えがしら俊満のブログ

幸福実現党は、日本の誇りと自信を取り戻します!

国防

[ リスト | 詳細 ]

記事検索
検索

以下、幸福実現党ニュースファイルから、転載。

12月にプーチン訪日?――ロシアを「中国包囲網」に取り込むために

2016.09.01

HS政経塾スタッフ 遠藤明成

◆本年12月で日ソ共同宣言発効60周年

昨今の報道では、プーチン大統領が「日ソ共同宣言」発効60周年を刻む12月に訪日すると言われています。
プーチン訪日の場所は安倍首相の地元・山口県で、詳細な日程は9月2日にウラジオストクで開催される日露首脳会談で決まると見られています。

◆過去の日露の領土交渉の経緯

9月と12月の会談では、北方領土返還も含めて日露平和条約締結に関する議論が交わされるはずです。
ソ連は北海道の東北にある四島(歯舞群島、色丹島、国後島、択捉島)を占領し、戦後も実効支配を続けましたが、この返還交渉は「日ソ共同宣言」でソ連が提示した歯舞、色丹の二島返還論と日本の四島返還論がぶつかり合い、その後もうまくいっていません。
しかし、ソ連崩壊後には、93年の「東京宣言」で四島に関して「歴史的・法的事実に立脚し、両国の間で合意の上作成された諸文書及び法と正義の原則を基礎として解決する」とされました。
その後、2001年のイルクーツク声明では「東京宣言に基づき、択捉島、国後島、色丹島及び歯舞群島の帰属に関する問題を解決することにより、平和条約を締結」することを明記したのです。
プーチン大統領と森首相の間で出されたイルクーツク声明は日露の双方が重視しています。
ただ、この声明が出ても、何をもって四島の帰属問題が「解決」したとするのかは解釈次第なので、ロシアは「これで四島返還に合意したわけではない」というスタンスです。
そのため、交渉が進むかどうかは今後の日露関係の展開次第だと言えるでしょう。

◆「ロシアに騙されるな」という意見について、どう考えるべきか

プーチンは2012年3月、大統領復帰前の記者会見の席で、日露間の領土問題について「引き分け」で解決しようと発言し、その後も対日関係改善の意欲を示していますが、日本には「これはポーズだ。騙されるな」という声も根強くあります。
例えば、北海道大学の木村汎名誉教授は、駐日ロシア大使館で5年ほど勤めた知日派のアントン・ワイノ氏が新大統領府長官に就任したことに関して、「これは対日接近を企てるメッセージに他ならない」という「希望的観測を抱くことは禁物だろう」と述べています(産経正論2016/8/31)。
確かに、オホーツク海から北方領土近海までの領域はロシアが原子力潜水艦を展開するための要所ですし、同国は領土問題を抱える近隣諸国を刺激したくないので、やすやすと返還に応じられない事情を抱えています。
しかし、欧米からの制裁や原油価格の低下等によりロシアの名目GDPは2.23兆ドル(2013年)から1.32兆ドル(2015年)にまで激減し、来年もマイナス成長となることが予測されています。ロシアとしては日本や中国を含め、アジアにも活路を拓きたいところでしょう。
また、ロシアには人口がまばらな極東地域への中国人進出や中国の核戦力の強化への危惧も根強いので、日露関係の強化には、まだ交渉の余地があるのではないでしょうか。

◆ロシアを「中国包囲網」に取り込むために

日本から見れば、ロシアと中国が組むような未来図は避けたいものです。
そして、ロシアは、近年、中国との間で「核戦力の差が縮小する」ことを「最大の懸念」としているという見方もあります(『東アジア戦略概観』2014年版)。
中露間の交流は盛んですが、ロシアは歴史認識を巡る中国の対日批判に完全に賛同せず、中国はロシアが08年(ジョージア)と14年(ウクライナ)に行った隣国の分離活動支援を支持しないなど、お互いの立場には違いがあるのです(同2016年版)。
また、ロシアがインドやベトナムにも兵器売却を行い、関係を深めていることにも、中国への警戒心が伺えます。
こうした情勢を踏まえるならば、日本は首脳会談で北方領土問題の解決を目指すと同時に、中露接近を止め、逆に中国包囲網の形成につながるように、日露関係の強化を進めなければなりません。
※幸福実現党「日本を変える123の政策」より
https://www.hr-party.jp/policy/
ロシアとの関係を強化します。平和条約の締結を目指すとともに、ロシア極東地域への投資を活発化させ、北方領土の返還を実現します。ウクライナ問題を契機とするロシアの孤立化が中ロ接近を招かないよう、日本としてロシアと米欧との橋渡しを行う外交を展開します。連携する未来のために、一手を打たなければなりません。
イメージ 1

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)

以下、ザ・リバティwebから、転載。

防衛費が過去最高の5兆円 アジア情勢を考えるとまだ足りない

防衛省の2017年度予算編成に向けた概算要求が、総額5兆1685億円となり、過去最高となることが明らかになった。1日付各紙が報じた。
 
これに対して朝日新聞、東京新聞はやや懐疑的な見方を示している。
 
朝日新聞は社説で、アジア情勢の悪化を考慮し、一定の防衛費は避けられないとしつつも、「懸念されるのは、将来的に防衛費の拡大が続き、財政全体を圧迫することだ」としている。
 
東京新聞は「過去最高となった防衛費など、安倍政権が重視してきた政策の要求増が目立つ」とし、「本当に必要な政策の財源を捻出するためムダの削減がこれまで以上に求められる」と述べている。
 
どちらも、財政が厳しい中、防衛費にこれほどの財源を割くことが本当に必要なのか、と言いたげな論調だ。
 
 

実戦向きではない迎撃ミサイルシステム

現在、北朝鮮の度重なるミサイル実験に対して、日本は防衛体制が整っていない。
 
8月3日、日本の排他的経済水域に北朝鮮からの弾道ミサイルが落下したが、日本政府はミサイルの破壊措置命令を出すことができなかった。
 
海上配備型迎撃ミサイル(SM3)を搭載するイージス艦や、陸上の要地防衛用の「PAC3」ミサイル部隊に「破壊措置命令」は出されず、全国の市町村に対して緊急事態を通知する「Jアラート」も作動していない。
 
防衛省は迎撃対応ができなかった根拠を、北朝鮮によるミサイル発射の兆候を察知できなかったためとしている。しかし、実戦においてミサイルは予告や兆候なしに発射されるものだ。
 
事前に通知されたミサイルにしか対応できない迎撃システムでは心もとない。より有効な迎撃体制を構築すべく、研究投資が必要だ。
 
 

防衛費の増大は国を護るために不可欠

さらに、それだけでは国を守る体制として十分とは言えないだろう。防御に専念するのみでは、対応が後手に回ってしまい、結局は自国を守れなくなる。自衛としての敵地先制攻撃や、「戦争を抑止するための核装備」も検討すべきだろう。
 
そのためには、防衛省が要求する予算では足りないほどだ。
 
北朝鮮は強気の姿勢を崩さず、対話による関係改善は望めない。このような現状において、「財政難」を理由に国防を疎かにすることは、自国防衛を放棄することを意味すると言えよう。(片)
イメージ 1

 

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)

日本は、「核装備」と「武士道精神」でアジアの平和を守れ

◇日本は他国に侵略される危険性にさらされている。

今、日本の政治は混迷を極め、各政党は自己保身に陥り、国家の将来を描けない状況ですが、幸福実現党は、この国の未来ビジョンを打ち出し、現在の政治の在り方を明確に打ち出しています。
経済の成長戦略も必要となりますが、まず国家防衛の明確な方針を示さなければ、この国は滅んでしまう危険性がせまっています。
北朝鮮は、水爆実験に続き、長距離弾道ミサイルを発射し、国際社会は警戒を強めており、また、中国は、南シナ海で着々と人工島を築き、ミサイルを配備し地域の安定を脅かしています。
中国が南シナ海や台湾を支配下に置けば、日本へのエネルギーや食糧等の輸送路であるシーレーン(海上交通路)が封鎖されることも考えられます。
万が一、北朝鮮が日本に核ミサイルを撃ち込んだら、数千万人の命が一度に奪われてしまいます。

◇日本は「核装備」の検討をしなくてはならない。

このような状況において、日本が他国に侵略されないために、「核装備」を検討すべき時が来ていると言えます。
沖縄に米軍基地があることで、中国が台湾を併合したり、東シナ海へ軍事的侵攻をしたりするのを抑止していることは明らかです。
しかし、「アメリカは、世界の警察官をやめる」というオバマ大統領の考え方が、米軍人にも浸透している現実もあります。
米軍が中国に屈するようなことが起これば、台湾や沖縄は中国の領土になってしまうこと避けられません。
南西諸島に中国軍を上陸させないために、陸上自衛隊を沿岸に配備し、いざとなったら撃退できるようにしておくべきです。
中国や北朝鮮の核ミサイルへの抑止力として、日本は「核ミサイル」を搭載できる原子力潜水艦を保有し、台湾との共同態勢を整えておくべきです。

◇「憲法9条改正」と「武士道精神」でアジアの平和を守れ

日本は「憲法9条信仰」に縛られており、「国家主権の発動としての戦争」ができない状態にあり、これは、「国を守る」という最も大切な「主権」を放棄していると言えます。
本来なら「憲法9条改正」により、「国を守る主権」を取り戻さなくてはなりませんが、たとえ「憲法9条改正」がなくても、国家指導者は、他国の侵略に対して、断固として戦うという気概を示さなくてはなりません。
今のままでは、日本やアジアの国々が中国や北朝鮮によって奴隷化されてしまうことが予想されます。
今こそ、日本人は、「武士道精神」を取り戻し、中国や北朝鮮に支配されつつあるアジアの運命を転換すべく行動を起こさなくてはなりません。

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)


以下、ザ・リバティwebから、転載。



公開霊言抜粋レポート
 
「霊言現象」とは、あの世の霊存在の言葉を語り下ろす現象のこと。これは高度な悟りを開いた者に特有のものであり、「霊媒現象」(トランス状態になって意識を失い、霊が一方的にしゃべる現象)とは異なる。また、外国人の霊の霊言には、霊言現象を行う者の言語中枢から、必要な言葉を選び出し、日本語で語ることも可能である。 詳しくは⇒⇒⇒大川隆法のスーパー霊能力 「霊言」とは何か

北朝鮮、核の小型化に「成功」

金正恩守護霊が90分間激白!
 
公開霊言「北朝鮮・金正恩はなぜ水爆実験をしたのか」
2016年1月7日収録

北朝鮮が、新年早々、世界を騒がせている――。
2016年が幕を開けたばかりの6日正午、北朝鮮は、「特別重大報道」と銘打った朝鮮中央テレビの放送の中で、「水爆実験の成功」を発表した。この実験を事前に察知していた国はほとんどなく、突然の発表を受け、世界各国の首脳は、一斉に非難声明を発表。同日、安倍晋三首相も「わが国の安全に対する重大な脅威であり、断じて容認できない。強く非難する」とした。
 
北朝鮮が実験したという水爆(水素爆弾)とは、地球上で最も強力な兵器と評され、国際連合の常任理事国5カ国(米・英・露・仏・中)のみが保有する"稀有な兵器"。かつて広島・長崎に投下された原爆よりも、数百倍以上の威力があると言われており、北朝鮮は大国と肩を並べる軍事力を手に入れたことになる。
 
 

核の小型化に「成功したんだ」

しかし、韓国の情報機関・国家情報院は、今回の核実験の爆発力を6〜7キロトン程度と推定。「水爆の可能性は低い」との見方を示した。日本の多くのマスコミも、これに同調する評論を伝えており、海外も含め、北朝鮮の発表内容に疑問を呈する声も多い。
 
だが、大切なのは、最悪の事態に備えておくことだろう。
 
そうした中、大川隆法・幸福の科学総裁は7日午前、金正恩(キム・ジョンウン)第1書記の本音を聞き出すために、同氏の守護霊を招霊。実験の成否や、その真意に迫った。
 
霊言の冒頭で金正恩氏の守護霊は、「(核の小型化は)成功したんだ」「水爆が手に入った以上ね、もう中国の援助なんかもそんなに必要ない」などと発言。「(小型化した核を搭載した)ロケットが飛ばせるなら、アメリカや、イギリス、フランス、ロシア、日本や韓国なんかは言うまでもないことだけども、みんな射程距離に入った」と語り、さらなる恫喝を行った。
 
特に日本に対しては、「水爆ができたっていうことは、皆殺しができるっていうことだ。(原爆では)都市壊滅ぐらいだけど、日本を丸ごと皆殺しができるようになったということは、君たちは丸ごと人質になったわけよ」と脅迫。最低でも10兆円程度の"身代金"を差し出すよう示唆し、開発した核技術を金に換える狙いを明らかにした。
 
その上で金氏の守護霊は、「親父(金正日)や祖父(金日成)を超えたということ。最高権力者になったということを、やっぱり誇示する必要がある」と述べ、核実験の意義を力説することも忘れなかった。
 
 

日本は北の脅威を過小評価しがち

こうした狙いが鮮明になる一方で、東アジアの脅威に対応すべきアメリカの姿勢は心もとない。
 
世界各地で「弱腰外交」を展開するオバマ大統領は、残りの任期が1年を切って、さらに政権の「レームダック化(死に体)」が深刻化。オバマ氏は、中国の南シナ海への進出に対してもほぼ野放しにしており、「ならず者国家」を増長させている。
 
日本も、戦後から続く「平和ボケ」から抜け出せず、いまだに国防強化に反対する向きが根強い。今回の核実験のほかにも、マスコミや左翼勢力は、12月に行われた潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)の発射実験の「成功」に懐疑的な見方を示すなど、長らく、北朝鮮の脅威を過小評価し続けてきた。
 
この点について、金氏の守護霊は、「君らは、本当にいいマスコミを持っているねえ。(中略)疑い深いということが、自分たちを危機に陥れているということが分からないのは残念ではあるが、うちにとっては有利なことだ」と日本を皮肉った。
 
事実、民主党などの5つの野党は、核実験が発表された6日に、安全保障法制の廃止を要求。沖縄でも、多くの左翼団体が、名護市辺野古への基地移設に対する反対運動を続けており、日本の国防力を弱体化する動きがある。
 
 

北の脅威は、参院選で争点化すべきテーマ

振り返れば、北朝鮮が2009年5月に核実験を強行した際、日本の既存政党は、北の脅威には目を向けず、安全保障政策を"持たない"民主党が、その年の夏に行われた衆院選に勝利して、政権交代が起きた。当時、北朝鮮や中国の脅威を訴えていたのは、唯一、同年に立党した幸福実現党であり、日本の国防強化は後回しにされ、「国難」が顕在化した。
 
もう、2009年の過ちを繰り返してならない。北朝鮮の脅威が明白になる今、夏の参院選では、対北朝鮮外交を争点に加えるべきであり、日本の有権者も、その意思を示すべきではないか。
 
国際社会は、世界の平和と繁栄を損ねる北朝鮮に対して毅然とした態度で臨み、地獄のような苦しみを味わっている北朝鮮の国民を解放するためにも、金王朝の独裁体制を崩壊へと追い込まなければならない。
 
霊言では、この他にも注目すべき、以下のポイントへの言及があった。
  • 次に考えている、「ある実験」について。
  • 金正恩氏の権力基盤は盤石か? クーデターの可能性は?
  • 健康悪化が取りざたされる金正恩氏の体調。
  • 北朝鮮の「後ろ盾」だった中国との関係は良好か否か。
  • 中国がフィリピンと戦い始めたときに、北朝鮮が狙っていること。
  • 米大統領選で注目されている、トランプ氏やヒラリー氏への評価。
  • 韓国の朴槿恵大統領や潘基文・国連事務総長について。
  • 核実験を進めるイランとの"密約"とは?
  • ロシアのプーチン大統領は、金正恩氏の味方なのか敵なのか。

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)

◇わが国は大国として、アジア地域の安全保障に大きな貢献を

幸福実現党 静岡県本部副代表 江頭俊満

2015.11.17

 

◆自虐史観に基づく河野談話や村山談話の白紙撤回を

 戦後70年にあたって、幸福実現党は、「自虐史観」に基づく「河野談話」や「村山談話」の白紙撤回、及び正しい歴史観に基づく新たな首相談話の発表を求めてきました。しかし、今回の「安倍談話」は、その表現ぶりはともかく、河野・村山両談話の歴史認識を踏襲したものとなりました。あのような談話なら出す必要がなかったと言わざるを得ません。この国の歴史認識を大きく誤らせたことを政府は反省し、先の大東亜戦争で亡くなられた約三百万人の英霊に対して、その名誉を回復させなくてはなりません。

◆「慰安婦の強制連行」や「南京大虐殺」は、歴史のねつ造

 幸福実現党が一貫して訴えているように、「慰安婦の強制連行」や「南京大虐殺」は、歴史のねつ造にほかなりません。大東亜戦争は日本の「正当な自衛権の行使」としてなされたものであり、列強による植民地支配からアジアの同胞を救い出し、人種差別政策を打ち砕く大義があったのです。アメリカに敗れはしたけれども、日本がしようとしたことのなかには、「欧米が、この五百年間つくってきた白人優位の思想、有色人種迫害の思想を打ち砕く」という目的が入っていて、この目的自体には、「聖戦」と同じ意味合いが入っていたのです。

◆「正当な自国像」をしっかりと認識すべき

 先般、中国が申請した「南京大虐殺」資料がユネスコの世界記憶遺産に登録されました。また、今般は却下された「慰安婦」資料の次回の登録に向け、中国と韓国が連携するとの情報もあります。日本をおとしめようと「歴史戦」を仕掛ける中国や韓国が、その姿勢を改めないことには、未来志向の関係など築くことはできません。誤った事実による「自虐史観」も、ほどほどにして、「正当な自国像」をしっかりと認識しなくてはなりません。

◆中国の行為は、国際秩序を脅かす

 そろそろ、わが国は大国として、アジア地域の安全保障に大きな貢献を果たすべく責任を持たなくてなりません。「南シナ海は日本の重要なシーレーン」であり、その安全確保は、わが国の国益にも直結します。米国が駆逐艦を「中国が造った人工島」周辺海域に航行させましたが、日本として米国を支持するだけでなく、今後、日米が共同して警戒監視することを検討・実施すべきだと考えます。

アジア海洋地域での中国の行為は、国際秩序を脅かすものとして厳しく指弾されなくてはなりません。

 

開く コメント(0)

開く トラックバック(0)


.


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事