気づかないうちに日本の土地が奪われる。太陽光発電事業という名の日本浸食。

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10億円かけて太陽光発電、1年に発電する電力はわずか一般家庭17世帯分―これで日本に未来はあるのか？
6月2日、東海地方にある名古屋ドームの屋根に10億円を投じ、太陽光パネル1152枚を敷設するとことが決定された。複数のメディアが報じた。このパネルは敷設用に加工しやすいシートタイプになっているため、通常よりも性能はやや劣る。
だがほとんどのメディアが報じなかった酷い話がある。それは「この10億円の太陽光発電システムで発電される電力はわずか一般家庭17世帯分の電力である」ということである。 それにしてもあまりに非効率な話だ。17世帯が10億円分の電力を使うには一体何年かかるのか。

一般家庭が1年に使う電気は1世帯あたり平均5500kWhである。原発停止前の電気料金でいえば年間78000円程度である。17世帯なら、年間132万円程度である。
1,000,000,000 / 1,326,000 = 757.57..
なんと10億円の元をとるには757年もかかってしまう。しかも維持管理費は別である。しかし建物は700年も維持できないだろう。施設は100年も経たずして解体になるだろう。正直言って言葉は悪いが、こんなものはお金をドブに捨てているとしかいいようがない。 これでは日本の電気料金は高騰するばかり、社会コストは増大するばかりである。

 

実は太陽光発電のまやかしに踊り、結果投げ出した国がある。それはドイツである。ドイツの経済誌では、ドイツの脱原発エネルギー革命を「ドイツのエネルギー環境政策は暗黒の章だった」と自嘲している。太陽光発電は高コスト過ぎるのである。しかもそのドイツの太陽光発電の買取価格ですら日本の半値以下である。日本はどれだけ高コストを目指すのだろうか。

 
ドイツでは既に自然エネルギー政策を転換し、太陽光発電は設備容量5200万kW以降は電力買取中止に踏み切った。ドイツは太陽光発電による電気代高騰に耐えられなくなったのである。さらにドイツの太陽光パネルメーカーは倒産し、中国製太陽光パネルがドイツ国内にはあふれかえった。（2014.6.10　オープン2ch ニュース速報）

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この問題の本質はこんなものではありません、もっと根が深い危機があるのです。今、日本各地の広大な土地やまとまった土地は太陽光パネル事業が進められています。それは3.11の震災から民主党政権が再生可能エネルギーの買い取りを決め、キロワット42円という世界でも不当に高い金額に設定されたことに始まります。

 

急激にベンチャー企業が太陽光発電に参入してきましたが、そのほとんどはシナ系企業あるいは日本との合弁したシナ企業であります。

 

彼らは「太陽光パネル事業は初期投資も少なく参入しやすい」「エネルギーがよい条件で買ってもらえる」という名目で日本に参入していますが、真の目的は日本の土地買収なのです。

以前は水源地買収を“リゾート開発”と言って土地買収を目論んでいましたが、日本の世論も水源地に対して騒ぎとなり買収が思うように出来なかったのです。しかし今度は品を変え“太陽光事業”という名目で土地買収をしているのです。名目は変わっても目的は同じ。騙されやすい日本人はまだ気づいていません。このままでは気づいた時には相当買収が進んでしまうでしょう。

 

それは例えば、シナ企業は北海道に太陽光パネル事業を推し進めていますが、これはどうみてもおかしいのです。なぜなら日照時間の少ない北海道で太陽光事業の採算など取れないのは明らかであるからです。これを見ても目的は土地だとわかります。また、シナが狙っている沖縄でも太陽光発電事業としてシナ企業が入り込んで土地をどんどん買収しているという。

 

日本の大企業（京セラ、三菱、シャープなど）では太陽光パネルの耐用年数は10年です。シナ企業の太陽光パネルの耐用年数は25年保障です。しかしシナ企業で10年以上存続する企業は半分以下です。この“25年耐用年数”というのは試験も何もやっていない25年、つまりインチキなのです。

 

買い取り制度でシナ企業の発電した電気料金は日本国民が払うのです。電気料金がどんどん高くなっても日本国民が払うのです。ということは日本国民がこれらシナ企業を支えることになるのです。土地も奪われて。

太陽光発電の電力の質は悪い。工場など大きなところはコンピューターも狂いやすいという。結局、火力発電でバックアップしなければならないので、日本国民は土地どころかお金まで搾取され、シナ企業はますます栄えていくのです。

 

参照：河添恵子『だから中国は日本の農地を買いにやって来る』

 

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転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」