トヨタがマスコミに鉄鎚下す！？ その時パチンコ屋は．．．

09年度の動きが見えない自動車業界だが、最大の焦点は何といっても単体1083億円、連結4845億円（前期）と巨大な広告宣伝費を計上するトヨタ自動車（広告宣伝費ランキング1位）の動きだ。昨年秋には奥田碩トヨタ相談役がマスコミの厚生労働省批判に対して「何か報復でもしてやろうか」と広告引き揚げを示唆し話題となったが、メディア業界と広告業界にとってはそれよりもむしろ8月の「トヨタ、09年3月期の広告宣伝費3割削減」という一部報道のほうがショッキングだった。（東洋経済新聞）

90年代にテレビ広告を席巻した新興勢力である消費者金融は、「上限金利引き下げによる過払い金利返還問題」により、すっかり収益構造が悪化した為、急激に広告費の削減を迫られることになった。
今では消費者金融にかわる成長株としてパチンコ・パチスロ業界が台頭してきている。
しかし、パチンコ広告への視聴者のクレーム増加に配慮して、すべてのパチンコメーカーが加盟する業界団体（＝日本遊技機工業組合）は、子供も視聴することが多い朝とゴールデンタイムでの広告を4月から自粛せざるをえなくなった。

このニュースを聞いて皆さんは、どう思われますか。

これは良いことなんです。

なぜかって？

その問いに答える為には、まず「何故パチンコ屋は、巨額のＣＭ料をマスコミに支払うのか」というテーマについて考えていかなければなりません。
何故パチンコ屋は莫大な広告料をテレビ局に払うのでしょうか。

それはマスコミの大口スポンサーになることで、マスコミがパチンコ業界を批判できないようにする為なのです。

もともとパチンコは、違法賭博であり、またパチンコ絡みによる犯罪は増加する一方です。

パチンコ通いの親が子供を車に放置して死なせたり、パチンコに狂った若者がサラ金から借金を重ね、自己破産や犯罪に手を染めるようになったなんてニュースはよく聞く話です。
パチンコマネーによる核開発、資本の海外流出、マスコミや政治家・官僚の買収、多重債務者の増加、ギャンブル中毒による家庭崩壊、換金所や集金車への強盗や殺人．．．．	パチンコって日本にとってなんかいいことあんの？

パチンコは、まさに百害あって一利なしのゴミ業界なのです。

しかし、本来そうしたパチンコ業界を批判し、社会正義を説くべき立場にいるマスコミは、莫大な広告料を頂戴している為、パチンコ業界を攻撃することができないばかりか、朝鮮人のデメリットになるような報道をしなくなってしまいました。

スポンサーの意向に逆らって批判記事を報道できる気骨のあるテレビ局なんていやしません。
その間に朝鮮人たちはパチンコマネーでメキメキと力をつけ、

マスコミの大口スポンサーや株主となって日本の言論をコントロールできるほどになってしまったのです。

したがってテレビのスポンサーからパチンコ関連業界が一掃されるということは、日本のマスコミからパチンコ屋の影響力が低下するということでもあります。

だから、このニュースは見方を変えると良い話といってもいいのです。

さて皆さん、今こそ在日系プロ市民がやってきたことをやり返してあげましょう。
テレビ局にメールやファックス、電話をかけてパチンコ屋の犯罪性やテレビＣＭをバッシングしてあげるのです。

マスコミへのクレームを続けることで、パチンコ業界をテレビＣＭから排除していくことが、朝鮮人による日本の言論弾圧及び世論・情報操作を封じる最も効果的な方策なのです。

そして、反日マスコミに反骨精神を見せたトヨタの奥田相談役は、まさに憂国の士であり、称賛されるべき人物なのではないでしょうか。
皆さん、トヨタの車買ってあげて下さいね、お願いします！
えっ、私の車はどこのメーカーかって．．．！？
日産です、ごめんなさい。シーマ好きなんです。
次に買い替える時は...

トヨタのエコカー買います!

結論：

日本にとって最良の選択⇒⇒パチンコを即刻禁止せよ！

妥協案⇒⇒タバコや酒税と同様にギャンブル税を導入し、高額の税率を設定することで少しでも日本の国益に反映させよ！