グルメ＆読書ガイド

日本のもの作りの強さを支えるVE

日本の物作りを支えている活動にVEという手法がある。VEとはVALUE　ENGINEERINGの略である。VE以外にVALUE　ANALYSISという言葉があるがこの二つはほぼ同義で使われている。
　VEは、1947年米国GE社のL.D.マイルズ氏によって開発され、1960年頃わが国に導入されました。 当初は製造メーカーの資材部門に導入され、そのコスト低減の成果の大きさが注目されました。その後、 企画、開発、設計、製造、物流、事務、サービスなどへと適用範囲が広がるとともに、あらゆる業種で活用されるようになり、 顧客満足の高い、価値ある新製品の開発、既存製品の改善、業務の改善、さらに小集団活動にも導入され、 企業体質の強化と収益力の増強に役立っています。VE（Value Engineering）とは、製品やサービスの「価値」を、それが果たすべき「機能」とそのためにかける「コスト」との関係で把握し、 システム化された手順によって「価値」の向上をはかる手法となっている。VEが求めているのなV=FUNCTION/COSTであらわされるおうに単位コストあたりの機能をどれだけ高められるかが問題となる。VEを単なる資材調達のコスト削減手法と考えてしまうと大きく誤ることになる。単なるコスト削減手法ではなく、機能そのものを見直していくことによって、商品企画、または着想段階にまでさかのぼって機能効率を高める考え方である。
　今の日本の製造業に求められるコスト改善はVEによる機能の抜本的見直しであろう。

　今こそ、日本メーカーはVEを取り入れた機能見直し活動を取り込むべきであると考えるが、過去のような単なるコスト削減になってはいけないと考えている。機能見直しを実施していくと様々な不要なものが見えてくる。その際、ゼロサムで検討することが必要となるであろう。

　日本メーカーが今後、取り組んでいくべきVEとはサービスも含めたVEとしていくべきである。つまり、顧客への提供価値はもはやハードウェアのみではなく、商品とあわせて提供されるサービスが商品と組み合わされて商品化してくことになる。もはや、HWのみの価値は低減傾向にある中、スマイルカーブにもあるように上流工程である資材もしくは下流にあるサービス工程の付加価値が高くなっている。これらの価値との組み合わせの中でのVEをしていくことが日本メーカーには必要となる。

　商品開発にあたって、商品機能そのものの見直しをしながら、パーツのひとつひとつに対してしざいの見直しをしたり、部品としての必要性の有無を検討することは勿論であるが、それが顧客に提供される際のプロセスをエンジニアリングすることが必要となる。例えば複写機であればコピーをする機能に対する追求ではなく、顧客にとっての価値である情報を共有するとか、セキュリティを担保するとかという観点であるべき機能デリバリーを考え、そこから商品機能の提供のされかたをエンジニアリングする必要がある。

　このVEによって、もたらされる結果はもしかしたら商品を製造し、販売するのではなく、自らがサービス主体者となって、機能を提供する形になるのか、顧客が機能を最大限に生かせる環境を提供することを狙うのかということになる。

日本の製造業が生き残るには

日本の製造業の代表銘柄として、自動車産業、家電、複写機産業がある。日本メーカーがグローバルプレイヤーとして活躍している業界として、自動車（トヨタなど）は勿論のこと、複写機産業も該当すると思う。複写機産業の代表的なプレイヤーはほとんどが日本企業である。
パソコン、家電などがで日本メーカーの優位性が薄れる中、はぜ複写機業界では日本メーカーの優位性が継続できているのであろうか？
家電業界で起きたことと複写機業界で起きたことを比較しながら、なぜ複写機産業で日本メーカーが優位性が継続できているのかを検討し、今後、日本メーカーがデジタル化の中で生き残っていく、競争優位を継続していく為のひとつの示唆を獲得したい。
　
過去、アナログ化からデジタル化をする中で、多くの日本製造業が優位性を失った。
最も代表的にはパソコンである。パーソナルコンピューターはボード、CPUなど部品を組み合わせることで、同じような完成品を作ることが可能である。従った、同様に台湾メーカーから同じパーツの供給を受けることができれば、基本的には同じような製品を作ることが可能となる。こうなってしまうと日本メーカーの優位性はなくなってしまう。このアナログからデジタルへのシフトの中で、多くの日本メーカーは競争優位性を失っていった。日本メーカーが競争優位を失ったプロセスとデジタル化ということがパソコンにおいては、日本メーカーにとって、得意な摺り合せ技術が生かせなくなる瞬間であった。
　
となると　デジタル化とは日本メーカーにとってマイナスなのであろうか？　デジタル化の中で明確に優位性を確立した業界がある。それが複写機産業だと考えている。複写機産業はデジタル化をまずリードしていった。デジタル化を先頭を切って進めていったのは、他でもない日本メーカーである。デジタル化を実施すると、競争環境は大きく変わる。プリンタメーカーなどが彼らの競争相手となり、大きく環境変化する。しかしながら90年代に日本メーカーは自ら進んでデジタル化を推進した。しかし、今をもって、日本の複写機メーカは健在である。パソコンとの違いは一体何であろうか？
その違いを見ていきたい。
　複写機産業はまず、アナログからデジタル化をする際に自社がもっているサービスリソースを大きく変換させていった。つまり、アナログからデジタルに変換がされると、サービスが不要になることが多い。しかしながら、彼らは新しいタイプのサービスとしていった。この新しいタイプのサービスとはメカニック的な保守メンテナンスからネットワークメンテナンスという形に変遷させていった。これによって、彼らにとって、負の資産となる可能性があった保守メンテナンス要員をネットワーク技術者として変換させ、新たなるデジタルネットワーク環境に対応していくことに成功した。
　2つ目に彼らが成功した理由にはもの作りの発想転換である。過去、複写機はハードウェアに対してエンジンスピードが異なると、それぞれ、個別に異なるエンジンを開発しなければならなかった。また、ハードウェアに対するカスタマイズ要件が発生すると、多くはファームウェア、ハードウェアをいじらなければならず、多くの開発費を要するカスタマイズが必要となっていた。
ここで彼らはデジタル化にともなった商品の特性を生かし、HWとソフトウェアの階層を分けて考えることによって、柔軟なカスタマイズが可能な商品開発をしたのである。つまり、デジタル化によって、階層を分けることによって、完成品となる段階を、標準プラットフォームとアプリケーション層を分離して考えることによって、サプライチェーンでの改革をしたことと、より顧客ニーズに柔軟にカスタマイズすることを可能にしたのである。これが大きな二つ目の成功理由である。

　ここから得られるほかの製造業に対する示唆は何であろうか？
ひとつはサプライチェーンの考え方である。つまり、標準プラットフォーム化である。これは自動車会社のほうが早く取り入れているし、別段複写機産業のみが進んでいる話ではないが、より広く製造業で取り入れることによって、大きく生産性を高めることが可能となる。
　また、顧客との直接接点強化である。複写機産業は販売の仕方の中で、顧客接点を強化していった。この中で実施したことが垂直統合ともいわれる販売チャネル買収である。チャネル買収によって、製造業者は大きく顧客接点を獲得することができる。これと先ほどのデジタル化時代の物作りは大きく関連し、デジタル化時代の物作りは顧客との立ち位置の近さが重要となる。顧客に対していかに近い場所でもの作りをするのか。が重要となり、顧客に近い場所でのカスタマイズ、それが顧客ニーズの汲み取りにも繋がった。つまり、デジタル化におけるもの作りと垂直統合とは非常に関連性が高く、連関しているのである。

それでは今後、様々なプリンタメーカーとの戦いの中で、複写機メーカーはどう生き残るべきであるのか？ひとつの流れは複写機のコモディティ化である。複写機はこのままコモディティ化してしまうことによって、日系メーカーの競争力が堕ちてしまうというのが脅威論である。
しかしながら、現在の日本メーカーの強さを生かすにはデジタル化された中での付加価値訴求があると思う。過去築いてきたアナログ複写機時代からのサービスネットワークといった資産を活用したデジタル時代のサービスを展開すべきである。