疫学調査を行い、歯周病の進行度比較や医科データとの相関を検討することにより重度歯周病がメタボの病態を悪化させることを検証したいと考え、大垣市メタボ歯科健診と称し歯周病を重視した歯科健診事業を行った。

　この事業は大垣市・大垣市歯科医師会・岐阜県歯科医師会・広島大学　西村英紀教授との協力事業であるが、今回特に大垣市が関与した健診事業を報告する。

2．うがいによる清涼飲料水摂取後の歯垢pHの経時的変化

佐久間愛１，２）、高阪利美１）、犬飼順子１，３）、中垣晴男３）、向井正視１）

１）愛知学院大学短期大学部歯科衛生科、２）麻生歯科クリニック、３）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　市販清涼飲料水は日常気軽に摂取できるが、多くの糖質が含まれている。歯科保健の立場から、清涼飲料水の摂取方法を検討するため、幼児が飲む飲料水に関する質問紙調査及び、清涼飲料水摂取後のうがいによる歯垢pHの経時的変化を測定した。まず、N市S幼稚園の幼児168名に「よく飲む飲料水」を複数回答させた結果、カルピスウォーターが最も多かった。次いで、女性４名を対象とし、48時間歯垢を蓄積させ、５種類の清涼飲料水摂取後、蒸留水によるうがいを飲料水摂取後の時間を要因とした４条件で行い、pH試験紙を用いて歯垢pHを測定した。その結果、うがいの条件と清涼飲料水の種類について歯垢pHに対する影響が有意に認められ、ノンシュガーの飲料水の摂取及び、飲料水摂取直後のうがいが歯垢pHの低下を有意に抑制した。したがって清涼飲料水摂取時は早い時間にうがいをして、歯垢pHの低下が少ない飲料水を選択させる歯科保健指導をする必要があると思われた。

平成21年度日本口腔衛生学会東海地方会例会および臨時総会

Mon, 12 Apr 2010 15:09:37 +0900

　平成21年度日本口腔衛生学会東海地方会例会および臨時総会は，小澤亨司氏を学会長として，去る平成21年12月13日（日），愛知学院大学楠元キャンパス薬学部棟において，約70名が参加して開催された．当日は，6題の口演発表と特別講演が行われた．特別講演には愛知学院大学心身科学部学部長・教授　佐藤祐造先生をお迎えし，『糖尿病予防と歯科の役割』と題し，糖尿病の発症メカニズムや歯周病との関連性をわかりやすく説明していただき，歯科における糖尿病予防の役割を具体的に提示していただいた．口腔衛生にたずさわる学会員にとって，非常に興味深く，また今後の活動に大いに参考となる講演となった．

＜特別講演＞

「糖尿病予防と歯科の役割」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛知学院大学心身科学部　学部長　佐藤祐造　教授

　21世紀の現在，文明化された日常生活による身体運動量の減少は，欧風化した食生活と相まって，運動不足と過食をもたらし，糖尿病を代表例とする「生活習慣病」を増加させている．すなわち，運動不足は筋におけるインスリン抵抗性を招き，糖・脂質代謝異常を来し，糖尿病および糖尿病合併症を増加させるだけでなく，最終的に動脈硬化性心血管障害を誘発することが判明している．

近年，歯周病は単に局所の炎症にとどまらず，歯周病菌由来内毒素(LPS)が強力な免疫原性を有し，肝に作用し，クッパー細胞からTNF-αを産出させ，インスリン抵抗性を招来，肝細胞よりIL-6を産出，CRPを上昇させる事実が見出されている．一方，糖尿病は歯周病の危険因子となっており，歯周病治療により糖尿病に伴うインスリン抵抗性や糖尿病の病態を改善させうるというエビデンスも報告されている．

食事の適正化と身体トレーニングの継続は，内臓脂肪を効率的に減少させ，個体のインスリン抵抗性改善を介し，2型糖尿病をはじめ，インスリン抵抗性関連のメタボリックシンドローム/生活習慣病の予防・治療に有用である．

また，メタボリックシンドロームに着目した特定健診・保健指導が平成20年4月より開始され，食事・運動指導に歯科医も一定の研修を受ければ参入できることとなった．

食事指導の実際

①摂取エネルギーを制限する．②栄養素の配分:炭水化物55%，蛋白質20%，脂質25%を目標とする．③食物繊維には，血中コレステロール低下，肥満防止，便秘改善などの効果があり，野菜を豊富に摂取させる．④食事の摂取方法:朝食抜きは肥満傾向を助長する．食事の量的，質的制限に加え，ドカ食い，孤食を避け，食べる速度も遅くするという食生活のパターンも重要である．

　運動処方の実際

①軽・中等度の運動（40〜50歳代で脈拍数：120／分）を１回10〜30分，週３〜5日以上行う．②運動の種類としては，散歩，ジョギング，水泳，自転車，ラジオ体操など全身の筋肉を使う有酸素運動が挙げられる．高齢者では，レジスタンス(筋力)トレーニングも併用する．③日常生活が多忙で，特に運動を行う時間がない場合，エレベーターの代わりに階段を使うなど，生活習慣の中に運動を組み込むよう指導する．また，食事療法も併行して教育する．運動前後の準備・整理運動の実施，スポーツシューズの着用，水分補給なども指導する．

＜一般口演＞

1．市販キャンディ類のスクロース，グルコース，その他の糖の含有量とpH

　　小木冴理1)，犬飼順子1, 2)，中垣晴男2)，向井正視1)

　　　　　　　　　　　　１）愛知学院大学短期大学部専攻科，２）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　市販キャンディには代用甘味料が含有されているものが増加したものの，スクロースやう蝕に関連する代用甘味料などが含有されている．本研究ではキャンディとう蝕原性の関係を明確にするため，25種の市販キャンディ類に含まれる糖類含有量とpHについて比較検討した．試料を蒸留水で10倍希釈し，全糖度は手指屈折糖度計を，スクロース・グルコースはバイオケミストリ・アナライザーを用いて測定した．その結果，フルーツ系はスクロース，グルコースとも含有量が多く，のど飴はその他の糖が多く含まれていた．また，糖類含有量はばらつきが大きかった．pHはほとんどの試料で5.4を下回り，フルーツ系が最も低かった．したがって，キャンディを摂取する場合ノンシュガー等表示されたものを選択する必要があると考えられる．しかし，スクロース値が低いものでもpH値が低いため摂取方法には注意が必要であり，適切な間食の指導が必要である．

2．歯科衛生士養成校における学生の教育の現状と職業観の国際比較

　　白木典代１），犬飼順子１，２），高阪利美１），中垣晴男２），向井正視１）

　　　　　　　　　　　　１）愛知学院大学短期大学部専攻科，２）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　歯の健康度,健康観が高い欧州と日本の，歯科衛生士教育の現状とその学生の職業観を比較する目的で日本（愛知学院大学短期大学部）,デンマーク（オーフス大学），イギリス(リーズ大学)の臨床実習内容や職業観について質問形式による調査を行った．その結果,国別に特徴がみられた．「臨床実習期間が長すぎる」とした者は愛知学院大学が他国と比較して有意に多かった.また「生涯,歯科衛生士の仕事を続ける」とした者は,愛知学院大学が有意に最も低かった.さらに「習得したい技術」は，リーズ大学が全ての項目で有意に高く，技術の習得に対する意欲が認められた. そして,就職先を決める理由で「仕事内容が良い」とした者は,愛知学院大学が有意に最も低かった．今後，日本の歯科衛生士は高度な知識やコミュニケーション能力が必要とされ質の高い人材教育が重要になるとされているが，国際間で歯科衛生士の教育の現状とその学生の職業観は違っていた．

3．歯科臨床研修医におけるデンタルフロスの普及意識

　　中村文彦1），田澤明子1），森田一三1）,2），外山敦史2），中垣晴男2）

　　　　　　　1）愛知学院大学歯学部附属病院総合診療部，2）愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座

　本研究は歯科臨床研修医におけるデンタルフロスを患者に勧める頻度及びその普及に対する意識と関連する要因を明らかにすることを目的として行った．

対象はA大学歯学部附属病院総合診療部の歯科臨床研修医108名とした．調査は無記名，自記式の質問調査法を用いて行った．その結果，デンタルフロスを患者に必ず勧める，大抵勧めると回答した者の合計は38.7%であり，デンタルフロスの普及は必要不可欠，とても必要と回答した者の合計は39.8%であった．デンタルフロスを患者に勧める頻度と相関を示していた項目は，デンタルフロス使用による痛みなしのイメージ(r=0.300, p<0.01)，デンタルフロスの普及に対する意識あり(r=0.296, p<0.01) ，口臭予防効果ありのイメージ(r=0.295, p<0.01)であった．デンタルフロスの普及に対する意識と相関を示していた項目はデンタルフロスのう蝕予防効果ありのイメージ(r=0.659, p<0.01)，歯周病予防効果ありのイメージ(r=0.642, p<0.01)，口臭予防効果ありのイメージ(r=0.593, p<0.01)であった．

4．COの事後措置に役立てる保健調査票づくり

　　石黒幸司，根崎端午，佐々木晶浩，柘植紳平，奥村明彦

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　恵那歯科医師会

　H7年度に学校保健法施行規則が改正されCOが導入されたことにより，早期治療勧告から健康づくりをめざした健康志向へと学校歯科健康診断の在り方が変わってきた．岐阜県E市においては，S６２年度よりCOを導入してきたが，現時点でのCOの判定には当該歯のみの診断で行われており，口腔環境，生活習慣などのリスク因子を観察しながらの判断がなされていない．またCO歯は，健全歯扱いにされてはいるが，軽度なCOから進行したCOと歯質脱灰状態に幅があり，一律の事後処置を行うには問題があるように考えられる．そこで，保健行動の有無とう蝕との関連を評価し，事後措置に役立てる保健調査表を作成した．これにより，CO保有者をう蝕罹患リスクの低い要観察者とリスクの高い要管理者に分け，事後措置に役立てる試みを行った．

5．市町村合併による歯科保健事業の変化

　　橋秀徳１），磯崎篤則２）

　　　　　　　　　　　　　　　　　１）岐阜県健康福祉部医療整備課　２）朝日大学社会口腔保健学教室

　住民への身近な歯科保健事業は，平成９年の地域保健法施行により市町村の実施主体に移譲された．岐阜県における市町村数は平成14年度まで99市町村であったが，平成15～17年度の市町村合併の進行により，3年間で42市町村に減少した．そこで今回，市町村歯科保健事業（母子や成人・高齢者等の歯科保健事業：歯科健診，歯科保健指導等）が市町村合併によってどの程度，変化したかについて調査，検討した．その結果，歯科保健事業項目の大部分が，市町村合併により実施率が増加していた．母子歯科保健事業では，妊産婦の歯科健診や歯科保健指導の約35％増加，２歳代や４～５歳のフッ化物塗布の約23％増加が顕著であった．成人・高齢者等の歯科保健事業では，60代や70代の歯科健診の約50％増加，歯科保健指導の約30％増加，70代の歯科相談約45％の増加が顕著であった．事業の実施方法については，市町村によって異なり，特に合併市町村数の多かった市では母子保健事業の実施場所が，旧町村から市の保健センターでの集約実施に変化したことや成人歯周疾患検診事業が，集団実施から歯科医療機関委託による個別実施に変化していたが，常勤歯科衛生士設置している市では，旧町村の母子歯科保健事業の増加により，在宅歯科衛生士の活用が増加したことや成人歯周疾患検診事業が，集団実施から歯科医療機関委託による個別実施に変化したことが明らかになった．

6．医療安全とリスクアセスメント

　　金山敏治

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本労働安全衛生コンサルタント会

　平成18年の改正労働安全衛生法（第28条の2）で，職場の労働災害防止にリスクアセスメントの導入が努力義務となりました．

　医療現場では，患者に対する医療事故防止の安全対策は良く取り扱われているが，医療スタッフに対する安全対策は遅れがちです．　安全職場と思われている歯科医療現場にも製造業と同様に数多くのリスクが存在し，医療機器等の使用による重傷災害の報告もあります．歯科医療スタッフの安全の向上を目的に，岡崎労働基準監督署管内のリスクをオニに例えた「岡崎地域安全オニ退治運動」に参加し「医療機器・作業等による傷害０」を達成したリスクアセスメントの成果を報告し，医療現場で働く人々の安全確保対策の必要性を発信しました．

第52回日本口腔衛生学会東海地方会総会

Thu, 20 Aug 2009 20:56:22 +0900

平成21年5月24日（日），朝日大学歯学部において，約50名が参加して開催された．当日は、朝日大学歯学部口腔感染医療学講座歯周病学分野　教授　澁谷俊昭先生をお迎えし、「サポーティブペリオドンタルセラピー」と題した特別講演が行われ，歯周病が完全に治癒したのではなく、一部の病変の進行が休止して病状が安定している歯周組織に対する管理方法や、最新の歯周外科治療について、わかりやすく説明していただき、口腔衛生にたずさわる学会員にとって，非常に興味深い講演となった．その他，3題の口演発表があった．

＜特別講演＞
「サポーティブペリオドンタルセラピー」
　　　　　　　　　　　　　　澁谷俊昭（朝日大学歯学部口腔感染医療学講座歯周病学分野　教授）
　歯周治療において治癒した歯周組織を長く維持していくために行われる口腔内のケアをメインテナンスという。メインテナンスは、患者本人が行うセルフケアと歯科医師、歯科衛生士によるプロフェショナルケアからなる。これに対して、歯周基本治療、歯周外科治療、修復・補綴治療により病状安定となった歯周組織をプラークコントロール、スケーリング、ルートプレーニング、咬合調整などの治療によって維持することをサポーティブペリオドンタルセラピーといい、再評価の結果によって、いずれの方法で管理していくかがわかれる。
　再評価時に、歯周病が治癒したとされるには、歯肉に炎症がなく、歯周ポケットは３mm以下、プロービング時の出血が認められず、歯の動揺が生理的範囲内であるという基準を満たし、歯周組織が健康を回復していることが目安となる。これに対して、病状安定とは、歯周組織の多くは健康を回復したが、一部に病変の進行が休止しているとみなされる４mm以上の歯周ポケット、根分岐部病変、歯の動揺などが認められる状態をいう。ただし、こうした数値はあくまでも目安であり、症例によって異なることもある。（臨床歯周病学　医歯薬出版）
　実際の臨床の場では歯肉炎や軽度の歯周炎を除き、治癒と判断することは多くはない。そのための種々の方法による技術的なサポートと精神的なサポート（モチベーションの維持）が必要となる。
　近年、宿主の増悪因子より将来起こりえるリスクを数値化した検査システムOral Health Information Suite(OHIS)が開発され、患者のモチベーションのサポートに用いられている。歯周組織の診査を行い、数項目のデータをPCからサーバーに送ると結果が即時に転送されてくる。結果は歯周病のリスクの定量化として患者に説明しやすい情報となっている。そこで、このシステムを用いたサポーティブセラピーの実際についても紹介した。また、最近の歯周治療のガイドラインや歯周治療の方向性についても紹介した。

＜一般口演＞

1．静岡市立Ｓ中学における意識改善プログラム～プロ（Ｄｒ・ＤＨ）による保健指導で生徒たちはどう変わるか～
　蒔田信子1)、高木佐余子2)、秋山穂奈美2）、大庭はるみ2)、森田英津子2)
　　　　　　　1)静岡市敬天堂歯科医院　2)静岡市保健福祉子ども局保健衛生部健康づくり推進課
　養護教諭から、歯科検診の結果。如Γ韮呂寮古未多い∋癖欸鮃堝阿とれない生徒が多い生活全般の保健行動がとれない生徒が多いを主訴とした相談を受けたので、当課では、学校歯科医と相談のうえ、生徒の行動変容を目的とした歯科保健指導を試みた。
　【対象】Ｓ中学校の3年生163人
　【方法】（神20年6月に実施された歯科検診のＧ・ＧＯの判定を基にＡグループ…特に問題なし、Ｂグループ…ＧＯあり、Ｃグループ…Ｇありの3グループに分類し、それぞれに適したと思われる指導内容と指導形態（Ａ；グループ指導、Ｂ；小グループ指導、Ｃ；個人指導）にて歯科保健指導を実施。∪古未諒欸鮃堝阿鯒聴するために実施した『歯肉と生活習慣』に関するアンケートを、介入前と9か月後に比較した。
　【結果】ー分の口腔に関心を持つこと∋屮薀靴魴搬咾垢襪海鉢食後の歯みがき習慣ご嵜の甘味制限について好ましい習慣に改善できた。

2．名古屋市における業態および街区別にみたデンタルフロスの販売状況調査
　中村文彦1)、平山義洋2)、森田一三3)、外山敦史3)、中垣晴男3)
　1)愛知学院大学歯学部附属病院総合診療部　2)長野県小諸厚生総合病院歯科口腔外科　3)愛知学院大学歯学部口腔衛生学講座）
　業態や街区の違いにより、市販デンタルフロスの取り扱いがどのように異なるかを明らかにすることを目的に研究を行った。
　調査対象地域は名古屋市内から住宅街およびオフィス街それぞれ１地区を選び、調査対象店舗を薬局、スーパーマーケット、コンビニエンスストアの3つに分類し、デンタルフロスの販売状況を調査した。その結果、デンタルフロスを扱う割合は、住宅街ではスーパーマーケットおよび薬局が、オフィス街では薬局が高かった。デンタルフロスを販売している店舗において１店舗当たりで扱うデンタルフロスは、薬局では7種類を超えていたがコンビニエンスストアでは1種類であった。コンビニエンスストアでは柄つきでないデンタルフロスを扱う割合は5％以下で、薬局では6割以上が扱っていた。
　したがって、患者にデンタルフロスの購入店の情報を提供する場合、柄つきでないものを勧める場合は薬局での購入を勧めることが適切であると結論された。

3．児童の「気づき、やる気」を促す歯肉炎予防授業の１例
　旭　律雄、尾野康夫、旭　雄一朗　　山県口腔保健協議会
　岐阜県山県市では、平成15年より市内全幼・保育園、小中学校を対象とした「フッ化物洗口事業」がスタートした。また、平成18年にはそれに伴うCO、GO児童・生徒を中心とした「個別歯みがき指導事業」が開始された。12歳児DMFT指数は平成20年度には0.46を達成し、順調に減少している。しかし歯肉炎に関しては顕著な改善が見られないのが現状である。そこで当協議会では、関係者全員で歯肉炎診断基準のすり合わせをしたり、指導内容の見直しを行っている。
　今回、NPO法人ウェルビーイングが開発した「学習援助型歯肉炎予防プログラム」を市内S小学校に導入し、2年にわたり児童の「気づき」と「やる気」に注目した取り組みを行って効果が見られたので報告した。