【タイ・バンコク発】 国際協力・海外援助ブログ

知識は、ない方が良い

青年海外協力隊員のあり方 （http://blogs.yahoo.co.jp/toshiyukiokui/52017215.html）

に関して、

京王線さんからのメッセージです。

当たり前のことですが、理論だけではダメだし、実行力だけでもダメ。でも、協力隊は担当地域や担当人口が少ないので、どっちがより求められるかと言ったら、実行力でしょうね。私は開発学を協力隊の後に学びましたが、もし協力隊の前に開発学を学んでいたら、もっと良い活動ができただろうな、と思いました。
しばらくぶりにブログを見て、コメントしようと思ったのですが、コメントしたかった記事がどれだったか忘れてしまったのでここに。
私のいる国はとても弱者に優しい国です。なので、どんなに結果が最悪でも「成功だった」と肩を叩き合い、満足します。お互い批判をしません。なので発展が全く望めません。うまくいえないのですが、弱者に「優しい」ことは大事ですが、「甘やかし」との境界線が難しい気がします。

確かに、「理論だけはダメ、実行力だけでもダメ」ですね。
ただし、京王線さんの書いているように、協力隊員は基本的には「コミュニティでの開発モデル（地域活性化モデル）」を作るのが仕事だと思います。それであれば、理論は「人間としての基本的素養」でほぼ十分ではないかと思います。

もし協力隊の前に開発学を学んでいたら、もっと良い活動ができただろうな、と思いました。

は、京王線さんはそうなのでしょうが、果たしてほかの人もそうなのだろうか？と思うことがよくあります。
つまり、知識がじゃまをするというか。

「知識はないよりあった方がよい」というのは、必ずしも当てはまらないのではないかと思います。

知識があるがゆえに、本質が見えなくなるんだと思います。かといって、たとえば医者が手術をするのに、「理論はなくても、とにかく切ってみる」などと言われたら恐ろしい限りです。
ただし、人間が生きていく範囲で経験してきていること、、、にコミュニティの開発などでは、「知識」より「実行力」がはるかに重要なのではないかと思います。

（実は、開発において、もっと積極的に「知識はない方が良い」というケースも多くあると思っています。が、それは今度書きます）

私のいる国はとても弱者に優しい国です。なので、どんなに結果が最悪でも「成功だった」と肩を叩き合い、満足します。お互い批判をしません。なので発展が全く望めません。うまくいえないのですが、弱者に「優しい」ことは大事ですが、「甘やかし」との境界線が難しい気がします。

確かに多かれ少なかれ、開発途上国共通ではないでしょうか？
タイでも、業務の評価をしようとすると、（決して個人を避難しようとしているわけではないのですが）、大きく抵抗をされることが多いと感じています。「終わったことを蒸し返してもしょうがない」と言われたりします。「今度やるときはもっとうまくやるから」って。
組織的な知識経験の蓄積を考えると、組織としてきちんと評価すべきだと思うのですが。
まさに、京王線の感覚とおなじです、いわば「なれ合い社会」「仲良しクラブ」です。

ただ、日本のように、人間能力をギリギリ活用し、効率やミスをギリギリ詰める、、、そんな国が「良い社会か？」と問われれば、そうは思えません。

うまくいえないのですが、弱者に「優しい」ことは大事ですが、「甘やかし」との境界線が難しい気がします。

自分もうまくいえませんが、とっても同意見です。

青年海外協力隊員のあり方

筆者は青年海外協力隊のOBであると共に、ファンでもあります。

筆者の青年海外協力隊員への思いはこのブログでも書いてきました。

古いOBなので、今の協力隊員の実情や考え方とは大きくずれている危惧は常にあるのですが。


まだまだ書き足りない部分もあるのですが、ボチボチ書き足していくつもりです。

最近ある人から下記のようなメールをもらいました。

まさに筆者の感じている部分と２００％一致します。
あまりにはまったので、参考までに紹介させてもらいます。（書いた個人を特定しないためにある程度手を入れています。）

以前、隊員のあり方として、どんな技術が必要かと関係者で議論しました。結局、いわゆる農業、保健等の技術ではなく、コミュニケーション力、忍耐力、柔軟性など資質にかかる部分が物をいうという結論に達しました。
私も多くの協力隊員の隊員報告書を読みました。感想は、いい活動をしている隊員（それなりに成果が現れ、村落開発に影響を与えている、村人のやる気を引き出している、自身が満足しているなど）は、農業等の技術がなく、また開発学も習得していない人たちでした。いい活動をしている人たちは、技術的な深さは足りなくても、好奇心・発想力（創意工夫）＋自己研鑽（努力）の強い人という傾向があります。本当に2年間なのに素晴らしい活動をする人たちは必ずいて、こういう人間が周囲の隊員に影響が及ぼすといいのですが。

ちなみに開発系の人は、頭でっかちで社会調査（PRA/RRA)、ワークショップがお好き。社会調査、ジェンダー、環境、リプロ等のワークショップをやって、活動が終わったりします。その先の具体的な活動に繋がらないのですね。学術的な資料が集まり、本人は満足するようですが、このような社会調査の結果は、後任隊員にも、JICAにも有効活用されないようです(^_^;)。私も、開発学を学んだあと村落隊員を受け、落ちましたが、仮に受かっていたら、習いたての参加型ワークショップや調査の手法を現場で試したことでしょう。どうなっていたことか。落ちて、実行力のあるNGOに行ったので、理論だけじゃだめだということを学べてよかったです。

「開発系」という部分を「技術的専門」と置き換えてもかなり近いのではないかと思います、、、、

青年海外協力隊の課題と対策（ほんね編）

先ほど書いたことは、それが理想ではあっても、「現実的に本当に可能なのか？」との疑問がずっと私にも付きまとっています。　

まあ、JICA事務所が協力隊員活動の到達点設定とその正当な評価はきちんと組織的にやって欲しいとは思いますが、あまり非現実的な多大な期待はリアリティがないでしょう。

まあ、１００歩譲って日本が（JICAが）組織的な対応をできたとしても、（一匹オオカミの多い？）協力隊員が組織的な対応をしてくれるでしょうか？　さらに、その国の受け入れ先が組織的な対応をしてくれるでしょうか？
　

話が変わりますが、隊員の協力の主たる活動対象は何でしょう？　例えば、障害者支援に関する隊員なら、活動の成果は（１）「障害者の生活の質の向上」ですか？　（２）「障害に関わる指導の能力向上」ですか？　あるいは（３）「施設が自立発展していく為の仕組み作り」ですか？

村落開発系ならば活動の成果は（１）「住民の生活の質の向上」ですか？　（２）「カウンターパート（＝政府普及員等）の住民への支援能力向上」ですか？
　それとも（３）「住民に効果的・継続的に配属先が支援していくための体制作り」ですか？

隊員により隊員の業務到達目標が異なるので一概には言えないと思うのですが、

どうも（１）はあんまり高度な業務でなく、（１）よりは（２）の方が望ましい。
　できれば（３）がベスト！　、、、、、というような雰囲気がずっと協力隊にあったような気がします。　でも、なぜそんな雰囲気があるのでしょうかねえ？


もちろん「理想」をいえば（３）であることは誰だってわかるし、すごく力のある協力隊員は（１）からスタートし（２）、（３）の活動をしてきたんだと思います。
但し、リアリティの面であるいは継続性の面で（３）を目標にしてしまっていいのかなあとの疑問を最近すごく感じています。

そもそも、カウンターパートは移動でいなくなってしまうし、組織も組織改変でなくなることもあるでしょう？　そのときに、「協力隊員のやってきたことはなんなの？」という問いに、青年海外協力隊のOB／OGの人たちはどう答えますか？　「伝えたことがどこかで役にたつなら、『よし』としなきゃ！」っていうのは、エクスキューズにすぎないといえば言いすぎですか？

最近私が、思っているのは、「協力隊の活動対象は（１）ではないか！」ということです。　村落系であれば「住民」、障害者支援であれば「障害者」、学校であれば、、、、まあ、教育分野は「学生」のほかに「先生」のいれても良いかもしれません。　
その、理由というのはいろいろあります。　「ボランティアの原点は、誰かの役に立つこと＝役務提供だから」などという精神論をいうつもりはありませんが、私が考える大きな理由は次の２点です。

まず、「住民」なり「障害者」は「逃げることができない」ということです。　
その土地で農業をやっている人が他に転勤はできないし、ましてや障害者は絶対に障害から逃げられない。　これらの人がエンパワーメントされたら、これは、もうどうしたって継続性があるわけです。　

次には、当事者の真剣さ（潜在的真剣さを含む）は非常に高いのです。
　「公務員の真剣さの欠如」（例：詰の甘い開発計画の住民への指導）を村落で活動した隊員はみな体験していると思います。　しかし、住民（あるいは障害者）にとっては、自分たちの生活に直結する話です。どう考えてもインセンティブを見つけ出すのは（公務員へのインセンティブを見つけ出すより）容易でしょう。

上記のように「直接住民（対象者）に働きかける」活動を隊員が行った場合に、課題となるのは、「広がり」です。　隊員の活動の結果として「住民がエンパワーメントされたというモデルができる。」次に、そのモデルを広げる活動が必要となります。　この部分について、実はタイにおいては、わたしはあまり心配は必要ないのではないかと思っています。　そんなに難しく考えなくても、タイ程の情報網がある国であれば、特別な仕組みなしでも「良いものは広がっていく」の
ではないかと思っていますが、、、、、どうでしょうか？
あるいは、村落・地域活性化の為の新たな情報メディア（携帯電話やインターネット）を利用した情報利用のモデル作成の協力隊員がいてもよいかもしれませんが、、、、。


まとめると、「開発の主体は、協力隊員でも政府職員でもNGOでもない」「開発主体は対象者（住民）である」ことを常に意識して活動するこによって、協力隊の任期の短さや後任との間に間があくことの負の影響を軽減することにも役立つ、そう思います。

青年海外協力隊の課題と対応（たてまえ編）

私が協力隊ＯＢだから言うのではありませんが、青年海外協力隊って素晴らしい事業だと思います。
酒を飲みながら古いOBといっしょに、「最近の協力隊員は、、、、」とクダを巻いたりすることはありますが、「最近の若いものは、、、、」との小言は３０００年前から言われ続けていたそうだし。

ぶつくさ言いつつ、結局は協力隊が好きなのではないかと自分で思っています。

でも、青年海外協力隊にもシステムとして弱点があります。

まず、任期が２年しかないこと、そして後任の隊員とスムーズな引き継ぎができるシステムが確立していないこと。
（あとの弱点は「（原則）政府機関への配属」という点、「要請主義」という点、そして「ボランティアベース（ボランティアであること自体が問題であるわけではないが、ボランティアであることによりリクルートの問題や、隊員の業務内容決定に課題が生じやすい）」である点などでしょうか）

まさに、それに対する対策が、政府開発援助大綱（http://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/index/seisaku/taikou.html）の「援助政策の立案及び実施体制 」で述べられているように思います。
つまり「一貫性・継続性のある援助政策の立案」がなされそれを実施する「現地事務所（＝JICA現地事務所）の機能強化がなされる」ことが目指されているわけです。　その意味では、基本的には、協力隊員活動内容を決定するのは、協力隊員ではなく、現地事務所の責任で中長期的な計画のもと活動内容の決定を行われることと思います。（現地事務所の責任は重いのです）
　もちろん、この協力隊員の「活動内容」とは箸の上げ下げまで事細かにわたるものではなく、その協力隊員の活動の２年間の到達目標だけで十分だと思います。　協力隊員がその到達目標にいかに達するのかは、その協力隊員の裁量に任されていてよいと思っています。（逆に任されていなければ、現場を重視する協力隊の良さが全く失われるでしょう）
　後任の協力隊員がいるのであれば、その到達目標も決定するのはやはりJICA事務所にあると思っています。　その為にJICAは必要な情報を協力隊員他から得るのです。（隊員からすると、JICA事務所が正しい判断をするための情報をＪＩＣＡ事務所にあげるのも重要ですね）　JICA事務所は、担当職員はあくまで窓口担当であり、大綱にあるように関係機関と調整のうえ「一貫性・継続性のある援助政策の立案と実施」が行われるべきでしょう。要は、協力隊員の任期が２年とか、そんなことはあまり重要でなく、日本として、JICAとして、協力隊として、一貫した組織的な対応をすれば良いとの考えです。

と、いうのが最初に述べた「協力隊の弱点」に対する問題提起をJICAにした場合の公式な回答に（多分）近いと思います。（笑）

青年海外協力隊／シニア海外ボランティアのNGOへの派遣

青年海外協力隊とシニアボランティア【リンク先あとで】 に関して、京王線さんからコメントをもいらいました。
（レスが遅くなってごめんなさい！）


＞個人的には、民間セクター／NGOへの派遣中心になって欲＞しいと思います。（理由は今まで何回か書いてきました
＞が）


え？それは何故？今までのブログからはそれが何故だか分かりませんでした。。。読解力不足、、、
私は最近そこら辺が分からなくなってきました。特に私の任地だと、「国」という発想が無いように思えるところに、いくら「国の発展の為に云々」と言ったところで無理だよなぁなんて思っていたところだったので、タイムリー。またそのテーマで取り上げてください。

えっと思って過去記事を読み直して見ました。

青年海外協力隊員への手紙　その６；必要とされる協力隊員とは
（http://blogs.yahoo.co.jp/toshiyukiokui/51999653.html）

で、

個人的にいえば、タイへの協力隊派遣を「政府機関」への派遣から将来的にはNGO、地方自治体等への派遣へ切り替えるべきではないか？　とも思います。
この辺を書き出すと長くなるので、ここでやめておきますが、もし、興味がある方がいらっしゃたらメールをください。

などと書いていて、思わせぶりに終わってしまっている。。。

ゴメンなさい！

しいていえば、下記の３つの記事がそれに近いか、、


住民に裨益する開発援助のアプローチ　１；政府機関への技術支援
【リンク先あとで】
住民に裨益する開発援助のアプローチ ２；住民への裨益の担保青年海外協力隊との連携？
【リンク先あとで】
住民に裨益する開発援助のアプローチ　３；住民へのダイレクトエンパワーメント
【リンク先あとで】

ようは、開発途上国では、「政府機関（政府役人）の能力向上」と「住民への裨益」との関係性が薄いのではないか、まして「政府機関の考ええるニーズ」と「住民のニーズのギャップが大きい」のではないかということです。

従来（今でも？）、ＯＤＡ（政府開発援助；青年海外協力隊もＯＤＡです。）次のような前提で考えられていたような気がします。

１．政府機関が住民のニーズを吸い上げを政府機関が行う
２．そのニーズに合致する体制を作るため、政府機関（職員）の能力向上を図る
３．能力向上された組織（職員）が住民のニーズに合致した活動を行う

という、（机の上で考えた）美しいことをやってきているわけですが、そんなものそんなうまく行くわけがない。それで、じゃあ、「ニーズをようやって把握するのか判断しなさい！」　「職員が能力向上したことが本当に住民の利益につながるのかきちんと検証しなさい！」とか言われますが、確かにそれは重要なのですが、本質的にそのようなやり方は無理がある！　というのが筆者の考えです。

近々、そのあたりを詳しく書きたいと思います。