えがしら俊満のブログ

幸福実現党は、日本の誇りと自信を取り戻します!

全体表示

[ リスト | 詳細 ]

記事検索
検索

全192ページ

[1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10] [11]

[ 前のページ | 次のページ ]

以下、ザ・リバティWEBから、転載。


南北首脳が板門店宣言 「非核化」「統一」の先にある「日本包囲網」という危機


《本記事のポイント》
  •  南北が統一に向けた共同宣言に署名 だが日本にとって「最悪のシナリオ」
  •  北朝鮮を野放しにすれば、中国が世界の半分を支配する未来が近づく
  • 「自分の国は自分で守る国」にならなければ、日本は消滅しかねない
 
南北首脳会談が27日、南北軍事境界線上の板門店にある韓国側の施設「平和の家」で行われた。
 
文在寅(ムン・ジェイン)韓国大統領と、金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長は同日夕刻、「朝鮮半島の平和と繁栄、統一のための板門店宣言」に署名。朝鮮半島の完全な非核化と恒久的な平和の定着、そして南北統一に向けて一致団結することで合意した。
 
 

南北の終戦は、日本侵略の始まり

平和裡に北朝鮮の非核化が実現するのではないかと、会談を評価する向きもある。しかし、「融和ムード」にのみ込まれてしまうと、日本にとっては「最悪のシナリオ」を迎える危険性がある、という現実にも目を向けるべきだ。
 
たとえば、共同宣言にある「恒久平和」の先には、南北の「終戦」を目指している。
 
現在、休戦中の朝鮮戦争が終戦を迎えれば、韓国を守る在韓米軍は必要なくなる。韓国にとっても、在韓米軍が握っている「戦時作戦統制権」を返還してもらうことは長年の悲願だ。米軍撤退は時間の問題となるだろう。
 
米軍撤退と同時に進むのが、「統一朝鮮」である。
 
この統一朝鮮が平和を愛する国となればいいが、そう簡単にはいかないだろう。「非核化」を宣言したものの、北朝鮮は事実上の「核保有国」。同国は2006年の非核化合意を反故にして核・ミサイル開発を続けるなど、さまざまな"前科"がある。今後も開発を続けると考える方が、冷静な見方と言える。
 
また、統一にあたっては、「反日感情」が利用される可能性が高い。拓殖大学国際学部で教授を務める呉善花(オ・ソンファ)氏は、28日発売の本誌( http://www.irhpress.co.jp/liberty/ )で次のように述べる。
 
「近年韓国では、一国二制度を表す『連合国家』という言葉が好んで使われていますが、朝鮮民族は何かを恨む力で団結できます。このままでは、朝鮮半島に核を持った強烈な反日国家ができ上がるでしょう」
 
慰安婦や戦時徴用工などの歴史問題を見ても、統一後の南北が日本を共通の仮想敵国とすることが予測できる。反日で団結する金氏と文氏の下における南北の終戦は、「日本侵略の始まり」と言える。
(参考資料:27日作成のリバティ号外 https://the-liberty.com/upload/files/liberty_plus_20180427.pdf )
 
 

中国による「天下二分の計」

北朝鮮の背後に、中国が控えていることも忘れてはならない。
 
3月末に電撃的に行われた、中朝首脳会談では、両国の協力関係を世界に示した。日米が北朝鮮への対応に悩まされている間にも、中国は経済力・軍事力を増していく。そのうち、中国はアメリカと肩を並べる力を持ち、「米中が世界を二分する」未来も近づく。
 
中国の習近平国家主席は2015年、当時のケリー米国務長官に対して、「広大な太平洋には、中米両大国を受け入れる十分な空間がある」と強調した。「アメリカが西を、中国が東を統治すれば、世界は平和になる」という考え方は、多くのアメリカの政治家や学者からも支持されている。
 
中国が世界の半分を支配する未来に、何が起こるか。
 
それは、中国共産党政府が侵略したチベットやウイグル自治区を見れば分かる。一切の自由が奪われ、一挙手一投足を監視される。人は国家の道具となり、人命はいとも簡単に奪われる――。
 
南北の融和ムードに流されれば、数年先の日本にもこうした未来が訪れかねない。「最悪のシナリオ」を避けるためには、今ここで北朝鮮を完全に武装解除する必要がある。
 
 

強硬路線から融和路線に傾くトランプ政権

一刻を争う状況だが、アメリカのトランプ大統領は、自身のスキャンダルや政策について国内外のマスコミなどから批判を浴びる中、今年11月の中間選挙を意識してか、北朝鮮への強硬路線から融和路線に傾きつつある。
 
トランプ氏は、南北会談後、日本時間の27日夜、ツイッターで「朝鮮戦争は終結に向かう! アメリカ合衆国、そしてその素晴らしい国民は、今、朝鮮半島で起こっていることを誇りに思うべきだ」と発信した。
 
その直前のツイートでは、「いいことが起こっているが、時間がたたなければ分からない」と一定の警戒をしているものの、会談を歓迎している。アメリカが北朝鮮に対する圧力を弱めれば、反日的な統一朝鮮の誕生、中国の支配地域拡大を抑止するものはなくなる。
 
日本の政治家はトランプ氏に檄を飛ばしてでも融和ムードを払しょくすべきだ。それと同時に、日本は独自の防衛力の強化が急務だ。アメリカ頼みの国防から卒業し、「自分の国は自分で守れる国」に生まれ変わる必要がある。
 
中国、北朝鮮、韓国――。反日国家による「日本包囲網」は、刻一刻と完成へと近づいている。国家として存続できるか、それとも消滅してしまうのか。日本は今、その岐路に立たされている。

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)

南北首脳会談を受けて(党声明)

平成30年4月27日
幸福実現党
 

本日、南北首脳会談が開催され、北朝鮮の核問題を巡って、「完全な非核化を通じ、核のない朝鮮半島の実現という共通の目標」を確認したとする共同宣言が発表されました。しかし、今回の合意では、北朝鮮の非核化へのロードマップはなんら示されておらず、また、北朝鮮はこれまで国際社会との約束を反故にし続けてきただけに、対話による問題解決は期待できないのが実情です。その融和姿勢は、米国による軍事行動を避けるとともに、制裁解除や経済援助をもくろんだものと見なさざるを得ず、軍事開発やトランプ米大統領退任までの時間稼ぎとなる恐れは極めて強いと考えます。
 北朝鮮は核開発を進めるのみならず、生物・化学兵器、各種弾道ミサイルといった大量破壊兵器を保有しており、その完全かつ検証可能で不可逆的な廃棄なくして、日本を含む地域の平和・安定は確保できません。米朝首脳会談も控えていますが、日本政府は、米国に対して、北が核を含む大量破壊兵器の即時廃棄を受け入れる意思がなければ、軍事行動を辞さない姿勢を鮮明にするよう強く求めるべきです。併せて、有事も見据え、政府には、拉致被害者を含む邦人の保護・救出はもちろん、米軍との共同対処や防衛出動の迅速な決定、国内でのテロや難民への対処など、国及び国民の安全確保に万全を期すよう求めます。
 もとより「朝鮮半島の非核化」は在韓米軍の撤退につながりかねず、米軍のプレゼンスが損なわれれば、地域の安全保障を揺るがす事態を惹起する可能性もあります。また、南北接近は反日を旗印とする、核武装した統一朝鮮の誕生に道を開きかねないだけに、その帰趨には注視が必要です。
 わが国が直面する軍事的脅威は北朝鮮だけではなく、中国による侵略的な対外膨張にも対処せねばなりません。日本を取り巻く安全保障環境が悪化するなか、日米同盟を強化しつつ、誇りある主権国家として、憲法9条の全面改正や防衛費倍増などにより「自分の国は自分で守る」体制を構築すべきというのが、わが党の考えであり、抑止力の抜本的な強化のため、自衛のための核装備も進めるべきです。また、改憲には時間を要することから、憲法前文にうたわれた「平和を愛する諸国民」とは言い難い北朝鮮などに対しては、憲法解釈の変更により9条を適用しないことを決定するよう要請します。
 北朝鮮問題は、日本の存立と国民の生命・安全に直結する最重要課題です。現在、国会では、政権の疑惑や文書管理問題などを巡って空転が続いていますが、政局を優先するのではなく、対北政策や有事対応を含めた外交・安保問題や改憲論議に力を注ぐよう求めます。わが党は、国家国民を守り抜くとともに、この国を地域の平和・繁栄の実現に貢献できる国家とすべく、引き続き活動を展開していく決意です。

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)

以下、ザ・リバティWEBから、転載。

「平和ムード」は金正恩の罠 司馬遼太郎の霊が日本を一喝


北朝鮮の核・ミサイル問題をめぐり、不気味な「平和ムード」が漂い始めた。「戦争は免れた」と安心する向きもある。しかし、これから数年の流れを冷静に読めば、日本にとって最悪のシナリオが始まろうとしていることが分かる。
 
北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長はこのほど、核実験とミサイル発射の中止を表明した。それに対してトランプ米大統領は「大きな進展だ!」(ツイッター投稿)と歓迎姿勢を示す。
 
しかし、これで「北が平和裏に非核化する」と考えることはできない。
 
 

「対話」の先の3つの危険

(1) まず、北は「時間稼ぎ」をして核・ミサイル開発を再開するだろう。
北朝鮮が2005年にも、6カ国協議で「非核化」に合意したことを忘れてはならない。水面下で核開発を続け、翌年には初の核実験を行い、約束を反故にした。
 
今回も金正恩氏は、対話のそぶりを見せることで、この数カ月をやりすごそうとしている。来年以降、天皇陛下ご退位、東京五輪、米大統領選など、日米が動けなくなるイベントが続く。そうこうしている間に、早ければ21年にトランプ氏は退任。「邪魔者」がいなくなれば、金氏は核・ミサイル開発を再発すればいい。
 
(2) トランプ政権は「時間稼ぎ」の意図を見抜きながらも、それを容認しかねない。
マスコミのバッシングの中、11月の中間選挙で勝つため、部分的譲歩の交渉を続けて、一時的な「先のばし」を政治的成果のように発表する可能性が高い。最近の対話への同調は、その表れといえる。
 
(3) 北朝鮮が次に核・ミサイル開発を再開すれば、米本土に届く核搭載の大陸間弾道ミサイル(ICBM)は完成する。
そうなればアメリカは、日本のために北朝鮮と戦うことはできなくなる。我が国は、まな板の上の鯉となる。
 
 

維新前夜に相当する危機

こうした国際情勢の流れに対して、天上界から警告が下っている。
 
大川隆法・幸福の科学総裁は4月19日、作家・司馬遼太郎氏の霊を呼び、日本を取り巻く情勢について意見を聞いた(*)。
 
すると司馬氏の霊は「今はアヘン戦争のときに目覚めた明治維新の志士たちが『このままではこの国はなくなる』と思った時代に相当する」「危ないよ!  ほんとに危ないよ! 」と強い口調で警告した。
 
司馬氏は、『竜馬がゆく』『坂の上の雲』などで、救国の英雄を数多く描いてきた。それらは見方を変えれば、「日本存亡の危機」の物語でもある。そして今、同じ雰囲気が日本に漂っているといえる。
 
司馬氏の霊は、もし日本がこのまま亡国への道を歩んだなら、「それは明治維新以降の、あるいは明治維新を起こした人たちの尊い魂を、無駄にすることだ」と危機感をあらわにした。
 
 

北朝鮮の完全武装解除を

金氏の「対話」路線に世界が流されかけている今こそ、正念場だ。手遅れになる前に、北朝鮮に「完全な武装解除」をさせなければならない。
 
そのために、日本の首相をはじめとする政治家は、トランプ氏に「悪魔の犯罪国家を見逃してはならない」と檄を飛ばす必要がある。そして、日本単独でも北朝鮮と対峙できるよう「核装備の宣言」「金氏を直接威嚇できる巡航ミサイル保有」「拉致被害者を奪還する特殊部隊の強化」「憲法9条の改正」などの議論を正々堂々と行うべきだ。
 
今、日本人には自国を守ろうとする「愛国心」「武士道精神」が求められている。(「ザ・リバティplus」より)
 
(*)「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。
 

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)


以下、ザ・リバティWEBから、転載。

平昌オリンピックが閉幕 「平和の祭典」は北朝鮮の核問題を解決に導いたか

《本記事のポイント》
  •  平昌五輪が閉幕したが、北朝鮮の核開発問題に改善は見られない
  •  北朝鮮は「核・ミサイル開発」と「金体制の維持」を諦めない
  • 「対話による解決」という幻想から覚め、北朝鮮問題を解決する現実的な手段を
 
平昌オリンピックが25日、閉幕した。3月8日からパラリンピックが始まり、同月18日をもって、平昌オリンピック・パラリンピックが終了する。
 
韓国の文在寅大統領は、北朝鮮の五輪参加を契機に南北間に信頼関係を醸成し、その信頼関係を米朝対話へと拡大させ、最終的には核問題解決につなげて「好循環をつくる」という青写真を描いていた。
 
実際に、朝鮮労働党委員長・金正恩氏の妹、金与正氏ら北朝鮮代表団が訪韓すると、韓国政府は4回に及ぶ会食でもてなし、文大統領と与正氏がそろってアイスホッケー南北合同チームの試合を観戦するなど、両国の親交関係を世界にアピールした。
 
また、25日には、対韓強硬派とされる金英哲朝鮮労働党副委員長が率いる代表団が訪韓し、閉会式に出席。27日まで滞在し、文大統領や徐薫・国家情報院長とも会談する見通しだ。
 
あからさまな政治的意図から、韓国国内からも「平昌五輪ではなく平壌五輪だ」と批判の声が上がったが、「平和の祭典」への北朝鮮の参加によって、北朝鮮の核開発問題は解決に近付いたのだろうか。
 
 

「核・ミサイル開発」と「金体制の維持」を諦めない

結果的に、韓国は北朝鮮との「平和的な雰囲気の維持」を優先させ、核問題をめぐって北朝鮮に圧力を加えることはできなかった。
 
北朝鮮の朝鮮労働党機関紙・労働新聞は23日、五輪閉会に先立ち、核・ミサイル開発を継続する旨の論説を出した。
 
論説には、「我が軍隊はその威力と信頼性が保証された核弾頭と弾道ミサイルを実戦配備する事業に拍車を掛けている」「わが国に核放棄を望むのは、海水が干上がるのを待つより愚かな行為だ」と書かれている。
 
さらに、マイク・ペンス米副大統領が22日に、金正恩氏や与正氏などの金一族について「2500万人の国民を支配し、飢えさせ、投獄している邪悪な一族」と発言したことに対して、北朝鮮の朝鮮アジア太平洋平和委員会は24日、トランプ政権とペンス氏を批判する次のような声明を発表した。
 
「われわれの最高尊厳と体制を冒涜する者は誰であれ、どこに居ようと探し出して無慈悲に懲罰する」「我々は米国との対話を哀願しない。米国は愚かな悪態の代価を支払う」
 
こうした主張から、たとえ南北融和が進んでも、北朝鮮には核・ミサイル開発を止める考えはなく、また、金体制を変える意思もないということが分かる。北朝鮮にとって、「核・ミサイル開発」と「金体制の維持」が国家戦略の最優先事項であることに変わりはない。
 
南北関係は終始、北朝鮮の都合で動いており、「平和の祭典」が北朝鮮問題の解決につながらなかったことは明らかだ。
 
 

「対話で解決」という幻想から覚めるべき

一方、アメリカのトランプ大統領は23日、北朝鮮の核・ミサイル開発を支援しているとして北朝鮮や中国など9カ国・地域に関係する海運会社などを対象とする米独自の制裁を発表。トランプ氏は「これまでで最大の新たな制裁だ」と強調し、「もし制裁の効果がなければ第2段階に移る」と、次は軍事行動も辞さない、という強い姿勢を示し、北朝鮮をけん制した。
 
こうしたトランプ氏の主張について、一部のメディアは、韓国が北朝鮮との対話を進めようとする中、韓国の同盟国であるアメリカが足並みを乱していると批判している。
 
しかし、韓国がいくら北との対話に時間と労力を費やしても、北朝鮮が核・ミサイルを放棄する方向には交渉が進まず、北朝鮮の軍事的な脅威が世界から取り除かれることはない。また、金一族の独裁体制に苦しむ2500万人以上の北朝鮮の国民が解放されることもない。
 
今こそ日本も、「対話による解決」という幻想から覚め、北朝鮮に核・ミサイルを放棄させる現実的な方法を考えることが必要だ。独裁的な金正恩体制について直接的な言葉で批判し、軍事行動も辞さないという強硬姿勢を貫くトランプ政権と足並みを揃える必要がありそうだ。
(片岡眞有子)

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)


以下、ザ・リバティWEBから、転載。

「忘れられた進化論の父」ウォーレス没後100周年 進化論と霊魂の存在は両立する


進化論の父とされてきたのはダーウィンだが、実はもう一人の「父」としてアルフレッド・ウォーレス(1823〜1913)がいる。ダーウィンより先に自然選択を理論化した論文を執筆した科学者だ。ウォーレス没後100周年にあたる今年、イギリス自然史博物館が「Wallace100」と題した記念イベントを開き、彼の業績を再評価しようという機運が高まっている。
 
このイベントではウォーレス関連の展示が行われるほか、定期的に講義やトークイベントを開催。また、インターネット上では、ウォーレスがやり取りした手紙の中で現存する4000通以上が全文公開されている。
 
同館の館長でウォーレスの専門家であるジョージ・ベッカローニ氏は「ウォーレスのめざましい業績は、現代では生前ほど正当に評価されておらず、ダーウィンの業績のせいで影が薄くなっている」として、開催中のイベントが「ウォーレスがダーウィンの影から自由になる」きっかけになると語っている。
 
ウォーレスは、南米や東南アジアで生物の採集や研究をするかたわら、進化論についての自説を手紙に書き、イギリスにいるダーウィンに送っていた。ダーウィンは1858年、ウォーレスから送られた論文を、ウォーレスに無断で「共著」として学会に発表した。翌年発表した『種の起源』が有名になったために進化論はダーウィンの手柄とされてしまった。
しかし、ダーウィンの進化論には不十分な点がある。サルが自然淘汰によって偶然進化し、人間になるというなら、進化の途上の「中間種」がいないのはなぜか。また、人間とサルでは、高度な精神能力や言語の習得能力などで大きな差があるが、自然選択によってこれほど高度な能力が生まれるとは説明がつかない。
 
これに対し、ウォーレスは心霊研究家でもあり、各地の降霊会に参加する中で霊魂の存在を認めていた。彼は、人間と動物の違いは宿っている魂の違いであり、進化には神などの創造者が介在すると理解していた。
 
ウォーレスの例から、神や魂の存在と科学理論とは十分両立することが分かる。生物学を突き詰めていくと、「生物の創造」という根源的な問いに行き当たる。その問いに答えるためには、生命の本質が霊魂であることを無視してはならないだろう。(晴)

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)

全192ページ

[1] [2] [3] [4] [5] [6] [7] [8] [9] [10] [11]

[ 前のページ | 次のページ ]


.


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事