山根明（日本ボクシング連盟会長）は韓国人だった！

現時点（2018年8月7日）において、日本ボクシング連盟終身会長の山根明の悪行は主に次の4点において問題視されている。

①強化指定選手への助成金を不正流用

②暴力団との交際

③ボクシング・グローブの販売を親族に独占させた

④審判への不当な圧力をかけて数々の疑惑の判定を生み出した

⑤過剰接待や出迎え等の要求

しかし、最大の問題点である事実関係をメディアは一切報道していない。

それは「山根明会長、および息子の山根昌守さんが韓国籍から帰化していた」という事実であり、どうやって韓国籍だった山根明（文甲明）が日本ボクシング連盟会長になれたのかということである。

1980年の官報によると、

「住所大阪市淀川区十三東四丁目七番二号
文甲明(山根明、文沢明)昭和十四年十月十二日生

文昌守(山根昌守、文沢昌守、金昌守)昭和三十九年九月二十七日生」

と記載されている。

＊1980年の官報は、ウェブ上で官報情報検索サービス（有料）で当時の原本を確認することができる。

それにしても何故、韓国から出稼ぎで来日してきた不法滞在者たちが日本では経済界のみならず様々な業界においてトップの地位にいられるのだろうか？

言わずと知れたパチンコ屋は朝鮮利権として知られているし、ヤクザの組長、幹部、構成員、企業舎弟として多くの半島人たちが日本で活動している。

また拉致問題を主導した朝鮮総連や朝鮮人の利権獲得を目標に活動する日本共産党などの半島系左翼政党も数多く存在する。

つまり半島系の人達による日本乗っ取り計画は昨日今日の話ではなく、戦後の混乱期には始まっていたと考えるべきである。

戦後混乱期に乗じて、殺人、強盗、強姦など大暴れしていた朝鮮系の輩がそれぞれ「朝鮮進駐軍」「朝鮮総連」「日本共産党」「朝日新聞」あるいは暴力団や同和系などの組織を名乗ったり、入り込むことで、各方面に睨みをきかせるようになったことが素地としてあることをまず理解すべきである。

余談ではあるが、有名な森ビル会長も戦後の混乱期に朝鮮人を使って都内各地を不法占拠することで、数多くの土地を収奪してきたことを警視庁幹部に認めている。

日本ボクシング連盟騒動とは、今までメディアが報じてこなかった韓国系のトップが引き起こした数々のスキャンダルがインターネットの普及によって明るみにでてしまった典型的事案の1つに過ぎないということだ。

そして今に至っても大手メディアは半島系圧力によって都合の悪い人物の出自を報道することはしないし、文春のように芸能人の不倫ネタを扱う低級雑誌でさえ敬遠するネタなのである。

こうした風潮と無知こそが彼らを増長させ、日本を様々な問題に引き込んできた元凶なのである。

日本人は、もっと危機感をもって、これらの問題に対処すべきだろう。