消費税を上げる必要は無し。TPPに参加する必要も無し。

南京大虐殺も慰安婦の強制性も実際には存在しない。ゴミメディアに騙されてはいけません。

大メディア=大嘘つき

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反日の朝日新聞・毎日新聞等のメディアをはじめ、「子供の人権」関連の記事をよく目にしますが...それを鵜呑みにするのは危険です。

人権を無視した親も中には居るでしょうが日本はインド/南アフリカ/支那/韓国等の差別が横行する国々と比べてかなりマシですから。(韓国は男尊女卑や黒人蔑視が酷く、韓国では「子犬」が差別用語。だから、超反日企業で有る「ソフトバ●ク」の白い犬は日本人で、白い犬の子供が黒人になっている。詳しくは検索を。)

では何が「狙い」かと言うと...公明党(=創●学会)が大好きな「人権擁護関連法案」を通すために世論を誘導しようとしていると考えるのが自然です。

各メディアは創●学会関連の広告収入が大きいですから、創●学会を利する記事を当然書かなければならない訳です。

ここで、なぜ創●学会が「人権擁護関連法案(=その都度名前を変えて法案提出をするので注意)」を通したがるのか...ですが、それは日本に居る「見た目は日本人っぽいけど日本人では無い人達」による日本人の言論/活動の封殺等を可能にするためです。(詳しくは検索を。)

基本的にメディアが「平和/人権/反核/環境保護」等の、聞こえの良いキーワードを使って記事を書いている場合は「まず裏が有る」と考える方が良いでしょう。

朝日新聞の様な反日メディアが人権擁護を言うなら、犯罪を犯した「見た目は日本人っぽいけど日本人では無い人達」の【通名報道】をせずに「実名を公表」すべきです。

なぜなら、凶悪犯罪で「通名報道」をする事で日本人の名誉/人権を毀損し続けている訳ですから...日本人全てに対する犯罪と言っても過言では無いでしょう。

新聞/テレビ/ラジオ等に存在価値は有りません。(私は日本人に対する犯罪行為を批判するために新聞に目を通す事は有りますが...。)
7/16の読売新聞社の尖閣諸島の国有化についてのアンケートで、「賛成が65%(調査は7月13〜15日に電話で行い、「1077人の有権者の回答を得た」(回答率63%)」と書かれていますが...「Yahoo!ニュース - 意識調査 - 尖閣諸島を買い取るのは国?都?」という、回答者数が7月20日21:45現在で92578人と圧倒的に多いアンケート=統計学的にこちらのアンケートの方が明らかに正しい)では「国が27,395人で、都が56,076人」と、都を支持する人の方が「倍以上」と圧倒的に多いんですよね。このアンケート結果一つを見ても、大メディアが国の言いなりになっていかに世論を操ろうとしているかがよく分かりますね
 
しかも、読売新聞社の記事が掲載された直後は「回答者数」と「回答率」の記載が有ったのに、今見たらその部分を削除していました。かなり悪質ですね。)

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橋下維新は「反日」です。
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